やはりいつもの「パンデミック」ホラーな面々…
進藤奈邦子・世界保健機関（ＷＨＯ）で危険感染症対策チームリーダー
（５日、都内、読売新聞取材）
2023年12月19日
【人口動態統計2022】年間死亡者 過去最多の156万人（6/25）
（ 【新型コロナ】ＷＨＯ ワクチンの追加接種 指針見直し の続き）
（日本版ＣＤＣ「国立健康危機管理研究機構」の関連法成立（5/31）：改題6/25）
いったいぜんたい、新型コロナのワクチン接種がらみでどれほどの人が亡くなったものやら…
2023年8月21日 21時15分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230821/k10014169751000.html
＞厚生労働省は、このほか7月31日にも、21歳から90歳の38人を認定していて、新型コロナのワクチン接種で死亡一時金などの支給が認められたのは、今回の9人を含めて、10代から90代までの合わせて156人となりました。
2022年7月17日
「現時点で新型コロナワクチンに重大な懸念は認められない」★2
新型コロナ（ウイルス感染）後遺症か、ワクチン（接種）後遺症か、それが問題だ。
2022年4月16日 15時51分 ＮＨＫニュース
新型コロナウイルスの第6波は感染のピークを越えていますが、医療機関にはオミクロン株に感染したあとの後遺症とみられる症状に悩む患者の相談が相次いでいます。厚生労働省は今月から新たに後遺症の実態と影響を把握する調査を始めています。
「現時点で新型コロナワクチンに重大な懸念は認められない」（4/13）
いまやそれは「コロナワクチン接種被害」と呼べるほどになってはいまいか…
2022年4月13日 21時33分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220413/k10013581221000.html
2022年5月21日
厚労省 自治体通知「ワクチン4回目 5月下旬めどに準備完了を」（3/25）
みんな、この約1年で3回も打った「ワクチン」、本当に「効いてる」って思ってるのかな？ 一度信じて騙されてしまった人は、くり返しくり返し何度でも騙されるということなのかもね。
2022年3月25日 20時48分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220325/k10013552341000.html
新型コロナウイルスワクチンの4回目の接種について、厚生労働省はすべての希望者を対象とすることを想定し、5月下旬をめどに接種券などの準備を終えるよう自治体に通知しました。
2022年3月29日
第６波「まん延防止等重点措置」18都道府県 再延長決定（3/4）
2022年3月17日 19時17分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220317/k10013537981000.html
＞東京や大阪、愛知など18都道府県に適用されている新型コロナ対策のまん延防止等重点措置について、政府は、すべての地域で今月21日の期限をもって解除することを決めました。重点措置は、1月8日以来およそ2か月半ぶりに適用地域がなくなります。
（ＮＨＫニュース「新型コロナウイルス」特設サイト）
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/preve-spreading/
2022年3月15日
第６波「まん延防止等重点措置」36都道府県に拡大延長（2/12）
（ＮＨＫニュース「新型コロナウイルス」特設サイト）
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/preve-spreading/
2022年2月18日 21時16分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220218/k10013491691000.html
2022年2月13日
第６波「まん延防止等重点措置」追加決定 16都県に拡大（1/19）
（ 第６波「まん延防止等重点措置」適用決定 沖縄 山口 広島（1/7）：改題1/20）
新型コロナ幻惑劇場（イリュージョンマジックショー）・第6幕のはじまりはじまり…
2022年1月19日 22時16分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220119/k10013439171000.html
2022年1月5日
ＮＹ市 全企業従業員と5～11歳の「ワクチン接種義務化」 全米初（12/7）
「ワクチン・ファシズム全体主義」がひたひたと軍クツの足音を響かせ、まもなく全世界がワクチン強制接種の精神病のパンデミックに覆われる…
2021年12月7日 10時59分 ＮＨＫニュース
アメリカのニューヨーク市は、新たな変異ウイルスのオミクロン株の感染対策として、12月27日から、市内のすべての企業に従業員のワクチン接種を義務づけると発表しました。
2021年12月30日
第６波これからだこれからだ、「又か」と言はずに進んで３回目接種
1回で済むならまだしも、2回打っても効かないもん、3回打っても4回打っても効かんものはどこまでも効かないと思っておけば間違いがない。一度信じて騙されてしまうと、何回でも繰り返し繰り返し騙されてしまうものらしい…
5～11歳へのワクチン接種、ファイザーが日本政府と協議（10/27）
もし「ワクチン接種後」に病気になったり死亡しても、それはあくまでも「自己責任」だとか。コロナに感染したときは、ほかの原因で亡くなっても、すべて「コロナ死」でカウントされるんだと…
2021年11月12日 22時59分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211112/k10013346361000.html
＞厚生労働省は、新型コロナウイルスワクチンの接種後に死亡が報告された人は1300人余りだったと発表しました。このうち、モデルナのワクチンを接種した20代の男性2人は心臓の筋肉に炎症を起こしていましたが、いずれも接種との関連は確認されていないということです。
2021年10月29日
「緊急事態宣言」「まん延防止等重点措置」すべて解除（9/30）
どうやら、しばらくの間、「ワクチン・ファシズム」の嵐が吹き荒れるらしい…
2021年9月28日 18時12分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210928/k10013280651000.html
2021年10月12日
緊急事態宣言19都道府県、まん延防止等重点措置8県、9/30まで延長
2021年9月9日 18時09分 ＮＨＫニュース
新型コロナウイルス対策で、政府は、今月12日が期限となる21都道府県の緊急事態宣言について、東京や大阪など19都道府県で今月30日まで延長する一方、宮城県と岡山県は、まん延防止等重点措置に移行させることを決めました。
2021年9月9日
緊急事態宣言21都道府県、まん延防止等重点措置12県に（8/27）
＞新型コロナウイルス対策で、政府は東京や大阪など13都府県に出されている緊急事態宣言の対象地域に、北海道、宮城、岐阜、愛知、三重、滋賀、岡山、広島の8道県を追加するほか、まん延防止等重点措置を、高知、佐賀、長崎、宮崎の４県に新たに適用することを決めました。期間は、いずれも、8月27日から、これまで対象となっている地域と同じく9月12日までで、これにより宣言の対象地域は21都道府県に、重点措置の適用地域は12県になります。
2021年8月27日 4時43分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210827/k10013225681000.html
2021年9月4日
緊急事態宣言13都府県、まん延防止等重点措置16道県に拡大（8/17）
あわせて「２９都道府県」（残１８県）が、何らかの措置対象にされ、闇雲な「感染」騒動に、ひたすら踊らされる羽目に…
2021年8月17日 20時43分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210817/k10013208501000.html
2021年8月24日
緊急事態宣言６都府県、まん延防止等重点措置13道府県に拡大（8/8）
2021年8月2日 18時14分 ＮＨＫニュース
緊急事態宣言の対象地域は2日から、首都圏の3県と大阪が加わり6都府県に拡大されました。政府は、感染力の強い変異ウイルス「デルタ株」の広がりで、これまでとは局面が異なるとして、国民と危機意識を共有し、感染の抑え込みにつなげたい考えです。
厚生労働省「新型コロナワクチンの誤った情報にご注意ください」
9都道府県「緊急事態宣言」解除、7都道府県「まん防」移行（～7/11）
2021年6月17日 19時24分 ＮＨＫニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210617/k10013090031000.html
＞新型コロナウイルス対策で、10都道府県に出されている「緊急事態宣言」について、政府は、沖縄を除く9都道府県で解除し、このうち東京や大阪など7都道府県は「まん延防止等重点措置」に移行することを決定しました。
厚労省専門家部会 アストラゼネカとモデルナのワクチン 承認了承（5/20）
（ 新型コロナ ４都府県 ３度目の緊急事態宣言（4/25～） の続き）
2021年5月21日 6時05分 ＮＨＫニュース
欧米の製薬会社モデルナとアストラゼネカの新型コロナウイルスのワクチンが、21日にも承認される見通しとなりました。一方、アストラゼネカのワクチンについて、厚生労働省は、直ちに公的な接種に使わず、推奨する年齢などを慎重に検討する方針です。
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