2018年10月9日

厚生労働省「子宮頸がん予防ワクチン接種、それぞれが判断してほしい」

( 【HPV/がんウイルス】「子宮頸がんワクチン」という医科様幻惑案件 の続き)

ウイルス、ワクチン、がん、免疫… かぎりなく怪しげでいかがわしい惑惑珍珍界隈… ネオ「脚気菌」感染症の時代なのである。

子宮頸がんワクチンのパンフ公開
厚労省、接種対象者に情報提供
2018/1/18 19:16 共同通信

 厚生労働省は18日、子宮頸がんワクチンの安全性や有効性に関する最新状況をまとめたパンフレットを同省のウェブサイトに公開した。自治体や日本医師会などを通じ、接種を検討する人や医療関係者に情報提供する。

 厚労省は「ワクチンの効果や一定のリスクを知った上で、接種するかどうかをそれぞれが判断してほしい」としている。国民の理解を促した上で、勧奨再開の是非を判断したい考え。

 パンフは子どもと保護者向け2種類と、医療関係者向けの計3種類を作成。ワクチンが子宮頸がんを予防する仕組みや、接種で10万人当たり144~209人ががんによる死亡を回避できるとの試算を紹介した。
https://this.kiji.is/326666623770199137


あくまでも、ワクチン接種判断の責任は個人の側に追いやりたい、そういうなんともかんともいかがわしい品物なんです、と言いたげな印象(笑)。

自信をもって、「みなさん打ちましょう」と言えないのが玉にキズらしい…


厚労省 「HPVワクチン」に表記変更
毎日新聞2017年12月22日
https://mainichi.jp/articles/20171223/k00/00m/040/060000c

>子宮頸(けい)がんを予防するヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンについて、厚生労働省は22日、一般向けのリーフレットで「子宮頸がん予防ワクチン」と表記していたのを「HPVワクチン」に改めることを決めた。

>理由について同省は、ワクチンにがんそのものを予防する効果は証明されておらず、接種を考えている人に効果とリスクを正確に伝えるためとしている。

ワクチンで感染を防ぐことで、がんを予防できると考えられている。

>厚労省は2013年6月から勧奨を中止しており、「積極的にお勧めすることを一時的に止めています」との文言はこれまで通りとする。


いつもの頭のよいヒトビトの所作ふるまい処世術、責任転嫁の逃げ口上…


【医学】子宮頸がん予防のHPVワクチン 副作用の「認知機能低下」記載省く 厚労省資料
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1516254205/



厚生労働省「ワクチン産業ビジョン推進委員会」って、誰のため何のためにあるのかなぁ?

そもそもの「新型インフルエンザ・パンデミック」案件そのものが、インチキ医科様まみれだからねぇ…




(書きかけ)




>検索結果:90件 / HPV 癌 ワクチン
(研究開始年:古い順)
(配分額合計:多い順)


「kaken.nii.ac.jp HPV がん ワクチン」(ぐぐる先生)




「判断力を失った厚生省」
>こういう態度で報告書が作られ基準値が決められるところに、恥ずかしく救いがたいわが国の現状がある。
http://junko-nakanishi.la.coocan.jp/45draft.html


じつは、一事が万事その調子…



(№298 2018年1月18日)

117 件のコメント:

  1. 子宮頸がんワクチンの情報公開へ
    厚労省、勧奨再開の是非判断
    2017/12/22 20:23
    ©一般社団法人共同通信社

     厚生労働省の専門部会は22日、子宮頸がんワクチン接種の安全性や有効性について、最新の情報を年明けからウェブサイトで提供することを決めた。高いがん予防効果が期待できるが、副作用を訴える人も一定数出ているとの内容。同省は国民に現状の理解を促した上で、勧奨再開の是非を判断したい考え。

     検討会座長の桃井真里子・自治医大名誉教授は「勧奨中止から4年半たち科学的データが集まった。分かりやすい情報提供が重要」と述べた。

     これに対し、副作用被害を訴えている原告団は厚労省で会見し「副作用の多様な症状のうち記憶障害や学習障害などの説明が抜け落ちており、極めて不当だ」とした。
    https://this.kiji.is/316899015055754337

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  2. 厚労省
    「HPVワクチン」に表記変更
    毎日新聞2017年12月22日 19時43分(最終更新 12月22日 19時43分)

    「子宮頸がん予防ワクチン」から

     子宮頸(けい)がんを予防するヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンについて、厚生労働省は22日、一般向けのリーフレットで「子宮頸がん予防ワクチン」と表記していたのを「HPVワクチン」に改めることを決めた。近く自治体に通知する。

     理由について同省は、ワクチンにがんそのものを予防する効果は証明されておらず、接種を考えている人に効果とリスクを正確に伝えるためとしている。

     子宮頸がんは主に性交渉でHPVに感染することが原因。ワクチンで感染を防ぐことで、がんを予防できると考えられている。

     予防接種法上はHPVワクチンで、これまでも国会答弁や審議会では正式名を使っているが、一般向けには分かりやすさを重視して子宮頸がん予防ワクチンと呼んできた。

     リーフレットには最新の知見も盛り込む。米国などではワクチン導入でがんになる一歩手前の状態(前がん病変)が減少。国内ではワクチン接種した場合、10万人当たり209~144人の死亡回避が期待できる一方、重篤な副反応疑い例は10万人当たり52・5人起きていることを記す。

     厚労省は2013年6月から勧奨を中止しており、「積極的にお勧めすることを一時的に止めています」との文言はこれまで通りとする。【熊谷豪】
    https://mainichi.jp/articles/20171223/k00/00m/040/060000c

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  3. [地球を読む]子宮頸がん検診 検査併用早期発見に有効 垣添忠生 日本対がん協会会長
    2015年6月21日3時0分

     わが国では、2013年の統計で年間約1万人の女性が子宮頸けいがんにかかり、約2700人が亡くなっている。罹患りかんの最も多い30~40歳代で亡くなる人は600人以上にのぼる。家庭や社会の中心で働いている世代である。小学生や中学生が遺児として残されてしまっては、悲劇としかいいようがない。

     子宮頸がんの検診は、50年以上にわたって細胞診によってなされてきた。細胞診とは、子宮頸部の細胞をガラス板に塗りつけて染色し、ウイルスに感染した結果できる異形成細胞(前がん状態)やがん細胞を、専門医や病理医が診断する方法である。

     しかし、近年、欧米では、子宮頸がんの原因であるヒトパピローマ・ウイルス(HPV)のDNAを、採取した細胞から直接検出する方法が有力になりつつある。HPVによる発がんのメカニズムを解明したドイツのハラルト・ツアハウゼン博士が08年のノーベル生理学・医学賞を受賞したことを記憶している人も多いと思う。

     HPVに感染したらがんになるわけではない。大半の場合、ウイルスは自然消滅するが、感染が持続する人の中から子宮頸がんが発生する。その場合、まず患部に軽度異形成細胞ができ、高度異形成を経て、5年以上の年月のうちに、上皮下にがんが広がる浸潤がんになる。

     近年、HPVの感染予防ワクチンが、世界80か国以上で一般的に使われるようになって、子宮頸がんの最初の防波堤ができた。このことによって、細胞診よりも病変の存在をより鋭敏に判定できるHPV・DNA検査が注目されることとなった。

     つまり、HPV・DNA検査を1次スクリーニングとして実施した後、陽性例に対して細胞診で2次スクリーニングを行い、最終的には生検組織検査により診断を確定する、という検査体制である。世界の趨勢すうせいはこのように移行しつつある。科学の進歩にもとづく進化といえよう。

     細胞診による検診は2年に1度行われているが、HPV・DNA検査は検査間隔を長くすることができるのも、受診者にとってメリットとなる。

     ところが、わが国では、そもそも諸外国に比べて子宮頸がん検診の受診率が低い。13年の国民生活基礎調査で42・1%だ。90%に達する米国やカナダとの差は明らかだ。そのうえに、さらに検査手法の新しい動きにも遅れつつある。

     このままでは、子宮頸がんに関し、我が国だけが世界から取り残されることになってしまうのではないか――そんな危惧を抱かざるを得ない状態なのである。

    ワクチン 国の方針明示を
     子宮頸がん検診の方法に関する、欧米諸国の具体的な動きを眺めてみよう。

     スウェーデン、オランダ、英国、イタリア、デンマーク、フィンランドでは、2013年から、HPV・DNA検査が単独で行われている。米国では、細胞診との併用が一般的だが、HPV・DNA単独の検査も認められるようになった。

     2年に1度の細胞診を20年以上にわたって続け、罹患率や死亡率を半減させた実績を持つオーストラリアでは、HPVのワクチン接種者に5年に1度、HPV・DNA検査を実施する計画に変更予定だという。

     このように世界の主要国では、HPVワクチン接種が進んで、子宮頸がんの罹患率が低下し始めていることも見ながら、HPV・DNA検査を子宮頸がんの1次スクリーニングに置き換えつつある。

     HPV・DNA検査の有用性が徐々に認識されるようになった背景には、大規模な研究の成果がある。

     英国、ドイツ、カナダ、メキシコで2000年代に実施された研究によると、HPV・DNA検査は感度(病変のある人を正しく陽性と判定する精度)が高く、細胞診は特異度(正常な人を正しく陰性と判定する精度)が高かった。このデータは、HPV・DNA検査を1次スクリーニングで行う根拠となった。

     さらに、英国など4か国で実施された大規模な研究によると、HPV・DNA検査は、細胞診に比べて浸潤がんの発生を60~70%も多く予防することがわかった。この研究論文は、13年に世界的な医学雑誌ランセットに掲載された。検査は30歳から始めて、検診間隔は5年で良いとも記されている。

     わが国でも、検査方法の研究は進みつつある。

     島根県立中央病院の岩成治博士の報告では、子宮頸がん住民検診の手法として、細胞診とHPV・DNA検査併用を始めて4年目の12年、同県では浸潤がんが年間25例と、従来の平均からほぼ半減した。

     しかも、同病院の地元である出雲市では、併用検診を先行して始めており、6年目の同年、浸潤がんが6例に減った。従来の平均が約20例だから、激減と言えるだろう。しかも6例の全員が検診を受診していない女性だった。

     つまり、細胞診とHPV・DNA検査を併用することによって、高度異形成になる前の段階で病変を切除でき、妊娠機能を温存して、浸潤がんを減らせたということなのである。

     また、自治医科大学では、栃木県内で14年から併用検診の意義の検証を進めている。近いうちに併用検診の適正な開始年齢なども明らかにされるだろう。

     慶応大学の青木大輔教授を主任研究者とする併用検診の有用性に関する研究には、厚生労働省が科学研究費を支給しており、厚労省はこの研究結果で、HPV・DNA検査の取り扱いを決めようとしているようだ。

     わが国では、HPVワクチン接種は副作用が多数に認められたとして、13年に積極的な推奨が中止されたまま約2年が経過した。しかし、WHO(世界保健機関)等は、日本の副作用報告をきっかけに世界中で精査した結果、「問題なし」として積極的にワクチン接種を推奨している。

     副作用の治療法などの研究を進め、安心してワクチン接種を受けられる環境整備を急ぐことは大切だが、先進国が続々とワクチン接種を進め、検診手法を変更しつつある時、日本もそろそろ、統一的な方針を明確にすべきだ。

     日本産婦人科医会が4年前、検査併用を推奨する暫定案を発表しているが、実際に併用を実施しているのは全国1741自治体の約1割にとどまっている。

     HPVワクチンの接種で発生を予防し、予防できなかったものは検診によってがんになる前の段階で発見する――科学の進歩により、理論的には、子宮頸がんで亡くなる人や、子宮を失う人をゼロにすることも可能な時代を迎えたのである。その手法を、人類は初めて手にしたのだということに思いをはせてほしい。

      垣添忠生氏  1941年生まれ。東大医学部助手などを経て国立がんセンター病院勤務。手術部長、院長、総長、名誉総長を歴任。2007年3月から現職。

    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150621-118-OYTPT50124

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    1. [地球を読む]臓器移植法20年 提供低迷 生かされぬ善意…垣添忠生 日本対がん協会会長
      2017年9月24日5時0分

       臓器移植法が成立してから今年で20年となった。だが、心臓や肝臓などの臓器提供が間に合わずに移植待機中に亡くなる人が後を絶たない。なぜなのか。私は専門外の人間だが、臓器移植について考えてみたい。

       臓器移植とは、病気で心臓などの臓器の働きが悪くなり、他の治療では治療効果を期待できない患者に対して提供される究極の治療手段と言える。臓器提供者(ドナー)と、その臓器をもらい受ける患者(レシピエント)、両者を受け入れる医療機関、移植を仲介・調整する機関が関与する高度で複雑な医療だ。

       亡くなった人が臓器を提供する方法には二つある。一つは心臓が停止した後に臓器を提供する「心停止後の臓器提供」で、主に腎臓移植などが対象となる。もう一つが「脳死での臓器提供」だ。

       脳死とは病気やけがなどで脳が不可逆的に機能を失った状態のことである。自力では呼吸ができず、人工呼吸によってかろうじて臓器が機能している。呼吸器を外すと心停止になる。医学的には脳死と判定されると回復の可能性はない。人工呼吸器を装着した脳死段階では臓器への酸素供給は確保されているので、心停止後では不可能な心臓などの提供が可能となる。

       脳死での臓器提供などについて定めた臓器移植法が1997年10月16日に施行され、国内で脳死移植ができるようになった。

       同法はドナーを15歳以上に限定し、生前、臓器提供の意思を署名入りの書面に残すことを義務づけ、家族の承諾を求める規定も盛り込んだ。その結果、脳死での臓器提供は年間10件程度にとどまり、期待されたほどの効果はなかった。

       臓器移植を求める患者に対し、深刻なドナー不足の状況が続いた。そこで2010年7月17日、臓器移植法が改正された。〈1〉本人の意思が不明でも、家族の承諾だけで脳死での提供が認められた〈2〉これまで臓器提供が認められなかった15歳未満も対象に含めた……ことが主な改正点だ。

       この改正で、脳死での臓器提供数は急増し、16年には64件と法改正前の約6倍となった。ところが、心停止後の臓器提供と脳死での臓器提供を合わせた臓器提供総数は年間80~100件ほどと低迷している。

       これは、せっかく臓器を提供するなら心停止後より脳死下の方が、より多くの臓器を提供することができるので、多くの患者を救える脳死下の提供を選ぶ人が増えたことが一番の理由だろう。ただし、臓器提供の総数は、法律改正後もそれほど増えていない。

       こうした現状は臓器提供体制が必ずしも整えられていないことを示している。

       

      医療体制強化へ法改正を
       臓器移植の海外の事情を見てみよう。

       臓器提供には二つの方式がある。一つは、「オプトイン(Opt in)」で、本人が生前、臓器提供の意思を示していた場合、または家族が臓器提供に同意した場合に臓器提供が行われる。日本は法改正後、本人の生前の意思が不明でも家族の承諾があれば臓器提供が可能となり、基本的にオプトイン型だ。

       これに対し、「オプトアウト(Opt out)」は、本人が生前、臓器移植に反対の意思を残さない限り、臓器提供をするものと見なす。とはいえ、家族の反対があれば実際には臓器提供は難しい。

       人口100万人当たりの臓器提供者数は、オプトインを採用する日本0・7、韓国8・4、イギリス20・8、アメリカ26などだ。一方、オプトアウトの国々は、オーストリア24・6、フランス25・5、スペイン35・1などと提供数が比較的多い。日本の移植技術レベルは極めて高いのに、臓器提供が非常に少ない。

       移植を待つ患者は厳しい環境にある。日本臓器移植ネットワークによると、心臓、肺、肝臓、腎臓、膵臓すいぞう、小腸の移植を待つ患者は計1万4000人弱いる。2017年7月末現在、同ネットワークに登録しながら、ドナーが現れず亡くなった人は5753人にのぼる。登録しても約3分の1が移植を受けることなく亡くなっている。

       国内での移植を待っていられず、海外に渡って移植を受けた人は心臓で60人、肝臓で34人いる。国際移植学会は08年、海外渡航による移植自粛を求める「イスタンブール宣言」を出した。その結果、自国の患者を自国で救えない日本は国内外から批判された。

       実は、脳死での臓器提供に理解を示す国民は少なくない。内閣府が13年、20歳以上の男女3000人を対象に行った調査では、「自分が脳死になったら臓器提供したい」と答えた人の割合は43%と高かった。

       しかし、このような思いは必ずしもかなえられていない。15年6月末現在、脳死での臓器提供が可能とみられる医療機関は、高度な医療を提供できる862施設に限られる。これらの医療機関を対象に厚生労働省が調査したところ、「(臓器提供の)体制が整っていない」とする回答が、全体の約51%もあった。

       このような事態を、どのようにしたら解決できるだろうか。私が専門とするがん医療との対比は、問題解決への思考実験になる。

       がん治療の水準向上などの政策推進を定めるがん対策基本法が07年4月に施行され、直ちに、厚生労働省はがん対策推進協議会を設けた。委員にはがん医療の専門家や有識者のみならず、がん患者、家族、遺族の代表も加わった。

       協議会でまとめられた基本計画が閣議決定後、5年ごとに改定され、現在、第3期基本計画が決定される直前である。

       基本法が施行されて10年。400を超えるがん診療連携拠点病院が指定されているが、拠点病院には年間約2000万円の補助金がつく。この補助金で病院はがん相談員や、患者情報などを登録するがん登録士を採用するなど診療体制の強化を図っている。つまり、がん拠点病院には、診療の質向上を促すインセンティブ(動機付け)が働く。

       がん医療の例にならい、臓器移植法を再度改正してはどうだろう。ドナー家族、移植経験者も委員に含めた臓器移植協議会を作り、基本計画を策定する。

       移植拠点病院は手挙げ方式で決め、指定されたら補助金が支給される。補助金で病院は、患者や家族らに説明する移植コーディネーターを採用するなど体制を整える。臓器提供病院には、ドナー家族への心理的サポートの充実などを求めて支援を拡充する。

       臓器移植は亡くなった人が自分の臓器を他者に与えることで他者の生命を救い、新たな人生を与える崇高な行為である。我が国の移植医療体制が抜本的に変わり、困っている人を少しでも減らす温かい世の中となることを強く望む。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170924-118-OYTPT50158

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  4. >ヒトパピローマウイルス感染症(子宮頸がん予防ワクチン)

    >子宮頸がん予防ワクチン(サーバリックス)

    >ヒトパピローマウイルスワクチン (HPVワクチン、子宮頸癌ワクチン)

    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%8E%9A%E7%94%9F%E5%8A%B4%E5%83%8D%E7%9C%81+%E5%AD%90%E5%AE%AE%E9%A0%B8%E3%81%8C%E3%82%93%E4%BA%88%E9%98%B2%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3

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    1. いったいぜんたい、いつから、「がん」はウイルス感染症ということになってしまったんだろう。

      不思議な案件だ…

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    2. 「がん ウイルス 豊島久真男」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E3%81%8C%E3%82%93+%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E8%B1%8A%E5%B3%B6%E4%B9%85%E7%9C%9F%E7%94%B7

      「遺伝子 腫瘍 免疫」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E9%81%BA%E4%BC%9D%E5%AD%90+%E8%85%AB%E7%98%8D+%E5%85%8D%E7%96%AB

      もう一回原点に立ち返って、検証確認が必要なのではないのかな…

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    3. エロイエロイ先生方がトノデモな創作捏造に手を染めていたのではなかったか…

      そしてそのままそれを引き継いできた弟子筋の方々もエロイエロイ立場にのぼりつめて、さらにまた…

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  5. 子宮頸がんワクチン
    厚労省資料「認知機能低下」記載省く
    毎日新聞2018年1月18日 06時45分(最終更新 1月18日 15時51分)

     子宮頸(けい)がん予防のHPVワクチンを巡り、厚生労働省が改訂を進めている医療従事者向けの説明資料の内容に、副作用被害を訴える患者らの間で異論が出ている。副作用の報告例から、記憶障害や学習障害といった認知機能に関する記載がなくなったためだ。認知機能の低下は、国の救済制度で補償されたケースの約半数で確認されている。当事者は「多くの人が苦しんでいる症状を『ない』ことにしないで」と訴える。【清水健二】

     同ワクチンは、副作用報告の多発による接種呼び掛けの中断から4年半がたつ。厚労省は国民への情報提供を強化する観点から、接種を受ける本人、保護者、医療者向けのリーフレットの更新を決め、昨年12月の有識者検討部会に改訂案を示した。

     医療者向け資料では、接種後に多様な症状が出る仕組みとして、痛みをきっかけにさまざまな不調が起きる「機能性身体症状」が考えられるとの説明を追加。主な症状を(1)知覚(痛みなど)(2)運動(脱力など)(3)自律神経(動悸(どうき)など)--の関連と整理し、従来より細かく解説した。

     一方で、これまでは羅列した形で書かれていた症状のうち、睡眠障害、月経不順、学習意欲の低下、記憶障害などは、改訂案には記載がない。

     記憶障害などの認知機能低下は、医薬品医療機器総合機構(PMDA)の副作用被害救済制度で昨年11月までに「接種との因果関係が否定できない」として医療費や医療手当を給付された246件中、54%の134件で認められている。日本医師会(日医)と日本医学会が2015年にまとめた接種後の症状に対する「診療の手引き」でも、問診の留意点に、痛みや倦怠(けんたい)感などと並び「認知機能の異常」を挙げている。

     また、国と製薬会社に損害賠償を求め提訴している原告124人に弁護団が緊急アンケートしたところ、約8割の102人に記憶や学習の障害の経験があり、うち70人は今も苦しんでいた。多くは中高生で接種し、影響は「簡単な漢字が書けない」「友人の顔や教室の場所が分からなくなる」など深刻だ。弁護団の水口(みなぐち)真寿美代表は「記載されないと『詐病』と言われて傷つく患者が増えるのでは」と懸念する。

     厚労省の担当者は「認知機能の低下も機能性身体症状の一つとして捉えており、過小評価はしていない。さまざまな意見を踏まえて最終的な文面を決めたい」と話す。

    外す理由はない
     日医の「診療の手引き」編集メンバーだった峯真人・日本小児科医会理事の話 接種後に複合的な症状が出る中で、記憶障害などが見られることはあり得る。因果関係の有無に関わらず、こうした症状で苦しんでいる患者がいるなら、記載から外す理由はない。接種に当たって十分な準備と心構えをしてもらうための情報提供が必要だ。
    https://mainichi.jp/articles/20180118/k00/00m/040/139000c

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    1. 「がん ワクチン」
      https://www.2nn.jp/search/?q=%E3%81%8C%E3%82%93+%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3&e=

      ワクチンが、ウイルス感染を予防したり、ましてやがん疾患の予防したりする効果効能に関する「科学的根拠」をまことしやかに吹聴するのは、いったいぜんたいどこのだれなのだろう…

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  6. 子宮頸がんワクチン 防ぐ効果もまれに呼吸困難 厚労省
    1月19日 5時16分医療

    子宮頸がんワクチンを接種したあと、体の痛みを訴える女性が相次いだ問題で、厚生労働省は18日、これまでの調査結果を公表しました。ワクチンは予防効果が期待できる一方で、痛みなどのきっかけとなったことは否定できないとして、情報をよく確認したうえで、接種を検討してほしいと呼びかけています。

    子宮頸がんワクチンは5年前、小学6年生から高校1年生までの女性を対象に公費で受けられる定期接種に追加されましたが、接種のあとに体の痛みを訴える女性が相次ぎ、厚生労働省はわずか2か月で積極的な接種の呼びかけを中止する異例の措置を取りました。

    その後、専門家による研究班が原因を調査し、厚生労働省は18日、これまでの結果をホームページで公表しました。それによりますと、ワクチンを接種すれば10万人当たりで最大209人が子宮頸がんで死亡するのを、防ぐ効果が期待されるとしています。

    その一方で、去年8月までに副作用が出た疑いのある人が3130人報告され、まれに、呼吸困難やじんましんなどの重いアレルギー症状や、手足に力が入りにくいなどの症状も見られたということです。

    一部の症状について厚生労働省は、ワクチンを打ったときの痛みや不安などがきっかけで、症状が起きたことは否定できないなどとしています。そのうえで、対象となる女性はワクチンの効果と接種後に起こりうる症状をよく確認したうえで、接種するかどうか検討してほしいと呼びかけています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180119/k10011294021000.html

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    1. という報道ならば、安心して接種できないじゃん…

      まずはやめとけ、ということか?(笑)。

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  7. 「ウイルス ワクチン」
    https://www.2nn.jp/search/?q=%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3&e=

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  8. 関西 NEWS WEB
    梅毒患者 大阪で過去最多
    01月21日 06時17分

    大阪府内では、性感染症の「梅毒」の患者の数が去年1年間で847人と現在の統計を取り始めた平成11年以降で最も多くなり、府が注意を呼びかけています。
    「梅毒」は細菌による感染症で、性的な接触などによって感染して発疹などの症状が出ます。
    放置すると血管が破裂する原因になるほか、妊娠中の母親が感染すると子どもに重い障害がおきるおそれがあります。
    大阪府によりますと、去年1年間に府内の医療機関から報告された梅毒の患者の数は847人でした。
    6年前に比べておよそ10倍に増えていて、現在の統計を取り始めた平成11年以降で最も多くなりました。
    男女別の内訳は、男性が515人、女性が332人で、このうち女性は20代の患者が、4年前の6人から去年は197人と急増しています。
    大阪府は、不特定多数の人との性的な接触を避けることや、府内の各保健所などで、HIVの検査とともに実施している無料の梅毒検査を受けるよう注意を呼びかけけています。
    https://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20180121/4529371.html

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    1. 性感染症 |厚生労働省
      http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/

      「性感染症」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E6%80%A7%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87

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  9. がんとウイルスとワクチンの医科様案件が「HPVワクチン」案件なら、免疫不全とウイルスと検査の医科様案件が「エイズHIV」案件…

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  10. 「優生保護法 母体保護法」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%84%AA%E7%94%9F%E4%BF%9D%E8%AD%B7%E6%B3%95+%E6%AF%8D%E4%BD%93%E4%BF%9D%E8%AD%B7%E6%B3%95

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    1. たぶん「根本」のところでは何も変わっていないのだろう…

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    2. 「社会進化論 遺伝学」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E7%A4%BE%E4%BC%9A%E9%80%B2%E5%8C%96%E8%AB%96+%E9%81%BA%E4%BC%9D%E5%AD%A6

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    3. 「(ダーウィン)進化論 (メンデル遺伝)優生学」の焼き直し…
      https://www.google.co.jp/search?q=%E9%80%B2%E5%8C%96%E8%AB%96+%E5%84%AA%E7%94%9F%E5%AD%A6

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  11. 「ワクチン」がなんでもかんでもマトモだと思いこむのは甚だしい勘違いか、まんまと詐欺にひっかかってるようなものだ。

    よーく見極めたほうがよいな。

    厚生労働省がいつも正しいことをやっていると思うのは間違い、とんでもない思いこみでしかない。

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  12. がん患者支援訴え全国行脚へ…3500キロ挑む
    2018年2月3日14時50分


    全国各地の医療施設行脚を始める垣添忠生さん(東京都中央区で)
     国立がんセンター(現・国立がん研究センター)総長を務めた垣添忠生さん(76)が、がん専門病院32か所を訪ねながら総距離3500キロ・メートルを歩き、がん患者支援を訴える全国行脚を5日から始める。

     自身が2度がんを経験し、妻をがんで亡くした垣添さんは「がん患者を社会全体で支える機運を盛り上げたい」と話す。

     垣添さんは、がん専門の泌尿器科医で、現在は患者支援団体である日本対がん協会会長。自身が早期の大腸がんと腎臓がんを経験し、2007年末には妻の昭子さん(享年78歳)を肺がんで亡くした。

     妻の死を受け入れられず、酒に浸った時期もあった。15年夏、妻の慰霊にと四国でお遍路を始め、霊場八十八か所を巡る約1200キロ・メートルを昨年夏までに歩ききった。

     今回は「困難に挑戦する姿から、がん患者支援への思いを感じてほしい」と全国行脚を計画。5日に福岡県を出発し、1日30キロ・メートル前後を歩いて北上し、仕事などでの中断を挟みながら7月下旬に北海道がんセンターにゴールする予定。

     トレーニングを欠かさず本番に備える垣添さんは「私はがん患者、遺族であり、がんの専門医や政策を提言する立場でもある。残る人生で、がん患者の理解と支援を広めるのが役目」と意欲を見せる。

     全国行脚の模様は、同協会が設けた患者支援サイト「がんサバイバー・クラブ」( https://www.gsclub.jp/ )で発信し、同クラブへの加入と寄付も呼びかける。

    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180203-118-OYT1T50056

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    1. がん患者支援訴え 全国行脚 5日出発 垣添さん、3500キロ挑む
      2018年2月3日15時0分

       国立がんセンター(現・国立がん研究センター)総長を務めた垣添忠生さん(76)が、がん専門病院32か所を訪ねながら総距離3500キロ・メートルを歩き、がん患者支援を訴える全国行脚を5日から始める。自身が2度がんを経験し、妻をがんで亡くした垣添さんは「がん患者を社会全体で支える機運を盛り上げたい」と話す。

       垣添さんは、がん専門の泌尿器科医で、現在は患者支援団体である日本対がん協会会長。自身が早期の大腸がんと腎臓がんを経験し、2007年末には妻の昭子さん(享年78歳)を肺がんで亡くした。

       妻の死を受け入れられず、酒に浸った時期もあった。15年夏、妻の慰霊にと四国でお遍路を始め、霊場八十八か所を巡る約1200キロ・メートルを昨年夏までに歩ききった。

       今回は「困難に挑戦する姿から、がん患者支援への思いを感じてほしい」と全国行脚を計画。5日に福岡県を出発し、1日30キロ・メートル前後を歩いて北上し、仕事などでの中断を挟みながら7月下旬に北海道がんセンターにゴールする予定。

       トレーニングを欠かさず本番に備える垣添さんは「私はがん患者、遺族であり、がんの専門医や政策を提言する立場でもある。残る人生で、がん患者の理解と支援を広めるのが役目」と意欲を見せる。

       全国行脚の模様は、同協会が設けた患者支援サイト「がんサバイバー・クラブ」(https://www.gsclub.jp/)で発信し、同クラブへの加入と寄付も呼びかける。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180203-118-OYTPT50236

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    2. >「がん患者を社会全体で支える機運を盛り上げたい」

      >「困難に挑戦する姿から、がん患者支援への思いを感じてほしい」

      >「私はがん患者、遺族であり、がんの専門医や政策を提言する立場でもある。残る人生で、がん患者の理解と支援を広めるのが役目」

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    3. 「がん」様様なエロイエロイ人…

      と、反「対がん」の人…
      http://koibito2.blogspot.jp/search/label/%E8%BF%91%E8%97%A4%E8%AA%A0

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    4. 偽善者はどっちだ?(笑)。

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    5. 「医療分野の研究開発で政府に助言を行う専門調査会メンバー」
      (※50音順)
      大沢真木子  東京女子医大名誉教授
      垣添忠生  日本対がん協会会長
      菊地真  公益財団法人医療機器センター理事長
      榊佳之  豊橋技術科学大学長
      笹月健彦  九州大学名誉教授
      清水孝雄  国立国際医療研究センター研究所長
      竹中登一  アステラス製薬前会長
      田中紘一  京都大学名誉教授
      永井良三  自治医科大学長
      平野俊夫  大阪大学長
      https://koibito2.blogspot.jp/2015/04/201541.html

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    6. 別大マラソン
      山中教授、3時間25分台完走 自己ベスト
      毎日新聞2018年2月4日 15時40分(最終更新 2月4日 15時48分)

       第67回別府大分毎日マラソン大会(毎日新聞社など主催)が4日、大分市や大分県別府市で開催され、カテゴリー4(一般・持ちタイム3時間~3時間半)に出場したノーベル医学生理学賞受賞者で、京都大iPS細胞研究所所長の山中伸弥教授(55)が自己ベストを更新する3時間25分20秒(速報値)で完走した。レース後、山中教授は「応援がありがたかった」と笑顔で話した。

       山中教授は市民ランナーとして、さまざまな大会に出場。昨年2月の京都マラソンで当時の自己ベスト3時間27分45秒を出して、参加条件を満たした。

       山中教授にとって大分県別府市は祖父母がかつて土産物屋を営んでいたこともあり「第2の古里」と語る思い入れのある土地。レース前には「夢だったあこがれの舞台。完走目指して楽しんで走りたい」と話し、スタート時は他の参加者とも気さくに記念撮影に応じるなどリラックスした様子を見せていた。【佐野格】
      https://mainichi.jp/articles/20180204/k00/00e/050/200000c

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    7. 医者からドロップアウトしちゃってるから、カラダにキケンなことにも鈍感になっちゃってるのかもしれんなあ。

      普段やらない激しく過酷な運動は、カラダにとっては気の毒、害悪にしかならんということは、健康や病気の専門家なら常識だろうし、ふつうはそういうことはやめなさいという立場のはず。

      かえってカラダを壊す元にしかならん。

      スポーツ選手をみろよ、長らくそれを続けて、みなどこかカラダを故障してる。

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    8. 【特別企画】妻に先立たれた男の話
      ◆『妻に捧げた1778話』のあとで/眉村卓
       書き下ろしショートショート『予告と死』
      ◆サッチーさんはラッキーガールだった/野村克也
      ◆抜け殻の私を救った旅/仲代達矢
      ◆納骨する気になるまで6年かかった/みのもんた
      ◆よくもこんなに涙が出るものだ/垣添忠生
      ◆やもめ暮し、十年/川本三郎
      ◆数字で見る「先立たれた男」/伊藤達也
       寿命、自殺、再婚、悲嘆を「見える化」する

      新潮45 2018年3月号
      http://www.shinchosha.co.jp/shincho45/backnumber/20180217/

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    9. 関西 NEWS WEB
      がん患者支援へ全国縦断
      03月02日 06時31分

      全国を歩いて縦断しながらがんを経験した人たちへの支援を呼びかけている「日本対がん協会」の垣添忠生会長が1日、大阪に到着し、「がんになっても安心して暮らせるよう、地域から声を上げことが国を動かすことになる」と訴えました。
      この「全国縦断がんサバイバー支援ウォーク」を行っているのは、国立がんセンター名誉総長で日本対がん協会会長を務める垣添忠生さん・76歳です。
      大阪市出身の垣添さんは自身もがんを患い治療を経験したいわゆる「がんサバイバー」で、がんを経験した患者への支援を呼びかけようと、この取り組みを始めました。
      垣添さんは2月、福岡市の九州がんセンターを出発し、およそ920キロの道のりを何度かに分けて歩きながら、1日、大阪市中央区の大阪国際がんセンターに到着しました。
      病院ではがんを経験した人も参加して意見交換会が開かれ、この中で垣添さんは「がんは治せる病気になり、患者への配慮も進んできたが、地域によって温度差があり、まだ不十分だ。皆さんが地域から声を上ることが国を動かすことになる」と訴えました。
      垣添さんは今後も体調が許す限り、できるだけ歩いて各地を回るということで、ゴールとなる札幌市まで残りはおよそ2500キロだということです。
      https://www3.nhk.or.jp/kansai-news/20180302/5543351.html

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    10. [地球を読む]がん経験者支援 「サバイバー」運動3500キロ…垣添忠生 日本対がん協会会長
      2018年8月19日5時0分

       よくぞ、約3500キロを踏破することができたと、自分自身をほめたい気持ちでいっぱいだ。がんを1度でも経験したことがある「がんサバイバー」支援を広く訴えようと「全国縦断 がんサバイバー支援ウォーク」を行い、7月23日、歩き終えることができた。本稿では、このイベントについて報告したい。

       わが国では超高齢社会の到来とともに、がんは2人に1人がなる病気であり、毎年100万人を超す人が新たにがんになっている。一方で治療成績は向上し、5年生存率はかつて40%以下だったが、今や60%を超えている。がんを乗り越え、または、がんとともに歩む人が増えているのだ。

       それなのに、実際にがんと診断されると、多くの人が「なぜ自分はがんになったのか」と嘆き、疎外感や孤立感に苦しみ、治療中もいつ再発・転移するかと恐怖におびえる。

       がんサバイバーを孤立させてはいけないと、私が会長を務める日本対がん協会は、本部の中に「がんサバイバー・クラブ」(GSC)を設立し、2017年6月から活動を始めた。GSCでは、正しく信頼できるがん情報など、がんサバイバーとその家族が必要とする様々な情報をホームページから提供している。

       さらに、日本対がん協会が以前から行ってきたがんに関する電話相談「がん相談ホットライン」に、がん治療を続けながら働きたいという要望に応えるため、社会保険労務士に加わってもらった。ネットだけでなく、電話相談という場も使い、多面的にサバイバー支援を展開してきた。

       GSCの活動は、会の趣旨に賛同する個人・法人会員の寄付によって成り立っているので、会員数の増加がカギとなる。個人会員は現在250人だが、10年後に100万人を目指している。実現できれば、がんサバイバー支援は文字通り国民運動となると思う。

       ただ、がんサバイバーという言葉、そしてGSCの存在自体が、まだ一般にはあまり知られていない。そこで、GSCの会員を増やすとともに、全国のがんサバイバーや医療関係者の声に耳を傾ける機会を作りたいと考えた。

       私は、日本のがん診療をリードしている全国がんセンター協議会に加盟する32の病院を一筆描きのように、できる限り歩いて訪問し、サバイバー支援を訴えようと決意した。

       18年2月5日の九州がんセンター(福岡市)訪問をスタートとして、約半年かけて日本列島を北上し、7月23日、北海道がんセンター(札幌市)に無事到着した。地球の直径の4分の1に相当する約3500キロの「旅」を終えた。

      がんのイメージ変えたい
       私自身、大腸がん、腎がんのサバイバーである。今年4月で77歳になった。今回の「全国縦断 がんサバイバー支援ウォーク」の計画について昨年秋、日本対がん協会の人たちに相談したところ、当初は私の体調などを心配して、反対の声が上がった。

       しかし、私は「がんサバイバーを支援しよう」というノボリを作るなど準備を進めた。また、私の秘書が綿密な旅程を立ててくれるうちに、協会は、私の熱意を受け止めてくれた。

       私は妻をがんで亡くした遺族でもある。その立場で全国各地のがんサバイバー交流会に参加すると、患者や家族の方々は率直に悩みを語ってくれた。

       多額の治療費が重くのしかかり、苦労されている方がいた。一方、がん治療の最前線に立つ医師からは、地方で医師不足が深刻だとの嘆きも聞かれた。

       歩行中もウォークに関する地元の新聞やテレビの報道を見て、または、私が手に持つノボリを見て話しかけてくる人も多く、たくさんのミニ交流があった。生の声を多く聞き、がんサバイバーを取り巻く課題を改めて突き付けられた。

       支援ウォークの期間中、私はGSCへの参加と寄付をお願いした。がんは誰もがなりえる病気であり、「がんイコール死」という時代ではないとして、がんという病気のイメージを変えようと訴えた。さらに、予防のための禁煙と、早期発見につながる検診の大切さも伝え続けた。

       振り返ると全国各地での思い出がよみがえる。

       2月5日、スタート地点である福岡市の九州がんセンター訪問時は、大寒波の襲来で豪雪となったが、日本医師会の横倉義武会長ら約100人が参加して、がんサバイバーとの交流会が開かれた。関東地区で体調を崩し、若干、車での移動を余儀なくされた。

       行程中、既に入っていた予定をこなすため、ウォークを中断して東京に戻り、終わったら、中断した地点から再開するという形で歩いた。そして、7月23日、札幌市の北海道がんセンターにゴールした。出迎えてくださった高橋はるみ北海道知事から「私たちもがん対策を進めることを約束したい」という熱いメッセージをいただいた。

       このウォークの話を聞いたフランス・リヨンの国際予防調査研究所長のピーター・ボイル博士に「がんサバイバー支援は全世界的な課題だから」と招かれ、7月11日にウォークについて話した。10月には米国の超一流医療機関メイヨー・クリニックでも講演する。

       私がフランスや米国での講演に招かれたりするのは、サバイバー支援の重要性が世界的に認知されていることを意味している。

       加えて、私が全国を「歩く」ということは、今日的なテーマなのかもしれないと思った。

       最近相次いで歩くことの哲学的意味を省察する書物が刊行されている。ロバート・ムーア著「トレイルズ(『道』と歩くことの哲学)」、レベッカ・ソルニット著「ウォークス 歩くことの精神史」などだ。

       日々、歩みを前に進めながら様々なことを考える。現在あるいは過去の振り返り。疲れ切った時には時空の観念が薄れていく。

       そのような時、「私にもついに、ドイツのマルチン・ハイデッガーが書いた哲学書『存在と時間』を読む時期が来たか」と思った。実際に歩いたルートが交錯した「奥の細道」の再読が必要か、とも考えてみた。身体的にはつらいが、精神的には超ぜいたくな時間に浸っていたように思う。

       季節の移ろい、景観や人情の地域差、困難な時の支援の手。多くの体験からこの国は捨てたものではないと感じる半年だった。

       わが国にがんサバイバー支援が定着すれば、人々が手と手をとって互いに支え合う社会が生まれ、人々のがんに対するイメージも変わるだろう。生まれてきて良かったと感じることができる国となることを目指して努力を続けたい。

           ◇

       がんサバイバー・クラブのホームページ https://www.gsclub.jp/

      垣添忠生氏 1941年生まれ。東大医学部助手などを経て国立がんセンター病院勤務。手術部長、院長、総長、名誉総長を歴任。2007年3月から現職。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180819-118-OYTPT50142

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    11. 地獄への道は善意で舗装されている…
      https://www.google.co.jp/search?q=%E5%9C%B0%E7%8D%84%E3%81%B8%E3%81%AE%E9%81%93%E3%81%AF%E5%96%84%E6%84%8F%E3%81%A7%E8%88%97%E8%A3%85%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B

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  13. [著者来店]「10万個の子宮」 村中璃子さん…ワクチンの安全訴える
    2018年3月18日5時0分

     困難の中でも科学的理解を広めようとした姿勢が認められ、昨年、英科学誌ネイチャーなどが主催するジョン・マドックス賞を日本人で初めて受賞した。「日本だけで毎年3000人が子宮頸けいがんで亡くなり、1万個の子宮が摘出されている。10年状況が変わらなければ、10万個の子宮が失われてしまう」。医師そしてジャーナリストとして取材し、子宮頸がんワクチンの安全性を訴えてきた。

     若い女性の患者が増えている子宮頸がん。原因となるヒトパピローマウイルスは性交渉で感染する。感染を防ぐワクチンは、国内では性交経験前の10歳代の少女を対象に、2013年から国が接種を勧める定期接種となったが、その直後、厚生労働省は接種を積極的に勧めるのを中止した。接種後、体の痛みや歩行障害などの訴えが相次いだからだ。少女らが激しいけいれんを起こし、車いすに乗る映像は、社会に衝撃を与えた。

     こうした症状は、思春期には身体に異常がなくても、心的要因から表れることがあるという。だが、接種とは関係ないと診断する医師は「気のせいと言われた」などと攻撃され、取材を始めた14年には「すでにみな口を閉ざしている状態だった」と振り返る。

     取材執筆を進める中で、薬害を訴える市民団体の関係者などから直接、間接的に非難された。実験を不備だと指摘した記事をめぐり訴訟も抱える。それでも、接種と副反応の因果関係には「科学的エビデンス(根拠)がない」。

     社会学を学んだ後、公衆衛生に興味があったため医学部へ。「医学的な判断を自分で下せるからこそ書けた」と語る。現在は医師として働きながら、京大で研究者の卵に科学を一般の人にどう伝えるかを講義している。これからも「医療が絡む社会問題をテーマに書いていきたい」。(平凡社、1600円)金巻有美
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180317-118-OYTPT50498

    https://koibito2.blogspot.jp/2018/01/blog-post_27.html?showComment=1521358788310#c1077691941073453855

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    1. >若い女性の患者が増えている子宮頸がん。原因となるヒトパピローマウイルスは性交渉で感染する。感染を防ぐワクチンは…

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    2. マスゴミさんよ、ワクチンはいつからウイルスの「感染を防ぐ」品物になったのかね?

      専門家とやらに、ちゃんと問いただしてみたことはあるのかね?

      基礎教養が疑われるよ。

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    3. っていうか、そういう「曖昧」な知識の隙をついて、インチキまやかしをやりまくってんのが、医科様な役人と学者なんだけどな。

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  14. 【埼玉】安全基準満たさず69人に子宮がん手術 手術繰り返した医師「見よう見まねで」草加市立病院
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1518804478/

    「草加市立病院」のニュース
    https://www.2nn.jp/word/%E8%8D%89%E5%8A%A0%E5%B8%82%E7%AB%8B%E7%97%85%E9%99%A2

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    1. 安全基準満たさず69人に子宮がん手術 埼玉 草加市立病院
      2月16日 14時43分

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たしていないのに高度な医療技術が必要な子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を69人の患者に行っていたことがNHKの取材でわかりました。
      この中には学会のガイドラインが腹くう鏡手術の対象としていない進行がんの患者も含まれていましたが、市は去年、問題を把握しながら患者に説明していませんでした。

      子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を行っていたのは埼玉県草加市の「草加市立病院」です。

      腹くう鏡手術は患者の体への負担が比較的少ない一方で、高度な医療技術が必要なことから、厚生労働省は保険を適用して行うには常勤の実績のある医師や病理医がいるなどの安全基準を満たさなければならないと定めています。

      しかし、草加市立病院はこの基準を満たしていないにもかかわらず、非常勤の医師が去年までの5年間に子宮体がんで58人、子宮けいがんで11人の合わせて69人の患者に手術を行い、診療報酬を請求していたことが病院関係者への取材でわかりました。

      手術によって症状を悪化させるおそれがあるとして学会のガイドラインなどで腹くう鏡手術ができる対象としていない進行がんの患者も含まれていました。

      市や病院は去年9月、別の医師からの指摘を受けてこうした問題を把握していましたが、手術を受けた患者に説明せず、一般にも公表していませんでした。

      草加市立病院は、NHKの取材に対して「不法な医療行為をしたわけではなく保険請求をするうえでの悪意のないミスで厚生局にも届け出た。患者には今後説明する予定だ」としています。

      手術繰り返した医師「見よう見まねで」

      草加市立病院で腹くう鏡手術を行っていた男性医師は、NHKの取材に対して、「腹くう鏡の手術は特に専門の医師からトレーニングを受けたわけではなく、見よう見まねでやっていた。良性の腫瘍の手術は行っていたので、4年ほど前に子宮がんでも試してみたところ、うまくできたので、続けていた。私が行った手術は治療成績もよかった」と話しています。

      また、手術の前にほかの医師や看護師らと患者の病状や手術の手順などを検討したり確認したりする「カンファレンス」という打ち合わせを行っていなかったことについて、「手術をしているのは僕なので、カンファレンスはしない。一緒に手術室に入る2人の医師には『よろしくね』って言っておくだけ。ふわふわした環境だ」と話しています。

      問題発覚の経緯とその後の対応

      今回の問題が発覚したのは去年9月でした。

      産婦人科の非常勤の男性医師がこの病院では保険適用ができないはずの腹くう鏡を使った手術を行い、診療報酬を請求していると別の医師が病院幹部に指摘しました。

      病院はその後、男性医師の聞き取りを行い、平成24年度からの5年間で少なくとも58例の子宮体がんと11例の子宮けいがんの腹くう鏡手術が行われていたことがわかりました。

      さらに提携している東京医科歯科大学の教授2人を招いて検討委員会を開き、本来、請求できない診療報酬を受け取っていたとして去年10月末、関東信越厚生局に申告しました。

      また、同じ頃に草加市議会の一部の議員に説明し、田中和明市長も問題を把握しました。

      しかし、手術を受けた患者や市民への説明が一切ないままことしになって悪性のがんの手術を行わない方針だけを病院のホームページで告知していました。

      そして15日、NHKが病院に取材をしたところ、草加市や病院は16日になって緊急の記者会見を開きました。

      高い技術求められる「腹くう鏡手術」

      腹くう鏡手術は医師が患部を直接見てメスで切り取る開腹手術と異なり、患者の腹部に小さな穴を空け、そこからさし込んだ複数の内視鏡器具を両手で駆使して、モニターに映る腹部を見ながら、他の臓器や神経を傷つけないようがんを切除し、縫合する手術方法です。

      患者の体への負担が比較的少ないことなどから医療現場で導入の動きが進んでいて、厚生労働省は4年前に子宮体がんを保険適用の対象として承認し、子宮けいがんは保険と併用できる先進医療として承認していました。

      ただ、高い医療技術が必要なことから厚生労働省は安全性を確保するために適切な環境の元、手術の実績を重ねた医師やがん細胞の特徴などを調べる病理医が常勤でいることなどの「施設基準」を満たした医療機関にしか保険診療を認めていません。

      また学会のガイドラインは、がんが進行していた場合にはがんを取り切れなかったり、むしろがん細胞が周辺に散らばって進行や再発を促進してしまったりするおそれがあることから、腹くう鏡手術は進行度が低いがんだけを対象としています。そして安全に手術を行うためには内視鏡の技術認定医と婦人科腫瘍の専門医を加えたチームで手術を行うことが望ましいとしています。

      しかし、草加市立病院は保険適用の施設基準を満たさずに診療報酬を請求していただけでなく学会のガイドラインが求めるような医療体制もないまま進行がんの患者にも腹くう鏡手術を行っていました。

      腹くう鏡手術をめぐっては4年前に群馬大学付属病院で肝臓がんなどの手術を受けた患者8人が死亡したほか、千葉県立がんセンターでもすい臓がんなどの手術で11人が死亡したことが発覚するなど病院の安全管理が問われる事態が相次いでいます。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180216/k10011331671000.html

      https://koibito2.blogspot.jp/2018/02/11-2018214-2031-httpswww3.html?showComment=1518767745767#c297949567964931081

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  15. 文春オンライン
    子宮頸がんワクチン問題に挑む村中璃子氏 “ネット上の疑い”に答える
    http://bunshun.jp/articles/-/6672

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    1. 子宮頸がんワクチン問題に挑む村中璃子氏 “ネット上の疑い”に答える
      著者は語る 『10万個の子宮 あの激しいけいれんは子宮頸がんワクチンの副反応なのか』(村中璃子 著)
      source : 週刊文春 2018年3月29日号 「週刊文春」編集部

       英サイエンス誌「ネイチャー」等が主催するジョン・マドックス賞を、昨冬日本人としてはじめて受賞した村中璃子さん。

      「“敵意のなかで科学の普及に尽した人”を対象とする賞ですが、100人以上の候補のなかには、アフリカで黒魔術を否定して命を脅かされている人もいました。そうした候補者のなかで私が選ばれたのは、子宮頸がんワクチン問題が多くの人の命に関わるグローバルな問題であること、そして“子宮頸がんワクチンによる副反応”の動物実験について私が“捏造”を指摘したことに対し、名誉毀損裁判を起こされたことが大きかったと思います。訴訟で科学者や記者を黙らせる動きは、世界的にも大きな関心事になっています」

       これまでの取材をまとめた『10万個の子宮』を先月刊行した村中さんは、現役の医師でもある。子宮頸がんワクチンの問題に関心をもったきっかけは、テレビで見た激しい痙攣や身体の痛みなどの被害を訴える親子の姿だったという。

      「世界中で使われているワクチンが、なぜ日本でだけ問題になっているのかと、周囲の小児科医に聞いてみたんです。すると、昔から思春期の少女には、このような症状の患者がいるが、それがワクチンと結び付けられている、と。苦しんでいる症状には別の原因があるかもしれないのに、ワクチンのせいだとして、認知症の薬の投与や時には外科手術などの危険な治療を受けている子供たちがいる。そしてワクチンを接種し、この先いつかは症状が現れ一生治らないという話に怯えている子供たちがいることを知り、ショックを受けました。私はこういった子供たちにも、数多く取材をしています。昨年7月のWHOの声明も伝えていますが、慢性の痛みや痙攣、妊娠・出産に関わるリスクなどワクチンのせいで起こると言われている症状は、大規模解析の結果すべて否定されています」

       2015年秋に最初の記事を出してから、ワクチン製造企業などとの関係性を疑う書込みがネット上に溢れているが、それについて問うとこう答えてくれた。

      「以前働いていたWHOやワクチン製造企業での仕事は、現場の医師は知らないワクチン学や公衆衛生について学ぶ良い機会になりました。しかし、記事を書いて私が得ているお金は、出版社からのわずかな原稿料だけです。この問題で講演に呼ばれても、ワクチン会社がスポンサーについているものは断っています」

      『10万個の子宮 あの激しいけいれんは子宮頸がんワクチンの副反応なのか』
      日本でも毎年3千人が命を落とし、1万人が子宮を失う子宮頸がん。しかし導入されたワクチンは直後に薬害被害が訴えられ、接種率1%以下に激減。いったい何が起きているのか。現役医師ジャーナリストが切る。「ワクチンに関する相談は、思春期の症状に詳しい小児科や痛み外来(ペインクリニック)の受診を」

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  16. 漢方ビュー通信 Kampo view
    20~30代に急増!子宮頸がんから身を守るには? - 2018/4/27
    https://www.kampo-view.com/kvnews/article/1386

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    1. 《子宮頸がんはHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染が関係しているがんの一つ。

      HPVは性交渉などで感染するウイルスで、子宮頸がんのほか、肛門がん、陰茎がん、咽頭がんなどの発症にも関わっているとされています。

      こうしたHPVが関わるがんを予防するため、日本では、厚生労働省が2011年にワクチンを承認。ただし、副反応への危惧から2013年以降、積極的な摂取を勧めていません。

      それから5年あまり経ち、最近ではワクチン接種によってがん(子宮頸部上皮内腫瘍)の発生率が減少した報告や、副反応とワクチン接種とに関連性が見い出されなかったという報告などが出ています。

      ワクチン接種については、こうしたデータも踏まえて、一人ひとりが冷静に判断する必要が出てきています。》

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    2. >ワクチン接種については、こうしたデータも踏まえて、一人ひとりが冷静に判断する必要

      打て打てと言いながら、打つ責任を個人に丸投げかよ…

      やけに無責任な集団接種体制にもっていこうとしてんだな。

      怪しさ満載だろ。

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  17. なかのとおる
    ‏@handainakano

    『反ワクチン運動の真実 死に至る選択』、いま読んでるところ。一流の専門家による優れた本です。『子どもができて考えた、ワクチンと命のこと。』 http://honz.jp/articles/-/44740 … を読み終えたところなので、イメージの膨らみ方が半端じゃないです。

    https://twitter.com/handainakano/status/995437111770677248

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    1. HONZ
      ‏@honz_jp

      更新しました! 『反ワクチン運動の真実 死に至る選択』 訳者あとがき - HONZ

      https://twitter.com/honz_jp/status/995424919767810049

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    2. 『反ワクチン運動の真実 死に至る選択』
      訳者あとがき
      地人書館地人書館2018年05月13日

      本書『反ワクチン運動の真実』は『代替療法の光と影』に続き、地人書館から出版されるポール・オフィットの2冊目の著書となる。

      ポール・オフィットは1951年生まれ、感染症、ワクチン、免疫学、ウイルス学を専門とする小児科医である。ロタワクチンの共同開発者の一人であり、米国屈指の名門小児科病院であるフィラデルフィア小児科病院で長らく感染症部長を務めた後、現在はペンシルバニア大学医学大学院の小児科教授として教鞭をとるほか、フィラデルフィア小児科病院ワクチン教育部長も務めている。

      1999年に『予防接種は安全か――両親が知っておきたいワクチンの話』日本評論社(2002)と抗生物質の使い過ぎをやめようと呼びかける親向けの本を出版、その後、本書にも登場するポリオワクチンでポリオに感染した子供が出たカッター事件を扱った、『カッター事件』(未訳)を2005年に執筆出版したのを機に、2017年に出版された『パンドラの実験室』(未訳)に連なる医学科学ノンフィクションの執筆を開始する。今までの七冊の中でもっとも有名なのは本書にも登場するMMRと自閉症をめぐるイギリスの元医師ウェイクフィールドの論文ねつ造事件を扱った『自閉症の偽預言者たち』(2008年 未訳)だろう。

      ワクチンの専門家として医療と政府機関の両方に広い人脈を持つオフィットだが、こうした書籍の著者として、またワクチンについての科学的なエビデンスに基づく信頼できる情報発信者として、全国の子を持つ親の間では抜群の知名度を誇る。

      反ワクチン運動支持者からは不倶戴天の敵として名指しで非難され続けているオフィットだが、病気や虐待から子どもを守ろうとする親たちの活動には助力を惜しまない気さくな人柄と、たとえ親と対立してでも子供に病苦を味合わせたくないという小児科医らしい熱意に「わがヒーロー」と慕うファンも多い。

      本書『Deadly Choices: How the Anti-Vaccine Movement Threatens Us All』は、MMRねつ造事件で社会の注目を集めた反ワクチン運動がいつどこでどのようにして生まれたのかを解き明かし、なぜワクチンを使うことが単なる個人の選択の自由の問題ではなく、社会の構成員全員に関係する問題なのかをわかりやすく説明する本で、『代替療法の光と影』の前に執筆されている。初版は2010年だが、その後、新たな序文を加え、2014年に再版された。出版以来、反ワクチン運動を知るうえでの必読書という評価を受けている。

      本書ではまず、「現代反ワクチン運動」を誕生させたとして1970年代に三種混合ワクチン(DTP)をめぐって英国と米国で起きた社会的なパニックと医療訴訟の顛末を詳しく調査し描いている。

      「全国放送のテレビ番組が親たちに百日咳ワクチンの危険性を警告し、補償を求める親たちが親の会を結成し、メディアが不当に苦しむ親たちを支援すべく怒りの声を上げ、ワクチンの被害がメリットを上回るのではないかという修復不能な終わることがない疑惑が生まれた」。加えて最初に告発した医師やジャーナリストは親の会のアドバイザーに収まるとまとめられた顛末には既視感を覚える読者も多いのではないだろうか。

      結局、「DTPの副作用」は相関と因果を混同した結果で「空想に過ぎなかった」わけだが、当時は医学も未発達の部分が大きく、医療側にも大きな問題があった。ワクチンの安全性は万全ではなく、補償制度も未整備で、医師たちも親の心配に十分に答えようとしていなかった。それどころか、イギリスの家庭医たちはワクチン接種を控えてしまい、その結果襲ってきた百日咳で死亡した子供を隠すようなことまでした。こうしたことを含めて、このパニックで判明した事実は科学的手法の限界と人道的な理想を求める姿勢がもたらした過ちを見せつけている。ワクチンを支持する立場の人には、ぜひこの事件に学んで、勘考の上、反ワクチン運動に対応してほしい。

      実はDTP騒動は日本にも及んでいる。日本の予防接種の歴史をたどると、「1975年に三種混合ワクチン接種後に子どもが死亡したことから、接種を一時中止、1976年(昭和51年)に健康被害の法的救済制度が開始される」と記録されているが、日本の場合も英米と同じようにメディアが大きな影響を及ぼしたのだろうかと詳細を知りたくなった。

      DTPパニックから20年以上たって1998年に、現在まで強い影響を残しているMMRワクチンスキャンダルが起こる。DTPパニックで生まれた反ワクチン運動は、ここで再び勢いづく。

      MMRワクチンスキャンダルは、存在しない病気や副作用がねつ造された、まさにスキャンダルと呼ぶのにふさわしい出来事だ。文中で著者オフィットが「この間に医学は進歩した」と感慨深く述べているように、医学側も法的救済制度も科学的なエビデンスに基づき、冷静に対処することができた。それでもウェイクフィールドの論文取り下げまでには10年近くかかった。いまだに自閉症になる恐怖は親たちの心を苛み、ウェイクフィールドは「反ワクチン運動のヒーロー」「医学と政府に立ち向かい圧力に潰された犠牲者」として反ワクチン支持者に祭り上げられている。この事件が残した傷跡は深い。

      この事件について、オフィットは2008年の著書『自閉症の偽預言者たち』で、詳しく取り扱っているので、本書では要点を得たコンパクトな扱いとなっている。

      続いて舞台は反種痘運動が始まった一九世紀のイギリスに移り、運動が生まれた経過とこの過去の社会運動と現代の反ワクチン運動の類似点を検証していく。学校で歴史のエピソードとして教えられていた印象から、無知で貧しい人々が科学の恩恵を拒否したというように思い込んでいたのだが、リーダーたちの攻撃的なアジテーションと母親たちを巻き込んだ葬式デモが登場するに至って、これが反科学というよりも反政府社会運動であったことに得心した。

      社会運動としての反種痘運動は成功した。イギリスの人々はワクチンを打たない自由を手に入れ、ロンドンはヨーロッパにおける天然痘流行の中心地になるのだ。

      残念なことにこの教訓は忘れ去られている。一方社会運動の手法と成功の記憶はまるでミームとして受け継がれているようだ。ワクチンを打たない自由によって、防げたはずの病気が再流行して死亡者も出るという展開は再び繰り返されているのに、新たな運動家が次々と現れている。

      現在私たちを巻き込んでいる事態とどう対峙すべきかと考えるうちに、オフィットはメディアと政治に加えて、代替医療と宗教に起因する医療ネグレクトの影響の大きさに気が付いていく。ここから『代替療法の光と闇』『良くない信仰』の二冊が生まれ、さらに科学的エビデンスに基づいて活動する人々に投げかけられる「科学とは絶対に良いものなのか?」という問いが人々に悪い結果をもたらした科学的発明を扱った『パンドラの研究室』を産んだことが見てとれる。一度疑問を持ったらどこまでも誠実に調べ上げる研究者魂には、いつもながら感服させられる。

      日本版向けまえがきで著者も触れているように、日本は今、子宮頸がんを防ぐためのHPVワクチンをめぐって問題が起きている最中である。本書は「こうだから医療側は正しい」と主張してはいない。なぜエビデンスを踏まえた検証が必要なのか、一番の被害者は誰になるのか、過去のメディアのセンセーショナルな扱いの結果何が起こったのかを学んで、よりよい未来のために生かしてほしい、人々が再び病に苦しむことがないようにしたいと願い、私たちが考えるための材料を提供してくれているのだ。

      さらに、インターネット上には本書の主人公の一人であると言ってもよいバーバラ・ロー・フィッシャーの「全米ワクチン情報センター」や、ニセ医療情報を流しつつ自然食品やサプリを売るいくつものウェブサイトからの、政府と科学への不信をあおり、ワクチンの危険性をうたう情報があふれている。こうした情報は英語でもっともらしく書かれているため、海外ニュースとして日本のウエブ上で紹介されているのをみかけることもある。こうした情報を見分けて、不安を減らすためにもぜひ活用してほしい。

      こどもたちを挟んで、医師と親たちが静かな戦争をするなど本来あってはならないことなのだ。

      ナカイサヤカ
      http://honz.jp/articles/-/44748

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    3. なかのとおる
      ‏@handainakano

      文藝春秋のようなまっとうな出版社が『ワクチン副作用の恐怖』(近藤誠)などという本を出すのはいかがなものか。売れればいいというものではないだろう。この本を読んで反省していただきたい。

      https://twitter.com/handainakano/status/995440835838730240

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    4. なんで丸呑みの鵜呑みしちゃうかねえ…

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    5. 『反ワクチン運動の真実 死に至る選択』の著者でありロタワクチンの共同開発者の一人であるポール・オフィット氏について調べてみました。

      予防接種の参考本:ティム オシアー著(科学的根拠のない予防接種
      https://ameblo.jp/murdervaccine/entry-11086320434.html

      ティムオシアー著書のロタウイルスの項目を再掲

      これは乳児の、軽症ですぐ治る程度の下痢を伴う病気で、詳しいことはまだ解明されていません。この病気で一番心配されるのは、子供が脱水症状を起 こす可能性ですが、こうしたケースはごく稀なものです。昔はただ、腹痛と呼ばれていて、大抵の場合短期間で治ってしまう病気です。ごく稀にこの病気で死亡 することもありますが、死亡者は世界中でも最も環境の悪い地域、つまり貧困と伝染病が蔓延っているような場所で出るもので、「ワクチンによる死亡件の 90%はアジア、アフリカで起こっています。」[24]アメリカ合衆国における死亡者は、最も不衛生な生活環境の地域や、成人の発病者を考慮に入れても、 およそ年に20人くらいにしかならないでしょう。[25]

      A型肝炎の項目でもすでに挙げたように、国内でワクチンを売り出す際に世界全体の統計を用いるセールス方法は良く使われていますし、1998年に ロタウイルスが接種指定の予定表に追加された背景には、科学的根拠ではなく、政治的なやりとりが絡んでいるのです。現在のMerck社のマニュアルにおい ても、ロタウイルスは深刻な伝染病という扱いはされていません。asymptomatic症の乳児は、よくロタウイルスにかかるものですが ([280],p2173)、
      この病気は大した病気ではないため、唯一すすめられている治療は、乳児にたびたび水分補給をしてあげることくらいです。

      人々を驚かすために世界規模の統計を使ったり、製薬会社が基金を出してさせた、間に合わせの実験調査で、効果率は95%だとか絶対に安全だとか主 張して、とうとう1998年にはRotashieldというロタウイルスのワクチンが接種指定されてしまいました。しかし、ワクチン接種の後で Intussesceptionという、致死することもある腸の機能障害を訴える件が非常に多くあり、その他の障害の訴えも絶えなかったため、始めてから たった11ヶ月後の1999年夏には、CDCがRotashieldワクチンを市場撤去することになったのです。(Newsweek, 13 Sep pp)[239]

      ここで質問ですがーたった1年で取りやめにしてしまうくらい、ロタウイルスワクチンについて政府のFDA局が良くわかっていなかったのなら、なん で最初から3回も(生後2ヶ月、4ヶ月、6ヶ月)接種するように薦めたりしたのでしょうか?

      CDC機関のアドバイザーであったポール オフィットは当時ロタウイルスワクチンが法律で認可するために後押しした専門家ですが、彼は議会におい て、ワクチンの製造社であるMerck社から報酬を得ていたことや、なんと専売権まで手に入れたことまで認めているのです!国民を伝染病から守る、という 機関の方針と、彼の行為が矛盾していると思わないかと尋ねられた彼は、あつかましくもこう応えています。

      「私はロタウイルスワクチンの専売権保持者の1人であり、このワクチンが定期的に接種義務化されれば、当然そこから利益を得ることになります。安 全面のデータを取り調べる際に、えこひいきしたか、ですって?いいえ、答えは簡単です。NO!」

      「ワクチンを後押ししている人間と、ワクチン製造社の間で、不健全な協力関係が結ばれている、ですか?いいえ、答えはNOです。」

      オフィットは、Merck社からロタウイルスワクチンの後押しをする代わりに、過去17年もの間報酬をもらい続けてきました。また、専売権も持っ ている上、ロタウイルスワクチンの開発奨励金として350万ドルものボーナスも受け取っています。[30]

      これはもう、ただのビジネスでしかありません。ワクチン業界においては、こうした例はもはや当たり前のことになってしまっています。この点につ き、代表者のダン バートンは以下のように述べています。

      「アドバイザー委員会とは、新ワクチンの推奨を取り決める、CDC機関において影響力の強い委員会であるが、CDCは定期的に、明らかに矛盾した 目的を抱いている科学者をこの委員に選抜している。」と、バートンはUPIに述べています。「そしてこうした科学者は、本来ならば公平に判断してアドバイ スをする筈の、その対象である製品(及び製造社)に経済的に援助を受け、金で縛られており、その他諸々の利益をその製品にかけているといった有様であ る。」[354]
      (※)

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    6. (※)
      1999年のRotashieldワクチンの大失敗の後、彼らが再チャレンジするなど誰にも予想できないほどでしたが、9/11事件後の抑圧政権 のさなか2007年始めに突然、この新バージョンのロタウイルスワクチンが現れ、FDAの竜巻ごとく素早い許可を得て、接種指定の予定表に組み戻されまし た。今度は新しい、Rotateqという名前です。

      ここで気になるのが、このRotateqのデビューに伴い、9年前に前のワクチンで発生したのと同じ副作用反応が次々と報告されているという事実 です。つまり、intussusceptionです。これは時として死に至ることもあり、大抵の場合手術が必要な症状ですが、もともとロタウイルスの病気 とは何の関係もなく、ただそのワクチン関連で出てしまうものなのです。

      Rotateqワクチンによるそれ以外の副作用としては、NDV, otitis media, pharyngitis, bronchospasmなどが挙げられます。

      Rotateqの昇進

      Rotateqの製造社であるMerck社が掲載している、医学検査の主な研究発表が、2005年1月にNew England Journal of Medicine誌に載せられました。[28]が、この研究の資金援助はMerck 社であり、Merck社の検査手順に従い、共著者はと言えば、オリジナルのワクチン及び新バージョンのワクチン両方の専売権所得者という具合です。最後の 方に、著者の殆どがMerck社から資金援助を受けていると、その著者名と共に記してあります。もちろん、それが研究内容を左右することは、無いそうです が...(?)

      このワクチンはほとんど前のと変わりは無く、違いといえば新たなウイルスが1系統追加されたことと、サルの代わりに人間の赤ちゃんで実験してい る、という点くらいでしょうか。[251]ちなみにこの研究調査において使用された参考資料の殆どは、1999年に禁止されたあのオリジナルのワクチンに 関する研究資料であったことも、載せておきます。

      そんな訳で、当然ながら新ワクチンの方も同じ様な結果でした。

      「9605人を対象に(ワクチン接種が4806人、代用の砂糖ピルが4799人)詳しい研究をした結果、ワクチン接種したグループと砂糖ピルを飲 んだグループでは、ほとんど同じ確率で服用後42日以内に発熱、嘔吐、下痢の症状が見られた」ということです。

      その上、ワクチンを接種した34,035人のうち803人(2.4%)の深刻な副作用反応が報告されていますし、ワクチン摂取した方の24人が死 亡しています。

      死亡件数のうち、一番多かったのが乳児の突然死によるもので、ワクチン接種者のうち7名にもなりました。

      この研究発表では、オリジナルのワクチンによる最も危険な副作用、腸重積について最初から終わりまで、しつこいほど触れています。この新しい研究 報告では、腸重積の発症事件が特に異常な出来事ではありませんでしたとか、ワクチンが原因で腸重積になったのではありませんとか、何度も何度も繰り返して います。[28]もともと、10年前に以前のワクチンが廃止になった主な原因が腸重積だったため、著者の面々も、皆で口調を合わせて新ワクチンの売り上げ を固めなければ、と思ったのでしょうが、この記事はどう見ても正しい薬学評論ではなく、セールス宣伝のような感じなのです。

      それなのに、ワクチンが接種予定表に追加されてからたった1ヵ月後に、FDAが自ら乗り出して、この新しいRotateqワクチンが前のと同じ副 作用があるから危険だと、国民に向けて警告発表しているのですから、驚いてしまいます!それによれば、新たに28件の発症があったとのことでした。

      「この症状は腸重積と呼ばれ、8年前に最初のロタウイルスワクチンが廃止されるに至った原因である症状と同じものである。(Associated Press, 13 Feb 07[13])

      これを否認するMerck社と、この会社の差し金であるCDC役員達のセリフは、悲しいことに思ったとおり、お決まりのセールス文句で、「関連性 の証拠はない」とか「リスクよりも効能の方が上回る」というものでした。

      新しい商品と、古い宣伝法

      PDRの2007年度版では、いつものお決まりの調子で、この新ワクチンの安全性や効果をうたっています。あの廃止されたRotashieldワ クチンの時と同じ主張、「高い効能性、最小限の副作用」という決まり文句です。Rotashieldワクチンは、おそらく接種指定されている期間中に PDRに記載されることのなかった唯一のワクチンですが、考えてみると、まるで彼らは初めからこのワクチンが廃止されることを見通していたようで、気味が 悪い感じがします。現在では、Rotashieldワクチンが存在していたことを証明する公式な資料を見つけること自体、殆ど不可能になってしまっている くらいです。

      Rotashield ワクチンは、新しいRotateqワクチンとは、ほんの少しだけ違っていました。
      Rotashieldは人間と猿を媒体として使用していたのに対し、Rotateqのほうは人間と牛属の動物が媒体である、という違いです。それ 以外は、Rotateqワクチンの謳い文句もほとんど同じで、「95%の効果率、絶対に安全、本当に必要」という主張です。

      自然な病気か、それとも人が作った病気か?

      2007年度のPDRには、次のような特異な文章が記載されています。

      「生きたワクチンウイルスが、ワクチン接種を受けていない対象にわたってしまう…危険がある。自然なロタウイルスに感染する危険性と、ワクチンの ウイルスに感染する可能性の危険とを比較検討する必要がある」([251] p2076)

      では、この文についてちゃんと考えてみましょう。まず、この文には誤記があります。だって、子供から子供にウイルスが手渡されるなんて、ありえま せんよね?赤ちゃん達に、ウイルスの試験管でもあげなきゃいけないことになりますから。つまり、正しい記述はおそらく、「生きたワクチンウイルスが、ワク チン接種を受けていない対象に感染してしまう危険がある」となるべきでしょう。そしてこの生きたワクチンウイルスは、自然のロタウイルスの系統から人工的 に作られた系統を、5種類も含んでいるのです。子供が自然にこの病気にかかった際にはたった1系統なのに比べて、大きな違いです。まあ良いとして、それか ら彼らが主張しているのは、何世紀もの間、子供時代にかかる軽くてすぐ治る感染症だった自然のロタウイルスに感染した場合の危険性と、上記で示したような ワクチンの悪化症状の危険性を比較検討する、ということでしたね?答えは、明らかでしょう。PDRの編集者が、この文章をごく小さい文字で記載するように したのも、わかる気がします。こんなに小さな文字で書いておけば、誰もわざわざ読もうとはしないだろう、と確信していたのでしょうが。
      (※)

      削除
    7. (※)
      ロタリックス 医薬品添付文書
      http://www.info.pmda.go.jp/downfiles/ph/PDF/340278_631300AS1020_1_02.pdf

      ロタウイルスワクチン「ロタリックス」の話:六号通り診療所所長のブログ
      http://t.co/mkzsCSvQ

      腸重積
      http://bit.ly/uLu4QD

      1/27の
      第20回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会資料2より。
      http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000021b99.html
      http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000021b99-att/2r98520000021bcl.pdf

      平成21年6月からWHOはロタウイルスワクチンを推奨
      先進国でも医療経済的な視点等から導入は見合せられており
      経口【生】ワクチンであること、導入初期に腸重積の増加が指摘された経緯がある
      専門的な検討が必要である

      実際にその資料に参考として載せられている平成24年1月現在の
      【ロタウイルスワクチンの主要国公的接種プログラムの採否】の一覧表では、
      ロタリックスの発祥地英国をはじめとして伊・仏・独・カナダでも公的接種には導入されていない。
      唯一ロタテック発祥地米国でのみ導入。

      ロタウイルスワクチン承認時のやりとり
      利害関係が疑われそうなら採決の時だけ退席するのみ。
      http://bit.ly/pcCoEm
      最後に、品質関連事項について、審査報告書14~15ページに記載しておりますように、本ワクチンには、ブタサーコウイルス1型が混入していることが2010年3月に判明しました。
      機構は、ブタサーコウイルスにより安全性上問題が生じる可能性は非常に低く、本ワクチン接種のベネフィットを考慮し、承認して差し支えないと考えております。
      ○濱口委員 先ほど御説明いただいたブタサーコウイルスの混入についてですが、品質管理上、外来のウイルスは基本的に生ウイルスワクチンの場合、否定され る必要があると思います。今回のように、あらかじめ入っていることが分かった上で承認するということは、かなりハードルを下げることを意味していると肝に 銘じておくべきだと考えております。


      米国FDA、衝撃的発見により幼児ワクチンを停止
      ソース http://articles.mercola.com/sites/articles/archive/2010/04/17/major-vaccine-suspended-due-to-contamination-with-pig-virus.aspx

      『ロタリックス』は、「豚ウイルス物質に汚染している」ため
      医師は使用を停止するようにと米国連邦健康当局が勧告を出した。


      yushinge ロタの予防接種でロタウィルスにかかり、悠加の下痢が止まらない(>_<) 私もうつってしまったようで…同じ症状に。生ワクチンは怖い。 via Keitai Web
      2012.06.18 15:13

      (二次感染・水平感染)

      削除
    8. ポール・オフィットって、ワクチン会社、CDC、WHOのエージェント(笑)。
      上記と同じ構図が『反ワクチン運動の真実 死に至る選択』のMMRワクチンにもあるのではないでしょうか?

      日本のロタウイルスワクチンはグラクソ・スミスクラインとMSD社製造ワクチンの2種類。

      MSD社はMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.Aの一員。

      Merck(笑)。



      削除
    9. ポール・オフィット氏が勤務するフィラデルフィア小児病院。

      野口英世記念 米国財団法人
      野口医学研究所
      http://www.noguchi-net.com/program/oshirase_chop.html

      この度、米国財団法人野口医学研究所(以下、当財団という)は、米国フィラデルフィア小児病院(以下、CHOPという)との提携に依り、研究者支援プログラムを実施します。
      ------------

      あやしすぐる(笑)。

      削除
    10. 村中璃子 RIKO MURANAKA
      ‏@rikomrnk

      ポール・オフィット著『反ワクチン運動の真実―死に至る選択』発売になりました。とにかく、いま日本で起きている反子宮頸がんワクチン運動が、過去の反ワクチン運動にそっくりで驚くと思います。書評を読んで予約を!
      https://twitter.com/rikomrnk/status/993982172297023488

      削除
    11. 「らい予防法」隔離政策や「優生保護法」断種政策がながらく放置されたりしたのも、そういう「善意」の方々が一所懸命勤勉で働き者だったりしたからなのだろう…

      削除
    12. 「神谷美恵子 ハンセン病」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E7%A5%9E%E8%B0%B7%E7%BE%8E%E6%81%B5%E5%AD%90+%E3%83%8F%E3%83%B3%E3%82%BB%E3%83%B3%E7%97%85

      削除
    13. 「神谷美恵子 らい予防法」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E7%A5%9E%E8%B0%B7%E7%BE%8E%E6%81%B5%E5%AD%90+%E3%82%89%E3%81%84%E4%BA%88%E9%98%B2%E6%B3%95

      削除
    14. 善意もね、いきすぎると「詐欺師ペテン師」に加担する、あるいは、それとまったく同類の「同じ穴の狢」と化すということを肝に銘じておいたほうがよい。

      削除
    15. 「産経と道新のみ」とツイートした医師・村中璃子氏 子宮頸がんワクチンの安全性を積極発信のワケ
      https://www.sankei.com/premium/news/171216/prm1712160022-n4.html

      〈むらなか・りこ〉 一橋大学社会学部卒、同大学院社会学研究科修士課程修了。北海道大学医学部卒。WHOの新興・再興感染症チームを経て、エボラ出血熱から水素水まで幅広く、科学・医療分野の執筆・講演活動を行う。京都大医学研究科の非常勤講師も務める。
      ----------

      10万個の子宮:あの激しいけいれんは子宮頸がんワクチンの副反応なのか 単行本 – 2018/2/9
      村中 璃子 (著)
      https://www.amazon.co.jp/10%E4%B8%87%E5%80%8B%E3%81%AE%E5%AD%90%E5%AE%AE-%E3%81%82%E3%81%AE%E6%BF%80%E3%81%97%E3%81%84%E3%81%91%E3%81%84%E3%82%8C%E3%82%93%E3%81%AF%E5%AD%90%E5%AE%AE%E9%A0%B8%E3%81%8C%E3%82%93%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AE%E5%89%AF%E5%8F%8D%E5%BF%9C%E3%81%AA%E3%81%AE%E3%81%8B-%E6%9D%91%E4%B8%AD-%E7%92%83%E5%AD%90/dp/4582513352

      Dr.村中璃子の世界は病気で満たされている(日経ビジネス連載コラム)
      http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/082600030/

      村中璃子
      https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%91%E4%B8%AD%E7%92%83%E5%AD%90

      削除
    16. 村中璃子(本名:中村理子)の「10万個の子宮」のウソ! 子宮頸がんワクチンの悪質な恫喝詐欺広告
      https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12336182096.html

      元WHOの新興・再興感染症チームメンバーという段階でうさんくささが...(笑)。

      WHO派遣と言えば進藤奈邦子氏はどうしてるんでしょう?
      最近、まったく名前を聞かなくなりました。

      削除
    17. 古巣は国立感染研…

      「進藤奈邦子 国立感染症研究所」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E9%80%B2%E8%97%A4%E5%A5%88%E9%82%A6%E5%AD%90+%E5%9B%BD%E7%AB%8B%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87%E7%A0%94%E7%A9%B6%E6%89%80

      削除
    18. 「新興・再興感染症」とは「信仰最高官撰ショー」と見つけたり(笑)。

      >理化学研究所 新興・再興感染症研究ネットワーク推進センター(平成22年4月1日発足)
      https://www.google.co.jp/search?q=%E7%90%86%E5%8C%96%E5%AD%A6%E7%A0%94%E7%A9%B6%E6%89%80+%E6%96%B0%E8%88%88%E3%83%BB%E5%86%8D%E8%88%88%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87

      削除
    19. ナカイサヤカ@反ワクチン運動の真実
      @sayakatake

      左片麻痺リハビリ中 デタラメと変な療法は嫌いよ。ASIOS(http://www.asios.org/ )会員。えるかふぇ主催。空とぶアルマジロ商店 日英翻訳 英語学習指導。toeicは960 元不登校児の母(子育て終了)ブログhttp://sayakanakai.hatenablog.com/

      東京都 荒川区 隅田川沿い
      soramajishop.wix.com/shopinfo
      2009年12月に登録

      https://twitter.com/sayakatake/with_replies

      削除
    20. 村中璃子(中村理子)氏は2009年の新型インフルエンザにも関与した宣伝屋(子宮頸がんワクチン)
      https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12143499605.html

      中村理子氏は、新型インフルエンザの宣伝番組にも出演してました。
      今見ると、ドキュメント番組に偽装した薬屋の宣伝番組です。

      感染拡大 WHO女性監視官は見た 緊急特集 ドキュメンタリ宣言(2009.5.25)
      (部分抜粋)
      --------------

      ワクチンエージェント...。

      削除
    21. >文藝春秋のようなまっとうな出版社が『ワクチン副作用の恐怖』(近藤誠)などという本を出すのはいかがなものか。

      NATROM氏の出来損ない反論を拡散する医師達の資質は大丈夫?(近藤誠氏ワクチン副作用の恐怖)
      https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12331124772.html

      久々に名前を見ました。 < NATROM氏

      削除
    22. >村中璃子さんを中心にしたネットワーク
      http://spysee2.jp/%E6%9D%91%E4%B8%AD%E7%92%83%E5%AD%90/9fa65e8f4b8b593e8c5692c458894041#

      なんかピンとくるものがない、つかみどころのないお方…

      削除
    23. 村中璃子 RIKO MURANAKA
      ‏@rikomrnk
      エボラ出血熱が流行中のコンゴでついにワクチンが試験的使用。
      https://twitter.com/rikomrnk/status/996380061136633856

      Experimental vaccine to be used against Ebola outbreak in the DRC
      https://www.statnews.com/2018/05/13/ebola-vaccination-program-could-begin-this-week-in-the-drc/

      メルク社が開発中のエボラ出血熱ワクチンをコンゴで使用。
      WHOがワクチンを用意。

      子宮頸がんワクチンはグラクソ・スミスクラインとMSD(メルク社)製。
      2009年新型インフルエンザワクチンはグラクソ・スミスクラインとノバルティス社製。
      はしかのMRワクチンは第一三共とグラクソ・スミスクラインの合弁会社であるジャパンワクチン株式会社製。

      ワクチン事業における戦略的提携について
      https://jp.gsk.com/jp/media/press-releases/2012/01-p1000725/

      >主な取扱品目
      サーバリックス(子宮頸がん)、ロタリックス(ロタ胃腸炎)、インフルエンザワクチン、おたふくかぜワクチン、DTPワクチン(ジフテリア・百日咳・破傷風/三種混合)、MRワクチン(麻疹・風疹)等

      ポール・オフィットも村中璃子もワクチン会社、CDC、WHOのワクチン利権エージェント。
      国際赤十字、国境なき医師団も...。

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  18. IPCCとWHOは、地球温暖化詐欺とパンデミック詐欺とで、国連イカサマ組織の双璧…

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  19. 英科学誌、東京医大の論文撤回
    子宮頸がんワクチン研究
    2018/5/13 20:33
    ©一般社団法人共同通信社

     英科学誌サイエンティフィック・リポーツは13日までに、2016年11月に掲載された東京医大などのチームによる子宮頸がんワクチンの論文について「目的に対する手法が不適切」として撤回すると発表した。チームは撤回に同意していない。

     チームは、ワクチン接種後の健康被害の訴えについて、ワクチンに含まれる成分が脳・神経系に障害を起こす可能性を検討するためマウス実験を実施。ワクチンと百日ぜきの毒素を投与したマウスを他のさまざまな条件のマウスと比べ、脳の異常や運動機能の障害を確認したと論文にまとめた。
    https://this.kiji.is/368360647408518241

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    1. あくまでも「健康被害(副作用副反応の有無)」と「効果の有無(のエビデンス)」は別の問題…

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    2. 「害のあるなし」と「効果のあるなし」は別問題。

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  20. 遺伝性乳がん薬、初の承認
    厚労省、検査にも保険適用
    2018/5/23 21:03
    ©一般社団法人共同通信社

     厚生労働省の部会は23日、再発卵巣がんの治療薬として承認されている「オラパリブ」を遺伝性乳がんにも適用拡大することを了承した。約1カ月後に正式承認され、保険適用になる見通し。親から子に受け継がれた遺伝子の変異が原因で起きる「遺伝性がん」をターゲットとした治療薬の承認は国内初。

     遺伝性の乳がんかどうか血液を採取して調べる検査法を保険適用することも中央社会保険医療協議会で了承された。検査費は約20万2千円。

     アストラゼネカ(大阪市)が申請していた。手術が困難か、再発した遺伝性乳がん患者を対象に、1日2回、経口投与する。
    https://this.kiji.is/371992039291798625

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    返信
    1. 遺伝性乳がんに治療薬 来月にも承認へ 卵巣がん用 適用拡大で
      2018年5月24日5時0分

       厚生労働省の専門家部会は23日、再発卵巣がん向けの治療薬を、遺伝性の乳がんにも使えるようにすることを了承した。親から受け継いだ遺伝子が原因で発症する「遺伝性がん」の治療薬としては国内初。早ければ来月にも正式承認され、保険適用になる見通しだ。

       治療薬は「リムパーザ」(一般名・オラパリブ)。英製薬大手「アストラゼネカ」が開発した飲み薬で、再発卵巣がん向けには4月に保険適用された。

       新たにこの薬の対象になるのは、生まれつきBRCA1、BRCA2という遺伝子に変異がある乳がんの一部。遺伝性乳がんは、乳がん全体の5~10%を占める。2分の1の確率で子に引き継がれる。

       患者はこの薬を使う際、BRCA変異の有無を判定する遺伝子検査を受けることが前提になる。この検査の価格は同日、厚労相の諮問機関である中央社会保険医療協議会で約20万円に決まった。患者の自己負担はこの1~3割。

       遺伝子検査でBRCAの変異があればリムパーザを使える。一方、血縁者も同じ遺伝子変異を持つかどうかが判明する可能性がある。変異があると、生涯に乳がんを発症するリスクは5~6割と高く、心理的な負担は大きい。

       昭和大学乳腺外科の中村清吾教授は「治療の選択肢が広がることは意義がある。遺伝性の乳がんが疑われる患者や家族には、遺伝カウンセリングの機会があることを伝えていくことが必要だ」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180524-118-OYTPT50028

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    2. 遺伝性乳がんに治療薬、卵巣がん用を適用拡大
      2018年5月24日7時13分

       厚生労働省の専門家部会は23日、再発卵巣がん向けの治療薬を、遺伝性の乳がんにも使えるようにすることを了承した。

       親から受け継いだ遺伝子が原因で発症する「遺伝性がん」の治療薬としては国内初。早ければ来月にも正式承認され、保険適用になる見通しだ。

       治療薬は「リムパーザ」(一般名・オラパリブ)。英製薬大手「アストラゼネカ」が開発した飲み薬で、再発卵巣がん向けには4月に保険適用された。

       新たにこの薬の対象になるのは、生まれつきBRCA1、BRCA2という遺伝子に変異がある乳がんの一部。遺伝性乳がんは、乳がん全体の5~10%を占める。2分の1の確率で子に引き継がれる。

       患者はこの薬を使う際、BRCA変異の有無を判定する遺伝子検査を受けることが前提になる。この検査の価格は同日、厚労相の諮問機関である中央社会保険医療協議会で約20万円に決まった。患者の自己負担はこの1~3割。

       遺伝子検査でBRCAの変異があればリムパーザを使える。一方、血縁者も同じ遺伝子変異を持つかどうかが判明する可能性がある。変異があると、生涯に乳がんを発症するリスクは5~6割と高く、心理的な負担は大きい。

       昭和大学乳腺外科の中村清吾教授は「治療の選択肢が広がることは意義がある。遺伝性の乳がんが疑われる患者や家族には、遺伝カウンセリングの機会があることを伝えていくことが必要だ」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180524-118-OYT1T50007

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  21. 厚労省(旧厚生省)のみなさまへ
    「安らかに眠ってはいけませぬ 過ちは 何遍も繰返していますから」
    https://www.google.co.jp/search?q=%E5%AE%89%E3%82%89%E3%81%8B%E3%81%AB%E7%9C%A0%E3%81%A3%E3%81%A6%E4%B8%8B%E3%81%95%E3%81%84+%E9%81%8E%E3%81%A1%E3%81%AF+%E7%B9%B0%E8%BF%94%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%9B%E3%81%AC%E3%81%8B%E3%82%89&num=50&source=lnms&tbm=isch

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  22. 思春期・若年がん、年間2万人
    血液、生殖器目立つ
    2018/5/30 02:05
    ©一般社団法人共同通信社

     国立がん研究センターは29日、15~39歳の思春期・若年世代でがんと診断される人の数は年間2万1400人に上るとの推計結果を発表した。がんの種類別では血液や生殖器のがんが多く、30歳を過ぎると女性の乳がん、子宮頸がんの増加が目立った。この世代のがんの詳細なデータが明らかになるのは初めて。

     若いがん患者は就学や就職、結婚など特有の悩みを抱えることが多い一方、小児や中年以降の患者に比べ、治療法開発や支援が遅れている。同センターの片野田耕太がん統計・総合解析研究部長は「がんの種類や患者数を自治体や医療機関が把握し、診療体制の整備に活用してほしい」と話している。
    https://this.kiji.is/374241859641738337

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    1. 若年層 がん2万1400人…年間発症 15~39歳 初の推計
      2018年5月30日5時0分

       国立がん研究センターは、15~39歳の「AYAアヤ(Adolescent and Young Adult=思春期・若年成人)世代」で年間2万1400人ががんを発症しているとする推計結果を発表した。AYA世代のがん統計がまとまったのは初めて。

       2009年から11年に27府県で登録された患者のデータから、14歳以下の小児がんとAYA世代のがんの全国の年間発症率、発症数などを推計した。

       年間発症数は小児がんで約2100人、AYA世代は15~19歳で約900人、20歳代で約4200人、30歳代で約1万6300人。

       25歳頃から30歳代は女性のがんが男性の2倍程度だった。女性ホルモンの影響による乳がんや、性交によって感染するヒトパピローマウイルスが原因の子宮頸けいがんを発症する人が出始めるためとみられる。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180530-118-OYTPT50044

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    2. 若年層、年間2万1400人がん発症…初の推計
      2018年5月30日7時49分

       国立がん研究センターは、15~39歳の「AYAアヤ(Adolescent and Young Adult=思春期・若年成人)世代」で年間2万1400人ががんを発症しているとする推計結果を発表した。

       AYA世代のがん統計がまとまったのは初めて。

       2009年から11年に27府県で登録された患者のデータから、14歳以下の小児がんとAYA世代のがんの全国の年間発症率、発症数などを推計した。

       年間発症数は小児がんで約2100人、AYA世代は15~19歳で約900人、20歳代で約4200人、30歳代で約1万6300人。

       25歳頃から30歳代は女性のがんが男性の2倍程度だった。

       女性ホルモンの影響による乳がんや、性交によって感染するヒトパピローマウイルスが原因の子宮頸けいがんを発症する人が出始めるためとみられる。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180530-118-OYT1T50017

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  23. 「がん検診」とは、医科様なロシアンルーレットのようなものだと思っておけば間違いがない…

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  24. [解説スペシャル]子宮頸がんワクチン 勧奨中止5年 接種低迷 「副作用」めぐり議論平行線
    2018年6月7日5時0分

     子宮頸けいがんの原因となるウイルス感染を防ぐHPVワクチン。副作用を疑う報告が相次ぎ、定期接種の対象者に文書で個人通知する積極的な勧奨を、厚生労働省が中止して5年になる。接種推進に賛成、反対双方の意見は対立したまま、接種率は低迷している。この間に増えたデータもふまえ改めて議論する必要がある。(医療部 竹井陽平)

     ■1%未満

     「クラスの友達は、誰もこのワクチンを知らなかった」。そう話すのは、3月にHPVワクチンの3回目の接種を終えた群馬県内の高校2年A子さん(16)。

     HPVワクチンの定期接種の対象は小6~高1の女子で3回接種する。一時は推計8割以上あった接種率は現在1%を切っている。

     A子さんの接種のきっかけは、母親(47)が昨年7月、同県高崎市の病院の産婦人科医、佐藤雄一さんに、このワクチンについて意見を聞いたことだった。

     「一度お嬢さんを連れて来てください」。8月上旬、母娘で効果や副作用について佐藤さんの話を聞いた。「怖いイメージしかなかったけれど効果もわかった」とA子さんは納得し、接種を決めた。3人きょうだいが全員、その病院で生まれた信頼感も後押しした。

     ■薬害訴訟

     HPVワクチンは2010年11月に国が接種費用の補助を開始。さらに13年4月に定期接種になった頃から接種後の体の強い痛みや運動障害などに苦しむ少女らが声を上げ始め、同年6月14日、厚労省は国民の不安に応える情報提供ができるまで勧奨の停止を決めた。以来、個人に通知が届かなくなったこともあり、接種率は急減した。現在も、対象年齢なら基本的に無料で接種できる定期接種であることに変わりはない。

     接種後の症状の原因について厚労省の有識者検討会は14年1月、国内外のデータをふまえ、ワクチン成分ではなく、接種時の痛みや不安をきっかけに体が反応したとの見解をまとめた。

     症状の治療法確立へ研究班も作り、診療の窓口となる協力医療機関を全国90か所に整備した。今年1月にはワクチンの効果や副作用の最新情報をもとに説明用パンフレットも改訂した。

     しかし、重い症状が回復しない女性ら123人は、ワクチン成分による薬害として国と製薬会社2社に損害賠償を求め、全国4地裁で裁判が行われている。

     原告団代表の大学生酒井七海さん(23)(埼玉県ふじみ野市)は、接種後に重い学習障害や運動障害をかかえ、車椅子を使う。25の医療機関を回ったが効果は乏しく、「ヒステリーだろ」「車椅子の生活を受け入れろ」などと医師に傷つけられた経験もある。現在は自宅から約960キロ離れた鹿児島大学病院に通う。父親の秀郎さん(59)は「娘のような神経症状に対応できる医療機関は協力医療機関も含めて少ない」と話す。

     ■丁寧な説明

     世界的にはHPVワクチンは70か国以上で定期接種となっている。世界保健機関(WHO)も「ワクチンを使用しないことは実害をもたらす」と日本の状況を批判している。

     日本産科婦人科学会などは積極的勧奨の早期再開を求めているが、薬害を訴える当事者や当事者を診察する医師の一部は反対し、議論は平行線のままだ。

     厚労省は今のところ、「改訂したパンフレットの内容の受け止められ方などを検証し、国民への適切な情報提供のあり方を模索したい」と近い時期の勧奨再開には慎重だ。

     現状について、ワクチン行政に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「この5年間で勧奨を再開できる体制とデータは十分整った」とみる。接種後の症状は「親身に対応し、原因究明も必要」としつつ、「接種の対象者や保護者たちと医師の信頼関係を作り、納得した上で接種する」という予防接種の基本に立ち返った再開を求める。

     医薬品のリスクコミュニケーションが専門の山本美智子・熊本大学客員教授は「新しいワクチンは、効果とリスクの両方について、何がわかっていて何がわかっていないかを丁寧に説明する過程が必要。HPVワクチンはメリットばかりが強調され、導入が性急だったのでは」と指摘する。その上で「仮に勧奨を再開するなら国民へのきちんとした説明と、新しい抗がん剤などのように接種者全員の追跡調査が必要」と話す。

      ◆HPVワクチン =日本では「サーバリックス」と「ガーダシル」がある。性交渉によるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が子宮頸がんの原因で、ワクチンはその感染を防ぐ。国内で約340万人が接種。約3000人に副作用が疑われる症状が報告された。


    有効性示すデータ蓄積 接種後の症状 解明必要

     この5年間でHPVワクチンの有効性に関する研究報告は増えてきている。

     代表的なものが、科学的根拠に基づく医療の普及を目指す研究グループ「コクラン」(本部・英国)が5月に発表した報告書だ。世界の26の臨床試験の結果をまとめて評価した結果、ワクチン接種により、がんの手前の状態「前がん病変」になる確率が、最大で1万人当たり164人から同2人と80分の1以下に減っていたとした。

     がん自体の予防効果については、フィンランドの研究グループが昨年末、約2万7000人の追跡調査の結果、接種した集団ではがんが減ったと発表した。

     日本でのHPVワクチンによる副作用が疑われる報告の割合は0・09%程度と高くはない。コクランの報告書も、重い副作用のリスクがワクチンで高まってはいないと評価している。

     だが、接種後の症状をワクチン成分による神経障害とみて研究している横浜市立大学の黒岩義之名誉教授は「少数であっても、苦しんでいる人は確実にいる。どういう人に起きやすいのかの解明が必要だ」と指摘する。

     接種後の症状の訴えは日本に限らず、南米コロンビアでも薬害訴訟が起きている。副作用被害を訴える5か国の団体は今年4月、共同宣言を発表し、治療法開発や当事者の生活支援などを求めた。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180606-118-OYTPT50396

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    返信
    1. >ワクチン行政に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長
      https://koibito2.blogspot.com/search/label/%E5%B2%A1%E9%83%A8%E4%BF%A1%E5%BD%A6

      削除
    2. 「岡部信彦 ワクチン産業ビジョン」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E5%B2%A1%E9%83%A8%E4%BF%A1%E5%BD%A6+%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E7%94%A3%E6%A5%AD%E3%83%93%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%B3

      削除
    3. どっちの方向をむいてしゃべってんのかな?

      削除
  25. ワクチン打て打て詐欺師が白昼堂々跳梁跋扈するおカルトなこの御時勢…

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  26. 子宮頸がんワクチン接種勧奨中止から5年 再開には賛否
    2018年6月14日 4時27分

    子宮頸がんワクチンについて、国が接種の積極的な呼びかけを中止してから、14日で5年になります。この間、国内でのワクチンの出荷本数は、およそ150分の1に減っていて、専門家からは接種の呼びかけの再開を求める声がある一方、再開は理解を得られないといった意見も出ています。

    子宮頸がんワクチンは、小学校6年生から高校1年生の女性に対して、公費で受けられる定期接種にして積極的に接種を呼びかけましたが、直後から体の痛みなどを訴える女性が相次ぎ、厚生労働省は、5年前の平成25年6月14日、積極的な呼びかけを一時的に中止しました。

    製薬会社の報告によりますと、接種の呼びかけを中止するまでの1年間に出荷されたワクチンは、148万本だったのに対して、去年までの同じ時期に出荷されたワクチンは、1万本余りとおよそ150分の1ほどに減っているということです。

    厚生労働省は、ことし1月ワクチンの調査結果をまとめ、接種によって10万人当たり最大859人の子宮頸がんを防ぐ効果が期待される一方、10万人当たり92.1人に副反応が疑われる症状が報告されたとしたうえで、それぞれ個人で接種するか検討してほしいとしています。

    これについて日本産科婦人科学会の藤井知行理事長は、「接種の呼びかけ中止が、これほど長く続くのは問題だ。将来日本だけが子宮頸がんを予防できていない国になりかねず、早く接種の呼びかけを再開すべきだ」としています。

    一方で、医療政策に詳しい国立成育医療研究センター研究所の森臨太郎部長は、「接種後の症状への不安がなくならないなか、呼びかけを再開しても国民の理解は得られないだろう。国が積極的に接種を呼びかけず個人が判断する任意接種のワクチンに変更するべきだと思う」と指摘しています。

    「ワクチンの安全性に問題はない」

    積極的な接種呼びかけの再開を求める日本産科婦人科学会の藤井知行理事長は、「この5年間に国内や海外からさまざまな報告があり、副作用と言われている症状がワクチンを接種していない人にも起こっていると報告されていて、ワクチンの安全性に問題はないと解釈している。さらに、一定の効果が期待できることはわかっていて、効果と安全性は確認されたと考えている。そのような状況で国がこのワクチンの接種の呼びかけを再開しないのは全く理解できない」と指摘しています。

    さらに、「接種の呼びかけが再開されてもすぐに不安は消えないため、接種する人は簡単には増えないかもしれないが、国が繰り返し呼びかけることで徐々に改善されていくと思う。子宮頸がんの怖さをメディアが伝えるなど、ワクチンの意義を知ってもらう報道を求めたい」と話しました。

    そして、「任意接種に変更すれば国が接種の積極的な呼びかけをやめたという事実が残り、危ないというイメージが広がってしまうかもしれない。この5年間に接種対象だった少女たちは子宮頸がんのリスクが減らない可能性があり、将来、日本だけが子宮頸がんを予防できない国になりかねない。このワクチンを打つべきだというメッセージをはっきりと伝えることが重要だ」としています。

    「評価は定まっていない」

    接種の積極的な呼びかけ再開に異論を唱える国立成育医療研究センター研究所の森臨太郎部長は、「ワクチンの接種後の症状についてはさまざまな報告はあるものの、ワクチンとの因果関係はよく分かっておらず、評価は定まっていないのが現状だ」と指摘しています。

    そのうえで「接種後の症状への不安がなくならない中、呼びかけを再開しても国民の理解は得られないと思われる。接種費用の補助は継続しつつも、国が一律に接種を促すのではなく、国民一人一人の価値観に基づいて判断する任意接種に変更して再スタートすべきではないかと思う。そして、接種した人を追跡し、全数調査できる仕組みも作って国民に十分な情報を提供すべきだ」としています。

    さらに、「政策というのは、科学的な根拠だけではなく、社会に受け入れられることが非常に大事だ。このワクチンの安全性と有効性の科学的根拠は本質的に5年前と大きくは変わっておらず、接種後の症状への不安がある中で単に『元に戻します』では理解は得られないだろう」と指摘しています。

    厚労省のこれまでの対応

    子宮頸がんワクチンについて、厚生労働省は5年前、小学6年生から高校1年生までの女性を対象に、公費で受けられる定期接種に追加しました。

    しかし接種のあとに、体の痛みを訴える女性が相次ぎ、わずか2か月で積極的な接種の呼びかけを中止する異例の措置を取りました。

    その後専門家による審議会が原因を調査し、厚生労働省は、ことし1月にその結果をホームページで公表しました。

    それによりますと、ワクチンを接種すれば10万人当たりで最大209人が、子宮頸がんで死亡するのを防ぐ効果が期待されるとしています。

    その一方で、去年8月までに痛みなどの副反応が出た疑いのある人が3130人報告され、まれに呼吸困難やじんましんなどの重いアレルギー症状や、手足に力が入りにくいなどの症状も見られたということです。

    厚生労働省は、「ワクチンは、予防効果が期待できる一方で一部の症状については痛みなどのきっかけになったことは否定できない」として、情報をよく確認したうえで接種を検討してほしいと呼びかけています。

    ただ、保護者や医療機関の中からは、今の情報だけではワクチンを接種させるべきかどうか判断がつかないという声も上がっています。

    加藤厚生労働大臣は、「保護者などが判断するための十分な情報が、きちんと届いているのか検証し情報発信の改善を図っていきたい。また接種の積極的な勧奨を再開するかどうかについては引き続き審議会などで検討を進めていきたい」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180614/k10011477051000.html

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  27. またぞろ「ワクチン薬害」訴訟・補償問題のシノギ場所づくりの成果になるんかなあ…

    まるで、自作自演狂言による「救済」劇場の一大興行だな。

    最初からそんなインチキ医科様なんちゃってワクチンなんかやらんでおけばええものを…

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  28. [論点スペシャル]子宮頸がん ワクチン勧奨中止5年
    2018年6月15日5時0分

     子宮頸けいがんの予防を目的とするHPVワクチンの定期接種を、厚生労働省が積極的に勧めることを中止して14日で丸5年が経過した。その原因となった接種後の体の痛みや運動障害など、重い症状を訴える女性たちは薬害訴訟を起こし、定期接種でありながら接種率は1%を切る状態が続く。現状と課題は何か。子宮頸がんの診療に詳しい産婦人科医、訴訟を支える弁護士、ワクチンの有効性を評価した研究機関の日本代表――立場の異なる3者に聞いた。

      【HPVワクチン】  子宮頸がんは、性交渉を通じたヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が原因。国内で年間約1万人がこのがんを発症し、約2700人が死亡する。ワクチンはHPVの感染を防ぐが、感染後に接種しても効果がない。「サーバリックス」と「ガーダシル」の2種類が認可されており、2010年11月に国が接種費用の補助を開始した。13年4月には定期接種になったが、副作用が疑われる報告が相次ぎ、同年6月14日に積極的勧奨を中止した。定期接種の対象は小6~高1の女子で3回接種する。これまでに約340万人が接種し、約3000人に副作用が疑われる症状が報告された。

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    1. 「検診で十分」は間違い…新百合ヶ丘総合病院がんセンター長 鈴木光明氏

      すずき・みつあき 1974年慶応大学医学部卒。自治医科大学産科婦人科教授などを経て2015年から現職。日本産婦人科医会常務理事、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議実行委員も務める。68歳。

       産婦人科医として40年以上、女性のがんの治療と研究を専門とし、子宮頸がんの手術も年間30~40件手がけてきた。

       子宮頸がんの大きな特徴は、原因がHPVの感染とわかっていることだ。その発見者は2008年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。

       ウイルス感染を防ぐワクチンは将来的に、このがんに苦しむ女性をゼロにできる可能性があり、本当に朗報だと感じた。

       私が若い頃は、患者は50歳代以上が多くを占め、たとえ手術で子宮を摘出しても、命が助かれば喜んでくれた。

       しかし、最近は若い患者が増えた。性交渉開始年齢の若年化も指摘されるが、詳しい原因ははっきりしない。早期で見つかっても基本的に子宮摘出を余儀なくされ、子どもを産めなくなり、その後の人生への影響は大きい。

       忘れられないのが、5年ほど前に手術を行った30歳代前半の女性だ。妊娠20週目の妊婦で、がんの大きさは4センチ以上になっていた。妊婦に子宮頸がんが見つかった場合、がんの進行度、患者の思い、胎児の命など色々なことを考えて主治医は決断を下す。この女性は手術を延ばすと生命に関わる状態だったため、まだ胎児が入ったままの子宮を摘出した。本当につらい経験だった。

       子宮頸がんになる年齢が昔より若くなった一方、晩婚化などで出産年齢が遅くなり、この二つのピークがちょうど30歳代半ばで重なるようになった。妊婦健診でがんがわかるという悲しいケースも非常に多い。

       「子宮頸がん検診さえ行えば十分でワクチンは不要」という意見もあるようだが、それは間違いだ。検診で異常が見つかるのは、がんの手前の状態である「前がん病変」を含め、良くて7割程度。3割は見落とされる。肝心の検診受診率も20歳代では3割に届かないのが実情だ。

       また、前がん病変の段階で発見できたとしても、子宮の入り口を切り取ることにより、早産のリスクが約3倍になる。がんはもちろん、前がん病変も極力なくせるに越したことはない。

       つまり、ワクチンと検診の両方があって子宮頸がんの予防ができる。国は一刻も早く積極的勧奨を再開すべきだ。

       ただ、現在の接種率はゼロに近い。これを一時のように接種対象者の7、8割に回復させるには、今すぐ勧奨を再開してもかなりの時間がかかるだろう。

       そこで腰を据えて、接種対象となる若い女性たちだけでなく、保護者や教育関係者にもこのワクチンの必要性を伝えていこうと考えている。もう一つの盾である検診についても、HPVに感染しているかを見極める検査(HPV検査)を組み合わせた方法を広め、検診受診率の向上にも力を尽くしたい。

       (医療部 竹井陽平)

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    2. 定期接種から「任意」に…コクランジャパン代表 国立成育医療研究センター政策科学研究部長 森臨太郎氏

      もり・りんたろう 1995年岡山大学医学部卒。日本・豪州で小児科医として勤務し、英国で保健医療政策策定に従事。世界保健機関(WHO)テクニカルオフィサー、東京大学准教授などを経て2014年から現職。47歳。

       コクラン(本部・英国)は科学的根拠に基づく医療の普及を目指す国際研究団体で、様々な臨床研究の分析を行っている。

       5月、HPVワクチンについて世界各国の26の臨床研究をまとめて評価した報告書を発表した。それによると、前がん病変を防ぐ効果はほぼ確認できた。ほとんどの場合、この前がん病変を経てがんになるため、がん自体の予防効果も強く示唆されると言って良いだろう。

       一方、副作用の頻度はこれらの臨床研究ではうまく捉えられず、かなり低いようだ。ただ頻度が低いからといって、接種後の症状に苦しむ女性たちのことを忘れてはならない。彼女たちにとっては100%起きたことだ。将来かかるかもしれない病気を防ぐため、健康な人間に打つ予防接種だからこそ、ショックも余計に大きい。

       しかし、まれな副作用のリスクによって、ワクチン全体の政策が左右されてはならないということも強調しておきたい。

       定期接種という位置づけは変えないまま、積極的な勧奨をしないという現在の国の政策は、アクセルとブレーキを両方踏んでいるようなもので、国民への矛盾したメッセージとなり、混乱を招いている。

       そこで提案したいのは、このワクチンをいったん個人の希望により自費で受ける任意接種にした上で、勧奨を再開するという政策だ。ゆっくりとアクセルを踏み込む時期が来たと思う。

       定期接種の対象となっている多くの病気は、麻疹(はしか)や風疹など感染力が非常に強く、集団を守るためにワクチンを接種するという意味合いが強い。しかし、HPVは性交渉で感染するうえ、最終的な目的ががんの予防であるため、少し性格が違う。

       ただ、このワクチンの接種費用は計3回で約5万円と非常に高価だ。任意接種で全額自費となると、経済格差が健康格差につながるという批判が出てくるだろう。そこは公的助成でカバーしながら、わずかでも自己負担の部分は残しておくべきだ。そのことが、自分で納得して打つという主体性につながる。

       また、接種後に何かが起きた場合、因果関係や責任の追及ではなく、一定の条件を満たしていれば補償を行う「無過失補償制度」を設けるべきだ。

       さらに、ワクチン接種の履歴と、医療機関での診療記録をつなぎ合わせたデータベースも構築する必要がある。何かが起きてから泥縄で調査をするのでは、お金や労力がかかる割に良い結果が得られない。個人情報保護法などクリアするべきハードルは多いが、一度データベースができれば、科学的根拠に基づいたワクチン政策が行えるようになる。

       (医療部 竹井陽平)

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    3. 国の救済策 不十分…HPVワクチン薬害訴訟 全国弁護団共同代表 水口真寿美氏

      みなぐち・ますみ 弁護士。「薬害オンブズパースン会議」事務局長。厚労省の薬害肝炎検証・再発防止委員会委員も務めた。59歳。

       HPVワクチンの積極的な勧奨が中止されて5年がたつが、様々な症状に苦しむ女性たちへの有効な治療法は確立されていない。

       被害者たちの多くは中学生の時にワクチン接種を受け、全身の痛みやけいれん、視覚障害、激しい疲労、記憶障害など次々と表れる症状に苦しんできた。

       通学が困難となり、中退したり、進学を断念したり、多くの人が進路の変更を余儀なくされた。さらに今、大きな問題となっているのが、20歳を超えた人たちの就労の壁だ。学校では配慮を受けられた人でも、就職は難しい。本人も家族も、将来に大きな不安を感じている。

       2016年に国と製薬会社に損害賠償を求める訴訟を起こした。現在、東京、大阪など4地裁で係争中で、原告は123人に上る。

       裁判で求めているのは、国や製薬会社の法的責任を前提とした恒久的な救済対策と再発防止だ。国の救済制度で給付金を受け取っている人もいるが、すでに支払った医療費の補充などが基本で、多くの人は年金などの支給対象にはならない。

       いまだに根本的な治療法は見つかっていない上、被害者が信頼して治療を受けられる医療機関は限られており、多くの人が遠方まで通っている。十分な救済措置が取られているとはとても言えない。

       ワクチン接種と様々な症状の因果関係は科学的に証明されるまでには至っていないが、ワクチンの成分が持つ危険性に加え、症状の特徴を明らかにする研究や各種の検査データなどが積み重ねられており、危険性は十分に示されていると考えている。過去の薬害の例に照らしても、こうした情報を軽視すべきではない。

       そもそもこのワクチンの予防効果が証明されているのは、子宮頸がんになる前の「前がん病変」までで、がん自体の予防は証明されていない。予防の対象も一部の型のウイルスのみで、効果の持続期間も限定的だ。国民に接種の努力義務がある定期接種にするためには、特に高い有効性と安全性が必要なはずだ。検診という予防手段があるのに、健康な女性をこれほどの危険にさらしながら、有効性に限界があるワクチンを定期接種にする合理性はない。

       接種後の症状に苦しむ声は日本に限らない。今年4月には、日本とコロンビア、英国、スペイン、アイルランドの5か国で被害を訴える団体が共同宣言を発表し、治療法の開発や当事者の生活支援などを求めた。

       現在の日本のHPVワクチン接種率は1%を下回り、新しい被害者の発生はほとんどない。しかし、積極勧奨を再開すれば、同じ苦しみを味わう人がまた生まれる。求められているのは勧奨再開ではなく、定期接種から外すことだ。

       (社会部 小泉朋子)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180614-118-OYTPT50362

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  29. 子宮頸がんワクチン 「勧奨」巡り議論続く…中止から5年
    2018年6月15日5時0分

     子宮頸けいがんの原因ウイルスの感染を防ぐHPVワクチンの勧奨を、厚生労働省が中止して丸5年となる14日、接種後の症状に苦しむ女性たちが記者会見し、定期接種から外すよう訴えた。

     同ワクチンを巡っては、副作用を訴える女性たちが訴訟を起こしている一方で、日本産科婦人科学会などは勧奨の再開を強く求めている。

     記者会見した山梨県内の望月瑠菜さん(19)は「進学や就職の道を進んだ友人たちから取り残されるのが一番つらい」と訴えた。

     厚労省は「当面はワクチンについて十分な情報提供が行われているか評価する」と勧奨再開には慎重だ。

     同ワクチンは世界70か国以上で定期接種化されているが、国内では2013年4月に定期接種になった頃から、接種後の体の痛みなどの症状の訴えが相次ぎ、厚労省は同年6月14日、適切な情報提供ができるまでの勧奨中止を決めた。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180615-118-OYTPT50037

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  30. 【医学】子宮頸がんHPVワクチン接種「勧奨の早期再開を」 日産婦が声明
    https://egg.5ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1529763135/

    「日本産科婦人科学会」のニュース
    https://www.2nn.jp/word/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E7%94%A3%E7%A7%91%E5%A9%A6%E4%BA%BA%E7%A7%91%E5%AD%A6%E4%BC%9A
    「日産婦」の検索結果
    https://www.2nn.jp/search/?q=%E6%97%A5%E7%94%A3%E5%A9%A6&e=

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    1. 「HPVワクチン」のニュース
      https://www.2nn.jp/word/HPV%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3
      「HPV」のニュース
      https://www.2nn.jp/word/HPV

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    2. 【中国】「HPV治療薬研究の為」北京大学病院、処女(18~24歳の女子大生)100人分の血液募集!
      https://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1379419382/

      これでまじに研究されたら「HPV」のウラオモテがバレバレになってしまうな(笑)。

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    3. ま、たぶんそこは口をつぐんで、すっとぼけとほっかむりで、インチキ医科様に便乗して金儲けにいそしむほうに回るだろうな…

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  31. ワクチンで高い予防効果
    子宮頸がん、新潟大調査
    2018/10/9 14:05
    ©一般社団法人共同通信社

     新潟大医学部の榎本隆之教授(産科婦人科学)らの研究グループは9日までに、子宮頸がんワクチンの接種者と未接種者で、発がん性の高いタイプのウイルス感染率を比較した結果、ワクチン接種で感染を予防できる確率は90%以上で、初回性交前に接種した場合は予防効果がさらに高くなるとの研究成果を明らかにした。

     研究は新潟県内で2014~16年度に子宮頸がん検診を受けた20~22歳の女性を対象に、主な原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)感染の有無を調べ、自治体のワクチン接種記録を確認。性的活動についてのアンケートも実施した。
    https://this.kiji.is/422258754770879585

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    1. 「長いものには巻かれろ」を地でいく学者研究者の哀しきサガ…

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    2. いつから「ワクチン」は、「ウイルスの感染を防ぐ」効果を具有したのかね?

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    3. インチキ医科様データをでっちあげるのもいいかげんにしろ!

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    4. なんか業績だすのにあせってないかなあ…

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    5. HPVワクチン推進派(上田豊、榎本隆之、木村正氏ら)の利益相反 GSKやMSDから利益供与(ほたかのブログ)
      https://ameblo.jp/karasawa-hotaka/entry-12167429159.html

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    6. 榎本隆之・・・阪大医学部助手→大阪大学大学院医研究科准教授→新潟大医学部教授
      上田豊・・・阪大医学部産婦人科講師
      木村正・・・     〃       教授

      阪大医学部繋がり...。

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    7. 「大阪大学微生物病研究所」と「阪大微生物病研究会」ってのは、なんだかとっても紛らわしい…
      https://www.google.co.jp/search?q=%E9%98%AA%E5%A4%A7%E5%BE%AE%E7%A0%94

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    8. >大阪大学 微生物病研究所は、大阪大学の附置研究所で、感染症学、免疫学、腫瘍学等の生物学の研究を通して外来伝染病を征圧することを目的とする研究所である。1934年設立。2010年度より共同利用・共同研究拠点に指定されている
      https://www.google.co.jp/search?q=%E5%A4%A7%E9%98%AA%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E5%BE%AE%E7%94%9F%E7%89%A9%E7%97%85%E7%A0%94%E7%A9%B6%E6%89%80

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    9. 新潟大学(公式)
      ‏@Niigata_Univ_O

      【研究成果】新潟大学大学院医歯学総合研究科の榎本隆之教授、関根正幸准教授、工藤梨沙特任助教らの研究グループは、日本人女性に対する子宮頸がんワクチンの有効性-HPVウイルスの感染予防効果を実証しました。
      詳しくはこちらをご覧ください↓
      https://www.niigata-u.ac.jp/news/2018/48012/

      https://twitter.com/Niigata_Univ_O/status/1049561622224592897

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    10. >大学院医歯学総合研究科の榎本隆之教授、関根正幸准教授、工藤梨沙特任助教らの研究グループは、日本人女性において、子宮頸がんワクチン(2価ワクチン)のヒトパピローマウイルス(HPV)16/18型感染予防に対する有効率は90%以上と高い数字を示し、特に、初交前に同ワクチンを接種するとその効果がさらに高くなり、HPV16/18型だけでなくHPV31/45/52型に対しても感染予防効果を示すことを明らかにしました。

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    11. 「がん ウイルス ワクチン」
      https://twitter.com/search?q=%E3%81%8C%E3%82%93%20%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9%20%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3&src=typd

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    12. >厳密に言えば、HPV16/18型の感染率をさも主要アウトカムのように記載するのもSPIN。ちゃんとやれ。
      https://twitter.com/NATROM/status/1049854214292172800

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  32. 粗悪学術誌
    「ハゲタカジャーナル」に名大と新潟大が対策
    毎日新聞2018年10月10日 07時00分(最終更新 10月10日 10時25分)

     インターネット専用で、質が十分に保証されていない粗悪な学術誌「ハゲタカジャーナル」が増えている問題で、名古屋大と新潟大は、研究者のヒアリングや論文の投稿ルール作りなど独自の対策に乗り出す方針を決めた。両大は、ハゲタカジャーナルに学内から多数の論文が投稿されていたことが毎日新聞などの調査で判明している。学問の自由は憲法で保障されているが、大学の研究実績に疑義が生じることを防ぐ狙いがある。既に九州大が研究者への指導を始めており、国内で対策が広がり始めた。【鳥井真平】

     内容チェック(査読)がずさんで、料金を払うだけで掲載されるなど多くの問題を抱える学術誌を専門家が「ハゲタカジャーナル」と呼んでいる。科学的に妥当と言えない成果でも、投稿すれば「国際誌に掲載された」とお墨付きが与えられ、世の中に広まる恐れがある。研究者が粗悪誌と知らずに投稿した例もあるが、「業績の水増しのため投稿した」と証言した研究者もいる。

     毎日新聞は専門家の協力を得て、ハゲタカジャーナルを出しているとされる海外の出版社が発行する327誌に投稿された論文を調査。日本から5076本が投稿され、九州大は最多の147本、新潟大は4番目の102本、名大は5番目の99本の投稿が見つかった。

     これを受け、名大は早急に対策を取る方針。所属研究者に注意喚起した上で、粗悪な学術誌に論文がどの程度投稿されているか実態調査する。最も投稿が多かった学部を重点的に調べ、投稿経験者を抽出してヒアリングする考えで、投稿理由や査読の実施状況などを聴き、問題が見つかれば改めて対応を検討する。

     憲法は、研究成果の発表の自由など「学問の自由」を保障しており、大学が論文の投稿先について研究者から直接事情を聴くのは異例。名大の高橋雅英副学長は「査読なしで論文を掲載しているなら学術誌とは言えない。大学の信頼や研究者モラルに関わる問題で、対策をしっかり取る」と話す。

     一方、新潟大は9月、ハゲタカジャーナルへの投稿を控えるよう、年内にも学術誌への論文投稿ルールを新たに設けることを決めた。全研究者に注意喚起し、研究倫理教育セミナーでハゲタカジャーナルの存在を周知する。新潟大の担当者は「国民の信頼を失いかねない事態だ」と危機感を示している。

    研究倫理に詳しい榎木英介・近畿大講師(病理学)の話
     大学でハゲタカジャーナル対策が広がっているのは危機感の表れで、歓迎すべきだ。研究者には論文の投稿先を決める自由があるが、ハゲタカジャーナルに掲載された論文を根拠に悪質な食品や薬などが作られ、人々が健康を害する可能性もある。憲法は学問の自由を保障するが、世の中に与える可能性がある悪影響を考えると対策は必要だろう。科学研究費補助金(科研費)を出す国も注意喚起すべきだ。
    https://mainichi.jp/articles/20181010/k00/00m/040/164000c

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    1. 【一覧表】掲載が多かった上位20大学・研究機関と論文数
      https://mainichi.jp/graphs/20181010/hrc/00m/040/001000g/2

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  33. 梅毒2年連続5千人台…感染3週間で「しこり」
    2018年10月10日11時33分

     国立感染症研究所は10日、性感染症の梅毒の感染報告者数が、今年1月から9月30日までの累計で5081人になったと発表した。年間の感染者数は、昨年の5824人(暫定値)に続いて5000人を超えた。

     今年は、44年ぶりに5000人台を記録した昨年を上回る勢いで増えている。都道府県別では、東京1284人、大阪874人、愛知338人など、都市部で多くなっている。

     梅毒は性的接触を通じて感染する。3週間程度で感染した部分にしこりができるなどし、その後、手足など全身に発疹が出る。症状は治まったり再発したりを繰り返す。

     抗菌薬で治療できるが、放置すると脳や心臓などに異常が出る恐れがある。妊婦が感染した場合、胎盤を通しておなかの赤ちゃんに感染し、死亡することもある。

     予防するには、コンドームを使用し、粘膜や皮膚が直接接触するのを避ける。それでも完全に防げるわけではなく、感染が疑われる場合、早めに医療機関を受診する。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181010-118-OYT1T50056

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    1. 「性感染症」コワイコワイヒ~… ヒトビトのヒトビトによるヒトビトのための性行為をコントロールするネタ。

      「汝、姦淫するなかれ」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E6%B1%9D+%E5%A7%A6%E6%B7%AB%E3%81%99%E3%82%8B%E3%81%AA%E3%81%8B%E3%82%8C

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    2. ①病気もちと性交渉するな
      ②行為に及ぶさいには避妊具(コンドーム)を用いよ
      ③病気を避けるにはできるかぎり性交渉をするな

      きれいごとを言うのは自由だが、はたしてどこまで現実的なことなのだろう…

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    3. 「きれいごと」には、三分の一の理想(理念妄想)と、三分の一の欲望(欲求願望)と、三分の一のウソ(偽善欺瞞)がいりまじっている…

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