（ 「ゲノム医療」と「中核病院」「拠点病院」＠厚生労働省 の続き）
がんゲノム医療 多くの患者に恩恵を届けたい
2019年6月26日 読売新聞「社説」
https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20190626-OYT1T50123/
がんゲノム医療 患者の苦しみを減らす一助に
2018年2月25日 読売新聞「社説」
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/20180224-OYT1T50119.html
＞患者一人ひとりの遺伝子を解析する「がんゲノム医療」が本格化する。厚生労働省の検討会が、中核拠点病院として国立がん研究センター中央病院など１１病院を選んだ。
（追記2/26）
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がんの「ゲノム医療」 全国11病院を拠点に提供へ
2018年2月14日 20時31分 ＮＨＫニュース
がん患者の遺伝情報を基に最適な治療薬を選ぶ「ゲノム医療」について、厚生労働省は全国の１１病院を地域で中核となる拠点病院に選び、新年度から地域の病院と連携して「ゲノム医療」を提供することになりました。
がんの「ゲノム医療」は、患者のがん細胞の遺伝情報を解析して最適な治療薬を選ぶ新しい医療で、国のがん対策の基本計画で柱の１つに掲げられています。
１４日に開かれた厚生労働省の専門家会議は、「ゲノム医療」の普及に向け、地域の中核となる拠点病院に全国１１の病院を選びました。以下の病院です。
・北海道大学病院
・東北大学病院（宮城県）
・国立がん研究センター東病院（千葉県）
・東京大学医学部附属病院
・慶應義塾大学病院（東京）
・国立がん研究センター中央病院（東京）
・名古屋大学医学部附属病院
・京都大学医学部附属病院
・大阪大学医学部附属病院
・岡山大学病院
・九州大学病院（福岡県）
拠点病院では、その病院の患者だけでなく地域で連携する病院の患者についても新年度から遺伝情報を解析するなど「ゲノム医療」を提供することにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180214/k10011329271000.html
ゲノム医療に関するツイート
（書きかけ）
【がんと生きる】
「がん対策基本法」が成立して今年で10年。今最も課題になっているのが世代別のがん対策です。これからは、2人に1人ががんになると言われています。そのとき、あなたはどのように向き合いますか。
http://www.nhk.or.jp/d-navi/link/gan-iryo/index.html
ＮＨＫニュース「医療」
https://www3.nhk.or.jp/news/word/0000414.html
「ゲノム医療」と「中核病院」「拠点病院」＠厚生労働省
http://koibito2.blogspot.jp/2017/05/blog-post.html
「ゲノム医療」と「再生医療」＠厚生労働省
http://koibito2.blogspot.jp/2015/11/blog-post_22.html
（№306 2018年2月15日）
がんゲノム拠点 １１病院…４月開始 情報提供体制を評価
返信削除2018年2月15日5時0分
がんの遺伝情報を活用し、一人ひとりに最適な治療を選ぶ「がんゲノム医療」について、厚生労働省の有識者検討会は１４日、中心的な役割を担う中核拠点病院として、国立がん研究センター中央病院など計１１病院を選定した。厚労省が近く正式に指定し、４月からスタートする。各中核病院がグループを組む連携病院は３月末までに決まる。
がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を調べ、それに合った薬を選ぶ治療法。
中核病院の公募には２３病院から申請があった。専門家の配置などの要件を満たした１７病院を対象に、遺伝カウンセリングの実績や患者・家族への情報提供体制など１３項目を評価した。点数が上位だった９病院に加え、空白地域が生じないよう、地域性も考慮して２病院が選ばれた。
中核病院は、１００種類以上の遺伝子を一度に調べて変異を突き止める一括検査を実施するほか、治療や研究開発、人材育成なども手がける。一括検査は一部医療機関で自費診療や臨床研究で行われてきたが、多くの中核病院では４月以降に順次、入院費など一部に保険が利く「先進医療」で行えるようになる見通しだ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180215-118-OYTPT50027
2017年3月27日
削除がん遺伝子治療の病院を拠点化、患者ごとに最適な薬提供…厚労省方針
がんの遺伝情報を基に最適な治療法を選択するがんゲノム医療について、厚生労働省は、設備や人員が整った医療機関を拠点病院に指定することを決めた。
がんゲノム医療を担う主要な病院を明確にして普及を促す狙い。要件や施設数などについて、２７日に初会合が開かれる有識者懇談会で議論する。
厚労省は今夏に、がんゲノム医療の総合戦略を策定する予定で、拠点病院の指定はその一環。
がんは、遺伝子の研究が進み、変化のタイプに応じて効果的な治療薬を選択するようになっている。
また近年、他の部位のがん治療で開発された薬も、変化のタイプが合えば効果があることが分かり、幅広い遺伝子を高速で調べられる検査機器を使い、薬を探す試みが一部の大学病院などで行われている。
ただ、こうした検査結果を基に治療法を検討する専門の医師は少ない。拠点病院では、がんゲノム医療の提供に必要な人員・設備をそろえ、患者に最適な治療を行う。
また幅広い遺伝子を調べる検査は現在、保険が利かない。このため厚労省は今後、拠点病院の遺伝子検査について、保険適用の必要性なども議論する。
総合戦略は、がんの遺伝子の変化に関する情報を集積したデータベースを作り、病院や製薬会社が、治療や新薬の開発に利用するのが大きな柱。拠点病院の遺伝子検査データを、患者の同意を得てデータベースに蓄積することも検討する。
データ蓄積、世界的な潮流
厚生労働省が、がんゲノム医療の拠点病院を指定しようとする背景には、がん治療が遺伝子を中心にしたものに転換しつつある世界的な潮流に対応する狙いがある。
がんゲノム医療で幅広く遺伝子を調べると、治療法がないとされる患者にも新たな治療薬を示せる可能性がある。すでに一部では始まっており、データが蓄積されて遺伝子と関連した薬の開発が進めば、より多くの患者が恩恵を受けられる。
米国では２０１５年１月、オバマ前大統領がゲノム医療を国家プロジェクトで進めると宣言した。年間約８０億円かけ、データを蓄積し、効果的ながん治療につなげる取り組みを進めている。
一方、日本は患者の治療に使う取り組みが遅れている。米国で保険が使える検査も、国内では研究目的か、高額な費用がかかる自由診療の段階だ。がんは年間１００万人がかかる国民病だ。患者や家族のため、早急な体制整備が求められる。（医療部 加納昭彦）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170327-OYTET50026/
安全基準満たさず69人に子宮がん手術 埼玉 草加市立病院
返信削除2月16日 14時43分
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たしていないのに高度な医療技術が必要な子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を６９人の患者に行っていたことがＮＨＫの取材でわかりました。
この中には学会のガイドラインが腹くう鏡手術の対象としていない進行がんの患者も含まれていましたが、市は去年、問題を把握しながら患者に説明していませんでした。
子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を行っていたのは埼玉県草加市の「草加市立病院」です。
腹くう鏡手術は患者の体への負担が比較的少ない一方で、高度な医療技術が必要なことから、厚生労働省は保険を適用して行うには常勤の実績のある医師や病理医がいるなどの安全基準を満たさなければならないと定めています。
しかし、草加市立病院はこの基準を満たしていないにもかかわらず、非常勤の医師が去年までの５年間に子宮体がんで５８人、子宮けいがんで１１人の合わせて６９人の患者に手術を行い、診療報酬を請求していたことが病院関係者への取材でわかりました。
手術によって症状を悪化させるおそれがあるとして学会のガイドラインなどで腹くう鏡手術ができる対象としていない進行がんの患者も含まれていました。
市や病院は去年９月、別の医師からの指摘を受けてこうした問題を把握していましたが、手術を受けた患者に説明せず、一般にも公表していませんでした。
草加市立病院は、ＮＨＫの取材に対して「不法な医療行為をしたわけではなく保険請求をするうえでの悪意のないミスで厚生局にも届け出た。患者には今後説明する予定だ」としています。
手術繰り返した医師「見よう見まねで」
草加市立病院で腹くう鏡手術を行っていた男性医師は、ＮＨＫの取材に対して、「腹くう鏡の手術は特に専門の医師からトレーニングを受けたわけではなく、見よう見まねでやっていた。良性の腫瘍の手術は行っていたので、４年ほど前に子宮がんでも試してみたところ、うまくできたので、続けていた。私が行った手術は治療成績もよかった」と話しています。
また、手術の前にほかの医師や看護師らと患者の病状や手術の手順などを検討したり確認したりする「カンファレンス」という打ち合わせを行っていなかったことについて、「手術をしているのは僕なので、カンファレンスはしない。一緒に手術室に入る２人の医師には『よろしくね』って言っておくだけ。ふわふわした環境だ」と話しています。
問題発覚の経緯とその後の対応
今回の問題が発覚したのは去年９月でした。
産婦人科の非常勤の男性医師がこの病院では保険適用ができないはずの腹くう鏡を使った手術を行い、診療報酬を請求していると別の医師が病院幹部に指摘しました。
病院はその後、男性医師の聞き取りを行い、平成２４年度からの５年間で少なくとも５８例の子宮体がんと１１例の子宮けいがんの腹くう鏡手術が行われていたことがわかりました。
さらに提携している東京医科歯科大学の教授２人を招いて検討委員会を開き、本来、請求できない診療報酬を受け取っていたとして去年１０月末、関東信越厚生局に申告しました。
また、同じ頃に草加市議会の一部の議員に説明し、田中和明市長も問題を把握しました。
しかし、手術を受けた患者や市民への説明が一切ないままことしになって悪性のがんの手術を行わない方針だけを病院のホームページで告知していました。
そして１５日、ＮＨＫが病院に取材をしたところ、草加市や病院は１６日になって緊急の記者会見を開きました。
高い技術求められる「腹くう鏡手術」
腹くう鏡手術は医師が患部を直接見てメスで切り取る開腹手術と異なり、患者の腹部に小さな穴を空け、そこからさし込んだ複数の内視鏡器具を両手で駆使して、モニターに映る腹部を見ながら、他の臓器や神経を傷つけないようがんを切除し、縫合する手術方法です。
患者の体への負担が比較的少ないことなどから医療現場で導入の動きが進んでいて、厚生労働省は４年前に子宮体がんを保険適用の対象として承認し、子宮けいがんは保険と併用できる先進医療として承認していました。
ただ、高い医療技術が必要なことから厚生労働省は安全性を確保するために適切な環境の元、手術の実績を重ねた医師やがん細胞の特徴などを調べる病理医が常勤でいることなどの「施設基準」を満たした医療機関にしか保険診療を認めていません。
また学会のガイドラインは、がんが進行していた場合にはがんを取り切れなかったり、むしろがん細胞が周辺に散らばって進行や再発を促進してしまったりするおそれがあることから、腹くう鏡手術は進行度が低いがんだけを対象としています。そして安全に手術を行うためには内視鏡の技術認定医と婦人科腫瘍の専門医を加えたチームで手術を行うことが望ましいとしています。
しかし、草加市立病院は保険適用の施設基準を満たさずに診療報酬を請求していただけでなく学会のガイドラインが求めるような医療体制もないまま進行がんの患者にも腹くう鏡手術を行っていました。
腹くう鏡手術をめぐっては４年前に群馬大学付属病院で肝臓がんなどの手術を受けた患者８人が死亡したほか、千葉県立がんセンターでもすい臓がんなどの手術で１１人が死亡したことが発覚するなど病院の安全管理が問われる事態が相次いでいます。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180216/k10011331671000.html
基準満たさず腹腔鏡手術、開腹として不正請求も
削除2018年2月17日7時46分
埼玉県の草加市立病院は１６日、必要な基準を満たしていないにもかかわらず、子宮がんの腹腔ふくくう鏡手術を行い、開腹手術をしたとする不正請求をして診療報酬を受け取っていたと発表した。
２０１２年度からの累計で不正請求は６９件、受け取った診療報酬と患者側の支払い分は計約１億円という。
問題があったのは、５８人に対する子宮体がん手術と、１１人に対する子宮頸けいがん手術。国の基準では、早期の子宮体がんの腹腔鏡手術は、経験豊富な常勤医が配置されている場合に限り保険適用が認められている。子宮頸がんの場合は保険適用外だ。
発表によると、同病院は保険適用の条件を満たしておらず、非常勤の男性医師（４８）がすべて担当していた。高元俊彦・病院事業管理者は、この医師に手術を許可した理由を「良性腫瘍の腹腔鏡手術の施術例が多数あり、高度な技術があると判断した」と説明。手術を受けた患者から術後の異常の訴えはないという。不正請求をしていた理由としては、「開腹手術として請求できると解釈していた。診療報酬請求について理解不足だった」と述べた。
昨年９月、同病院を退職する医師から不正請求の指摘があり、問題を把握。その後、子宮がんの腹腔鏡手術は取りやめたが、基準を満たしていなかったことは、患者に説明していない。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180216-118-OYT1T50116
安全基準満たさぬ腹くう鏡手術 4年前には問題把握か
削除2月17日 6時52分
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たさずに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院は１６日の会見で、去年、初めて問題を把握したと説明しましたが、実際は４年ほど前、別の病院の医師から指摘を受けたのにその後も手術を続けていたことが関係者への取材でわかりました。
この問題は、草加市立病院が腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を健康保険が適用される国の安全基準を満たしていないのに、去年までの５年間に６９人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。
１６日に行われた記者会見で市立病院の高元俊彦事業管理者は、この問題を初めて把握したのは去年９月で、すぐに腹くう鏡手術は行わないように対応したと説明していました。
しかし病院関係者によりますと、手術を行っていた男性医師は４年ほど前、埼玉県内で行われた学会で腹くう鏡手術の事例を発表し、出席していた別の病院の医師から「安全基準を満たしていない市立病院では認められないはずだ」と指摘されたということです。
ＮＨＫの取材に対し、男性医師は指摘を受けたことを認めたうえで「市立病院の内部で検討した結果、手術を行っても問題ないという結論になった」と話していて、病院の説明と食い違う形になっています。
腹くう鏡手術の技術習得には研修が不可欠
草加市立病院で子宮がんの腹くう鏡手術を行っていた医師はＮＨＫの取材に対し「がん手術の技術を学ぶトレーニングを受けたことはなく、見よう見まねでやっていた。子宮がんで試してみたらうまくできたので続けていた」と説明し、病院は会見で「医師なので必要と判断すれば手術することは可能で、医療行為としての問題は生じていない」と強調しています。
これについて、長年腹くう鏡を使った子宮がんの手術に取り組んできた医師は、専門的な研修などで技術を習得しないまま手術を行うのは危険だと指摘しています。
およそ２０年前から腹くう鏡手術に取り組んでいる岡山県の「倉敷成人病センター」では、技術を身につけようと全国からさまざまな年代の医師が研修に訪れています。研修を終えるまでには少なくとも２年かかりますが、医師たちはこの間、腹部に見立てた透明の箱に専用の練習器具を差し込み、腹くう鏡手術の基本である縫合の練習を毎日欠かさず行っています。
さらに手術室で実績のあるベテラン医師の手術を見学したり、助手を務めたりして技術を学びながら良性の腫瘍の切除などで徐々に経験を積んでいきます。
悪性の腫瘍は、ほかの臓器と癒着していることも多く、血管や神経を傷つけないように広範囲にわたって切り取らなければならないため、良性の腫瘍の切除よりもはるかに困難で高い技術が求められます。
医師たちはこうした研修を受けながら、日本産科婦人科内視鏡学会が定めるビデオ審査や論文提出などの試験で技術認定医を目指します。
三重県から研修に来ている女性医師は「毎日、内視鏡の器具を触って練習しないと腕が鈍るので患者に安全な手術ができるよう、朝、晩と診療の合間に練習している」と話していました。
日本産科婦人科内視鏡学会の常務理事も務める倉敷成人病センターの安藤正明院長は「子宮がんの手術はとても難しく、私の病院では手術ができるようになるには１０年以上の技術のトレーニングが必要な人もいる。私も今でも毎日専用の機械を使って訓練している。技術のよしあしによって、がんの再発率や合併症などの手術の後遺症の確率が変わるのでしっかりとした訓練が必要だ」と指摘しています。
専門家「病院全体のガバナンスの問題」
草加市立病院の問題について、医療安全が専門の名古屋大学附属病院の長尾能雅教授は「４年前に群馬大学附属病院や千葉県立がんセンターで大きな腹くう鏡手術の事故が起き、医療界全体で改善を進めている中でこのようなことが起きていたとは信じられない。長期間、改善されていないとなると病院全体のガバナンスが問われる問題だ。病院はこれまでに手術を受けた患者に早急に事実を伝えたうえで、体に害がなかったかや、がんの再発率を検証する必要がある」と指摘しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180217/k10011332541000.html
草加市立病院 安全懸念し 腹くう鏡手術の医師に異例の改善命令
削除2月17日 18時00分
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、去年、患者の安全を懸念して手術に反対した当時の病院長が、手術を行っていた医師に対し、腹くう鏡を使う理由など、カルテの記載が不十分だなどとして改善を求める異例の業務命令を出していたことが、病院関係者への取材でわかりました。
草加市立病院は、腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、健康保険が適用される国の安全基準を満たしていないのに、非常勤の男性医師が去年までの５年間に６９人の患者に行い、診療報酬を請求していました。
複数の病院関係者への取材で、去年９月に別の医師が問題を指摘したあとの１０月下旬にも、子宮体がんの手術が行われていたことがわかりました。この際、当時の病院長が、保険適用の問題だけでなく、患者の安全を懸念して手術に反対したということです。
さらに、病院長は、手術前の診断や患者への説明、腹くう鏡手術を選択する理由などのカルテへの記載が不十分だとして、男性医師に対して改善を求める異例の業務命令を出したということです。
市立病院トップの高元俊彦事業管理者は、今回の問題について「あくまで保険請求の上での事務的なミスで、医療上の問題は生じていない」としています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180217/k10011333291000.html
基準満たさず腹くう鏡手術 病院ＨＰに事実と異なる記述
削除2月18日 4時39分
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院がホームページに保険を使って手術が受けられると誤った説明をしたうえ、担当の医師について実際は資格がないのに産婦人科の専門医と紹介するなど事実と異なる記述をしていたことがわかりました。
この問題は草加市立病院が腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、健康保険が適用される国の基準を満たしていないのに去年までの５年間に６９人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。
この腹くう鏡手術について、病院が産婦人科の診療内容を紹介するホームページで、保険を使って受けられると誤った説明をしていたことがわかりました。
病院側は去年９月に内部の医師から問題を指摘されたあと、患者に理由を説明しないままホームページから記述を削除していました。
また手術を担当していた男性医師について実際は、資格がないのに「産婦人科専門医」と紹介していて、１６日会見を開いたあとに削除しました。
手術を行っていた男性医師は取材に対して「専門医の資格は１０年ほど前まで持っていたが失効した。ホームページの記載は事務的なミスだ」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180218/k10011333561000.html
草加市立病院 腹くう鏡手術「11人は対象外だった」
削除2月26日 15時21分
埼玉県草加市の市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院は手術を行った６９人のうち１１人が、学会のガイドラインで腹くう鏡手術の対象となっていない進行がんの患者だったことを明らかにしました。
この問題は、草加市立病院が、腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに去年までの５年間に６９人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。
２６日開かれた草加市議会で、病院の高元俊彦病院事業管理者は、「患者や家族の皆様に心配や不安をかけ、申し訳なく思っております」と陳謝しました。
そのうえで、腹くう鏡による手術を行った子宮がんの患者６９人のうち１１人は、学会のガイドラインで腹くう鏡手術の対象となっていない進行がんの患者であったことを明らかにしました。
また、手術を受けた６９人のうち、今年度は６３人が通院したことを明らかにしたうえで、国の基準を満たしていない中で行われた手術だったことを理由に、今後、がんの再発の可能性などの調査が必要だと述べました。
議会のあと、高元管理者は、ＮＨＫの取材に対して、６９人のうち１人の患者が手術から１年以上あとに亡くなったことを明らかにしましたが、手術との関係はわからないとしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180226/k10011343661000.html
腹くう鏡手術後に悪性肉腫見つかり患者死亡
削除3月23日 5時46分
埼玉県草加市の市立病院で、去年、良性の子宮筋腫と診断され、腹くう鏡手術を受けた女性患者が、その４か月後に同じ場所から悪性の肉腫が見つかり、先月、亡くなっていたことがわかりました。
亡くなったのは、草加市に住んでいた佐藤廣美さん（５８）です。
家族によりますと、佐藤さんは去年１月、草加市立病院で良性の子宮筋腫と診断され、子宮を摘出する腹くう鏡手術を受けましたが、４か月後に体調が悪化し、同じ場所に大きな悪性の肉腫が見つかったということです。
悪性の肉腫への腹くう鏡手術は症状を悪化させるおそれがあるとして、学会が注意を呼びかけています。佐藤さんは転院した先の大学病院の医師に「検査画像を見れば、１月の時点で悪性の肉腫の疑いがある。本当に腹くう鏡手術を受けたのか」と驚かれたということで、治療を続けていましたが、先月７日に亡くなりました。
草加市立病院では、保険適用に必要な国の基準を満たさないまま、子宮がんの腹くう鏡手術を６９人に行っていて、この中に佐藤さんは含まれませんが、手術をしたのは同じ医師でした。
家族は「私たちは手術で症状が悪化したと思っている」と話し、市立病院への不信感を強めています。一方、市立病院は家族に対し、「手術中に行った病理診断で良性だったのでそのまま進めた。手順に問題はなかった」と説明しているということです。
草加市立病院に県が立ち入り検査へ
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県は２３日、医療法に基づく立ち入り検査を行い、病院の安全管理の体制に問題がなかったか本格的に調べることにしています。
この問題は、草加市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの５年間に６９人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。
これまで病院は、保険適用できるという誤った認識に基づく事務的なミスで、医療上の問題は生じていないとしています。
しかし、埼玉県や草加保健所は、高度な医療技術が必要な手術を専門的な訓練を受けていない非常勤の医師に長期間行わせていたことなどから、病院の安全管理の体制などを調べる必要があると判断し、２３日、医療法に基づく立ち入り検査を行うことを決めました。
この病院では、学会のガイドラインでは対象にならない進行がんの患者にも手術をしていたことが明らかになっていて、県と保健所は病院の幹部から聞き取りを行うなどして、医療の実態についても詳しく調べることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375251000.html
基準満たさず がん患者に腹くう鏡手術 病院に立ち入り検査 埼玉
削除3月23日 11時25分
埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県と保健所は２３日、医療法に基づく立ち入り検査に入りました。病院の安全管理の体制に問題がなかったか詳しく調べることにしています。
医療法に基づく立ち入り検査が行われているのは埼玉県の草加市立病院です。
午前１０時半に埼玉県と草加保健所の担当者が病院に入りました。
この病院は保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの５年間に６９人の患者に行っていたことが先月明らかになりました。
病院は誤った認識から診療報酬を請求した事務的なミスで医療上の問題は生じていないと釈明してきました。
しかし子宮がんの腹くう鏡手術は高度な医療技術が必要なのに、担当した医師が専門的なトレーニングを受けていなかったことや、学会のガイドラインが対象としていない進行がんの患者にも行われていたことなどが次々と判明しました。
こうした事態を重く見た埼玉県と保健所は、病院の安全管理の体制に問題がなかったか調べる必要があると判断しました。
病院の幹部などから聞き取りを行い、医療体制が整っていないのに腹くう鏡手術を続けてきた経緯などについて詳しく調べることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375601000.html
ギルドの仲間以外は手出しはならん「囲い込み」ミッション…
削除基準満たさず腹くう鏡でがん手術 患者は病院を疑問視
削除3月23日 18時59分
埼玉県草加市の市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県と保健所は２３日、医療法に基づく立ち入り検査を行いました。腹くう鏡の手術を受けた患者や家族からは安全に対する病院の姿勢を疑問視する声も出ています。
草加市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの５年間に６９人に行っていた問題で、埼玉県と草加保健所は２３日、安全管理の体制を調べるため医療法に基づく立ち入り検査を行いました。
病院は事務的なミスで医療上の問題は生じていないとしていますが、去年８月に子宮がんで腹くう鏡の手術を受けた４０代の女性の親族が取材に応じ、合併症に苦しんでいると明らかにしました。
女性は担当の男性医師から「腹くう鏡でがんは取り切れる」と説明され手術を受けたということです。
しかし実際はがんが進行し、取り切れない状態だったということで、途中で開腹手術に切り替えられましたが、手術後に合併症が起きたということです。
手術前には要望したＭＲＩ検査も行われなかったということで、親族は「腹くう鏡手術を行う基準を満たしていない病院だと知っていたら最初から同意していなかった。事前に十分な検査を行っていたのかも疑問だ」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011376511000.html
基準満たさず腹くう鏡手術 検証の第三者委を設置へ 埼玉 草加
削除3月24日 6時19分
埼玉県草加市の市立病院で保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術が繰り返し行われていた問題で、埼玉県が病院に対し、治療が適切だったかなどを検証する第三者委員会の設置を求め、病院が応じる意向を示したことがわかりました。
埼玉県の草加市立病院は保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの５年間に６９人の患者に行っていました。
手術を担当した医師が専門的なトレーニングを受けていなかったり、学会のガイドラインが対象としていない進行がんの患者にも手術が行われていたことなどが次々と明らかになりました。
こうした事態を重く見た埼玉県と保健所は２３日、病院に立ち入り検査を行い、この際、病院に対し、適切な治療が行われていたかや安全管理の体制に問題がなかったか総合的に検証するため第三者委員会を設置するよう求めました。
埼玉県によりますと市立病院はこれに応じる意向を示し来月にも腹くう鏡手術に詳しい医師ら１０人ほどの外部の専門家がこれまでに病院で行われた手術を検証していくことになりました。
また問題のある手術が繰り返し行われてきたいきさつについても調べることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180324/k10011376871000.html
基準満たさず腹腔鏡手術、草加の病院に立ち入り
削除2018年3月24日18時35分
埼玉県の草加市立病院が必要な基準を満たしていないにもかかわらず、子宮がんの腹腔ふくくう鏡手術を行い、開腹手術として診療報酬を請求していた問題で、県は２３日、同病院への立ち入り検査を行い、問題を検証する第三者委員会を設置するよう指導した。
立ち入り検査は２月１９日に続いて２度目。
同病院は子宮体がんなどの患者６９人に対し、経験豊富な常勤医の配置といった保険適用の条件を満たさずに腹腔鏡手術を行っていた。
立ち入り検査では、病院に対し、問題の検証と再発防止に向けた体制を整備するため、第三者委を設置するよう指導。県はメンバー選定で助言し、審議状況もチェックする。遅くとも新年度早々の設置を求めている。また、がん患者以外に行った腹腔鏡手術についても洗い出し、患者に今回の経緯などを説明するよう指導した。
県は病院の安全な医療提供体制に不備があったとみている。県医療整備課は「今回のケースは、良質な医療提供という観点からすると、明らかにおかしい」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYT1T50018
「草加市立病院」のニュース
削除https://www.2nn.jp/word/%E8%8D%89%E5%8A%A0%E5%B8%82%E7%AB%8B%E7%97%85%E9%99%A2
「がん医療」囲い込み戦略、ギルド構築ミッション…
返信削除終末医療「対話」を重視…指針改定最終案 本人・家族・介護職ら
返信削除2018年2月23日15時0分
厚生労働省は２３日、人生の最終段階（終末期）の医療・ケアに関する指針改定の最終案を有識者検討会に示し、大筋で了承された。延命治療の差し控えや中止を含めた終末期の医療やケアについて、本人や家族、医師らが事前に繰り返し話し合っておく「アドバンス・ケア・プランニング」の重要性を盛り込んだ。３月に改定し、都道府県や関係団体などに通知する。
指針は、２００７年に策定されて以来、初の改定。「多死社会」の到来を踏まえ、本人の意思を尊重し、終末期医療の質を上げることが狙い。従来の指針は、病院での活用を想定したもので、延命治療の中止などについて、患者の意思決定に基づき、医師などのチームが判断するとしていた。
改定案では、看取みとりを行う自宅や介護施設に対象を広げ、ケアマネジャーなどの介護職も加えた多職種の医療・ケアチームが本人の意思決定を支える形にした。また本人の意思は心身の状態などによって変化するとして、何度も話し合うことが重要と強調。認知症などで本人の意思確認が難しい場合に備え、家族らが意思を推し量れるよう、話し合いに加わるとした。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50505
皮膚がん 生存率低く…国際比較 「食道」「肺」は高評価
返信削除2018年2月23日5時0分
がんの５年生存率を国際比較したところ、日本は食道、肺がんなどでは世界トップクラスだが、皮膚がんや白血病では平均より低いという調査結果を国立がん研究センターが発表した。
調査は、同センターやロンドン大学など世界約４０の研究機関が共同で実施。２０００～１４年にがんと診断された７１か国約３７５０万人の５年生存率を比較し、がんの種類ごとにＡ～Ｅの５段階で評価した。
日本が最高の「Ａ」だったのは食道や肺のほか、胃、肝臓、乳房、子宮頸けい部のがんと、成人の脳腫瘍、小児リンパ腫。皮膚がんの悪性黒色腫、骨髄性白血病などの成人骨髄性疾患は「Ｄ」と世界の中でも低かった。膵臓すいぞうがんや、悪性リンパ腫などの成人リンパ性疾患は「Ｃ」と平均的だった。
調査に加わった同センターがん対策情報センターの松田智大ともひろ・全国がん登録室長は「成績が劣るがんでは、成績の良い外国の状況を分析し、検診受診率の向上、新たな診断法や治療法の開発などに取り組むべきだ」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50140
食道・肺がん生存率トップ、皮膚がんは平均以下
削除2018年2月23日7時32分
がんの５年生存率を国際比較したところ、日本は食道、肺がんなどでは世界トップクラスだが、皮膚がんや白血病では平均より低いという調査結果を国立がん研究センターが発表した。
調査は、同センターやロンドン大学など世界約４０の研究機関が共同で実施。２０００～１４年にがんと診断された７１か国約３７５０万人の５年生存率を比較し、がんの種類ごとにＡ～Ｅの５段階で評価した。
日本が最高の「Ａ」だったのは食道や肺のほか、胃、肝臓、乳房、子宮頸けい部のがんと、成人の脳腫瘍、小児リンパ腫。皮膚がんの悪性黒色腫、骨髄性白血病などの成人骨髄性疾患は「Ｄ」と世界の中でも低かった。膵臓すいぞうがんや、悪性リンパ腫などの成人リンパ性疾患は「Ｃ」と平均的だった。
調査に加わった同センターがん対策情報センターの松田智大ともひろ・全国がん登録室長は「成績が劣るがんでは、成績の良い外国の状況を分析し、検診受診率の向上、新たな診断法や治療法の開発などに取り組むべきだ」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYT1T50015
がん組織を移植 マウス使い創薬…国立がん研究センター計画
返信削除2018年2月23日5時0分
国立がん研究センターなどは、がん患者の腫瘍組織を移植したマウスを使い、抗がん剤などの創薬を支援する計画を発表した。このマウスに新薬を投与して効果を調べることで、がん患者に対する薬の効き方を効率的に予測できるようになるという。計画は来月から開始する予定。
計画によると、まず肺がんや乳がん、大腸がんなどの患者から提供を受けた腫瘍組織を、免疫機能をほとんど持たない特殊なマウスに移植。マウスの体内で組織を増やして取り出し、凍結保存する。新薬の効果を調べる時、凍結しておいた組織をマウスに移植し、薬によってがんが縮小するかどうかなどを調べる。
この手法によって、がん患者に薬が効くかどうかを５０～６０％の確率で予測できたとの報告もあるという。
集めた組織は、大学や製薬企業などが研究に活用できるようにする。計画の実施にあたり、同センターなどは患者から提供された腫瘍組織を利用するためのルールづくりを進めることにしている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50299
社説
返信削除がんゲノム医療 患者の苦しみを減らす一助に
2018年2月25日6時4分
患者にとって最適な治療法を見極めることで、がん医療を高度化かつ効率化させたい。
患者一人ひとりの遺伝子を解析する「がんゲノム医療」が本格化する。厚生労働省の検討会が、中核拠点病院として国立がん研究センター中央病院など１１病院を選んだ。
がんは、遺伝子が傷つき、変異して起きる。変異は多彩で、同じ臓器のがんでも患者ごとに異なる。従来のがん治療は、変異の型を十分に考慮していなかった。
新たな医療では、変異のタイプを把握するため、患者の全遺伝情報（ゲノム）を解析する。これに基づいて、既存の治療法から最善のものに絞り込む。
現行では、必ずしも適切な治療が施されるとは限らない。抗がん剤の重い副作用に苦しみ、症状が軽減しない患者もいる。治療の高度化は急務である。
米政府は２０１５年から、がんゲノム医療を推進する。欧州でも拡大している。遺伝子変異の解明が進んだことが背景にある。遺伝子解析のコストも下がった。
日本では、一部の病院で臨床研究の例はあるものの、検査機関の不足などで対応が遅れている。
軌道に乗れば、患者を無用に苦しめる治療が減る。様々な治療法を試みるのに加え、副作用対策にも薬剤を用いるなど、高額化しがちな治療費の抑制にもなろう。
ゲノム医療を試行した結果では、患者の約９５％で原因遺伝子が判明し、約７０％で治療の可能性に関する情報が得られた。
拠点病院や、その連携病院で４月から順次、ゲノム医療が受けられる。必要な検査費用も、入院費などが保険対象の「先進医療」でカバーされる見通しだ。
厚労省には、患者に検査結果を分かりやすく説明できる専門家の育成などが求められる。
問題は、遺伝子変異の型が特定されても、既存の治療法から最適な選択肢が見つかるのは約１０％と推計されていることだ。
新たな治療法の開発を加速し、できるだけ多くの患者が最適の治療を受けられるようにしたい。ゲノム医療の本格化で蓄積されるデータの有効活用が大切である。
欧米では、特定の遺伝子変異をターゲットにした治療法が次々に登場している。これに伴う医療費の膨張が深刻化している。米国では、１回の治療に５０００万円超を要する例もある。
高額の費用を誰がどう負担するのか。ゲノム医療の進展を見据えて、日本でも議論を深めたい。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180224-118-OYT1T50119
［スキャナー］終末医療 チームで支え 本人の意思、対話で探る…指針改正最終案
返信削除2018年2月24日5時0分
厚生労働省は２３日、人生の最終段階（終末期）の医療・ケアに関する指針改正の最終案を有識者検討会に示し、大筋で了承された。本人の意思を尊重し、死に向かう医療の質を上げる。本人が家族や医療・ケアの関係者と事前に繰り返し話しあうアドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）の重要性を盛り込んだ。指針は３月に改正され、４月から活用される。（医療部 西原和紀、米山粛彦）
■年間死者１５０万人
団塊の世代の全員が７５歳以上になる２０２５年、年間の死者は約１５０万人、認知症の高齢者は約７００万人に上ると推計される。病院だけでなく、自宅や介護現場で本人の意思確認が難しいケースが増え、望まない治療が継続されることが懸念される。
この状況を踏まえ、同省は、医師らに対し終末期医療の決定方法を示した指針（０７年策定）を改定し、本人の意思や希望を実現させるための内容を盛り込んだ。
家族ら信頼できる人や介護職を含めた多職種のチームが協力し、意思決定を支援する。本人が意思を自由に話せる土壌をつくる。
ＡＣＰはその根幹となる考え方だ。英国、カナダ、オーストラリアなどの保健医療政策でも重要視されている。同省は、１８年度の診療報酬改定で、在宅医療を提供する医療機関に新指針の実施を求めた。日本医師会も、医師向けのパンフレットを作成中だ。
■プロセス
今月下旬。大腸がんの福井市の女性（８３）は、在宅医療を主に手がけるオレンジホームケアクリニックの職員と、行きつけのレストランでいつものように会話を楽しんだ。
昨年７月、手術を受けた。以後、３か月間、抗がん剤治療を続けたが、副作用を考えて中断した。がんは肝臓などに転移している。
告知や退院時、その後の外来や訪問看護などで、折々に口にした言葉が電子カルテに少しずつ蓄積されている。「やっぱり自宅がいい」「死ぬまで楽にいられれば」「入院は嫌」「あと１０年生きたい」「つらい治療はこれ以上したくない」……。
改まって語ったわけではない。最終段階の医療の選択について、言葉で求められたこともない。だが、残った言葉と、語りあってきたプロセスは、万が一の時、受けるべき医療を決める際の“道しるべ”になる。これもＡＣＰの一つの形だ。
先月、女性は、腰痛が悪化し、自宅で転倒した。ほぼ毎日、看護師と理学療法士の訪問を受けているが、この状況がどう変わるかは分からない。それでも、「なんとなくみんながうなずける結論」が出せそうなのは、一緒に過ごした時間と過程の裏づけがあるからだ。意思の揺れや、結論を決めつけない「曖昧さ」をみんなが受け入れている。
「いざとなったら判断は夫に託し、機嫌よく、あの世にも行ける。私、幸せやったなって」。この日、女性はしみじみと言った。
同クリニックの主治医、
紅谷浩之さん（４１）は、「最期までいきいきと過ごすために、人生の最終段階についての対話を繰り返す文化が必要」と話す。
■薬剤師・ケアマネも
都市部でも、ＡＣＰの考え方を取り入れた取り組みが始まっている。
大阪市西淀川区の「あおぞら薬局」の薬剤師、宇都宮励子さんは、ケアチームの一員として病院の会議に呼ばれた。５年来の顧客で独り暮らしの７０歳代後半の男性の価値観について話すためだ。男性は肺がんで入院したが、認知症が進み、抗がん剤使用に対する意思がはっきりしなかった。
同薬局では、服薬指導の際、最期の時間の過ごし方の希望などを普段から丁寧に聞き取っていた。以前、男性が通院で抗がん剤を使った際、「薬が効いてうれしい」「長生きしたい」と語った記録があり、今回も使用することになった。
千葉県松戸市では今月中旬、市内のケアマネジャー１１０人が集まり、生活の視点から本人の意思決定を支えるための研修会が開かれた。高齢者は、自分でご飯が食べられなくなる、夫を一人にしてしまう、などの心配事の先に、死に向かう医療を考える。「医療だけで人生が成り立っているわけではない。延命治療を巡り、家族の意見が分かれることもある。私たちの専門性が生かせる場が増えた」と、参加者はいう。
【アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）】 今後の治療やケアの希望について、本人や家族、医療職、介護職らが話しあうプロセス。本人の意思が変わることを認め、繰り返し行われる。内容は記録され、本人が意思決定できない時、意向推定の材料となる。定型は決まっておらず、日常的な会話の中から本人の意向をくみ取ることもある。
ＡＣＰ 普及これから…拙速な使用 精神的負担
厚生労働省が２０１７年１２月に行った意識調査結果によると、最期に向けての医療・ケアについて「家族らと話しあったことがない」との割合が半数を超えた。担い手となる医師の中でもＡＣＰを「知らない」とする回答が４２％を占めた。ＡＣＰの普及には、終末期医療の関心を一層高めていく必要がある。
ただし拙速は禁物だ。厚労省有識者検討会のメンバーである木澤義之・神戸大学特命教授（緩和医療）は、ＡＣＰの必要性を強調する一方で、現場で安易に使うことの危うさを指摘する。
チェックシートを埋めるように機械的に意思決定を進めれば、本人や家族に精神的な負担を与える。「話しあいのプロセスを重視し、時間をかけ、関係性を築きながら思いを共有することが大切。記録を残すことは必要だが、それが目的化してはならない」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180224-118-OYTPT50136
［備えあれば］「尊厳死」希望し協会加入
返信削除2018年2月27日5時0分
前回、私の父の終末期について書きました。父の意向が聞けないまま、有料老人ホームへ入居させたことが、今も気にかかっています。父が意思を示せるうちに希望を聞いていれば……。でも、元気だった頃に、そんな問いかけができただろうか？とも思うのです。
最期をどう迎えるか。重いテーマです。様々な意見や事情があると思います。私の場合は、自分の最期の希望を明確にし、家族や医師などに事前に伝えておきたい。それが自分にとっても、家族にとっても、よい方法なのではないかと考え、１か月前、「日本尊厳死協会」（本部・東京）の会員になりました。
名刺サイズの会員証には、「尊厳死の宣言書」（リビング・ウィル、終末期医療における意思表示書）として３項目が書かれています。
〈１〉不治の病で死が迫っていると診断されたら、延命治療はしないでほしい〈２〉苦痛を和らげる医療は行ってほしい〈３〉回復不能な植物状態に陥ったら、生命維持装置を取りやめてほしい――。私の人生の終楽章は、こうありたいと思っています。
尊厳死とは、本人の意思で安らかな最期を迎えること。「自然死」「平穏死」とも言います。患者の希望で医師が積極的に死期を早める「安楽死」とは違います。
日本尊厳死協会は１月、「もう少し具体的に希望を示せるように」と、宣言書を補完する「私の希望表明書」を発行しました。最期を過ごしたい場所、自分で食べることができなくなり、医師から回復不能と判断された時の栄養補給手段の希望など、当てはまる項目にチェックを入れます。
日本尊厳死協会の会員は全国に約１１万人。会員が希望する最期を迎えられるよう、約１７００人の協力医師が登録しています。年会費は１人２０００円。いつでも、尊厳死の宣言を撤回し、退会することができます。
市販の「エンディングノート」にも、終末期の希望について書く欄を設けているものがあります。最期の迎え方を考えるきっかけになるかもしれません。（社会保障部 安田武晴）
◇
このコラムでは、父親を見送った記者（４８）が、最期に備えるための情報をお伝えしています。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180226-118-OYTPT50374
日光浴でがんリスク減？
返信削除血中のビタミンD増加で
2018/3/8 08:50
©一般社団法人共同通信社
ビタミンDの血中濃度が高いと、がんになるリスクが下がるとの研究結果を、国立がん研究センターの山地太樹室長（分子疫学）らが8日、英医学誌BMJに発表した。
ビタミンDは日光に当たると体内で作られ、食物からも摂取できる。ただ、取りすぎの害も指摘されるため、山地さんは「適度な日光浴や、魚が多めの食事を心がければ、ある程度のがん予防になるのではないか」と話している。
山地さんらは1990年代から約16年間、40～69歳の男女約3万4千人を追跡した。
https://this.kiji.is/344266220486280289
＞ある程度のがん予防になる
削除ゆったりのんびり暮らしてストレスを軽減すれば、ある程度のがん予防になるのではないか…
患者自身の血液細胞でがん治療
返信削除免疫を増強、慶応大が治験
2018/3/12 14:00
©一般社団法人共同通信社
慶応大病院は12日、がん患者自身の血液に含まれる細胞を使って体の免疫力を増強し、がんを攻撃する新しい治療法の臨床試験（治験）を始めた。マウスの実験では、1回の細胞投与で長期間の効果が確認されており、幅広いがんに効く可能性があるという。
2019年末までに安全性を確かめ、27年度に国の製造販売承認を得ることを目指す。
治験では、参加したがん患者から血液を採取。そこから特定の種類の細胞を取り出して活性化させ、体内に戻す。これによって免疫細胞の一種、ナチュラルキラーT細胞を刺激し、がんを攻撃する別の免疫細胞を大量に増殖させる。
https://this.kiji.is/345793655648470113
がん治療にＮＫＴ細胞…慶大など 医師主導の治験へ
削除2018年3月12日15時0分
慶応大学と理化学研究所などは１２日、進行、再発したがんを対象に、新たな免疫療法の医師主導臨床試験（治験）を共同で始めると発表した。白血球に含まれる「ナチュラルキラーＴ（ＮＫＴ）細胞」を活性化させて治療するもので、動物実験では、１回で約１年効果が続いたという。
ＮＫＴ細胞は、谷口克まさる・理研グループディレクターらが発見した免疫細胞。他の免疫細胞を長期にわたって活性化し、がんを縮小させる効果があると考えられている。患者の血液を採取し、特殊な物質を加えて培養した上で患者に戻すとＮＫＴ細胞が体内で活性化し、免疫反応が強まる。動物実験では、がんの種類を問わず、進行や転移を抑制できたという。
治験は、慶応大を中心に実施。２０～７４歳の進行、再発がんの患者１２～１８人を登録し、患者の血液を培養して作ったものを４週間あけて２回、点滴投与する。１２月まで患者を集め、３年間にわたり生存率などを見る。安全性や効果が確認され、治験が順調に進めば、６年後の実用化が期待できるとしている。
谷口氏は「自分の血液を使うのでアレルギー反応などが少なく、既存の免疫治療薬との併用で効果の上乗せも期待できると考えている」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180312-118-OYTPT50274
終末期医療の新ガイドラインまとまる
返信削除3月23日 6時18分
住み慣れた自宅で人生の最期を迎えたいという高齢者が多いことから、厚生労働省は、終末期の治療方法を選ぶ手順などを定めた新しいガイドラインをまとめました。
回復の見込みがない高齢の患者などに対する終末期医療をめぐっては、平成２４年の調査で、半数以上の患者が住み慣れた自宅で最期を迎えたいと希望していますが、実際にはおととし、７割以上の人が病院で亡くなっていました。
このため、厚生労働省は、終末期医療のガイドラインを１１年ぶりに改定し、住み慣れた自宅で治療を受けるための手順を明確にしました。
それによりますと、終末期医療では患者本人の意思を尊重して治療を進めることが最も重要だとしたうえで、主治医や看護師、それに、家族などとあらかじめ治療方法について話し合うことが必要だとしています。
患者の意思は病状が進むにつれて変わる可能性があるほか、高齢者の場合、認知症などになって意思が伝えられなくなる可能性もあるため、繰り返し話し合い、そのつど、内容を文書で残しておくこととしています。
２３日は厚生労働省の検討会で新しいガイドラインなどを盛り込んだ報告書が正式に決定される見通しで、厚生労働省は今後、患者や医療機関に周知をはかることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375281000.html
終末期医療やケア、事前の対話周知を…報告書案
削除2018年3月24日17時27分
厚生労働省が人生の最終段階（終末期）の医療・ケアに関する指針を今月改定したのを受け、同省の検討会は２３日、終末期の意思決定の取り組みに関して普及啓発の方法を盛り込んだ報告書案を大筋で了承した。
案では、終末期の医療やケアを巡り本人や家族、医師らが事前に繰り返し話し合うアドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）について、国がウェブサイトなどを通じて一般に情報発信することなどを提言している。
報告書案は、終末期の医療を本人が望む形で受けられるようにするには、指針の中心に据えたＡＣＰの取り組みが、一般に広く浸透する必要があると指摘。その上で医療機関、介護施設は本人や家族に具体的な情報提供を行い、国、自治体などは、冊子作成やセミナー開催などを行うことを提案した。
ただ終末期医療を考えたり、決めたりすることが不安や苦痛を伴うこともあるとして、普及啓発にも十分な配慮が必要とした。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYT1T50056
群大病院１３億円返還へ…診療報酬を不正・不当請求
返信削除2018年3月24日5時0分
手術死が続発した問題に絡み、診療報酬の不正請求が判明した群馬大学病院は２３日、計１３億４５００万円の不正・不当請求を確認し、返還すると発表した。同病院が昨年、厚生労働省関東信越厚生局から戒告の行政措置を受け、再点検したところ、すでに判明していた分の約１７倍に当たる返還額となった。
このうち、「不正」と確認されたのは１億２８００万円で、その約９割が保険適用外の腹腔ふくくう鏡手術について保険請求したものだった。算定要件や施設基準を満たさないなど「不当」と判断された請求は、計１２億１７００万円だった。
同厚生局は昨年３月、監査の結果、計３４２件約８０００万円の不正・不当請求を指摘。同病院は、監査前にさかのぼり、２０１０年４月～１５年３月の診療報酬の記録を調べ、同様の不正がないか精査していた。
病院側は「組織としての対応に問題があった」と認めたが、関係者の処分については、「現状ではお答えできない」と述べるにとどまった。
同病院を巡っては、保険適用外の腹腔鏡手術を受けた患者８人の死亡が１４年１１月に発覚。後に開腹手術でも死亡が相次いでいたことがわかった。同病院は１５年６月、高度な医療を担う特定機能病院の承認を取り消されている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYTPT50157
koibito2.blogspot.jp 群馬大学 医学部 附属病院
削除https://www.google.co.jp/search?q=site:koibito2.blogspot.jp+%E7%BE%A4%E9%A6%AC%E5%A4%A7%E5%AD%A6+%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E9%83%A8+%E9%99%84%E5%B1%9E%E7%97%85%E9%99%A2
京大病院 濃度1000倍の調剤ミス 女性患者が死亡
返信削除3月26日 20時49分
去年９月、京都大学病院で調剤された薬を使った６０代の女性患者が死亡した問題で、大学が調査委員会を設けて調べた結果、医師が処方した１０００倍の濃度の薬が調剤されていたことがわかり、病院が改めて謝罪しました。
去年９月、京都大学医学部附属病院を受診した６０代の女性患者が病院で調剤された薬を自宅で使ったところ、背中に痛みを訴え、翌日、死亡しました。
この問題を受けて、京都大学は調査委員会を設けて詳しいいきさつを調べ、２６日に報告書を公表しました。それによりますと、患者は「セレン」と呼ばれる元素が欠乏する病気で、この元素を過剰にとったことによる急性の中毒で死亡したということです。
さらに、患者が使った薬は病院の２人の薬剤師が調剤していましたが、保管されていた薬を分析した結果、医師が処方した濃度の１０００倍のセレンが含まれていたということです。
一方、病院では使った薬の量が正しく記録されていないなど管理に不備があり、処方を大幅に上回る濃度の薬がどのように調剤されたかなど、詳しい経緯は解明できなかったとしています。
稲垣暢也病院長は「亡くなった患者のご冥福を心よりお祈りします。調査委員会の指摘を真摯（しんし）に受け止め、病院全体で再発防止に取り組んでいきます」とするコメントを出しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180326/k10011379651000.html
実質の「人殺し」にもかかわらず、普段から人が死ぬのは当たり前の場所だから、人が死ぬことに関しては感覚が麻痺してしまっているのだろう…
削除「京大病院」のニュース
削除https://www.2nn.jp/word/%E4%BA%AC%E5%A4%A7%E7%97%85%E9%99%A2
【社会】調剤ミスで患者死亡と断定 京大病院、薬成分千倍に ㌘表記のはかりを使用するのに、マニュアルはmg表記で書かれているなど不備
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1522064535/
【京都】京大病院で調剤ミスか、患者死亡 60代女性に700倍の高濃度の注射薬 「セレン注製剤」
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507018743/
がんゲノム医療 ４月から本格実施 連携病院１００カ所、体制整う 遺伝子変異に対応した薬で撃退
返信削除2018.4.1 05:00
厚生労働省は１日から、がん患者の遺伝子を調べて治療を行う「がんゲノム（遺伝情報）医療」を本格的に導入する。全国１１カ所の中核拠点病院と１００カ所の連携病院を初めて決めた。公的医療保険が適用される保険診療と保険外の自費診療を併用する「先進医療」にがんゲノム医療を採用する。がんの原因遺伝子を特定し、効果が高い薬を選択できる新しい医療が使いやすくなり、治療法がないがん患者らの期待も高まりそうだ。
これまでのがん治療は、血液検査や画像診断などの結果をもとに（１）手術（外科治療）（２）薬物療法（抗がん剤治療）（３）放射線治療－を中心に行ってきた。これからは診断にゲノム検査が加わり、ゲノム情報に基づいた手術や、薬物療法を行うことになる。
ゲノム医療は臓器別ではなく、遺伝子変異に対応して治療するのが最大の特徴だ。例えば、同じ肺がんでも原因の遺伝子はさまざまで、対応する薬も異なる。ゲノム医療では原因の遺伝子を特定しそれに応じた薬を選択できるようになる。
その際に活用するのが、解析装置で複数の遺伝子変異を一度に網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」だ。これまでは一度に１つの遺伝子変異しか判別できない「コンパニオン診断」が主流だった。厚労省はこれらのゲノム医療を先進医療として始め、平成３１年度中の保険適用を目指している。
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180401/ecc1804010500001-n1.htm
がんゲノム医療は基準を満たす中核拠点病院と連携病院でしか認めておらず、岩手、群馬、熊本、大分、沖縄の５県には連携病院がない。厚労省では将来全都道府県に設置する方針だ。
削除遺伝子変異などのデータは国立がん研究センターに設置する「情報管理センター」に集約し、治療法の開発につなげる。
まずは国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）が、パネル検査を活用した先進医療を実施する。対象者は治療法がなかったり切除不能な患者らで、自己負担は約４６万円になる見通しだ。厚労省の担当者は「がんゲノム療法が今後、標準治療になるのは確実だ」としている。（坂井広志）
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180401/ecc1804010500001-n2.htm
がん組織の遺伝子を網羅的に調べる検査 開始
返信削除4月9日 20時16分
がん患者の遺伝情報を元に最適な治療薬などを選ぶため、１００以上の遺伝子を網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」という先進医療が国立がん研究センターで始まりました。
遺伝子パネル検査は患者の遺伝情報を元に治療法を選択する「がんゲノム医療」の新しい検査で、がんに関わる遺伝子の変異を一度に網羅的に調べ、最適な治療薬などを選びます。
東京・築地にある国立がん研究センター中央病院は、９日から全国に先駆けて先進医療として、がんの組織の１１４種類の遺伝子を一度に解析する検査を始めました。
対象となるのは有効な治療法がなくなるなどしたがん患者で、病院が２００人余りを対象に去年までに行った臨床研究では、およそ１０％の患者に対して効果が期待できる可能性がある薬を選び、新たに投与を開始できたということです。
一方、検査の結果がでても対応する薬がないなど治療に結びつかないことがあるほか、健康保険が適用されないため、およそ５０万円の費用がかかるということで、病院では医師とよく相談して検討してほしいとしています。
国立がん研究センター中央病院の山本昇先端医療科長は「この検査は世界中で普及しつつあり、日本も遅れないように態勢を整える必要がある」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180409/k10011396491000.html
社説
返信削除終末期医療 本人の意思生かす体制作りを
2018年4月17日6時0分
人生の最終段階で、いかに本人が望む医療・介護を提供し、その人らしい最期を迎えられるようにするか。超高齢社会が到来した今、国民全体で考えねばならない課題だ。
厚生労働省が１１年ぶりに改定した最終段階の医療・ケアに関する指針は、本人が医療・ケアチームや家族らと事前に繰り返し話し合う重要性を強調する。内容を毎回、文書に残すことも求めた。
終末期をどう過ごすか、という判断は人生観や価値観と密接に関わる。途中で思いが変わることもある。欧米では、話し合いのプロセスを重視する手法が普及しつつある。本人の意思を的確に把握し、尊重するための取り組みだ。
指針は、本人が意思表示できない場合に備え、信頼できる家族など、判断を委ねる人を決めておくようにも提唱している。
人生の最終段階は、いつ訪れるか予測しがたい。認知症や独り暮らしで意思確認の困難な高齢者も増えている。救急医療の現場では、本人の意思が分からず、望まぬ延命治療につながる例も目立つ。
最期をどこで迎えるか。どこまでの治療を望むか。元気なうちから考え、周囲と認識を共有しておく必要性は高まっている。
こうした話し合いを実際にしている人は４割、文書を作った人は１割にも満たない。高齢者の多くは自宅での最期を望んでいるが、８割近くが病院で亡くなる。
政府は、超高齢社会に適した医療・介護体制の構築を進める。看取みとりの場も在宅や施設に広げる方向だ。病院だけでなく、家族や在宅ケア関係者も終末期の患者と向き合うことになる。それを踏まえた体制作りが大切だ。
在宅医療・介護の現場では、終末期の希望を会話の中で繰り返し尋ねる試みも始まっている。希望を記すノートを作成し、住民に配布している自治体もある。
留意すべきは、自分の死を考えることに抵抗を覚える人もいる点だ。周囲への気兼ねから本音を言えない場合もある。無理に選択を迫るようでは、本末転倒だ。
本人の不安や迷いを理解し、思いをくみ取りながら意思決定を支援する。それができる医療・介護人材の育成が欠かせない。
受け皿となる終末期の医療・介護サービスを質、量ともに充実させることも課題である。
延命治療の抑制を通じた医療費削減が目的であっては、国民の理解は得られまい。あくまで本人の意思に沿った最善策を選ぶことを主眼として、慎重に進めたい。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180416-118-OYT1T50083
新たにがん3種の適用申請
返信削除小野薬品のオプジーボ
2018/4/18 16:39
©一般社団法人共同通信社
小野薬品工業が、がん治療薬「オプジーボ」について、新たに3種類のがんで公的医療保険が使えるよう2018年度内に厚生労働省に申請することが18日、分かった。オプジーボは高額だとして薬価が大幅に切り下げられてきたが、保険適用拡大で販売数量を増やし、収益確保を図る。
新たに申請するのは、食道がんと肝細胞がん、小細胞肺がん。また、現在は別の抗がん剤を使った後でないと保険適用されない非小細胞肺がんを、最初に使っても適用されるよう申請する。
オプジーボは14年9月に皮膚がん治療薬として発売。現在6種類のがんで保険が使える。
https://this.kiji.is/359242025612231777
“小児がんのフォローアップ充実を” 検討会で医療体制見直し案
返信削除4月18日 18時41分
年間およそ２５００人が発症し、５歳から１４歳までの子どもの死亡原因として最も多い小児がんは、治療を受けたあとも、何年もしてから現れる合併症への対応が課題となっています。こうした中、国は小児がんの治療を行う拠点病院以外に、各地に連携病院を指定し、長期にわたって検査や診察を充実させる新たな医療体制の案を示しました。
小児がんは年間およそ２５００人が発症し、５歳から１４歳までの子どもの死亡原因としては最も多くなっています。
小児がんの治療を経験した人は国内におよそ１０万人いると指摘されていて、抗がん剤や放射線治療の影響で、何年もしてから現れるおそれがある合併症への対応などが課題となっています。
こうした中、国は１８日、５年前に全国１５の拠点病院を指定して整備した小児がんの医療体制を見直す検討会を開きました。
この中で新たな体制の案が示され、各地に連携病院を指定して長期にわたって患者の検査や診察をするフォローアップを充実させることなどが掲げられています。
また、専門性が必要ながんの治療に取り組んでいる医療機関も連携病院に指定し、医療機関どうしの協力を強めることも示されています。
さらに、拠点病院は医療の安全を確保するため新たに管理者をおくことや、進学や就職などの時期と重なる主に１０代後半から３０代の若い世代のがん患者を支援する取り組みを整備することも盛り込まれています。
厚生労働省は検討会の意見を踏まえて最終的な調整を行い、ことし６月にも新たな指針として、各都道府県に通知したいとしています。
体制や情報提供に課題
小児がんでは抗がん剤や放射線治療の影響などで、治療後に何年もしてから合併症が出るおそれがあり、フォローアップと呼ばれる長期的な検査や診察の必要性が指摘されています。
ＮＨＫは全国１５か所の小児がん拠点病院を対象に、長期的なフォローアップについてアンケート調査を行いました。
その結果、成人する前までのフォローアップについては１５の施設すべてが「対応できている」、または「おおむね対応できている」と答えました。
一方、成人したあとのフォローアップについては、３つの施設が「あまり対応できていない」と答えました。
「あまり対応できていない」とした施設に課題を複数回答で尋ねたところ、体制や手順が定められていないことやフォローアップの重要性についての情報提供が十分でないという回答がそれぞれ２つの施設で挙げられたほか、患者が来院しなくなり、追跡ができていないと回答した施設もありました。
さらに、「おおむね対応できている」と答えた中の５施設でも自由記述の中で、ほかの施設との連携の難しさやマンパワーの不足など、フォローアップを行うための課題があるとしています。
後遺症で生活にも影響
小児がんでは治療が終わったあと、がんそのものや治療の影響によって、時間の経過とともに発症する合併症が問題となっています。
専門家によりますと、体が成長する前や発達途中で抗がん剤の投与や放射線の照射を行うことで、特有の症状が時間を経過してから現れると考えられるというこです。
まだわかっていないことも多いということですが、ホルモンの異常が起きる内分泌障害や、生殖機能への影響に伴う不妊、それに認知機能の低下など、ふだんの生活にも影響するさまざまな症状が知られています。
全国には小児がんの経験者が１０万人近くいて、成人を迎えた人も５万人を超えるとの見方もあり、国内の過去の調査では２３歳前後の小児がん経験者１８９人を対象とした調査では、男女とも半数以上が何らかの合併症に悩まされたという報告もあります。
こうした合併症に対応することの大切さは、これまで十分に認識されてこなかったため、専門家は“フォローアップロス”と呼ばれる、病院の受診が途絶える患者が多くいると考えられると指摘しています。
合併症に苦しむ人も
小児がんの経験者の中にはフォローアップを受けていないため、その後の合併症の原因がわからず、長年、苦しむ人もいます。
都内に住む３０代の女性は４歳で「急性リンパ性白血病」と診断され、１４歳まで治療を受けました。
その後は、普通の生活に戻り、再発もなく、次第に病院に通うことはなくなりました。しかし、そのころから２つ以上のことを頼まれると、先に頼まれたことを完全に忘れてしまったり、会話中に言葉が全く出てこなくなったりする症状が現れました。
今でも地名や人の名前と顔などを覚えるのが苦手なほか、日々の予定や行き先までの経路など、ノートにメモを取らないと記憶に自信がなく、このために仕事も続けることができなかったと言います。
しかし、去年、その原因が判明します。子どものころに親がつけていた手帳を見返してみると、がんの治療をする過程で、再発を防ぐため、頭に放射線を照射していたことが記録されていて、小児がんの治療をした病院に問い合わせをすると、レントゲン写真も残されていていました。
専門の医師の診断を受けたところ、脳の中で放射線治療の血管への影響と見られる小さな出血が起きていたことがわかり、２０年以上苦しめられてきた症状は治療の影響の可能性があることもわかりました。
女性は「小児がんは完治させたから解決した話だと思っていた。今は原因がわかったことの安心感よりも今後、自分の体に何がおこるかわからないという不安が強いです。手助けしてくれる医療機関を探して通うようにしていきたいです」と話していました。
専門家「体制見直しは喫緊の課題」
小児がん患者の長期フォローアップの問題に詳しい愛媛県立中央病院の石田也寸志医師は「小児がんは治療成績が上がってきたことから認識されるようになった比較的新しい問題だ。特に成人期以降の患者に対しての体制は拠点病院を含めて十分とは言い難い部分があり、体制を見直して対応すべき喫緊の課題だ」と指摘しています。
また、フォローアップは現在、各施設が手探りで実施している状態だとして、「治療後に患者が引っ越しをするケースも少なくないために、日本中どこにいても必要な時には同じようにフォローアップを受けられるようにすることが大切だ。そのために、病気や治療履歴を正確にまとめたり、手帳を統一して作ったりするなどして、フォローアップの方法を標準化する必要性がある。また、将来的には患者のデータを集約するセンターを設けるなど、患者情報を共有する取り組みも大切だ」と指摘しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180418/k10011408451000.html
［解説スペシャル］がんゲノム医療 全国で １１中核拠点と１００病院連携
返信削除2018年5月17日5時0分
がんの原因となる遺伝子変異を調べ、治療法を探るがんゲノム医療。国は今春、１１の中核拠点病院と連携する１００病院を発表し、推進策に取り組み始めた。国立がん研究センター中央病院では臨床研究を本格化させ、来年４月の保険適用を目指す。ただ、検査の費用が高額なうえ、治療薬が見つかるのはまだ１割程度と低いのが難点だ。（医療部 加納昭彦、西原和紀）
■体制整備
「がんゲノム医療をすべての都道府県で受けられる体制を目指す」
今年３月、厚生労働省の担当者は記者会見で、将来的な目標について説明した。厚労省は、２月にがんゲノム医療をリードする中核拠点病院１１か所を指定。この日は、それと連携する全国１００病院を発表した。
がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を調べ、効く薬を特定して治療につなげようというもの。これまで、抗がん剤は、肺がん、乳がんなど臓器別に選ぶのが基本だった。しかし、同じ肺がんでも原因遺伝子が違うと、薬が効くかどうかや副作用の強さに違いが出てくる。
遺伝子変異を事前に調べられれば、あらかじめ効きやすい薬を見つけられるだけでなく、副作用の負担や、無駄な医療費を減らすことにつながる。解析機器の進歩で、近年は１００種類以上の原因遺伝子を一挙に調べられる。
こうした検査は、国内では一部の病院で自費診療や臨床研究として行われているだけだった。中核拠点病院や連携病院の決定は、それを全国に拡大し、保険診療として普及させるための基盤づくりに位置づけられる。
■患者の関心高く
「遺伝子検査が近くで受けられたらいいですね」。患者が極めて少ない希少がんの一種、軟部肉腫を患う茨城県稲敷市の薬剤師、椎野英子しいのひでこさん（５５）は期待を寄せる。
椎野さんは１０年ほど前に診断された。抗がん剤などの治療を受けたが、再発や転移を防ぐため、４年後には左肩から先を切断した。今は仕事を続けながら、毎月、右手だけで車を運転して東京の国立がん研究センター中央病院に通う。
今のところ抗がん剤が効いているが、「もし、今の薬が効かなくなったら検査を受けてみたい」と話す。
がんゲノム医療にかける患者の期待は大きい。新聞やテレビで関連報道がある度、同センターには「私も受けられますか」などと電話が殺到する。今春以降、中核拠点病院の主導する臨床研究が、連携病院とのネットワークを生かして具体化し始めると、問い合わせは３００件を超えた。
■先進医療に指定
同センター中央病院が４月から始めたのは、１１４種類の遺伝子を調べる検査だ。検査には保険が利かないが、例外的に保険診療との併用が認められる「先進医療」として実施する。
保険適用外の検査は、他の保険診療と一緒に受ければ「混合診療」となり、通常なら保険診療の分まで全額が患者の自己負担になってしまう。そこで、国はこの検査を先進医療に指定し、研究を後押ししている。
先進医療の枠組みで研究が一層進み、検査の有用性が確認できれば、保険適用に向けたステップとなる。
同センターの山本昇・中央病院先端医療科長は「遺伝子変異を見つけるだけでなく、どれだけの患者を治療に結びつけられるかが重要。検査としての価値を見極めたい」と話す。
このほか、東京大学病院は、４００種類以上の原因遺伝子を調べる検査法を開発し、早ければ７月に臨床研究を始める。大阪大学病院なども独自の検査法の開発を進めており、各地の中核拠点病院を中心に、本格的な研究が走り出した。
◆がんゲノム医療 ＝がんの原因遺伝子を調べる検査を活用したがん治療。肺がんや乳がんでは、特定の薬が効くかどうか事前に確かめるため、１種類の原因遺伝子を調べる検査がすでに保険適用され、幅広く行われている。これに対し、現在、国が普及を目指しているのは、がんの原因となりうる１００種類以上の遺伝子を一度に検査し、効く薬を探す治療法。
高額検査 保険適用に課題
厚労省は来春にも、がんゲノム医療の遺伝子検査を保険診療にする方針だ。
「通常よりもかなり速いスピードで保険適用を進めたい」と、厚労省幹部は意気込む。国が力を入れるのは、遺伝子検査が、現在の患者に治療の可能性を開くだけでなく、それによって集まるデータを将来に生かす狙いがあるためだ。
遺伝子検査が保険診療になれば患者の費用負担は激減し、検査を受ける人が一気に増える。大量に蓄積される遺伝子データを活用し、がんに関連する新しい遺伝子変異の特定や薬の開発に役立てようというわけだ。
６月には、国立がん研究センターに「がんゲノム情報管理センター」を開設。全国の患者データを集めて一元的に管理する。どの遺伝子変異を持った患者がどこにいるか把握できるようになり、製薬会社は、新薬の臨床試験（治験）がやりやすくなる。
保険診療で行うには、まだ課題が多いのも事実だ。
現時点では、検査を受けても、治療薬にたどり着けるのは１割程度。大半の患者は、遺伝子に異常が見つからなかったり、治療に使える薬がなかったり、期待外れに終わっている。
だが、検査にかかる費用は高額だ。同センター中央病院が先進医療として行う検査は約６７万円で、一部は研究費から補助されるが、約４７万円は患者の自己負担となる。同病院の藤原康弘副院長は「現状では、患者の約９割が支払い損になっているとも言える」と厳しい現実を語る。
保険診療にするには、コストが効果に見合うかどうかという費用対効果の観点も重要になる。厚労省は「検査で薬の効果が事前に分かり、不必要な投薬を減らせる面もある」と強調するが、合理性のある説明が不可欠だろう。
今後、保険の対象患者や、検査の診療報酬（医療の公定価格）をいくらに設定するかなど、慎重に議論されることになりそうだ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180516-118-OYTPT50391
「がん遺伝子」 低額で検査…費用８０万円→数万円
返信削除2018年5月21日5時0分
ゲノム医療 慶応大病院、臨床研究へ
慶応大学病院（東京都）は、がんの原因遺伝子を調べて効果的な薬を選ぶがんゲノム医療で、従来より簡易に１６０種類の遺伝子を調べられる検査法を開発した。有用性を確かめる臨床研究を６月から始める。費用を抑えることで遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す。
がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を特定し、これに合う薬を探して治療する。臓器別で薬を選ぶのに比べ、効く可能性の高い薬を予測できる利点がある。ただ、保険が利かないため、自費診療による検査は５０万～１００万円。慶大病院でも約８０万円と、多くの患者には手が届かないのが現状という。
そこで慶大病院は、解析機器で遺伝子を読み込む回数を従来の半分にし、手順も効率化した簡易検査を考案した。遺伝子変異の有無は確定しないが、疑いがあるかどうかを判定でき、費用は数万円で済む。今回は研究目的のため、費用は病院が負担する。
来月から始める臨床研究は、慶大病院でがんの切除手術を受ける２０歳以上の患者が対象。手術で切除した組織などを検査に転用して採取の手間を省く。また、１００人分の遺伝子を一度に調べられる機器を導入し、外部に委託していた解析を院内で実施することで、コストや所要時間を減らす。簡易検査の結果を活用し、薬の選択に役立てる。
慶大病院によると、従来の検査で、薬が効くかどうかの情報が得られた患者は７割強。実際に薬を使った治療にこぎ着けた患者は１割だった。臨床研究では、３年かけて最大１万２０００人を検査し、どのくらいの患者で変異の情報が得られるか調べる。
西原広史・慶大医学部腫瘍センター特任教授は「現状のがんゲノム医療は患者負担が大きく、医療の格差を助長しているとの指摘もある。誰もが受けられる検査法にしたい」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180521-118-OYTPT50103
がん遺伝子検査、数万円で…簡易法６月に臨床へ
削除2018年5月21日7時11分
慶応大学病院（東京都）は、がんの原因遺伝子を調べて効果的な薬を選ぶがんゲノム医療で、従来より簡易に１６０種類の遺伝子を調べられる検査法を開発した。
有用性を確かめる臨床研究を６月から始める。費用を抑えることで遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す。
がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を特定し、これに合う薬を探して治療する。臓器別で薬を選ぶのに比べ、効く可能性の高い薬を予測できる利点がある。ただ、保険が利かないため、自費診療による検査は５０万～１００万円。慶大病院でも約８０万円と、多くの患者には手が届かないのが現状という。
そこで慶大病院は、解析機器で遺伝子を読み込む回数を従来の半分にし、手順も効率化した簡易検査を考案した。遺伝子変異の有無は確定しないが、疑いがあるかどうかを判定でき、費用は数万円で済む。今回は研究目的のため、費用は病院が負担する。
来月から始める臨床研究は、慶大病院でがんの切除手術を受ける２０歳以上の患者が対象。手術で切除した組織などを検査に転用して採取の手間を省く。また、１００人分の遺伝子を一度に調べられる機器を導入し、外部に委託していた解析を院内で実施することで、コストや所要時間を減らす。簡易検査の結果を活用し、薬の選択に役立てる。
慶大病院によると、従来の検査で、薬が効くかどうかの情報が得られた患者は７割強。実際に薬を使った治療にこぎ着けた患者は１割だった。臨床研究では、３年かけて最大１万２０００人を検査し、どのくらいの患者で変異の情報が得られるか調べる。
西原広史・慶大医学部腫瘍センター特任教授は「現状のがんゲノム医療は患者負担が大きく、医療の格差を助長しているとの指摘もある。誰もが受けられる検査法にしたい」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180520-118-OYT1T50153
＞遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す
削除がん患者 落語や漫才の「お笑い」で免疫細胞増加
返信削除5月29日 19時36分
がんの患者に落語や漫才などの「お笑い」を見てもらい、治療によい影響が出るかを科学的に研究している大阪国際がんセンターのグループが、お笑いを見た人では免疫が高まるなどの効果が確認できたと発表しました。
これは、大阪 中央区の大阪国際がんセンターなどのグループが、２９日に会見を開いて発表しました。
グループでは、センターで治療を受ける４０歳以上６５歳未満のがん患者５７人を対象に、落語や漫才などのお笑いを見るグループと見ないグループに分けて、免疫細胞やＱＯＬ＝生活の質などに違いがあるかを調べました。
その結果、がんを攻撃するＮＫ細胞という免疫細胞の数について、お笑いを見なかったグループでは変化はありませんでしたが、お笑いを見たグループにはおよそ１．３倍に増えた人がいるなど、全体的にＮＫ細胞の数が増えていたということです。
また、お笑いを見たグループでは、免疫を高めるサイトカインと呼ばれるたんぱく質が平均でおよそ３０％増えていたということです。
グループは今後、結果を論文にまとめるということで、さらにデータを詳しく分析するということです。
大阪国際がんセンター、がん対策センターの宮代勲所長は「関西のお笑いには独特の感覚があると思っていて、それを科学的に示したいと考えていた。皆さんの協力で成し遂げることができた」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180529/k10011457361000.html
去年の死者数134万人余 ３割はがんが死因
返信削除6月3日 4時52分
去年１年間に死亡した人は全国で１３４万人余りと戦後最も多くなり、このうち３割ががんで亡くなっていることがわかりました。
厚生労働省のまとめによりますと、去年１年間に死亡した人は全国で１３４万４３３人と、前の年より３万２０００人余り増え、高齢化に伴い戦後最も多くなりました。
死因で最も多かったのががんで全体の２８％を占め、３．６人に１人ががんで亡くなっています。がんの部位別で最も多かったのは、男性は肺がん、女性は大腸がんでした。
がんの次に多かった死因は、心筋梗塞などの心疾患で１５％、脳卒中などの脳血管疾患が８％などとなっています。
また、ものを飲み込む力が弱くなった高齢者などに起きる誤えん性肺炎が初めて分類の対象になり、全体の３％となりました。
厚生労働省は「がんは３０年以上にわたって日本人の死因で最も多い病気となっている。がん医療の充実を図るため、患者の遺伝情報をもとに最適な治療薬を選ぶ『ゲノム医療』の推進などに取り組みたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180603/k10011462771000.html
「がん検診」「がん治療」という名称のシノギで、人の命を弄んでいなきゃいいけどな…
削除なんかひたすら増殖肥大、暴走し続けているなあ…
返信削除戦中の軍部の様相だ。
「超早期発見」と「最新免疫療法」
返信削除「ノーベル賞に最も近い異端児」が切り拓く「がんゲノム医療」
ノンフィクション・ライター 窪田順生
週刊新潮 2018年6月21日早苗月増大号
http://www.shinchosha.co.jp/shukanshincho/backnumber/20180614/
がん検査薬、競合他社の参入妨害で立ち入り検査
返信削除2018年6月13日14時18分
がん診断などに利用されるＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）検査の検査薬を製造・販売する医薬品メーカーの日本メジフィジックス（東京）が、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は１３日午前、独占禁止法違反（私的独占）の疑いで同社に立ち入り検査に入った。
ＰＥＴ検査薬を患者に注入する際には、特殊な装置が使われる。ＰＥＴの検査薬の製造・販売は、長年、メジ社が独占状態を続けていたため、装置メーカーが開発し、各地の医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬を想定した規格になっている。
関係者によると、ＰＥＴ検査薬を新たに開発した新規参入業者は数年前、装置メーカーに自社の検査薬も使えるよう、規格の改造を要請。メーカーは了承し、メジ社にも了解を求めたが、メジ社は拒否し、メーカーに改造を断念させた疑いがある。
独占禁止法は、事業者が競合他社を市場から排除し、競争を制限することを禁じている。ＰＥＴ検査薬の年間市場規模は１００億円を超えるとされる。公取委は、新規参入業者がどこまでシェア（市場占有率）を伸ばせるかはっきりしなかったことから、装置メーカーはメジ社の意向に逆らえなかったとみている。
メジ社は取材に対し、「公取委の調査には協力していく」としている。
◆ＰＥＴ検査＝大量のブドウ糖を消費するがん細胞の性質を利用し、がんを発見する検査。ブドウ糖に放射性物質を合成した検査薬を患者に注入すると、がん細胞に検査薬が集まり、放射線を発する。その様子を特殊なカメラで撮影する。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180613-118-OYT1T50063
がん検査薬 参入妨害疑い…公取委 メーカーに立ち入り
削除2018年6月13日15時0分
がん診断などに利用されるＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）検査の検査薬を製造・販売する医薬品メーカーの日本メジフィジックス（東京）が、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は１３日午前、独占禁止法違反（私的独占）の疑いで同社に立ち入り検査に入った。
ＰＥＴ検査薬を患者に注入する際には、特殊な装置が使われる。ＰＥＴの検査薬の製造・販売は、長年、メジ社が独占状態を続けていたため、装置メーカーが開発し、各地の医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬を想定した規格になっている。
関係者によると、ＰＥＴ検査薬を新たに開発した新規参入業者は数年前、装置メーカーに自社の検査薬も使えるよう、規格の改造を要請。メーカーは了承し、メジ社にも了解を求めたが、メジ社は拒否し、メーカーに改造を断念させた疑いがある。
独占禁止法は、事業者が競合他社を市場から排除し、競争を制限することを禁じている。ＰＥＴ検査薬の年間市場規模は１００億円を超えるとされる。公取委は、新規参入業者がどこまでシェア（市場占有率）を伸ばせるかはっきりしなかったことから、装置メーカーはメジ社の意向に逆らえなかったとみている。
メジ社は取材に対し、「公取委の調査には協力していく」としている。
【ＰＥＴ検査】 大量のブドウ糖を消費するがん細胞の性質を利用し、がんを発見する検査。ブドウ糖に放射性物質を合成した検査薬を患者に注入すると、がん細胞に検査薬が集まり、放射線を発する。その様子を特殊なカメラで撮影する。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180613-118-OYTPT50351
競合他社排除を画策か…がん検査薬メーカー立ち入り
削除2018年6月14日5時0分
がん診断などに利用されるＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）検査の検査薬を巡り、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は１３日、独占禁止法違反（私的独占）の疑いで医薬品メーカーの日本メジフィジックス（東京）を立ち入り検査した。公取委は、メジ社が競合他社を市場から排除し、競争を制限した疑いがあるとみて調べる。
ＰＥＴ検査薬は、特殊な装置で患者に注入するが、２００５年に国内で初めて販売を始めたメジ社が１００億円超に上る市場を独占。装置メーカーが開発し、医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬に合った規格となっていた。関係者によると、検査薬を新たに開発した新規参入業者は、メーカーに規格の改造を要請。メーカーから了解を求められたメジ社は拒否し、断念させた疑いがある。その後、メーカーはメジ社と新規参入業者の両方の検査薬が使える装置を開発。メジ社はこの装置を導入しようとした医療機関に「その装置ではうちの検査薬は使えない」などとウソをついた疑いもあるという。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180614-118-OYTPT50070
［医療ルネサンス］がん専門病院＜１＞手術待ち短縮 不安和らぐ
返信削除2018年7月19日5時0分
「びっくりするくらい順調な回復。手術前よりも体調は良いくらい」。４月２０日にがん研有明病院（東京都江東区）で、胃の３分の２を切除する手術を受けた千葉県の男性（５４）は、先月２１日の診察で声を弾ませた。
胃外科副医長の井田智さん（４１）は体調管理の注意点を話し、「あと１か月でもっとよくなりますよ」と笑顔で応じた。同病院は患者の手術待ちを短くするため、初診日に集中的に検査し、その日のうちに結果と治療方針を説明する。男性は、初診から約２週間で手術を受けた。
男性は「待機が数か月でも、がんが大きくなるのでは、と不安になる。手術まで早く、精神的に良かった」と振り返る。
２月の人間ドックがきっかけで胃がんと診断された男性が、同病院を初めて訪れたのは４月５日。午後１時から午後５時過ぎまで、採血やレントゲン、胃カメラ、ＣＴ（コンピューター断層撮影法）など６種類の検査を受けた。
全検査後、すぐに井田さんから、暫定的な検査結果として「がんの進行度合いを示すステージ（病期）は初期の１Ｂ」と説明された。手術の方法は、傷痕が小さく体の負担も少ない腹腔鏡ふくくうきょうが適していると提示された。男性は「その日のうちに結果が分かり、少し安心できた」と言う。
男性は持病の不整脈の追加検査を９日に受け、１２日には「手術は２０日」と決まった。約５時間の手術を受け、術後の経過は良好で２９日に退院した。「体力的に自信が付いた」と一人で荷物を抱え、電車で１時間半の自宅へ帰った。
先月上旬には「もう無理かもしれない」とあきらめかけていた趣味のサーフィンを再開した。男性は「食事は３０分かけてよくかむことを心がけているが、特に心配していない」と話す。
手術の待機期間短縮は、同病院が２０１１年に始めた経営改革の一環。１４年に手術室を４室増やし２０室とした。手術に欠かせない麻酔科医を増員し、手術室の空き時間を少なくするなど、効率的な運用も工夫している。井田さんは「手術待ちを短くすれば、患者さんや家族の不安を和らげ、病院への信頼向上につながる」と指摘する。
大阪国際がんセンター（大阪市）でも、１５年から全診療科で初診患者の早期検査・入院を目指す取り組みを精力的に進める。「入院まで時間がかかるから他の病院に」と、地域の医療機関から敬遠されたことが契機だという。
がん研有明病院や同センターは、全国がんセンター協議会に所属するがん専門病院として、地域のがん医療を支えてきた。治療成績の向上と同時に、患者の満足度をどう高めていくか。手術や検査の待機期間短縮は、そうした試みの一例だ。患者の要望に幅広く応えようというがん専門病院の動きを追う。（山田聡）（このシリーズは全５回）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180718-118-OYTPT50352
［医療ルネサンス］がん専門病院＜２＞入院中お口のケアも
削除2018年7月20日5時0分
「がん治療中の歯科治療がこんなに大切だったなんて」。こう話す千葉県松戸市の女性（７４）は昨年暮れ、国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）で、顎下がっか腺がんの摘出手術に先立ち、院内の歯科でむし歯を抜いた。
全身麻酔の手術では、人工呼吸器のチューブを口から気管に通す。口の中の細菌による肺炎などを予防するため、手術前の歯科治療は重要だ。
手術に続いて、今年２月、放射線治療が始まった。放射線の副作用で、歯茎や舌の裏に口内炎ができた。流動食をのみ込むだけでも痛く、「思っていたより、かなりつらかった」という。
そんなイライラを小さくしてくれたのも歯科だった。放射線治療の間、女性は、口の中を清潔に保ち、口内炎を悪化させないため、週１回、歯磨きやうがいなどの口腔こうくうケアの指導を受け、痛みが我慢できない時は、処方された炎症を抑える塗り薬を使用した。
担当の歯科医は「自分で食べられることが大切ですよ」と声をかけてくれ、心強かった。おかげで大きく体重を減らすこともなく、３月末まで計３３回の放射線照射を終えることができた。女性は「院内で歯科治療も全部受けられたので、とても安心した」と話す。
女性のような問題を抱えるがん患者は少なくない。同病院歯科の初診患者のうち、８割は化学療法中や手術後の感染症などを予防するための受診だ。
ほかのがん専門病院でも、安心して治療が続けられるよう、歯科との連携を重視する姿勢は広がっている。地域のがん医療を支える全国がんセンター協議会に加盟する３２医療機関は、院内に基本的な歯科機能を備えているという。
地域の歯科と連携する取り組みも進む。国立がん研究センター中央病院は、治療中はもちろん、退院後も自宅近くで歯科治療を続けられるよう、「がん診療連携登録歯科医」のいる歯科を患者に紹介している。
登録歯科医は、全国共通の講習会を受講し、がん患者の歯科治療に関して詳しい知識を習得した歯科医だ。国立がん研究センターと日本歯科医師会の協力で、２０１０年にスタートした。登録歯科医は今年３月末で１万４４２６人。最近７年で１５倍に増えた。
同病院・歯科医長の上野尚雄さんは「がん治療中も、自宅に戻った後も、歯科治療が続けられるよう、専門病院と地域の両方で支えていくことが大切」と話す。
全国の登録歯科医は「がん情報サービス」（https://ganjoho.jp/med_pro/med_info/dental/dentist_search.html)から検索できる。（安藤奈々）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180719-118-OYTPT50351
［医療ルネサンス］がん専門病院＜３＞化学療法 循環器病に注意
削除2018年7月23日5時0分
「帰っちゃダメですよ。脳梗塞こうそくで亡くなる人もいますから」
新潟県粟島浦村の脇川為雄さん（７５）は６月、県立がんセンター新潟病院（新潟市）で、循環器内科医の大倉裕二さんからこう告げられ、緊急入院した。膵臓すいぞうの腫瘍の経過を見るため、ＣＴ（コンピューター断層撮影）による検査を受け、心臓に血の塊（血栓）が見つかった。
心臓の血栓は、脳に運ばれて血管に詰まり、脳梗塞を引き起こす恐れがある。入院した脇川さんは、すぐにがんの化学療法を休止した。約２週間、血栓を溶かす注射薬の投与を受け、危機を脱した。「先生方の対応が早くて命拾いした」と振り返る。
脇川さんは５年前、不整脈の一つ心房細動があると診断された。心臓に血栓ができやすく、血を固まりにくくする予防薬を飲んでいた。昨年３月、１５年以上前に治療を終えた腎臓がんの膵臓への転移がわかり、外来で化学療法を受けていた。
化学療法は心機能に悪影響を与えやすく、心筋梗塞や脳卒中などの循環器病のリスクを高めることが知られている。脇川さんに緊急入院を勧めた大倉さんは「化学療法がきっかけで不整脈が起きたり、悪化したりすることがある。がん治療では循環器病への注意が不可欠だ」と説明する。
大倉さんによると、２０１４年までの１０年間に登録された同病院のがん患者で、循環器病を患っていた人の割合は男性８・７％、女性３・５％。全国データに当てはめて推計すると、循環器病を持つがん患者は現在、２５万人以上いることになる。１０年後には３０万人を超えると試算される。
大倉さんら同病院の医師は、専門分野にかかわらず、循環器病悪化の兆候を見逃さないよう細心の注意を払う。脇川さんに血栓が見つかったという情報は、ＣＴ検査担当の放射線診断科医から泌尿器科の主治医、そして内科の大倉さんへ、３分足らずで伝わった。
医師同士の連携は、循環器病に限らずスムーズだ。例えば、がん細胞を狙いうちする分子標的薬による大腸がんの治療。薬の種類によっては、８割以上という高い割合で、皮膚に発疹や爪の周りに炎症などが起きる。同病院では、治療開始前に皮膚科を受診してもらい、塗り薬を処方したり、スキンケアの注意点を指導したりする。
皮膚科医で副院長の竹之内辰也さんは「がん治療に伴う合併症や副作用のリスクをできるだけ小さくするためには、診療科の壁を越えた連携が今後ますます重要になる」と指摘する。（赤津良太）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180722-118-OYTPT50240
［医療ルネサンス］がん専門病院＜４＞緩和ケア 不安、悩み支える
削除2018年7月24日5時0
「主治医の先生から、もう治療法がなくなると言われてしまって……」
６月上旬の愛知県がんセンター中央病院（名古屋市）。同県長久手市の女性（４７）は、緩和ケアセンター長の下山理史さとふみさんにこう切り出した。下山さんは緩和ケア医として、闘病のつらさと将来への不安にさいなまれる女性を４年間支えてきた。
下山さんは、夫（４７）と一緒に訪れた女性の話をさえぎることなく、丁寧に聞いた上で、「これから先、どんな医療を望むのか、よく考えて、家族で話し合うことが大事です」と２人に語りかけた。
がん治療が進歩し、がんと長期間向き合う人が増える中、体の痛みや精神的なつらさなどを和らげる緩和ケアはますます重要になっている。近年は終末期に限らず、日々の治療と並行して進められることが多い。
女性は２０１１年に乳がんが見つかった。１４年には肝臓に転移した。「私はどうなってしまうの」と、不安に押し潰されそうになり、緩和ケアを受け始めた。薬の種類を変えながら抗がん剤治療を続けてきたが、薬の選択肢はもうほとんど残っていないという。
夫は家事を積極的に手伝い、気持ちもよく聞いてくれる。小学生の長男（１１）と長女（９）は優しい性格で、母親の役に立ちたいと、がん治療について学ぶ同病院の子ども向け勉強会に参加した。
でも、２人ともちょっとおっとりしていて、忘れ物が多い。「将来、お母さんがいないからだらしない、なんて言われてほしくない」と、つい口うるさく叱ってしまう。女性は「鬼みたいな母のイメージを残して死ぬのは嫌なんです」と、下山さんに打ち明けた。
「親として当然だし、気持ちは伝わっていますよ。あなたらしく生きることが大切ですよね」と受け止めてもらえ、気持ちが少し軽くなったという。
「緩和ケアがなければ、ここまで治療を続けられたかどうか分からない」と、女性は感謝する。
同病院は地域のがん医療を担う病院向けに緩和ケアの研修も行う。１７年度は県内１２施設の医師や看護師らが集まり、緩和ケアチームの活動を実地で学んだ。
下山さんは「できるだけ多くの目で患者さんを見れば、気づくことも増える。ちょっとしたことでも院内で共有し、患者さんの苦しみや悩みの解消につなげたい」と力を込める。
患者の要望に応えるケアのノウハウを広める動きは、ほかのがん専門病院でも進む。国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）は１２年、副作用による脱毛の悩みなど外見（アピアランス）のケアに関する研修会を始めた。延べ約１２００人の医療関係者が参加している。（西原和紀）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50203
［医療ルネサンス］がん専門病院＜５＞支え合ってマラソン完走
削除2018年7月25日5時0分
大阪市の会社員、鈴木哲さとしさん（５１）は２０１７年１１月、尿管がんの治療を受けながら大阪マラソンに初出場した。４２・１９５キロを３時間２９分あまりで完走。患者仲間らと、「またこんなタイムが出せるとは思わなかった」と喜んだ。
１００キロの大会も度々完走したランニング愛好家だったが、１６年６月、血尿が出て、当時の大阪府立成人病センター（大阪市）で検査を受けると、進行した尿管がんと判明した。
抗がん剤治療などを受け、左の腎臓と尿管を摘出した。７か月後、職場に復帰したが、抗がん剤の影響で髪の毛は抜け、体力も落ちて疲れやすくなった。新しい治療薬の効果と安全性を確かめる治験も受けた。「もう走れないのか」。生きがいを失った。
そんな時に見かけたのが、開設されたばかりの大阪国際がんセンター（大阪市）に貼り出された掲示だった。「スタッフと一緒に大阪マラソンを走りませんか」。心が動いた。
国際がんセンターは、旧成人病センターが前身で、１７年春に移転・新築された。総長の松浦成昭なりあきさん（６６）は、患者に選ばれる病院になろうと、「患者満足度の追求」を理念として掲げた。
松浦さんは「がんとの付き合いは長くなり、治療しながら生活することが当たり前になった」と話す。がん治療の経験者「がんサバイバー」が５００万人以上いる今、患者の満足度を高めるため、どう生きがいや目標を持ってもらうかは切実な問題だ。
大阪マラソンへの参加を呼びかける活動は、そんな松浦さんの考えに共感した医師ら職員が自発的に始めたものだった。患者と共に週２回、大阪城周辺を走る練習会を開いていた。
練習会に参加した鈴木さんも、最初はゆっくりとしか走れなかった。しかし、励まされながら、似た境遇の患者たちと練習するうちに、前向きな気持ちがよみがえった。「この病院でなかったら、今の自分はない」と感謝する。
国際がんセンターは、体制上も患者支援に力を入れる。１階入り口付近に患者からの相談に応じる窓口を設置し、７人の職員が対応する。医療費の負担や就労問題、心理的なケアなど、１７年度の相談は約９０００件に上った。今年度は、退院後に運動できる施設などが併設された「患者支援棟」もできる予定だ。
こうした支援の取り組みは、全国がんセンター協議会に加盟するがん専門病院３２施設はもちろん、地域のがん医療を担う約４００の拠点病院に広がる。松浦さんは「気軽に相談できる場所が、がん専門病院や拠点病院には必ずある。もっと活用してほしい」と話す。（石塚人生）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50345
ゲノム編集「難治性の病気などから臨床応用を」
返信削除2018年7月23日23時0分
遺伝子を効率よく改変する技術「ゲノム編集」について、医療分野の研究を進める東京大の濡木理ぬれきおさむ教授と、生命倫理が専門の北海道大の石井哲也教授が２３日、ＢＳ日テレの「深層ＮＥＷＳ」に出演し、実用化に向けた課題などを議論した。
ゲノム編集は、がんなどの治療や品種改良などへの応用が期待されている。濡木教授は、研究が加速する米国や中国と比べ、「日本は政府や企業のバックアップが少ない」と指摘。石井教授は「すばらしい技術だが、使い方が大切。まずは難治性の病気などから臨床応用すべきだ」と語った。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180723-118-OYT1T50080
一般的ではないごくごく特殊なものマイナーなものほど、医科様幻惑ネタを仕込みやすい…
削除ゲノム編集 遺伝子の一部に変異起こさせる操作 規制せず 原案
削除2018年8月16日 4時43分
ゲノム編集と呼ばれる最新の遺伝子操作技術について、国は専門家を集めて規制が必要か検討していますが、遺伝子の一部に変異を起こさせて新しい品種を作り出す操作については自然界で起きている突然変異と変わらないとして特別な規制はしない、という原案をまとめました。この技術については規制をすべきか国によっても判断が分かれ、日本の議論の行方が注目されます。
ゲノム編集は遺伝子を操作する最新の技術で、ＤＮＡの中の狙った遺伝子に変異を起こさせることや目的の位置に別の遺伝子を組み込むことで動物や植物の品種改良を効率的にできるため世界的に応用が進んでいます。
従来の遺伝子組み換え技術については、国は飼育や栽培の際に自然環境に無制限に出ないようルールを設けたり、野生の種と交配して生態系に悪い影響を及ぼさないよう規制したりしていますが、ゲノム編集についても同じような規制が必要か、国は専門家を集めて検討を行っています。
そして、事務局の案として、目的の位置に別の遺伝子を組み込む操作については、従来の遺伝子組み換えと同じ規制をする一方で、狙った遺伝子に変異を起こさせる操作については自然界で起きている突然変異と変わらない、として法律による規制はしないという原案をまとめました。
国内の消費者団体には厳しい規制をすべきだとする意見がある一方で、この技術の産業応用を目指す企業などからなる団体は厳しい規制は避けるべきだとするなど、意見が対立しています。
さらに海外では、アメリカ政府が特別な規制をしない方針を示す一方で、ＥＵでは司法裁判所がいずれの方法でも遺伝子組み換え技術と同じ規制を適用すべきとするなど判断が分かれています。
日本ではさらに検討を行い、早ければ今月中にも規制が必要か方針をまとめることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180816/k10011578461000.html
https://koibito2.blogspot.com/2018/08/blog-post.html?showComment=1534385639426#c5332774709806672912
［論点スペシャル］「いのちの値段」治療とお金のこれから
返信削除2018年7月25日5時0分
今月完結した、くらし家庭面「医療ルネサンス」の長期シリーズ「いのちの値段」。いのちと費用を巡る物語を、１年７か月かけて、１１のテーマで追った。テーマごとに原則、五つの物語がつづられた。見えてきた現実や課題は？ これからの医療の姿は？ がんを体験した作家と、現場で試行錯誤する４０歳代の医師２人に話を聞いた。（医療部 鈴木敦秋）
患者の価値観尊重して…作家・作詞家 なかにし礼氏
削除なかにし・れい 中国黒竜江省（旧満州）生まれ。立教大学文学部卒。作詞家として日本レコード大賞受賞。「長崎ぶらぶら節」で直木賞受賞。「闘う力」などがんをテーマにした著書も多い。７９歳。
昨年３月のこのシリーズで、僕の食道がんの体験を描いてもらった。
２０１２年にがんが判明し、妻と２人、インターネットで治療法を探した。まだ知名度が低かった「陽子線治療」を探しあてた時、歌詞をギリギリでつかまえた時と同じ歓喜があった。２年半後に再発。今度は抗がん剤治療が奏功し、再び陽子線治療を受けた。
最初の時、相談した４人の名医らは異口同音に手術を勧めた。陽子線治療はみな専門外で、情報もなかった。僕には心筋梗塞こうそくの持病がある。手術に耐えられるか疑問だし、抗がん剤も使いたくない。「狭い日本のなかの標準的治療を押しつけないでください」と言ったんです。生意気にも。
患者たちの姿は、実に多様だ。がん患者にも、それぞれの生き方や価値観がある。それらをベースに、治療法が選ばれるべきだ。
日本では今なお、医師たちが専門性や縦割りの壁にとらわれ、患者のための連携を欠いている。最近、相次いでいるＣＴ（コンピューター断層撮影法）画像の見落とし問題も弊害の一つだ。いら立ちを覚える。
逆説的だが、僕が陽子線治療を選び取った背景には、この国の医療に対する信頼があった。日本には力がある。科学力も技術力も技術者の腕も世界一だ。治せないはずがない、と思った。
患者は、自分が生きる国の国力、経済力以上の医療を受けられない。人口減社会に向け、日本の力を最も有効に生かす医療費の使い方は何か。正に、この国の哲学が問われている。
けれど、薬剤費が年間数百万円、数千万円かかる高額治療薬の問題一つとっても、どこまでの高額薬を誰に認めるかなどの哲学や議論の土台は、いまだ国民に示されていない。延命治療や臓器移植と費用の問題もタブー視され、蓋をしたままに見える。社会でもっと語られるべきだ。
がんと闘うのは大変、これは本当に大変なんです。本当に疲れ果てる。がんは日常生活に入ってくる。死という非日常を予告編として知り始める。それをどういういい物語にしていくかは本人次第だ。がんになり、うろたえ、「虚無のなかの希望」を知ったことで、僕は成長することができた。
医療者は、がんにかかった人間の苦しみをどうケアするかという「人間学」を積みあげてほしい。そうでなければ、治療のなかで身もだえている人たちに対して優しくないと思うんだ。
世の中の健全化と、患者の人生を有意義にさせてあげることが、今後も医療者の大事な役割だ。「いのちの値段」を考える時、そう思えてならない。
薬頼みから「人間学」へ…聖路加国際病院 リウマチ膠原こうげん病センター副医長 津田篤太郎氏
削除つだ・とくたろう 京都大学医学部卒。北里大学東洋医学総合研究所で漢方を学ぶ。総合診療に東洋医学を加えた診療をする。２０１４年から現職。著書に「漢方水先案内」など。４１歳。
今年４月のシリーズでは、私の診療も取り上げられた。原因不明の激痛に悩む女性と時間をかけて語らい、痛みや苦しみを生む背景を探った。大家族の調整役として完璧であろうとし、頑張り過ぎる生き方が彼女の心身を追い込んでいた。
近年、失われがちな医療者と患者のふれあいや対話は、時に大きな治療効果をあげる。つらい人の話をしっかりと聞く。痛がる相手の背中をさする。手を握る。これらはＡＩ（人工知能）が取って代われない分野であり、それこそが、病が多様化した現代医療の「人間学」の核となる。
いくつかの病気を抱えながら生きることが当たり前の時代になった。薬頼みの治療ではうまくいかない病も多い。私にとってこれからの医療は、人間学に「戻っていく」イメージだ。
とはいえ、人間学は医療者だけでつくれるものではない。患者側の意識の変化も求められる。このシリーズでは、患者の「足かせ」になるだけかと思えていたお金の問題が、逆に新しい考え方や行動を導く糸口になっていた。
多くの患者が登場した。高額の抗がん剤を使う患者たちは、その値段の高さに悩む。自分の子や孫たちの顔を思い浮かべ、後の世代の医療費を先食いしているのではないか、自ら担うべき責任は何かと自問する。巨額の医療費を使い、最近では「自己責任」論の批判を浴びることも多い人工透析医療の患者も同じだ。
日本では、病気は排除可能なものという意識が根強かった。薬に対しても、多額のお金をかけることを社会的に認めてきた。医療や薬に対する患者側の期待や依存には少々、行き過ぎが生じていた。
こうしたなか、患者側が、自分が病気で苦しいということだけにとどまらず、自分の医療費負担の先にある世界を思考していく動きは興味深い。薬を余らせないように飲む、日々の体調管理を徹底するなど現代の「患者の心得」が育っていくのは、一つの希望だ。
人間学としての医療は、社会をも変えてゆく。人が人を支え、人が人を癒やす。社会において、そうした関係性を再構築することが、多くの人のいのちを守る。そのためにお金をかけることも今後は必要になる。
医療費 適正な配分は…国立がん研究センター東病院 精神腫瘍科長 小川朝生氏
削除おがわ・あさお 大阪大学医学部卒。２００７年から国立がんセンター東病院精神腫瘍科に勤務。１３年から現職。高齢がん患者の支援プログラム開発などに携わる。著書多数。４５歳。
「いのちの値段」は、強烈なタイトルだ。日本には、「いのちに値段はつかない」と考える文化がある。それは、社会の平等性を説く時は強みとなり、多層で複雑な現実を捉える時は弱みになった。
がんの緩和医療の現場にいると、この１０年で、患者の治療とお金の問題が不可分になった印象だ。「医療費を払えないから治療を受けない」「抗がん剤を打って働いているが、給与は全て治療費に消える。働く意味って何だ」などの声を聞く。最近では、本人ではなく家族が治療の中止を求めてくることがあった。
いのちと、それを支える医療費の現状について、「バランスの悪さ」が気になっている。
国のがん医療予算は、多くが新規治療の開発に向かう。がん治療は今後、遺伝子レベルで患者個人に最適な方法を選ぶようになり、抗がん剤の開発も細分化する。一部であっても患者が長生きできるようになるのは素晴らしいが、対象数が減れば、当然、抗がん剤の価格設定も高くなる。
一方で、人生の質に対する備えは不十分だ。がんで人生の最終段階を迎えた人が、自らの生に折りあいをつけられるよう支える。独居や孤立など弱い立場の人を受け止める。それには多職種による地域連携や人材育成が必要だが、現状は著しく遅れている。予算も微々たるものだ。シリーズに登場した個々の物語は、こうしたアンバランスさを強烈に浮かびあがらせた。
国民皆保険、安価な医療費、患者が受診先を自由に選べる「フリーアクセス」が特徴だった日本の医療は、転換期を迎えている。社会保障費が増大するなか、誰を救い、誰に我慢してもらうかという「配分」の議論をせざるをえない。社会として医療費の「適正」な使い方を探ることが求められる。
こうしたテーマになると、私たちは、お金の話だけに目を向け、背景にある倫理の問題や、「弱者を救うとは何か」という問題から目を背けがちだ。子どもの心臓移植や難病の新薬開発など、お金が絡む多くの課題の裏側に、倫理や価値観の問題が横たわっていることを忘れてはならない。
現実を見つめ、持続可能な未来を見つける。私たちは今、待ったなしの場所にいることを自覚すべきだ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50414
［医療なび］データ改ざん対処 新法施行…臨床研究 他者がチェック
返信削除2018年7月25日5時0分
医師らが医薬品や医療機器などを人に使用し、安全性や有効性を確かめる臨床研究の手続きを定めた「臨床研究法」が今年４月に施行された。この法律は、２０１３年７月に発覚した高血圧治療薬「ディオバン」を巡る臨床研究データ改ざん事件を受け、研究の透明性を高めるために作られた。ただ、手続きの負担が重くなり、研究が止まってしまうとの懸念の声も現場から上がっている。（原隆也）
この法律の対象は、医師や歯科医が主体となって治療や診断、予防方法の改善などを目的に行う臨床研究。企業などが新薬や医療機器の開発と販売を目的に行う臨床試験（治験）は、すでに医薬品医療機器法に基づく法規制がかかっているため、臨床研究法の対象から外されている。
こうした臨床研究は従来、厚生労働省が定めた倫理指針に沿って行われてきた。しかし、指針通りに行われているかどうかのチェックが不十分なうえ、たとえ指針に違反しても罰則がなく、実効性に欠けるなどの反省から今回、臨床研究法が定められた。
これにより、製薬会社が臨床研究に資金提供する場合、医療機関と提供額や支払時期など契約を結び、インターネットで提供額などを公表するよう義務付けられた。
臨床研究を実施する医療機関は、計画を審査する組織として新たに、外部の生命倫理や法律の専門家などで構成する厚労省認定の臨床研究審査委員会を設けることになった。従来の指針に基づいて病院長の下に置かれた倫理審査委員会よりも客観性を高めた。
監督にあたる厚労省の権限も強化された。法律違反が確認されれば、研究責任者に改善命令を出すほか、健康被害を及ぼす恐れがある場合は研究の緊急停止を命じられるようになった。
特に現場の医師らの目を引いているのが、臨床研究が計画通りに行われているかどうか、実施中と終了時のチェックを行うのは担当の医師とは別とするとしたことだ。
ある大学病院の医師は「製薬会社から資金を得られず、医師が細々と自主的に行ってきた研究は、そのために新たに人を雇うか、外部への発注を迫られるため、資金難で中止に追い込まれるケースが出てくる」と明かす。
複数の医師は、これまで自分たちが無給で担ってきた作業を、法律に沿って他者に有給で担ってもらうには臨床研究１件当たり数千万円の費用がかかると見積もる。ある医師は「あの事件のせいで、医師が行う臨床研究は全て質が低くて疑わしいものだと思われてしまった」と肩を落とす。
◆臨床研究データ改ざん事件 ＝脳卒中などに対するディオバンの予防効果の検証を目的に５大学で行われた臨床研究の一部で、有利な結果になるようなデータの改ざんが確認された。５大学には販売元のノバルティスファーマから寄付金が支払われ、データの解析などに同社社員が携わっていた。
資金難で研究中止も
臨床研究を実施する中核病院として国から指定されている、国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）は、各部署に分散していた臨床研究支援組織を１５年に一本化。臨床研究計画の作成やデータの管理・解析、研究に参加する患者や家族への相談などにあたる専門家約１００人が所属している。
組織の責任者で副院長の藤原康弘さんは「全国トップレベルの臨床研究の支援組織だが、それでも人員と資金が足りない。他の医療機関や研究機関はもっと厳しいはず」と明かす。現在取り組む約２００の臨床研究のうち、続ける研究と、成果が芳しくなく、やむなく中止する研究の仕分けを進めているという。
藤原さんは「厳しい規制で臨床研究の質を高めるのが法律の狙いだが、研究はすぐに成果が上がるものばかりではない。規制と同時に投資も増やす必要がある」と話す。
臨床研究の法規制に詳しい生命倫理政策研究会共同代表の●島ぬでしま次郎さんは「現場の混乱は、これまでの手続きが甘かったツケが回ってきたとも言える。ただし、欧米などの関係法令では治験と他の臨床研究を分けていない。別々の法律では手続きが煩雑になり、現場の負担が大きい。日本も一つの法律にまとめた方がわかりやすく、患者にも信頼されやすくなる」と指摘している。（●は木へんに勝）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50363
https://koibito2.blogspot.com/2018/04/2018.html?showComment=1532597698756#c5563017951864021935
「バルサルタン」
削除https://koibito2.blogspot.com/search/label/%E3%83%90%E3%83%AB%E3%82%B5%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%B3
「小室一成」
https://koibito2.blogspot.com/search/label/%E5%B0%8F%E5%AE%A4%E4%B8%80%E6%88%90
「バルサルタン 小室一成」
削除https://www.google.co.jp/search?q=%E3%83%90%E3%83%AB%E3%82%B5%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%B3+%E5%B0%8F%E5%AE%A4%E4%B8%80%E6%88%90
悪性脳腫瘍に放射性治療薬
返信削除2018年8月18日15時0分
国立がん研究センター（東京都）と量子科学技術研究開発機構（千葉市）は今年７月から、再発した悪性脳腫瘍の患者に対し、薬から放射線を出す放射性治療薬を使う臨床試験（治験）を始めた。悪性度が高い膠芽腫こうがしゅや、ほかの臓器のがんが転移した転移性脳腫瘍などで再発した患者が対象。
新薬は成分の銅の働きによって、通常の治療が効きにくい低酸素化した腫瘍細胞に集積し、ベータ線などを放出して内部から腫瘍を攻撃する。マウス実験では、生存期間を２倍以上に延ばす効果があったという。
治験では、原則として１週間ごとに注射で４回投与する。２０２１年３月までの約３年間に、１２～３０人の患者を対象に実施する予定だ。順調に進めば、８～１０年後には治療薬として使えるようになる見込み。肺がんや子宮頸けいがんなどにも適用を拡大できる可能性があるとしている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180818-118-OYTPT50227
がん５年生存率 ステージごとに初公表 国立がん研究センター
返信削除2018年9月12日 5時18分
全国のがんの拠点病院などで治療が行われたがん患者を各がんのステージごとに５年生存率を集計し国立がん研究センターが初めて公表しました。センターでは、患者側が病院を選ぶ際の参考材料の１つになるのではないかとしています。
国立がん研究センターでは平成21年までの２年間にがんの拠点病院など全国251の医療機関で治療したおよそ50万人のがん患者のデータを集計し、各がんの進行度合いを示すステージごとに診断から５年後に生きている人の割合を示した５年生存率を初めて公表しました。
このうち、国立がん研究センター中央病院が治療した胃がんの患者では、最も早期にあたるステージ１で91.8％、ステージ２で71.5％、ステージ３で64.6％、ステージ４で14.5％などとなっています。
こうしたデータは各地の病院ごとに公表され、国立がん研究センターのホームページで見ることができます。
国立がん研究センターは生存率の単純な比較はできないとしていますが、公表データには医療機関ごとに症例数や患者の年代、手術の有無など生存率に影響する患者の背景などが詳しく示されていて、患者が主治医と相談して病院を選ぶ際に参考材料の１つになるのではないかとしています。
集計を行った国立がん研究センターの東尚弘がん登録センター長は「こうしたデータで患者側が病院の特徴を知り選ぶ参考にするとともに、病院側が改善する努力にもつなげてほしい」と話しています。
５年生存率 治療成績を測る指標
一般に、各医療機関の５年生存率は治療成績を測る指標とされています。
今回公表された東京都内の11の医療機関のデータを例に見てみると、胃がんのステージ３では生存率が最も低いところは11.7％で、最も高いところの40.4％と比べると30％近い差がありました。
大腸がんのステージ３でも最も低いところは41.0％で、最も高い85.7％とは40％余りの差があります。
ただし、国立がん研究センターは今回公表した５年生存率について医療機関の間で単純な比較はできないとしています。
その理由として、ステージごとにみると症例数が少なくなり、精度が低い数字が含まれていることをあげています。
さらに、同じステージでも比較的難しい症例やがん以外の合併症のある患者、それに高齢の患者などそもそも治療が難しいケースでも受け入れて治療をする医療機関は５年生存率が低くなる傾向になります。
一方で若い患者が多く、手術を妨げる要因が少ない患者を増やせば５年生存率も高くなり治療成績が高い医療機関のように見えます。
集計を行った国立がん研究センターでは、５年生存率のデータ以外にも症例数や年齢、それに医療機関側のコメントなどを含め総合的に判断することが重要だとしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180912/k10011625481000.html
がん３年生存率 初公表…前立腺９９％ 膵臓は１５％
削除2018年9月12日5時0分
国立がん研究センターは１２日、がんの３年生存率を初めて公表した。部位別では、早期発見が難しい膵臓すいぞうが１５・１％と最も低く、新たな治療法開発など、難治性がん対策の必要性が改めて浮き彫りになった。
がんは５年生存率が回復の目安だが、データが古くなり最新の医療実態を反映しにくい。このため、より新しいデータとなる３年生存率について、がん診療連携拠点病院など２６８施設で２０１１年に診断された約３１万人分を集計した。
その結果、がん以外の死亡の影響を除いた生存率は、全てのがんの平均で７１・３％だった。部位別では、前立腺が９９・０％、乳房が９５・２％と高い一方、食道は５２・０％、肺は４９・４％と低めだった。
これとは別に、胃など主ながん５部位の５年生存率が、全国２３０の病院名とともに病期（ステージ）別に初めて公表された。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYTPT50104
がん 病院・病期別生存率…２３０施設公表 「治療の優劣示さず」
削除2018年9月12日5時0分
国立がん研究センターが１２日、病院ごとに病期（ステージ）別で公表したがんの５年生存率。患者団体の要望が強かったもので、今回初の取り組みだ。数値には病院により差があるが、同センターは「治療の優劣を示すものではない点に留意して、受診の参考にしてほしい」としている。
５年生存率は、がん診療連携拠点病院など２５１施設で、２００８～０９年にがんと診断された約５０万人分を集計した。病院別のデータは、公表を見送った病院を除く２３０施設について、主な５部位（大腸、胃、肺、乳房、肝臓）で、がんの進行度に応じたステージ１～４の数値を公表した。
例えば肺がんは、同センター中央病院はステージ１が８５・５％、同４が１０・３％、全体で６０・６％。がん研有明病院は同１が８４・２％、同４が４・５％、全体で５２・２％などとなった。
同センターの東尚弘・がん登録センター長は「病院が治療を振り返る機会となり、医療の質向上につながれば」としている。
集計結果は同センターのサイト「がん情報サービス」（ http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/hosp_c_reg_surv.html )に掲載されている。
【解説】情報共有 信頼の一歩
主ながんのステージ別５年生存率が病院名を明示して公表されたのは、医療の透明性を高めるうえで前進だ。生存率の情報は病院選びの重要な参考になる。
ただし、これは必ずしも治療成績の優劣を示すとは限らない。患者にとってまず大事なのは、主治医とよく話し合うことだ。
病院により患者の年齢構成や状態は異なる。がん以外の持病を抱えているなど、難しい患者が多ければ、数値は低くなりやすい。こうした背景は、患者も理解しておく必要がある。
しかし、患者にしてみれば、最も知りたい情報の一つであることは間違いない。医療側と患者側の情報共有は、信頼関係を深める第一歩だ。今回の公表を契機に、適切な透明化を進めたい。（医療部 西原和紀）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYTPT50137
膵臓がんの３年生存率１５％、前立腺は９９％
削除2018年9月12日7時14分
国立がん研究センターは１２日、がんの３年生存率を初めて公表した。部位別では、早期発見が難しい膵臓すいぞうが１５・１％と最も低く、新たな治療法開発など、難治性がん対策の必要性が改めて浮き彫りになった。
がんは５年生存率が回復の目安だが、データが古くなり最新の医療実態を反映しにくい。このため、より新しいデータとなる３年生存率について、がん診療連携拠点病院など２６８施設で２０１１年に診断された約３１万人分を集計した。
その結果、がん以外の死亡の影響を除いた生存率は、全てのがんの平均で７１・３％だった。部位別では、前立腺が９９・０％、乳房が９５・２％と高い一方、食道は５２・０％、肺は４９・４％と低めだった。
これとは別に、胃など主ながん５部位の５年生存率が、全国２３０の病院名とともに病期（ステージ）別に初めて公表された。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYT1T50000
がん新規患者３年連続100万人超と予測 国立がん研究センター
返信削除2018年9月15日 4時08分
ことし国内で新たにがんと診断される患者数は、３年連続で100万人を超えるとする予測を国立がん研究センターが公表しました。
がんの患者数の予測は、国や自治体のがん対策に役立ててもらおうと国立がん研究センターが毎年、行っていてます。
その結果、ことし１年間に新たにがんと診断される患者は、男性が57万4800人、女性が43万8700人、合わせて101万3600人と去年とほぼ同じ水準で、おととし100万人を超えて以来３年連続で100万人を超えるとしています。
がんの種類別では、男性で最も多いのが
▼胃がんで８万7800人、
▼大腸がんが８万7200人、
▼肺がんが８万4500人、
▼前立腺がんが７万8400人、
▼肝臓がんが２万5700人などとなっています。
また、女性で最も多いのは、
▼乳がんで８万6500人、
▼大腸がんが６万4900人、
▼胃がんが４万900人、
▼肺がんが４万600人、
▼子宮がんが２万7500人などとなっています。
さらに、ことしのがんの死亡者数は、男性が22万3000人、女性が15万7000人の合わせて37万9900人と予測され、去年の予測に比べ、およそ2000人増加するとしています。
国立がん研究センターがん統計・総合解析研究部の片野田耕太部長は、「喫煙率の低下などによる肺がん患者などの減少と高齢化による患者の増加とが相殺され、患者数はしばらく横ばいが続くだろう。がん検診の徹底などできる事はまだ多く、国や自治体は対策や評価に役立ててほしい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180915/k10011631101000.html
青魚の油 不安減らす効果 国立がん研究センター
返信削除2018年9月18日15時0分
サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ３系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞こうそくなどの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ１．５匹に含まれる量（２グラム）を毎日、３か月程度取れば効果が認められるという。
オメガ３系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。
チームは、これらの成分を含む栄養補助食品（サプリメント）が不安を和らげる効果について、今年３月までに論文として発表された臨床試験１９件の結果を分析した。
臨床試験の規模は、米国や日本など１１か国で計２２４０人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、急性心筋梗塞などの患者と、健康な人が参加した。その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ３系脂肪酸の有効な摂取量の目安は２グラムだった。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180918-118-OYTPT50217
サンマ１匹半を３か月分「不安やわらげる効果」
削除2018年9月18日12時43分
サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ３系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞こうそくなどの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ１・５匹に含まれる量（２グラム）を毎日、３か月程度取れば効果が認められるという。
オメガ３系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。
チームは、これらの成分を含む栄養補助食品（サプリメント）が不安を和らげる効果について、今年３月までに論文として発表された臨床試験１９件の結果を分析した。
臨床試験の規模は、米国や日本など１１か国で計２２４０人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、急性心筋梗塞などの患者と、こうした疾患のない健康な人が参加した。
その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ３系脂肪酸の有効な摂取量の目安は２グラムだった。
松岡豊・同センター健康支援研究部長は「仕組みはまだ分かっていないが、今後、がん患者の不安を軽減する効果も調べたい」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180918-118-OYT1T50055
恣意的操作がなきゃいいけどな…（笑）。
返信削除報告バイアス（笑）。
削除https://twitter.com/tokino_kakera/status/1042048477809844225
削除［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（１） がん医療遺伝子別の時代 ＝関西発 連載
返信削除2018年9月7日5時0分
遺伝子の解読が進むにつれて様々な病気の原因が解き明かされ、新たな治療法も次々に誕生した。年間企画「平成時代～ＤＮＡの３０年」第３部は「治す」をテーマに、がんや感染症、難病などに関する遺伝子研究の歴史を振り返り、治療の展望や課題を検証する。
日本人の２人に１人が発症し、３人に１人が亡くなるがん。「病の皇帝」とも呼ばれる手ごわい病気の治療を、遺伝子診断技術が大きく変えようとしている。
兵庫県明石市の会社員男性（５５）が末期の肺がんと診断されたのは２０１５年。既に肺を包む胸膜にも転移し、手術は不可能だった。神戸市内の医療機関で様々な抗がん剤を試したが、効き目は乏しく、逆に髪の毛が抜けるなどの副作用に悩まされた。
「もう手の施しようがない」
そんな最悪の状況を一変させたのは、国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）が中心に行っている遺伝子検査だった。「わらをもつかむ思い」で、切除したがん組織を同病院へ送った結果、肺がんでは珍しい「ＨＥＲ２」という遺伝子変異が見つかった。
その直後、近畿大病院（大阪府大阪狭山市）でＨＥＲ２が原因のがんを治療する新薬の臨床試験（治験）が実施されると知り、参加。１７年１２月の投与開始後、３センチ以上あった腫瘍は１センチ未満まで縮まった。完治したわけではないが「副作用も少なく、健康な人と同等に仕事できるようになった」と、男性は笑顔を見せる。
◇
私たちの体の細胞では、様々な原因で遺伝子変異が日常的に起きている。こうした変異が積み重なると、やがて一部の細胞が勝手に増え続け、腫瘍を作り出す。
１９８０年代、人のがん細胞で様々な遺伝子変異が発見され、がんは「遺伝子の病気」だと明確になった。変異の蓄積によるがんのほか、親から子へ伝わる「遺伝性」のがんの存在もわかってきた。
９０年代末以降は、がん遺伝子が作り出し、がん細胞を増殖させている分子を狙い撃ちする「分子標的薬」が、次々に登場。ＨＥＲ２のほか、皮膚や大腸にがんを作るＢＲＡＦなど、原因遺伝子ごとに薬が開発され、従来の抗がん剤が効かない患者の生存率を大きく向上させた。
２０００年代には人の全遺伝情報（ゲノム）が解読され、遺伝子を高速で読み解く装置「次世代シーケンサー」が登場。１００種類以上の遺伝子を一気に調べ、患者の体内で起きている変異を突き止める「パネル検査」も実現しつつある。
臓器別の治療から、遺伝子別の治療へ。東京大医科学研究所長の村上善則（６０）は「がんと遺伝子の関係を明らかにすることで、人類はようやく、がんの追い詰め方を理解できるようになった」と話す。
◇原因究明も未承認薬の壁
ただ、遺伝子検査が治療に直結するケースは、まだわずかだ。男性の主治医を務めた近畿大教授の中川和彦（６１）は「検査で見つかる変異には、がんとの関連が不明なものが多い」と打ち明ける。
原因となる変異が突き止められても、対応する薬が未承認で使えない場合も多い。１５年以降、がんの遺伝子検査を２５０例以上行っている京都大病院（京都市）でも、実際に薬を使えた例は１３％にとどまっている。
京大教授の武藤学（５１）は「薬が使えないとわかった時の患者の落胆は大きい。遺伝子検査の技術が進歩しても、普及させるには様々な課題を解決する必要がある」と指摘する。（敬称略）
◇中核病院など指定データ収集
肺がんや乳がんでは特定の薬が効くかどうか調べるため、１種類の遺伝子について変異の有無をみる検査が保険適用されている。これに対し、１００種類以上の遺伝子変異をまとめて調べ、最適のがん治療薬を選択する構想が「がんゲノム医療」だ。
国は今年から体制整備を本格化。２～３月には、この医療をリードする中核拠点病院１１か所と、連携する１００病院を決定し、６月には全国の患者データを集めて一元的に管理する目的で、国立がん研究センター（東京都中央区）に「がんゲノム情報管理センター」を開設した。
遺伝子検査は既に中核病院などで、一部に保険が利く「先進医療」や、臨床研究の形で行われている。国は来春にも、検査の一部を一般の保険診療に組み込み、全国に普及させたい考えだ。
保険診療になれば検査を受ける人が増え、多くの遺伝子変異のデータが得られる。厚生労働省は「保険診療は、新たな変異の研究や、新薬の開発を進める狙いもある」としている。
＜遺伝子変異＞
細胞の核にある遺伝子はＡ（アデニン）、Ｔ（チミン）、Ｇ（グアニン）、Ｃ（シトシン）の４種類の塩基が規則正しく並んでいる。放射線や化学物質の影響を受けると、〈１〉ＣがＴになるなど、塩基が別の塩基に置き換わる〈２〉塩基が一つ欠ける〈３〉まとまった配列が抜け落ちる――といった変化が起こることがある。これを遺伝子変異（突然変異）と呼ぶ。
◇日本人に合う薬開発を
中釜斉／国立がん研究センター理事長
日本のがん治療・がん研究の司令塔を担う国立がん研究センターの中釜斉理事長（６２）に、がんゲノム医療の展望と課題を聞いた。（聞き手・冬木晶）
「がんとはどういうものなのか」を理解しなければ、がん患者は救えない。原因となる遺伝子変異を見つけ、治療につなげる研究が始まった１９９０年代、私も米国で腎臓がんの関連遺伝子の研究に取り組んでいた。
この３０年間、世界中の研究者が、がんと遺伝子の関係を解き明かしてきた。わかってきたのは、がんは患者ごとに個性があり、効く薬にも個人差があるということ。がんゲノム医療とは、それぞれのがんの遺伝子変異に合った医療を提供することだ。
現在は遺伝子検査を受けても、適した薬を使える患者は１～２割程度だが、研究段階では、治療効果が期待できる薬の候補がいくつも見つかっている。国が今年指定したがんゲノム医療の中核拠点病院と連携病院で早期に臨床試験（治験）を進め、将来は３～４割の患者で薬を使えるようにしたい。
そのためには、全国から「がんゲノム情報管理センター」に集まってくる数十万人分のデータが、日本にとって大きな財産となる。特定の遺伝子変異を持つグループと、持たないグループを比較する治験を行えば、薬候補の効き目は格段に調べやすくなるだろう。
国内の研究者と企業が協働し、日本発の創薬を進めたい。遺伝子変異の傾向は人種によって異なることもわかってきた。現在、薬の開発は欧米中心だが、日本人に合った新薬ができれば、遺伝子のタイプが近いアジアの人々にも有効な可能性が高く、アジア圏のがん対策に貢献できるだろう。
遺伝子検査では、親から子へと遺伝し、将来、家族に発症するかもしれない病気の遺伝子変異が判明するケースもある。そうした場合、結果を知りたくない、あるいは、血縁者には知らせたくないと考える人もいる。検査結果とどのように向き合い、治療や予防に結びつけていくか、積極的に考えていきたい。
なかがま・ひとし １９５６年、鹿児島県生まれ。東京大医学部卒。米マサチューセッツ工科大研究員、国立がん研究センター研究所長などを経て１６年から現職。日本癌（がん）学会理事長も務める。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180907-120-OYTAT50018
［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（２） 変異を標的 イレッサの衝撃 ＝関西発 連載
削除2018年9月14日5時0分
「がん」という言葉には人を恐れさせる響きがある。嘔吐や脱毛を伴う厳しい闘病の末に亡くなる人がいる現実は「不治の病」を印象づけてきた。そのイメージが近年、変わりつつある。
扉を開いたのは新型の抗がん剤「分子標的薬」だ。副作用が少なく、治療と仕事を両立させ、がんとともに生きる人も増えてきた。変革はまず、国内で最も死亡する患者が多い肺がんの領域で起きた。
◇
「１０人に２人、劇的に効く人がいる。切れ味がこれまでの薬と全く違う」
日本肺癌学会で長年、診療指針の作成を担う和歌山県立医大教授の山本信之（５６）は２００２年、肺がん初の分子標的薬として承認された「イレッサ」の効き目に驚いた。薬が合う患者では、がんがみるみる縮小し、痛みや胸水などの症状もすっと引いたからだ。
肺がん細胞の表面には、増殖を促す信号を出す「ＥＧＦＲ」というたんぱく質がある。イレッサはＥＧＦＲの働きを抑える薬として開発されたが、非常によく効く人がいる一方で、効果のない患者も多く、その理由は不明だった。重症肺炎の副作用で亡くなる人が全国で報告され、訴訟にもなった。
謎が解けたのは０４年。「イレッサはＥＧＦＲの遺伝子が変異した人に効く」。米国の研究チームが、遺伝子変異とイレッサの関係を突き止めたのだ。
「遺伝子の変異があり、そこが治療の標的になる。衝撃の新事実だった」と山本は言う。この発見を契機に、ゲノム（全遺伝情報）のデータを駆使して薬を開発する「ゲノム創薬」と、患者の遺伝子変異に合った薬を処方する「個別化医療」の流れが、一気に加速した。
◇
「あの頃は５年先のことなんて想像できなかった」
フットサルＦリーグ・湘南（神奈川）の久光重貴（３７）は今夏、進行肺がんの闘病生活が５年を超えた。治療と競技を両立し、日々を大切に積み重ねている。
進行期の肺がんの５年生存率は５％程度とされてきた。自分の病状をインターネットで調べた久光は「平均生存年２～３年」と知り、打ちのめされたが、そこから開き直った。「命の長さは自分で決める」。病気を公表し、「必ずピッチに戻る」と宣言した。
イレッサを１年間服用後、新薬の治験（臨床試験）に参加。従来型の抗がん剤と新薬を交互に使って進行を抑え、今も体が動く限り、試合に出る。「『がん＝死』だけじゃない。自分らしくいられることを示し、がん患者のイメージを変えたい」
◇
肺がんは依然として手ごわい。遺伝子を変異させて＜進化＞するため、分子標的薬も多くは１年ほどで効き目が落ちる。
だが薬の開発も進み、ＥＧＦＲの変異がある患者に限れば、進行肺がんの５年生存率は２０％を超えた。「近い将来、きっといい薬が出るから治療を頑張ろう。前よりも確信を持って言える」と、山本は力を込める。（敬称略）
＜肺がん＞
国内で毎年約１３万人が発症し、約８万人が亡くなる。早期に見つかれば手術や放射線治療などで完治も目指せるが、進行すると他の臓器へ転移し、治療は難しい。腺がん、扁平上皮がん、大細胞がん、小細胞がんに大別される。日本人の患者の６割は、分子標的薬がよく効くタイプの腺がんだが、たばこを吸う患者には薬が効きにくいタイプが多い。
◇希少がんでも新薬開発
いい＜標的＞が見つかれば、効果の高い薬を開発できるのが分子標的薬の強みだ。イレッサの登場と相前後して、国内外で新薬の開発が急速に進んだ。
２００１年には欧米と日本で慢性骨髄性白血病の分子標的薬「グリベック」が承認され、たちまち従来型の抗がん剤やインターフェロンに取って代わった。この薬は、「融合遺伝子」という特殊な変異が原因で白血病化した骨髄の造血幹細胞を狙い撃ちする。
０７年には国立がん研究センター研究所長、間野博行（５９）が、肺腺がんの一部でも融合遺伝子を発見。細胞の増殖に関わる「ＡＬＫ」という遺伝子が別の遺伝子と一体化し、がんの原因となっていた。この変異を持つがんの増殖を抑える化合物も見つかった。
ＡＬＫ融合遺伝子が原因のがんは、肺腺がん全体の４％に過ぎない。製薬会社は通常、市場の小さな薬の開発には消極的だが、この時は違っていた。１１、１２年には米国と日本で相次いで新薬「ザーコリ」が承認され、希少な病気に対する創薬のモデルケースとなった。
１２年には同研究所分野長の河野隆志（５２）らが、遺伝子を高速で解読する「次世代シーケンサー」を使って、肺がんを起こす「ＲＥＴ融合遺伝子」を発見し、間野に続いた。
ＡＬＫは子供の悪性リンパ腫、ＲＥＴは甲状腺がんなど、同じ遺伝子に起きた変異が別のがんの原因にもなっている。原因遺伝子が同一なら、同じ薬で治療できる可能性がある。河野は「将来はＡＬＫがんやＲＥＴがんなどと呼び、変異した遺伝子別に薬が承認される日が来るのでは」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180916-120-OYTAT50000
［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（４）遺伝性のがん研究加速 ＝関西発 連載
削除2018年9月28日5時0分
がんの原因となる遺伝子は、親から子へ受け継がれる場合もある。例えば日本人女性の１１人に１人が患う乳がんは、患者の３～５％に、生まれつきＢＲＣＡという遺伝子の変異がある。このような「遺伝するがん」にも治療の道が開かれてきた。
◇
「いつか治療に結びついてほしいと願いながらＤＮＡと向き合ってきた」。東京医科歯科大教授の三木義男（６１）は、がんの遺伝子研究を志して渡米した２７年前を振り返る。
兵庫医大の外科医だった３０代の時、腸に良性腫瘍が多発する「家族性大腸腺腫症」の患者を診て、遺伝子と病気の関係に注目。遺伝情報解析の権威として知られる米シカゴ大名誉教授、中村祐輔（６５）と出会い、この病気の原因遺伝子を突き止める研究に関わったことが、基礎研究の道へ転じる契機となった。
１９９１年に米国・ユタ大で家族性の乳がんの研究を始めた。がん患者が多い１０家系の人から血液の提供を受け、ＤＮＡを抽出して原因遺伝子を探す実験に没頭した。
３年後、三木はこれらの家系に特有の変異を起こした遺伝子を発見。乳がんを意味する英語から「ＢＲＣＡ１」と命名された。翌年には別の研究者が「ＢＲＣＡ２」を見つけ、がんと遺伝子の関係を探る研究が一気に加速した。
◇
ＢＲＣＡ遺伝子は、紫外線や化学物質などの刺激で傷ついたＤＮＡを修復する酵素を作る。この遺伝子自体に変異があるとＤＮＡの傷が増え、がん化しやすくなる。こうした仕組みがわかってくると、米国では遺伝子変異の検査が進み、乳房や卵巣の予防切除手術が普及した。
一方、日本の医療界の反応は鈍く、国民の関心も低かった。「遺伝病は怖い、触れにくいという負のイメージに縛られ、対策が遅れた」と三木は分析する。
２０１３年、米紙に「私の医学的選択」と題するコラムが掲載された。筆者は女優アンジェリーナ・ジョリー（４３）。ＢＲＣＡ遺伝子の変異と両乳房の予防切除を公表した記事は日本でも話題になり、病気への理解が急速に広まった。
１４年には欧米で、遺伝子変異を逆手に取った新薬「リムパーザ」が登場。ＤＮＡの傷をうまく修復できない患者に、さらにＤＮＡの修復を妨げる薬を投与すると、相乗効果でがん細胞が死滅する仕組みで、「合成致死療法」と呼ばれる。日本でも今年承認された。
日本乳がん学会は今年、卵巣と乳房の予防切除を、標準治療に位置付けた。
◇
「遺伝するがん」と向き合う人も増えてきた。近畿在住の女性（５９）は母方の家系にがんが多く、自身も３年前に乳がんを発症。遺伝子検査でＢＲＣＡ２の変異がわかり、今春、卵巣を予防切除した。
「重いね」。姉と一緒に病歴を家系図に書き込み、思い悩んだ。変異が親から子へ遺伝する確率は５０％。姉妹で相談し、親族に事実を伝えようと決めた。仮に変異があっても打つ手はある。大切な人が何も知らず、命を危険にさらす事態だけは避けたい。
「私の検査がきっかけで、誰かのがんを防ぎ、命を守ることができればいい。この選択に後悔はありません」（敬称略）
＜ＢＲＣＡ＞ 遺伝性乳がん・卵巣がんの発症に関わる遺伝子。変異があると乳がんと卵巣がんの両方になりやすい「１」と、膵臓（すいぞう）がんや男性の乳がん、前立腺がんの原因にもなる「２」がある。アンジェリーナ・ジョリーはＢＲＣＡ１遺伝子に変異が見つかり、８７％の確率で乳がん、５０％の確率で卵巣がんになると診断された。
◇世代超え患者支える
遺伝性のがん患者の相談を受ける国内初の専門外来は１９９１年、福島県郡山市の「星総合病院」に開設された。院長の野水整ただし（６５）は「過度に恐れず正しい知識を持てば、予防と早期発見に役立つ」と強調する。
野水は駆け出し時代の８０年、ある大腸がんの患者の血縁者で同じがんが多いことに気付き、遺伝の影響を疑った。日本の医学書には記載がなかったが、海外の文献を探すと、米国の医師ヘンリー・リンチ（９０）が７２年、論文で「遺伝性のがん」の存在を指摘していた。大腸がんの２～４％を占め、他の臓器でも発症するこの病気は、後に「リンチ症候群」と命名された。
９０年、オランダで開かれた、この病気の診断基準を決める国際会議に出席。英国の遺伝カウンセリングの試みを知り、帰国後、専門外来の設置へ動いた。
これまでに約５００人の家系図を作り、診療に役立ててきた。患者から「『検査を受けなさい』という父の遺言で命拾いした。先生のおかげ」と感謝されたことも。最初の患者はその後、２度がんになったが、約４０年たった今も健在だ。
遺伝性の腫瘍は現在、約４０種類が知られている。日本家族性腫瘍学会は近年、大幅に会員数を増やしている。「ようやく時代が追いついてきた」と野水。命を未来へつなぐ手助けを、これからも続けていく。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181002-120-OYTAT50018
［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 進化するがん細胞に対抗 ＝関西発 連載
削除2018年10月12日5時0分
がんの手ごわさは、その変幻自在な性質にある。がん細胞を狙い撃ちして治療効果を発揮する分子標的薬にも１～２年で耐性を獲得し、再発する。こうしたがん細胞の＜進化＞に対抗できる次世代の薬として期待されているのが「核酸医薬」。遺伝子の機能に直接、働きかける薬だ。
「ほんの少量の投与で、がん細胞が死ぬとは思わなかった。これが核酸の威力か」。国立がん研究センター研究所プロジェクトリーダーの落谷孝広（６１）は、臨床試験（治験）の結果に驚きを隠せない。
患者に投与したのは、ＤＮＡと似たＲＮＡ（リボ核酸）という物質だ。従来のがん治療薬が、がん細胞にある原因たんぱく質に作用して治療効果を発揮するのに対し、核酸医薬は、原因たんぱく質そのものをできなくする。
チームは２００４年、乳がん患者の細胞で抗がん剤を効かなくしている遺伝子を発見。この遺伝子の働きを抑えるＲＮＡの人工合成にも成功した。
治験は１５年６月に開始。乳がんが再発・転移した４４～５７歳の女性５人の患部に人工ＲＮＡを投与した。治療効果を期待できる量の４分の１にとどめたが、それでも５人のうち４人で、がん細胞が一部死んでいるのを確認。副作用は認められなかったといい、「進化するがん細胞にも、鍵を握る遺伝子をたたけば対抗できる。核酸医薬は、それが可能だ」と落谷は強調する。
◇
ＲＮＡで遺伝子を操り、がんを治すという発想の原点は、１９９８年に米スタンフォード大教授アンドリュー・ファイア（５９）らが発見した「ＲＮＡ干渉」という現象だ。
細胞内のＲＮＡはＤＮＡの遺伝情報を写し取り、生命活動の源となるたんぱく質が作られる場所へ伝える伝令（メッセンジャー）の役割を果たしている。ファイアらは、このＲＮＡに別のＲＮＡの断片がくっつくと切断され、たんぱく質ができなくなることを発見。２００６年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。
ＲＮＡ断片は簡単に合成できる。課題は体内ですぐに分解され、がん細胞の中まで届きにくいことだ。そこで治験では、バイオ企業「スリー・ディー・マトリックス」（東京都）が開発した、アミノ酸を使った物質を応用。合成したＲＮＡ断片を吸着させて投与すると、分解までに時間がかかり、効果を発揮できることを確かめた。
◇
体内では、このように遺伝子の働きを止めたり、逆に促したりするＲＮＡ断片が無数に作られていることもわかってきた。「マイクロＲＮＡ」と呼ばれ、人では２５００種類以上が確認されている。１種類のマイクロＲＮＡが数百個もの遺伝子をコントロールしているらしい。
広島大教授の田原栄俊（５３）は１１年、体内で作られるマイクロＲＮＡの中から、がん細胞の増殖を抑えるものを見つけたと発表。核酸医薬として実用化する計画を進める。
田原は「体内に元々ある、がんを抑えるマイクロＲＮＡを増やして補充すれば、大きな副作用もなく、がんを治せるはず。全く新しいがん治療薬になる」と力を込める。（敬称略）
＜ＲＮＡ（リボ核酸）＞
ＤＮＡ（デオキシリボ核酸）とともに、遺伝情報を伝える役割を持つ鎖状の分子。ＤＮＡの方が構造的に安定しており、主に遺伝情報を保存。ＲＮＡはその情報を運び、たんぱく質を合成する。生物の細胞にはＤＮＡとＲＮＡの両方が存在するが、ウイルスにはＲＮＡしか持たない種類も多い。
◇筋ジス分野で国内治験
核酸医薬にはＲＮＡ干渉以外のメカニズムを使ったものも、米国などで開発が進んでいる。
２００８年に日本でも承認された目の難病・加齢黄斑変性症の治療薬「マクジェン」は、眼球内に人工ＲＮＡを注射して病気の原因たんぱく質に結合させ、網膜を傷つける血管の伸長を抑える。
１７年には主に乳幼児期に発症する「脊髄性筋萎縮いしゅく症」の治療薬「スピンラザ」が、国内申請から７か月でスピード承認された。先天性の遺伝子変異が原因で、根本的な治療法がなかったが、正常なたんぱく質の合成を促すスピンラザの高い治療効果が認められた。
国内では全身の筋力が低下する筋ジストロフィーの分野で、国立精神・神経医療研究センターなどの二つのチームが、核酸医薬の治験を進めている。
がんの核酸医薬は海外を含め、承認されたものはない。日本核酸医薬学会長を務める九州大教授の佐々木茂貴（６３）は「米国ではベンチャー企業による開発が進んでいるが、日本も巻き返しが十分可能だ」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181012-120-OYTAT50007
［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（６）Ｃ型肝炎根絶へ決定打 ＝関西発 連載
削除2018年10月19日5時0分
肝臓がんの原因の６割を占めるＣ型肝炎ウイルス。３０年前に発見されるまで正体不明の病原体だったが、今や制圧の一歩手前だ。決定打となったのは２０１５年に承認された新薬ハーボニー。「核酸アナログ製剤」という成分を含み、３か月服用するとウイルスが体内から消える。
◇
「国が対策を徹底すれば、あと２年でＣ型肝炎を根絶できる」。千葉大や東大で肝炎を研究し、ハーボニーの国内臨床試験（治験）を実現させた山梨県立病院機構理事長の小俣政男（７３）は言い切る。 核酸アナログ製剤のアナログとは「類似の」という意味。ＤＮＡなどと似た構造の化合物だ。ウイルスは人の細胞に感染すると、自らの遺伝子を複製し、必要なたんぱく質を合成して新しいウイルスを作り出す。核酸アナログ製剤は、その遺伝子の中に入り込み、複製を途中で止めてしまう。 こうした薬は２０００年以降、Ｂ型肝炎ウイルスやヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）の薬として登場し、病気の進行を抑える高い効果を示した。 ウイルスの構造が違うＣ型肝炎では開発が遅れていたが、早くから分子生物学の手法を取り入れ、Ｂ型肝炎の研究で世界から注目される成果を上げてきた小俣は「核酸アナログ製剤ができれば、Ｃ型は治せる」と確信。０９年、旧知の米国人研究者から「完成した」との情報を得て、薬の権利を持つ米製薬会社の幹部と交渉し、日本での早期の治験実施が決まった。 ハーボニーは「ソホスブビル」という核酸アナログ製剤に、たんぱく質の働きを阻害する「レジパスビル」という成分を加え、ウイルスを＜挟み撃ち＞にする。１３～１４年の治験で１５７人に投与した結果、ウイルス除去率１００％を達成した。
◇
Ｃ型肝炎は長い間、原因ウイルスも感染経路もわからず、肝硬変、肝臓がんへと着実に進行する「謎の肝炎」だった。 １９８８年に米国でウイルスが発見されると、輸血や注射針の使い回しなどの医療行為が感染を拡大させたことが判明。Ｃ型肝炎は「医原病」と言われるようになる。 治療の中心は、抗ウイルス作用があるインターフェロン注射。発熱や頭痛、全身の倦怠感などの重い副作用が出た。うつになり、患者が自殺する悲劇も起きた。 甲府市のＡ子さん（７１）は、９３年に感染がわかり、当時の主治医に「肝炎は治らない」と告げられた。インターフェロンの副作用に耐えられず、その後、肝硬変まで進行した。
◇
新薬は治療の現場を一変させた。副作用はインターフェロンよりはるかに軽く、２０１５年の発売から３年で１５万人以上に使われた。Ａ子さんも１５年にハーボニーを服用。ウイルスが消えて炎症が治まり、肝臓の状態も徐々に改善しつつある。「ウイルスとさよならできて身も心も軽くなった」と笑う。 ただ、感染期間が長かった人は治療後も発がんの可能性が残る。「肝臓、そして全身を診て、長寿を支えていきたい」と小俣は語る。 世界保健機関（ＷＨＯ）は２０３０年を肝炎撲滅の目標に掲げる。Ｃ型の感染者は世界に推定７１００万人、国内にもかつて２００万人いたが、新薬の登場で出口が見えてきた。 一方、Ｂ型の感染者は世界で２億５０００万人以上、国内にも今なお１００万人以上いる。ウイルスが細胞の核に入り込むため、核酸アナログ製剤をもってしても完全除去は難しい。新たな創薬に期待が集まる。（敬称略）
＜ハーボニー＞ Ｃ型肝炎ウイルスのうち、日本人感染者の大半を占めるタイプに有効な飲み薬。薬価は当初１錠約８万円だったが、現在は約５万５０００円。患者の負担を軽減するため、国が費用の大半を助成している。昨年、奈良県の薬局で偽造品が販売されていたことがわかり、問題になった。
◇生涯に一度は検査を
Ｃ型肝炎ウイルスは、いつから日本に存在するのか。国立国際医療研究センター研究所の溝上雅史（７０）＝写真＝らが国内で検出されたウイルスの遺伝子を調べた結果、１８００年代後半らしいとわかった。溝上は文献などを踏まえ、「西洋医学とともに国内に侵入した」と分析する。
その後、感染拡大の一因となったのが、山梨、広島、福岡、佐賀などで流行し、１９２２年から国策で行われた寄生虫「日本住血吸虫」の対策。当時の注射器は使い捨てではなく、ウイルスに汚染された器具が何度も使われた。住血吸虫は駆除されたが、佐賀や福岡は、今も肝がんの死亡率が高い。
６４年、ライシャワー米駐日大使が暴漢に刺され、その際の輸血で肝炎を発症した。この事件を契機に、国は安全な血液の確保に着手。売血を禁止して献血制度の整備を進めたが、各種の血液製剤への対策は遅れ、薬害Ｃ型肝炎問題が起きた。
近年はピアスの穴開けや入れ墨、薬物使用で感染する若者が目立つといい、溝上は「生涯に一度は肝炎検査を」と呼びかける。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181022-120-OYTAT50011
「Ｃ型肝炎ウイルス」ねぇ…
削除＞現在大阪大学微生物病研究所教授としてC型肝炎ウイルスの研究に従事している松浦氏は、北大時代 インフルエンザ研究グループの一員 として、ミンクにブタや鳥のインフルエンザを感染させる実験に明け暮れていたのである
https://www.google.co.jp/search?q=%E6%9D%BE%E6%B5%A6+%EF%BC%A3%E5%9E%8B%E8%82%9D%E7%82%8E%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%81%AB%E3%83%96%E3%82%BF%E3%82%84%E9%B3%A5%E3%81%AE%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6%E3%82%92%E6%84%9F%E6%9F%93%E3%81%95%E3%81%9B%E3%82%8B%E5%AE%9F%E9%A8%93
https://www.google.co.jp/search?q=%E6%9D%BE%E6%B5%A6%E5%96%84%E6%B2%BB+C%E5%9E%8B%E8%82%9D%E7%82%8E%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%81%AB%E3%83%96%E3%82%BF%E3%82%84%E9%B3%A5%E3%81%AE%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6%E3%82%92%E6%84%9F%E6%9F%93%E3%81%95%E3%81%9B%E3%82%8B%E5%AE%9F%E9%A8%93
削除［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（７） エイズ「２０３０年終結」挑む ＝関西発 連載
削除2018年10月26日5時0分
２０世紀後半、突如として人類社会に広がり、「死の病」と恐れられたエイズ（ＡＩＤＳ＝後天性免疫不全症候群）。その後、発症を抑える薬が開発されたが、原因ウイルスのＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）を体内から消し去ることは出来ず、感染者は増え続けている。国連が「エイズの流行終結」の目標年として掲げる２０３０年に向け、地道な研究が続く。カギを握るのは、やはり遺伝子だ。
◇
「母国のエイズ患者に貢献できる日が近づいた。新しい治療法を届けたい」。４年前にインドネシアから来日し、神戸大名谷キャンパス（神戸市須磨区）でＨＩＶ研究に取り組む研究員のユディル・オフィンニ（２６）は意気込む。
インドネシアではＨＩＶ感染者が爆発的に増えている。飛び級でインドネシア大医学部に進学し、１９歳で医師免許を得たオフィンニは、首都ジャカルタの病院で１日５０人以上のエイズ患者を診察し、次々に亡くなっていく現状を目の当たりにした。
現在の治療の中心は１９９０年代後半に始まった多剤併用療法。通常、ウイルスの増殖を抑える「核酸アナログ製剤」など３～４種類の薬を毎日服用する。薬を飲むのをやめると、やがて発症する。
「発症を抑えるだけでは駄目だ。根治させる方法はないか」。オフィンニは、生物のゲノム（全遺伝情報）を簡単に操作できるゲノム編集の最新技術「クリスパー・キャス９」に着目した。
◇
ＨＩＶは人の免疫細胞に感染すると、核にある人のＤＮＡの中に遺伝子が入り込み、新たなウイルスを作りだす。こうなると今の薬では除去できないが、ゲノム編集でＨＩＶ遺伝子だけを切断して壊せば、完治できるかもしれない。
オフィンニらは、ＨＩＶを感染させた人の培養細胞を使って実験。ＨＩＶ遺伝子のうち、増殖に関わる二つを同時に破壊すると、ウイルスの量が１００分の１以下に低下することを発見し、今年５月、英科学誌に論文を発表した。
しかし、実際の治療への応用は簡単ではない。ウイルスが感染した細胞は血流に乗って全身に散らばり、その数は数千～数千万個。それら全てにゲノム編集を安全に行う技術が、まだ開発されていないからだ。
オフィンニを指導する神戸大教授の亀岡正典（５１）は「ＨＩＶは薬剤耐性を持ちやすく、油断すると使える薬がなくなるが、ゲノム編集を治療に応用できれば、その心配がない。薬を一生飲み続ける必要もなくなり、重要な選択肢になる可能性がある」と強調する。
◇
ＨＩＶが感染するのは人のほか、類人猿のチンパンジーとゴリラだけ。動物実験が難しく、研究を遅らせる一因になっていた。
京都大ウイルス・再生医科学研究所長の小柳義夫（６１）＝写真＝らは、人の免疫細胞を持つ特殊なマウスを作製した。このマウスにＨＩＶを感染させて、体内で起きる変化を遺伝子レベルで研究し、新たな治療法の開発につなげる狙いだ。
大学院生だった１９８５年、国内初の感染者を特定した経験を持つ小柳は、「ＨＩＶ感染に反応している人の遺伝子を調べ尽くせば、がんなどの分野の既存薬の中から、エイズにも有効なものを見いだせるかもしれない。最新技術を駆使して決定打につなげたい」と話す。（敬称略）
＜ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）＞
免疫の司令塔役の白血球「ヘルパーＴ細胞」などに感染し、細胞を内側から破壊するウイルス。ヘルパーＴ細胞が減少すると、体は様々な病原体に対して無力になり、エイズを発症する。血液や体液を介して感染が広がる。
エイズという病気が最初にわかったのは１９８１年の米国。８３年にはＨＩＶの存在が確認され、発見したフランスのフランソワーズ・バレシヌシら２人は、後にノーベル生理学・医学賞を受賞した。
国内では、ＨＩＶが混入した非加熱血液製剤によって血友病患者ら１４００人以上が感染。８９年に大阪、東京両地裁に起こされた薬害エイズ訴訟は９６年、国と製薬会社が責任を認め、和解が成立した。
性交渉のほか、出産時などに母子感染することもある。国連合同エイズ計画（ＵＮＡＩＤＳ）によると、世界の感染者は年々増加し、２０１７年現在、３６９０万人。亡くなった人を含むと、これまでに世界中で７７３０万人が感染したという。
欧米の先進国では新たな感染者数は減少傾向だが、日本では毎年、新たに１５００人前後の感染者・エイズ患者が見つかっており、昨年末現在の累積で２万８８３２人。治療には１人あたり月１５万～２０万円かかるとされ、公的な支援制度がある。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181101-120-OYTAT50020
［平成時代 ＤＮＡの３０年］ 「治す」（８） 難病解明にｉＰＳ駆使 ＝関西発 連載
削除2018年11月2日5時0分
全身に慢性的な炎症を抱え、徐々に体力が落ちていく難病「中條・西村症候群」は、国内の患者が関西の十数人だけという極めて希少な病気だ。約８０年前に報告されながら、近年まで正式な病名もつかず原因不明とされ、根本的な治療法はない。しかし今、最新の遺伝子解析やｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）の技術が、病態解明や創薬への道を開きつつある。
◇
和歌山市で２人の幼子を育てる患者の女性（３９）は、小柄で腕が細く、手にも力が入らない。子どもを抱っこすることはおろか、ペットボトルのふたを外すことも難しいが、「この子たちが成人するまでは生きたい。夢と思っていたことが、夢でなくなるかもしれない」と表情は明るい。
女性の母親（６８）が、３６００グラムの元気な赤ちゃんだった娘の異変に気付いたのは、生後半年を迎えた１９８０年の春先だった。手足に発疹ができて３９度以上の高熱を繰り返し、地元の病院では原因がわからなかった。
小学生になるとつま先立ちで歩くようになり、医師の指導で、アキレス腱を伸ばす器具をつけた靴を履いた。１９歳で関西の大学に進学すると歩けないほどの関節痛に襲われ、将来への不安を抱えながら、炎症を抑える薬を服用する毎日が続いた。
◇
「遺伝子を調べれば原因がわかるかもしれない」。２００６年、京都大から和歌山県立医科大へ赴任した金澤伸雄（４８）が女性に提案した。同じ症状の患者が同県や大阪府南部にもおり、遺伝性の病気ではないかという話が、一部の研究者の間で知られていたからだ。
「できることはなんでもやりたい」と応じた女性や血縁者から血液の提供を受けた金澤は、長崎大と共同でＤＮＡ配列を解読。３年かけて詳細に解析し、この病気に特有の遺伝子変異を突き止めた。細胞内で不要なたんぱく質を分解する酵素に関係する「ＰＳＭＢ８」という遺伝子だった。
女性は、両親から一組ずつ受け継いだ遺伝子に偶然、同じ変異があった。このため酵素がうまく働かず、不要なたんぱく質が全身の細胞にたまり、炎症を起こしている可能性が高いことがわかった。他の患者でも同じ遺伝子変異が確認された。
患者の数が限られているのは、何世代も前に一人の先祖で起きた突然変異が一部の地域で受け継がれたためとみられる。女性の母親は「原因がはっきりしない間は、親として申し訳ないという思いにさいなまれ続けてきた。真っ暗なトンネルの先に、やっと光が見えたと感じた」と振り返る。
◇
金澤は、すぐにｉＰＳ細胞を研究している京大時代の仲間に声をかけた。
この病気は全身の脂肪や筋肉が徐々に落ち、やがて呼吸障害や心機能の低下などの重篤な症状につながるケースが多い。患者からｉＰＳ細胞を作れば、試験管の中で病気の状態を再現でき、治療薬の開発に役立つ。
女性の皮膚細胞からｉＰＳ細胞を作り、血液の細胞に変化させた金澤らは、この細胞が健康な人より多い炎症物質を作ることを突き止め、今年５月、米科学誌に論文を発表。既存のリウマチ治療薬などを加えると、炎症物質の放出が抑えられることもわかった。
現在、この女性を含め４人の患者を診る金澤は「さらに研究を進め、進行を止める薬を見つけ出したい」と決意を語る。（敬称略、第３部終わり。諏訪智史、佐々木栄、冬木晶が担当しました）
＜中條・西村症候群＞
全身で炎症が起こる、極めてまれな遺伝性の病気。進行すると３０～４０歳代で死亡することがある。１９３９年に東北帝国大助手（当時）の中條敦が初めて報告し、５０年には和歌山県立医科大助教授（同）だった西村長応ながおが県内の複数の症例を紹介していた。原因遺伝子の特定を機に、２００９年に命名された。
◇「既存」使い治験
ｉＰＳ細胞の臨床応用では、病気などで傷んだ組織を新しい細胞で補う「再生医療」が注目を集める一方で、今回のように病気の状態を再現し、治療効果があるものを既存の薬や化合物の中から見いだす「創薬」への活用も進んでいる。
従来の新薬開発では、まず動物実験で治療効果などを確かめ、その後、大勢の患者を募って臨床試験（治験）を行う。動物では効果があっても、治験で人に効かないとわかるケースも多く、一つの薬ができるまでには約１０００億円かかるとされる。このため、製薬会社は患者が少ない難病の治療薬開発には消極的だ。
ｉＰＳ細胞を活用すれば、開発初期から人の細胞で効果を探ることができ、有望なものを効率よく絞り込める。京都大は昨年９月、筋肉が骨に変わる難病「進行性骨化性線維異形成症（ＦＯＰ）」の薬の治験を始めた。慶応大も今年５月、遺伝性難聴の薬の治験を開始。どちらも免疫抑制剤として既に使用され、安全性が確認されている同じ薬だ。
全身の筋肉が衰える筋萎縮いしゅく性側索硬化症（ＡＬＳ）や神経難病のパーキンソン病などでも、ｉＰＳ細胞で病気の状態を再現することに成功している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181106-120-OYTAT50003
乳がん手術後の生存率 23の遺伝子関係か 九州大グループ
返信削除2018年9月27日 19時07分
乳がんの手術で摘出したがん細胞の遺伝子を人工知能＝ＡＩを使って解析したところ、手術後の生存率には23の遺伝子が関係していると見られることを九州大学のグループが発見し、詳しいメカニズムを解明して新たな治療法の開発にも役立てたいとしていましす。
研究を行ったのは九州大学生体防御医学研究所の中山敬一主幹教授らのグループです。
グループは海外のデータベースに登録されている乳がんで亡くなった患者、およそ7000人について、がん細胞の中で働く184の遺伝子と手術後の生存率の関係をＡＩを使って解析しました。
その結果、このうち23の遺伝子の働きの組み合わせが手術後の生存率に関わっていると見られることがわかったということです。
比較的、進行したがんでも、長期間にわたって高い生存率を保つことに関係していると見られる遺伝子の組み合わせもあったということです。
グループではこれらの遺伝子を調べることで生存率を予測できる可能性があるとしていて、メカニズムを解明して新たな治療法の開発にも役立てたいとしています。
中山主幹教授は「いずれの遺伝子もこれまで乳がんとの関わりは知られていなかったもので、がんとは何か理解するための大きな一歩になるはずだ」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180927/k10011646921000.html
「中山敬一」
削除https://koibito2.blogspot.com/search?q=%E4%B8%AD%E5%B1%B1%E6%95%AC%E4%B8%80
日本分子生物学会 研究倫理委員会
若手教育問題ワーキンググループ 最終答申
「科学的不正を防止するための若手教育への方策について」
2008年4月30日
遺伝子マジシャンたちの華麗なるテク（笑）。
削除「日本癌学会」始まる 高額医療費めぐり討論
返信削除2018年9月28日 4時22分
全国のがんの研究者や専門医などが集まって開催される「日本癌学会」が大阪で始まり、初日の27日は、高額になるがんの医療費について話し合うシンポジウムなどが開かれました。
日本癌学会は全国のがんの研究者や専門医などおよそ6500人が参加して大阪・北区で始まりました。
初日の27日は基調講演やシンポジウムなどが開かれ、このうち、がんの医療費について考えるシンポジウムには、医療や製薬業界、それに患者団体などの代表がパネリストとして参加しました。
はじめに国立がん研究センターの中釜斉理事長が「新たな治療法が登場し、がんの医療費はさらに増えるとみられる。今の保険制度で続けられるのか議論が必要だ」と現状を話しました。
このあと討論が行われ、医学会の代表が「拠点となる病院と地域の医師が連携を強めることで治療の効率がよくなり、医療費の削減につながるのではないか」と提言しました。
また、患者団体の代表は「どこに行けば新しい治療が受けられるのか、患者に情報が届いていない」と発言し、患者に必要な治療を届ける努力を同時に進めることの大切さも訴えていました。
さらに、参加者から社会全体での議論がもっと必要だとする意見も出され、会場の人たちはメモを取るなどしながら熱心に聞いていました。
日本癌学会は29日まで開かれ、2300余りの最新の研究成果の発表や講演などが行われることになっています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180928/k10011647301000.html
いろんな「がん」疾患を開発しなきゃ、いろんな「がん」治療も百花繚乱にはならんからなあ…
削除「治す」ことが目的なのか手段なのかわからん世界になっている。
ノーベル賞「オプジーボ使いたい」病院に問い合わせ殺到
返信削除2018年10月4日 18時14分
ことしのノーベル医学・生理学賞に京都大学特別教授の本庶佑さんが選ばれたあと、病院のがん相談窓口などには受賞理由となったがんの治療薬を使いたいという問い合わせが多くなっていて、スタッフは、保険診療となるのは胃がんや肺がんなど特定のがんのうち一定の条件の患者に限られることなどを説明しています。
全国にあるがんの拠点病院には、患者や家族から治療などの相談に応じる窓口が設けられています。
このうち東京 中央区の国立がん研究センター中央病院の相談窓口では、ノーベル医学・生理学賞の発表があった今月１日以降、寄せられる相談の８割以上が本庶さんの受賞理由となったがんの治療薬、オプジーボに関するものだということです。
多くは、がん患者が「自分もオプジーボを使いたいがどうすればよいか」というもので、スタッフはがんの状態などを聞き取りながら「オプジーボの投与で保険診療となるのは、皮膚がんのうちの悪性黒色腫のほか、胃がんや肺がんの一種など特定のがんで、手術ができなかったり、再発や転移したりした患者などに限られる」と説明していました。
医療機関の中には、有効性が科学的に証明されていない免疫療法を行っているところもあり、相談窓口では、手術や抗がん剤など標準的な治療の選択肢がなくなり、自由診療の免疫療法を検討するときは、公的制度に基づく臨床試験などを熟知したがん拠点病院の医師にセカンドオピニオンを求めるよう呼びかけています。
国立がん研究センターがん対策情報センターの若尾文彦センター長は「オプジーボにも副作用のおそれはあるほか、効果が出るのは投与した患者の２割から３割で、誰にでも効果があるものではない。治療法の選択は信頼できるがんの専門医とよく相談することが重要だ」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181004/k10011658361000.html
https://koibito2.blogspot.com/2018/10/blog-post.html?showComment=1538645837920#c1041642924949646
最先端がん治療 講演
返信削除2018年10月6日15時0分
市民向けイベント「がん撲滅サミット」が１１月１８日午後１時から、東京・有明の東京ビッグサイトで開かれる。医師を中心に官民挙げて、がん患者の死亡率減少を目指す取り組みで、今年で４回目。
シカゴ大名誉教授でがん研究会がんプレシジョン医療研究センター所長の中村祐輔氏や、がん研有明病院名誉院長の山口俊晴氏らが登壇。個別化医療や免疫療法など最先端のがん治療を中心に講演する。がん専門医ら約１０人が来場者の質問に答えるコーナー「公開セカンドオピニオン」も設けられる。
入場無料。先着１０００人。申し込みはメールかファクスで。詳しくはイベントのホームページ（ http://cancer-zero.com )、問い合わせは事務局（（電）０３・３５７０・０３９７）へ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181006-118-OYTPT50180
ノーベル賞受賞 本庶博士と小野薬品工業の“軋轢”
返信削除「週刊文春」編集部
source : 週刊文春 2018年10月18日号
http://bunshun.jp/articles/-/9255
今年のノーベル生理学・医学賞受賞者に選出された本庶佑・京都大学特別教授（76）と、製薬会社大手・小野薬品工業が、互いに弁護士を立てて話し合いを行っていたことがわかった。
削除小野薬品は、本庶氏の研究をもとにがん治療薬「オプジーボ」を開発し、2014年より販売している。同社は1日、本庶氏の受賞決定を受け「（本庶氏と）共同研究を実施することができた巡り合わせに感謝しています」というコメントを発表。しかし同日、本庶氏は受賞会見で「この研究に関して、小野薬品は全く貢献していません」と断言していた。
受賞会見の場に似つかわしくない、本庶氏の厳しい言葉の裏には何があるのか。
「オプジーボに関する特許は本庶先生と小野薬品の共同所有。小野薬品から本庶先生に幾ばくかのロイヤリティは支払われているようですが、それとは別に、本庶先生は売り上げの一部を大学に寄付するよう要請している。それで基金を設立し、若手の研究者育成に充てたいという一心でのこと。ところが小野薬品は渋っている様子で、本庶先生はそれに立腹しているのです」（製薬業界専門紙記者）
オプジーボは17年度、国内だけでも901億円を売り上げた。小野薬品は18年3月期に606億円の営業利益（連結）を計上。3月には、業界内で“オプジーボビル”とも呼ばれる東京ビルを竣工した。
小野薬品の対応への不満が積み重なり、本庶氏はある時期、法的手段を取るべく行動を起こしたのだという。本庶氏は週刊文春の取材に対し、以下のように答えた。
「（小野薬品と）お互いに弁護士を立て、話し合いをしたことはあります。あとは小野薬品に聞いてください」
小野薬品は、弁護士を立てた件は事実だとしたうえで、「（寄付などによる基金設立については）検討中で結論は出ておりません」とコメントした。
オプジーボ開発に至るまでの本庶氏と小野薬品のすれ違いなど、詳しくは10月11日（木）発売の「週刊文春」で報じている。
現実の製品化にも相当カネかかってるだろうからなあ…
返信削除企業の側に言わせれば、じゃおめーが製品化してみればいいじゃん、が本音だろうしなあ…
削除研究者も自分の懐痛めながら研究成果だしたわけじゃないんだろうし。
血液１滴→卵巣がん９８％判別…研究チーム
返信削除2018年10月18日5時0分
国立がん研究センター（東京都中央区）などの研究チームは１７日、血液１滴を使った検査法で卵巣がんを９８・８％の高率で判別することに成功したと、国際科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表した。卵巣がんは自覚症状が出にくいため、早期発見や治療向上につながる成果として期待される。
チームは、細胞から血液中に分泌される微小物質「マイクロＲＮＡ」の変動パターンが、がんの有無の判別に使えることを突き止め、１３種類のがんで正解率９５％以上という検査法を開発している。
この検査法で、卵巣がん患者４２８人に他のがん患者、がんがない人を合わせた４０４６人の血液を使って、卵巣がん患者の判別精度を調べた。その結果、がんの進行度を４段階で示すステージ別では、初期の１期で９５・１％、２～４期では１００％判別できた。
血液を使ったがんの早期発見を研究する九州大病院別府病院の三森功士みもりこおし教授（消化器外科）は「４０００例を超えた大規模解析で非常に信頼度の高い成果と言える。卵巣がんと健常者のほか、他のがんとも区別できることを示した点が重要な発見だ」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181018-118-OYTPT50059
どうでもカネになる手術件数ふやすための、本当はやらなくてもよい手術をばんばん増やすための、さもさもな口実で世間体を取り繕うための医科様なナンチャッテ検査のインチキ技を開発しているだけ。
返信削除命を救うじゃなくて、命に巣食うとしかいいようがない…
削除最近の研究ネタは、「血液１滴を使った検査法」がトレンドなのかね？
削除「血液1滴」
https://www.2nn.jp/search/?q=%E8%A1%80%E6%B6%B2%EF%BC%91%E6%BB%B4&e=
「がん免疫療法」不確かな情報に注意
返信削除2018年10月25日15時0分
今年のノーベル生理学・医学賞受賞が決まった本庶佑ほんじょたすく・京都大特別教授（７６）の「がん免疫療法」が脚光を浴びた。ただ、安全性や効果が不明な免疫療法も多く、国立がん研究センターなどが注意を呼びかけている。
本庶さんの研究を基に開発されたがん治療薬「オプジーボ」は、がんを攻撃する免疫細胞を活性化させる。手術、放射線、化学療法に続く「第４のがん医療」として位置付けられるようになった。一方、免疫細胞を体外で増やした後、患者に注入する治療なども免疫療法と呼ばれるが、多くは安全性や効果が科学的に証明されていない。
国立がん研究センターは「効果が明らかな免疫療法は限られている」と注意を喚起。患者団体も「不確かな情報に惑わされないで」と呼びかける。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181025-118-OYTPT50159
https://koibito2.blogspot.com/2018/10/blog-post.html?showComment=1540478404556#c12201865480792309
せん妄の発生率４割減少…国立がん研究センター東病院 入院患者に予防策
返信削除2018年10月27日15時0分
せん妄が起こりやすい入院患者に細かな予防策やケアを行うことで、発生を４割減らせたとする研究結果を、国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）などの研究チームがまとめ、米医学誌に発表した。
せん妄は認知症の人に合併しやすい意識障害。脱水や貧血、睡眠薬の使用、環境の変化など、体に負担がかかる時に起こりやすい。一般病院の入院患者の２～３割に見られ、身体拘束の原因にもなっている。
同病院では精神腫瘍科の医師と看護部が共同で、海外の先進研究を基にせん妄の予防プログラムを作成。専門の教育と研修を受けた医療スタッフが、患者ごとにせん妄のリスクや症状をチェックし、薬の処方や体調管理、水分補給などの予防やケアを行った。
２０１２～１４年に患者約８０００人について、せん妄の発生率をプログラムの導入前後で比べたところ、７・１％から４・３％に減少した。入院中に転倒したり、点滴の管を抜いたりした患者の割合も、導入の前と後で３・４％から２・６％に下がった。逆に、退院時に日常生活動作に問題がない人の割合は、９３・０％から９５・９％に上昇した。
同病院精神腫瘍科長の小川朝生さんは「せん妄は身体拘束ではなく、発症予防が世界的な潮流だ。国内でも医師と看護師が協働して身体拘束を減らすことで、身体機能の低下を予防できる方法が明らかになってきた」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181027-118-OYTPT50222
魚をほとんど食べない人は・・・大動脈の病気 死亡リスク２倍 魚の成分が血管保護の可能性
返信削除2018年11月10日15時0分
魚をほとんど食べない人は食べる人に比べ、大動脈の病気で死亡するリスクが約２倍高まるとする研究結果を、筑波大（茨城県つくば市）と国立がん研究センター（東京都中央区）の研究グループが発表した。魚に含まれる成分が、血管を保護する役割を果たしている可能性があるという。
４０歳以上の男女計３６万６０００人の調査研究から、魚を食べた頻度を尋ねたアンケート結果を活用。「ほとんど食べない」と、「月に１、２回」「週に１、２回」「週に３、４回」「ほとんど毎日」の５グループに分け、大動脈の病気による死亡との関連を分析した。
その結果、ほとんど食べない人は、週１、２回食べる人に比べて、大動脈の病気で死亡するリスクが１・９倍高かった。血管の壁の中が裂けてしまう大動脈解離かいりは２・５倍、血管にこぶができて破裂する恐れのある大動脈瘤りゅうは２倍だった。
一方、魚を食べる頻度の多少で死亡リスクに差は出ず、月に１、２回食べる人も、毎日食べる人も変わらなかった。
厚生労働省によると、大動脈の病気で亡くなる人は、１０年前に比べて約５割増えている。筑波大准教授（社会健康医学）の山岸良匡かずまささんは「魚を習慣的に食べると心筋梗塞こうそくを防ぐことは知られていたが、大動脈の病気予防でも魚を食べた方が良いことが分かった」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181110-118-OYTPT50197
https://koibito2.blogspot.com/2018/03/impact.html?showComment=1541857970074#c6967035530822682616
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜５＞遺伝子操作 がんを攻撃
返信削除2018年11月29日15時0分
ウイルスなどから体を守る免疫が、体内にできるがんにも働くという、「がん免疫療法」につながる仮説は１９５０年代、豪州の免疫学者が提唱した。８０年代には免疫を刺激する物質を投与したり、血液中の免疫細胞を体外で活性化させて体内に戻したりする治療法が試されたが、効果はごく一部のがんに限られていた。
免疫細胞に本来の機能を発揮させ、がん細胞を攻撃する日本発の治療薬「オプジーボ」の登場で、状況は一変した。２０１６年には、ほぼ同じ仕組みで効く新薬「キイトルーダ」も承認され、治療の選択肢が増えた。「現在は免疫療法と、抗がん剤や放射線治療などを組み合わせる研究が進んでいる。患者ごとに最適な治療法を見つけ、長期の生存を目指せるようになってきた」と、九州大教授の中西洋一（６４）は期待する。
異物を直接攻撃するＴ細胞の遺伝子を操作し、がんへの攻撃力を高める治療法も登場した。「ＣＡＲ―Ｔ（カーティー）療法」と呼ばれ、小児に多い血液のがん・急性リンパ性白血病を中心に広がりつつある。
患者の血液からＴ細胞を取り出して人工的な遺伝子を加え、がん細胞表面のたんぱく質を目印として見分けることができる分子「ＣＡＲ」を備えたＣＡＲ―Ｔ細胞を作製。この細胞を大量に増やして患者の体内に戻すと、がん細胞を一斉に攻撃する。
２０１０年以降、海外で臨床試験（治験）が本格化した。再発後の急性リンパ性白血病患者らの８～９割で、がん細胞がほとんど消える成果が報告されている。
ＣＡＲ―Ｔ細胞の作製には人に感染するウイルスを使用するため、厳重に管理された特別な施設が必要。このため１回の治療に５０００万円以上の費用がかかるのが課題だ。名古屋大教授の高橋義行（５１）らは、ウイルスの代わりに安全な酵素を使う新手法を考案した。「より多くの人が治療を受けられるようにしたい」と、１回数百万円での実現を目指す。（敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181129-118-OYTPT50202
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜６＞遺伝子変異を逆手に新薬
削除2018年12月6日15時0分
がんの原因となる遺伝子は、親から子へ受け継がれる場合がある。乳がんの場合、患者の３～５％に、生まれつき「ＢＲＣＡ」という遺伝子変異がある。このような「遺伝するがん」にも治療の道が開かれてきた。
ＢＲＣＡの発見に貢献したのが、東京医科歯科大教授の三木義男（６１）だ。兵庫医大の外科医だった３０代の頃、腸に良性腫瘍が多発する「家族性大腸腺腫症」の患者を診て、遺伝子と病気の関係に注目。遺伝情報解析の権威として知られる米シカゴ大名誉教授、中村祐輔（６５）と出会い、この病気の原因遺伝子を突き止める研究に関わったのを契機に、基礎研究に転じた。
１９９１年に米国・ユタ大で家族性の乳がんの研究を始めた。がん患者が多い１０家系の人から血液の提供を受け、原因遺伝子を探す実験に没頭した。
３年後、これらの家系で特有の変異を起こした遺伝子を発見、乳がんを意味する英語から「ＢＲＣＡ１」と命名した。翌年には別の研究者が、膵臓すいぞうがんや前立腺がんの原因にもなる「ＢＲＣＡ２」を見つけ、がんと遺伝子の関係を探る研究が一気に加速した。
ＢＲＣＡ遺伝子は、傷ついたＤＮＡを修復する酵素を作る。この遺伝子に変異があるとＤＮＡの傷が増え、がん化しやすくなる。米国では遺伝子変異の検査が進み、乳房や卵巣の予防切除手術が普及した。
２０１３年、米紙に「私の医学的選択」と題するコラムが掲載された。筆者は女優アンジェリーナ・ジョリー（４３）。ＢＲＣＡ遺伝子変異と両乳房の予防切除を公表した記事は日本でも話題になり、理解が広まった。
１４年には欧米で、遺伝子変異を逆手に取った新薬「リムパーザ」が登場。ＤＮＡの傷をうまく修復できない患者に、さらにＤＮＡの修復を妨げる薬を投与すると、相乗効果でがん細胞が死滅する仕組みで、「合成致死療法」と呼ばれる。日本でも承認された。
日本乳がん学会は今年、卵巣と乳房の予防切除を、標準治療に位置付けた。
（敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181206-118-OYTPT50185
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜７＞初の「遺伝性がん」専門外来
削除2018年12月13日15時0分
「遺伝するがん」と向き合う人も増えてきた。近畿在住の女性（５９）は母方の家系にがんが多く、自身も３年前に乳がんを発症。検査で遺伝性の乳がんや卵巣がんの発症に関わる遺伝子「ＢＲＣＡ２」の変異がわかり、今春、卵巣を予防切除した。
「重いね」。姉と一緒に病歴を家系図に書き込み、思い悩んだ。変異が親から子へ遺伝する確率は５０％。姉妹で相談し、親族に事実を伝えようと決めた。仮に変異があっても打つ手はある。大切な人が何も知らず、命を危険にさらす事態だけは避けたい。
「私の検査がきっかけで、誰かのがんを防ぎ、命を守ることができればいい。この選択に後悔はありません」
遺伝性のがん患者の相談を受ける国内初の専門外来は１９９１年、福島県郡山市の「星総合病院」に開設された。院長の野水整ただし（６５）は「過度に恐れず正しい知識を持てば、予防と早期発見に役立つ」と強調する。
野水は駆け出し時代の８０年、ある大腸がんの患者の血縁者で同じがんが多いことに気付き、遺伝の影響を疑った。
日本の医学書には記載がなかったが、海外の文献を探すと、米国の医師ヘンリー・リンチ（９０）が７２年、論文で「遺伝性のがん」の存在を指摘していた。大腸がんの２～４％を占め、他の臓器でも発症するこの病気は、後に「リンチ症候群」と命名された。
９０年、オランダで開かれた、この病気の診断基準を決める国際会議に出席。英国の遺伝カウンセリングの試みを知り、帰国後、専門外来の設置へ動いた。
これまでに約５００人の家系図を作り、診療に役立ててきた。患者から「『検査を受けなさい』という父の遺言で命拾いした。先生のおかげ」と感謝されたこともあった。最初の患者はその後、２度がんになったが、約４０年たった今も健在だ。
遺伝性の腫瘍は現在、約４０種類が知られている。日本家族性腫瘍学会は近年、大幅に会員数を増やしている。「ようやく時代が追いついてきた」と野水。命を未来へつなぐ手助けを、これからも続けていく。
（敬称略）
◆ ＢＲＣＡ２ ＝遺伝性乳がん・卵巣がんの発症に関わる遺伝子。「ＢＲＣＡ１」は変異があると乳がんと卵巣がんの両方になりやすく、「２」はさらに膵臓（すいぞう）がんや男性の乳がん、前立腺がんの原因にもなる。米国の女優アンジェリーナ・ジョリーはＢＲＣＡ１遺伝子に変異が見つかり、８７％の確率で乳がん、５０％の確率で卵巣がんになると診断され、両乳房の予防切除を公表した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181213-118-OYTPT50171
「除去・排除」思考（志向）は、安直でよいらしい…
削除でもそれは、なんとはなしに「優生思想」につながっているような気がしてならない。
「遺伝学」ってやつはじつは、じつはそういった連中の隠れ蓑なのではないのかと…
削除俗に言う「遺伝子」の実体は何か…
削除［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜８＞遺伝子たたく「核酸医薬」
削除2018年12月20日15時0分
「がん細胞が抗がん剤に耐性を持ってしまう『いたちごっこ』を、核酸医薬は克服できるはず」と語る落谷さん
がんの手ごわさは、その変幻自在な性質にある。がん細胞を狙い撃ちして治療効果を発揮する分子標的薬にも１～２年で耐性を獲得し、再発する。こうしたがん細胞の〈進化〉に対抗できる次世代の薬として期待されているのが「核酸医薬」。遺伝子の機能に直接、働きかける薬だ。
「ほんの少量の投与で、がん細胞が死ぬとは思わなかった。これが核酸の威力か」。国立がん研究センター研究所プロジェクトリーダーの落谷おちや孝広（６１）は、臨床試験（治験）の結果に驚きを隠せない。
患者に投与したのは、ＤＮＡと似たＲＮＡ（リボ核酸）という物質だ。従来のがん治療薬が、がん細胞にある原因たんぱく質に作用して治療効果を発揮するのに対し、核酸医薬は、原因たんぱく質そのものを遺伝子レベルでできなくする。
チームは２００４年、乳がん患者の細胞で抗がん剤を効かなくしている遺伝子を発見。この遺伝子の働きを抑えるＲＮＡの人工合成にも成功した。
治験は１５年６月に開始。乳がんが再発・転移した４４～５７歳の女性５人の患部に人工ＲＮＡを投与した。治療効果を期待できる量の４分の１にとどめたが、それでも５人のうち４人で、がん細胞が一部死んでいるのを確認。副作用は認められなかったといい、「進化するがん細胞にも、鍵を握る遺伝子をたたけば対抗できる。核酸医薬は、それが可能だ」と落谷は強調する。
◇
がん以外の病気の治療を目的とした核酸医薬も、米国などで開発が進む。
０８年に日本でも承認された、目の難病である加齢黄斑変性症の治療薬「マクジェン」は、眼球内に人工ＲＮＡを注射して病気の原因となるたんぱく質に結合させ、網膜を傷つける血管の伸長を抑える。
１７年には主に乳幼児期に発症する「脊髄性筋萎縮いしゅく症」の治療薬「スピンラザ」が、国内で承認された。正常なたんぱく質の合成を促し、高い治療効果が認められた。
国内では全身の筋力が低下する筋ジストロフィーの分野で、国立精神・神経医療研究センターなど２チームが、核酸医薬の治験を進めている。（文中敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181220-118-OYTPT50178
「抗体医薬」「核酸医薬」…
削除ＤＮＡワクチン、ペプチドワクチン…
https://www.google.co.jp/search?q=%E3%83%9A%E3%83%97%E3%83%81%E3%83%89%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3
https://www.google.co.jp/search?q=%EF%BC%A4%EF%BC%AE%EF%BC%A1%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜９＞遺伝子操る新治療薬
削除2018年12月27日15時0分
遺伝情報を含むＲＮＡ（リボ核酸）でがん細胞の遺伝子を操り、がんを治すという発想の原点は、１９９８年に米スタンフォード大教授アンドリュー・ファイア（５９）らが発見した「ＲＮＡ干渉」という現象だ。
細胞内のＲＮＡはＤＮＡの遺伝情報を写し取り、生命活動の源となるたんぱく質が作られる場所へ伝える伝令（メッセンジャー）の役割を果たしている。ファイアらは、このＲＮＡに別のＲＮＡの断片がくっつくと切断され、たんぱく質ができなくなることを発見。２００６年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。
ＲＮＡ断片は簡単に合成できる。課題は体内ですぐに分解され、がん細胞の中まで届きにくいことだ。そこで臨床試験（治験）では、バイオ企業「スリー・ディー・マトリックス」（東京都）が開発した、アミノ酸を使って合成したＲＮＡ断片を吸着する物質を応用した。投与から分解までに時間がかかり、効果を発揮できることを確かめた。
体内では、遺伝子の働きを止めたり、逆に促したりするＲＮＡ断片が無数に作られていることもわかってきた。「マイクロＲＮＡ」と呼ばれ、人では２５００種類以上が確認されている。１種類のマイクロＲＮＡが数百個もの遺伝子をコントロールしているらしい。
広島大教授の田原栄俊（５３）は１１年、体内で作られるマイクロＲＮＡの中から、がん細胞の増殖を抑えるものを見つけたと発表。核酸医薬として実用化する計画を進める。
がんの原因たんぱく質に作用する従来のがん治療薬には、がん細胞が耐性を持ちやすい、副作用が出るなどの問題がある。田原は「体内に元々ある、がんを抑えるマイクロＲＮＡを増やして補充すれば、大きな副作用もなく、がんを治せるはず。全く新しいがん治療薬になる」と力を込める。
今のところ、がんの核酸医薬は海外を含め、承認されたものはない。日本核酸医薬学会長を務める九州大教授の佐々木茂貴（６４）は「米国ではベンチャー企業による開発が進んでいるが、日本も巻き返しが十分可能だ」と話す。
（敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181227-118-OYTPT50167
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜１０＞Ｃ型肝炎 根絶は目前
削除2019年1月10日15時0分
肝臓がんの原因の６割を占めるＣ型肝炎ウイルス。３０年前に発見されるまで正体不明の病原体だったが、今や制圧の一歩手前だ。決定打となったのは２０１５年に承認された新薬ハーボニー。「核酸アナログ製剤」という成分を含み、３か月服用するとウイルスが体内から消える。
「国が対策を徹底すれば、あと２年でＣ型肝炎を根絶できる」。千葉大や東大で肝炎を研究し、ハーボニーの国内臨床試験（治験）を実現させた山梨県立病院機構理事長の小俣おまた政男（７３）は言い切る。
核酸アナログ製剤のアナログとは「類似の」という意味。ＤＮＡなどと似た構造の化合物だ。ウイルスは人の細胞に感染すると、自らの遺伝子を複製し、必要なたんぱく質を合成して新しいウイルスを作り出す。核酸アナログ製剤は、その遺伝子の中に入り込み、複製を途中で止めてしまう。
早くから分子生物学の手法を取り入れ、Ｂ型肝炎の研究で成果を上げてきた小俣は「核酸アナログ製剤ができれば、Ｃ型は治せる」と確信。薬の権利を持つ米製薬会社の幹部と交渉し、日本での早期の治験実施が決まった。
ハーボニーは「ソホスブビル」という核酸アナログ製剤に、たんぱく質の働きを阻害する「レジパスビル」という成分を加え、ウイルスを挟み撃ちにする。１３～１４年の治験で１５７人に投与した結果、ウイルス除去率１００％を達成した。
１９８８年に米国でＣ型肝炎ウイルスが発見されると、輸血や注射針の使い回しなどの医療行為が感染を拡大させたことが判明。「医原病」と言われるようになる。従来、治療の中心は、抗ウイルス作用があるインターフェロン注射。発熱や頭痛、全身の倦怠けんたい感などの、重い副作用があった。
新薬は治療の現場を一変させた。副作用はインターフェロンよりはるかに軽く、２０１５年の発売から３年で１５万人以上に使われた。世界保健機関（ＷＨＯ）は、２０３０年をＣ型肝炎撲滅の目標に掲げる。（敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190110-118-OYTPT50138
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜１１＞ゲノム編集でエイズ治療
削除2019年1月17日15時0分
２０世紀後半、突如として人類社会に広がり、「死の病」と恐れられたエイズ（ＡＩＤＳ＝後天性免疫不全症候群）。その後、発症を抑える薬が開発されたが、原因ウイルスのＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）を体内から消し去ることはできず、地道な研究が続く。カギは、やはり遺伝子だ。
「母国のエイズ患者に貢献できる日が近づいた。新しい治療法を届けたい」。４年前にインドネシアから来日し、神戸大名谷キャンパス（神戸市須磨区）でＨＩＶ研究に取り組む研究員のユディル・オフィンニ（２７）は意気込む。
インドネシアではＨＩＶ感染者が爆発的に増えている。飛び級でインドネシア大医学部に進学し、１９歳で医師免許を得たオフィンニは、首都ジャカルタの病院で、次々にエイズ患者が亡くなっていく現状を目の当たりにした。
現在の治療の中心は１９９０年代後半に始まった多剤併用療法。ウイルスの増殖を抑える「核酸アナログ製剤」など３～４種類の薬を毎日服用する。服用をやめると、やがて発症する。
「根治させる方法はないか」。オフィンニは、生物のゲノム（全遺伝情報）を簡単に操作できるゲノム編集の最新技術「クリスパー・キャス９ナイン」に着目した。
ＨＩＶは人の免疫細胞に感染すると、核にある人のＤＮＡの中に遺伝子を入れ、新たなウイルスを作りだす。ゲノム編集でＨＩＶの遺伝子だけを切断して壊せば、治せるかもしれない。
オフィンニらは、ＨＩＶを感染させた人の培養細胞を使って実験。ＨＩＶ遺伝子のうち、増殖に関わる二つを同時に破壊すると、ウイルスの量が１００分の１以下に低下することを発見し、昨年５月、英科学誌に論文を発表した。
オフィンニを指導する神戸大教授の亀岡正典（５１）は「ＨＩＶは薬剤耐性を持ちやすいが、ゲノム編集を応用できればその心配がない。薬を一生飲み続ける必要もなくなる」と強調する。（敬称略）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190117-118-OYTPT50150
［平成時代 ＤＮＡの３０年］第３部「治す」＜１２＞難病解明へ遺伝子解読
削除2019年1月24日15時0分
中條・西村症候群の原因遺伝子を突き止めた金澤さん（和歌山市で）
全身に慢性的な炎症を抱え、徐々に体力が落ちていく難病「中條なかじょう・西村症候群」。国内の患者が関西の十数人だけという極めて希少な病気だ。約８０年前に報告されながら、近年まで正式な病名も付かず原因不明とされ、根本的な治療法はない。しかし今、最新の遺伝子解析やｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）の技術が、病態解明や創薬への道を開きつつある。
和歌山市で２人の幼子を育てる患者の女性（３９）は、小柄で腕が細く、手にも力が入らない。子どもを抱っこすることはおろか、ペットボトルのふたを外すことも難しいが、「この子たちが成人するまでは生きたい。夢と思っていたことが、夢でなくなるかもしれない」と表情は明るい。
女性の母親（６８）が、３６００グラムの元気な赤ちゃんだった娘の異変に気付いたのは、生後半年を迎えた１９８０年の春先だった。手足に発疹ができて３９度以上の発熱を繰り返す。地元の病院では原因がわからなかった。
小学生になるとつま先立ちで歩くようになり、アキレス腱けんを伸ばす器具をつけた靴を履いた。１９歳で大学に進学すると、歩けないほどの関節痛に襲われ、将来への不安を抱えながら炎症を抑える薬を服用する毎日が続いた。
「遺伝子を調べれば原因がわかるかもしれない」。２００６年、京都大から和歌山県立医科大へ赴任した金澤伸雄（４９）が女性に提案した。同じ症状の患者が同県や大阪府南部にもおり、遺伝性の病気ではないかという話が、一部の研究者の間で知られていたからだ。
「できることはなんでもやりたい」と応じた女性や血縁者から血液の提供を受けた金澤は、長崎大と共同でＤＮＡ配列を解読。３年かけて詳細に解析し、この病気に特有の遺伝子変異を突き止めた。細胞内で不要なたんぱく質を分解する酵素に関係する「ＰＳＭＢ８」という遺伝子だった。
次に目指したのは、女性の細胞からｉＰＳ細胞を作って病気を再現し、治療法を探ることだった。
（文中敬称略）
◆ 中條・西村症候群
１９３９年に東北帝国大の中條敦が初めて報告し、５０年には和歌山県立医科大の西村長応（ながお）が県内の複数の症例を紹介していた。原因遺伝子の特定を機に、２００９年に命名された。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190124-118-OYTPT50178
［平成時代 ＤＮＡの３０年］治す（１３）ｉＰＳ細胞 創薬へ活用
削除2019年01月31日
◇第３部「治す」
全身の慢性的な炎症で徐々に体力が落ちる難病「中條・西村症候群」の女性患者（３９）を調べた和歌山県立医科大の金澤伸雄（４９）は、女性が両親からそれぞれ受け継いだ遺伝子に偶然、同じ変異があることを見つけた。
遺伝子は、細胞内で不要なたんぱく質を分解する酵素に関係する「ＰＳＭＢ８」。変異があると酵素がうまく働かず、不要なたんぱく質が全身の細胞にたまり、炎症を起こす可能性が高いとわかった。他の患者でも同じ変異が確認された。
金澤は、すぐにｉＰＳ細胞を研究している京都大の仲間に声をかけた。
この病気は全身の脂肪や筋肉が徐々に落ち、やがて呼吸障害や心機能の低下などの重い症状につながるケースが多い。患者からｉＰＳ細胞を作れば、試験管の中で病気の状態を再現でき、治療薬の開発に役立つ。
女性の皮膚細胞からｉＰＳ細胞を作り、血液の細胞に変化させた金澤らは、この細胞が健康な人より多い炎症物質を作ることを突き止め、昨年５月、米科学誌に論文を発表した。既存のリウマチ治療薬などを加えると、炎症物質の放出が抑えられることもわかった。
現在、この女性を含め４人の患者を診る金澤は「さらに研究を進め、進行を止める薬を見つけ出したい」と決意を語る。
ｉＰＳ細胞の臨床応用では、病気などで傷んだ組織を新しい細胞で補う「再生医療」が注目を集める一方で、病気の状態を再現し、治療効果がある薬や化合物を探す「創薬」への利用も進む。ｉＰＳ細胞の活用で、難病との闘いが大きく変わろうとしている。
（敬称略、第３部終わり。諏訪智史、佐々木栄、冬木晶が担当しました）
図＝ｉＰＳ細胞を使った創薬のイメージ
https://www.yomiuri.co.jp/article-search/detail/20190131J1TYERQ0300020/%EF%BC%A4%EF%BC%AE%EF%BC%A1%E3%81%AE%EF%BC%93%EF%BC%90%E5%B9%B4/
“お笑い”でがん治療 大阪国際がんセンター
返信削除2018年12月10日 20時45分
落語や漫才などの「お笑い」を見て、笑うことでがんの治療によい影響があるかどうかを科学的に調べようと10日、大阪国際がんセンターでがんの患者らが落語を鑑賞する研究が行われました。
この研究は大阪中央区の大阪国際がんセンターのグループが去年から取り組んでいるもので、がんの患者60人を対象にお笑いを見た人と見ない人で免疫や遺伝子にどういった変化が表れるかを調べます。
10日は、病院の講堂で桂米團治さんら３人の落語家が高座に上がり、滑稽なやり取りやしぐさで落語を披露すると会場からは大爆笑の渦が巻き起こりました。
これまでの研究で、お笑いを見ると、免疫を高めるたんぱく質を出す能力が強まるとする成果が出ていますが、今回はさらに詳しく分析するため、表情を読み取る人工知能を使って患者の笑いの程度を数値化するということです。
がんの治療中の60代の男性は「病気のせいで最近笑っていなかったが、きょうは生で落語を見られてたくさん笑えました」と喜んでいました。
また、50代の女性患者は「病気と闘うことは大変だが笑うことの効果が分かれば励みになるので結果に期待したい」と話していました。
大阪国際がんセンターがん対策センターの宮代勲所長は「笑うことが患者にとって大事だといえる根拠をさらに得られるよう期待したい」と話していました。
高座に上がるのを前に落語家の桂米團治さんは「がんは漢字にすると岩という字にもなります。岩のように凝り固まったものを笑いによってときほぐせればと思います」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181210/k10011742211000.html
病は気から、がん治療はお笑いから…
削除がんゲノム検査 来春にも保険適用へ…厚労省 販売を了承
返信削除2018年12月14日15時0分
がんの原因となる遺伝子を調べ、効果的な薬を選ぶ「がんゲノム医療」の遺伝子検査システムについて、厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は１３日、製造販売することを初めて了承した。１か月程度で医療機器として正式に承認される。対象患者は一部に限られるが、早ければ来春にも公的医療保険が適用される見通しだ。
了承されたのは、国立がん研究センターとシスメックスが開発した検査法など２種類。１００種類以上の遺伝子変異を一括で調べる。検査で個々の患者に合った薬が見つかる可能性があるが、現状では治療できるのは１～２割程度とされる。
対象は、肺がんなどの固形がんで、再発や進行して標準的な治療が受けられない患者、希少がんや小児がんなどの患者に限られる。同センターの検査法は「先進医療」として行われ、検査費約６７万円のうち約４７万円は自己負担になっている。保険が適用されれば、患者負担が減ることになる。
国はがんゲノム医療を推進しており、厚労省が認めた医療機関は全国に１４６か所ある。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181214-118-OYTPT50239
捏造、不正論文、総合スレネオ48
返信削除https://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/life/1543105398/
289 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [] 投稿日：2018/12/23(日) 02:09:25.45 ID:hP7hpokna [1/6]
小室一成は神だと思うことで捏造の全てを受け入れようと思ってきた
しかし、死亡医療事故の隠蔽疑惑が国会でも議論されているときに、「循環器内科創立20周年記念祝賀会」を行うのは、さすがに神でも許されないのではないだろうか
290 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [] 投稿日：2018/12/23(日) 02:11:54.95 ID:hP7hpokna [2/6]
超偉い医者の褒章祝賀会であっても、不祥事発覚時には普通延期にはなる
東大循内の常識は医学界一般の常識からもかなりずれていると思う
291 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [] 投稿日：2018/12/23(日) 02:14:22.16 ID:hP7hpokna [3/6]
中川真一さんのTwitterで小室一成の部下のレポートが紹介されている
「いいね」の数が他のツイートとして妙に多いのは、同情されているということか
「いいね」しているメンツは、匿名Aについても避けずに言及してきた人がちらほらいるから、マイナスの意味でのいいねではないと思う
292 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [sage] 投稿日：2018/12/23(日) 02:21:04.23 ID:hP7hpokna [4/6]
削除○足立信也
法務委員会で定足数のことが問題になりましたが、厚生労働委員会の与党の方々は出席が非常に良くて、ちょっと今野党が残念な状況になっていますけれども。
資料を御覧ください。
これは、私としては、何といいますか、同じ医療者として愕然とした、「選択」という、今月のものなんですが。
簡単に言いますと、拡張型心筋症で、もう心臓の機能が弱くなっているのを、カテーテルを使って、左心房と左心室の間のゆるゆるになった僧帽弁をちょっとクリップを掛けてということなんですが、
これをやっていて、途中でうまくいかずに中断してやめた、その十六日後に亡くなったという事案ですね。
これ、字が小さくて申し訳ないんですが、じっくり読んでいただきたいと思うんですけど。
私から言わせていただくと、これ、治療法の適用そのものがまず間違っている。
それから、ＰＭＤＡからの警告の条件がある。
その条件にも反している。
合併症を気付けなかった、そして説明をしていない。
極め付けは、この裏かな、裏の方の左下、死亡診断書です。
これ手術が途中でうまくいかずにやめちゃったからかもしれませんが、手術なしと書いてあるんですよ。
これとんでもない事案だと私は思っているんです、このまま報道が事実であればですよ。とんでもないですよ。
これ、医療法による医療事故調査制度というのが今はできていますね。
これは、不幸にしてお亡くなりになった場合もきちんと説明して納得していただく、そこまでが医療だということで、原因をしっかり調査して納得してもらうんだ、
遺族の方に、そこまでが医療だということで医療法の改正という形でやったわけです。
しかし、それは、報告は予期せぬ死亡例ですから、これは予期できたということかもしれませんが。
これはお分かりかどうか分かりませんが、医療安全調査機構への報告は、これはあるんでしょうか。
293 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [] 投稿日：2018/12/23(日) 02:23:00.85 ID:hP7hpokna [5/6]
○足立信也
この委員会にも医療関係者かなり多くいらっしゃいます。
この報道が事実だとすると、これ完全に隠蔽ですよね。
もう十年以上前から、十五年ぐらいになりますかね、医療機関というのは、逃げない、隠さない、ごまかさないということで対応してきて信頼を勝ち取ってきた。
その延長線上に医療事故調査制度があると、私はそのように捉えていますが、事実だとすると、これは、逃げる、隠す、ごまかすですよ。
これはひどい。
しかも、特定機能病院ですからね。
この教室、東大循環器内科、教授は小室一成さんです。
まあここでどきっとされる方が結構いらっしゃると思うけれども、循環器学会の代表理事です。
それ、小室さんと聞くとディオバン事件を皆さん思い出すと思うんですが、五つの研究グループでデータ改ざんがあって、論文不正ですね、全部撤回したんですよ、五グループ。
その一つのグループのリーダーですよ。
先ほどチームリーダーとしての姿勢ということを門山政務官に石橋さん聞かれておりましたけど、リーダーの人ですよ。
それ以外にもあと二件、三件告発されている人ですよ。
これは大変大きな事案で、これ東大がもし対処を誤ったら特定機能病院の指定の取消しまで行くようなことだと私は思いますよ。
完全に隠して、違う説明をしている、報告もしていないとすればですね。
これから、今問合せをしていると。
だから、向こうが応じるかどうかも分からないような状況でね。
これは、医療界の皆さんは多分、こんなことが起きていたらということで、今まで積み上げてきたものが何だったという、相当な憤りを感じていると思うんですが、これも、まあ仮に事実だとして、大臣、今後どう対処されますか、あるいは副大臣。
294 名前：匿名A ◆Zm8FyprZhE [sage] 投稿日：2018/12/23(日) 02:26:24.41 ID:hP7hpokna [6/6]
○足立信也
小室教授、どんな人なのかなと思ってウィキペディアで見たら、自他共に認める東京大学医学部のプリンスと書いてあるんですね。
脳卒中、循環器病対策基本法の成立に向けた活動を行っていると書いてあるんですね。
私のところにもお見えになりました。
彼の先輩、後輩、医局員の方々のつながる人たちも私の方に連絡がありました。
これは事実として申し上げますが。
しかし、それと、法案については今後議論になると思いますけれども、それはそれとして、これは大変大きな問題、日本のトップの大学ですからね。
そのことを重ねて申し上げておきます。
出典：第１９７回国会 厚生労働委員会 第８号 平成三十年十二月六日（木曜日）
http://online.sangiin.go.jp/kaigirok/daily/select0107/197/19712060062008a.html
または
http://kokkai.ndl.go.jp/SENTAKU/sangiin/197/0062/19712060062008a.html
NEWSポストセブン
削除東大病院「心臓手術死亡事故」現役医師たちが覚悟の内部告発 - 2019/1/21
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html
東大病院「心臓手術死亡事故」現役医師たちが覚悟の内部告発
削除2019.01.21 11:00
国内の心臓疾患患者はおよそ172万人。病状の悪化が死に直結する部位だけに、新たな治療法の確立がいまこの瞬間も待ち望まれている。しかし、患者にとって希望になるべき最新術式を巡って、医療の信頼を揺るがす問題が起きていた。舞台は東大病院。内部告発で暴かれた、手術死亡事故の全容とは──。
◆差出人は〈東大病院有志一同〉
ここにA4用紙13枚にわたる文書がある。
〈告発状 東京都福祉健康局 医療政策部 医療安全課 〇〇課長 ご机下〉
そう宛先が書かれた文書は冒頭でこう述べる。
〈東京大学医学部付属病院循環器内科における医療死亡事故隠ぺい事件をここに告発するものである〉
末尾に〈東大病院有志一同〉と記されたこの告発状は何を訴えるのか──。
発端は、昨年9月21日に遡る。この日、40代男性のA氏は東大病院のベッドに横たわっていた。
A氏は心臓が通常より肥大化し、血液を適切に全身に送れなくなる拡張型心筋症と僧帽弁閉鎖不全症を患っていた。原因不明であるケースが多く、悪化すると心臓移植が必要となる難病である。
削除そのA氏に施されたのが「マイトラクリップ手術」だ。脚の付け根から心臓までカテーテルを挿入し、左心房と左心室の間にある僧帽弁の先端をクリップで繋ぎ合わせ、血液の逆流を減らす手術で、従来の開胸手術より患者の負担が大幅に軽減される。日本では2018年4月に保険適用が始まったばかりの治療法である。
手術を担当したのは、同術式の豊富な経験があると医療ニュースサイトなどで紹介される、東大病院循環器内科のK医師だった。だが、手術から16日後の10月7日午後2時5分、A氏は息を引き取った。
件の告発状では、この処置について以下のように指摘していた。
〈不適切な医療行為により死亡した〉〈その死に至る過程では、単純な過失による医療事故のみでは片づけられない数多くの不適切行為が行われ、無念の悲痛な最後を迎えたのであります〉
1月初旬、宛先である東京都福祉健康局を訪ねると、担当者はこう述べた。
「告発状の存在は我々も把握しています。すでに東大病院には都として立ち入り調査に入っており、検証が終わるまでマイトラクリップ手術を中止するよう指導してあります。
この術式は高難度新規医療技術に当たり、保険適用下の治療に際しては慎重な運用が求められる。過去の実施症例において、なんらかの疑義がある状況のままでは、施術が行なわれるべきではないと判断しました」
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=2
◆カルテに〈特に問題なし〉と記載
日本の医療を牽引する名門病院で一体何があったのか──。取材を進めると、内情を知る東大病院循環器内科の現役医師B氏と接触できた。B医師が語る。
「A氏の一件は、手術中に医療ミスが発生し、かつその点を見落として患者を死に至らしめた可能性が高い。カルテにもその形跡が示してあります」
本誌・週刊ポストはA氏のカルテや死亡診断書、X線写真などを入手し、様々な角度から検証すると、A氏の手術について様々な不可解な点が浮かびあがってきた。
手術中の出来事について、カルテにはこうある。
〈中隔穿刺を行なったが、中隔の肥厚、（中略）何度通電しても穿刺できず〉
〈可変式カテなどを使用するも穿刺できず、これ以上の手技継続は合併症のriskを考慮し、本日は手技中止とした〉
昭和大学横浜市北部病院教授で心臓外科手術の権威として知られる南淵明宏医師は、次のように見解を示した。
「心臓にカテーテルを通すには、心房中隔に小さな穴を空ける必要があります。カルテからは、担当医がカテーテルを何度変えても心房中隔に穴を空けられず、結局マイトラクリップ手術を中断した様子がうかがえます」
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=3
中止直後に撮影された胸部X線写真について、B医師が指摘する。
削除「写真を見れば、右肺部から空気が漏れて肺を圧迫する『気胸』が発生していたのは明らかです。（穿刺が行なわれた）左心房のすぐ隣には肺があります。術中に心房中隔に穴を空けようとして何度もカテーテルを動かした際、誤って肺に穴を空けてしまい、気胸が発生したと考えられます。しかしK医師はカルテに『特に問題なし』と記載していました」（B医師）
手術翌日のカルテには〈日中にも血痰あり、やや酸素化不良 右呼吸音減弱〉〈CTでも右気胸あり〉との内容が記載されていた。
「血痰は肺が突き破られたことを指す重大なサインです。直後のCTで胸膜腔に血が溜まる血気胸が確認されました。本来なら血気胸を発見した時に補助心臓をつけて外科手術を施すべきでしたが、そうした処置はなされなかった」（B医師）
その後、A氏の状態は急激に悪化し、10月7日に死亡したのは前述の通りだ。
◆診断書の死因は〈病死及び自然死〉
A氏の死後、さらに不可解な出来事が起きていた。東大病院が作成したA氏の死亡診断書を確認すると、「死因の種類」という欄は、「病死及び自然死」にチェックが付けられ、「直接死因」は「慢性心不全急性憎悪」と記されている。
驚くのは、手術の有無を問う欄は「無」にチェックされており、主要所見の欄も空白だったことだ。死亡診断書からは、A氏に手術をした事実が“消えて”いるのだ。
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=4
厚労省の「死亡診断書記入マニュアル」は、「直接死因」や「直接死因の原因」に関係のある手術を実施した場合、術式及び診断名と、関連のある所見（病変の部位、性状、広がり等）の記入を求めている。が、A氏の死亡診断書にはマイトラクリップ手術の実施や、その後気胸が発生した事実が一切記載されていない。
南淵医師が指摘する。
「もし心臓手術を施した患者が、1か月後に手術が直接の原因とは思えない脳出血で突然亡くなられたとしても、死亡診断書には、手術の詳細を記すことが求められます。A氏の件は手術後に肺に穴が空き、それが死に繋がった可能性が浮上しています。死亡診断書に心臓手術が行なわれたことを記載しないのは、医学界のルールを逸脱しているといえます」
A氏の死について、東大病院が第三者機関の医療事故調査・支援センターに報告し、実態解明に乗り出したのは、死後2か月経ってからのことだった。
問題はそれだけでない。そもそもA氏は、マイトラクリップ手術を受けられない患者だったという疑いも浮上したのだ。
医療機器の承認審査などを行なう医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、マイトラクリップ手術について、心臓の収縮力を示す左室駆出率（EF）が30％以上の患者にしか適用してはならないと定める。それ以下の数値では、手術の負担に心臓が耐えられないリスクがあるからだ。
事前の検査結果でA氏のEFが17％だったことがカルテに記載されている。だが、カルテには〈転院前の前医で施行したTTE（注・経胸壁心臓超音波検査）ではVisual EF30％であり、保険適応上は問題ない〉と併記されていた。
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=5
「Visual EFとは、“超音波画像で見たところこれくらいだろう”と視認した参考値にすぎません。そもそもEF17％という数値は心機能が著しく低下した状態。手術を行なったこと自体が間違いだったのではないか」（B医師）
削除A氏が適応外の患者だったことを示す記載は他にもある。PMDAは「強心薬（カテコラミン）依存者」についても、マイトラクリップ手術には不適応とする。
カルテには、A氏がカテコラミン依存状態であったことが記載されており、手術前にも、持続的に静脈内にカテコラミンを投与する状態だった。
「本来、補助人工心臓の埋め込みか、心臓移植が最適の処置だったはず」（B医師）
医療問題に詳しい中川素充弁護士が語る。
「死亡診断書に虚偽の記載をしたのであれば虚偽診断書等作成罪にあたる可能性があります。仮に執刀医ではない人間が記載したために、事実を知らずに誤記していたケースであったとしても、同じ院内で報告が行き届いていない状況は問題です。真相解明の機会を奪っていることになる。
PMDAで定められた基準に反して適応外の患者に治療を施し、死亡させた場合は、業務上過失致死傷罪に問われる可能性があります」
◆症例集めに〈苦戦しております〉
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=6
なぜ、K医師はこれほどまでにマイトラクリップ手術にこだわったのか。K医師は慶應義塾大学医学部出身で、ドイツのブランデンブルグ心臓病センターに留学経験がある。東大病院のスタッフとなったのは、2018年1月だ。
「医局の教授から『これからK先生がマイトラクリップ手術のイニシアチブを取る』とのお達しがありました。新任ながらいきなり難易度の高い手術を任されただけに、周りの医師は驚きました」（B医師）
就任の翌月、東大病院でマイトラクリップ手術の開始が決まると、K医師は適応症例集めに励んだ。
「新しい手術法を開始する時にはできるだけ症例を重ねて、他の病院を実績でリードすることが求められます」（B医師）
だが、症例となる患者はなかなか集まらなかった。2018年5月17日にK医師が循環器内科の医局員に送った以下のメールからは、焦りがうかがえる。
〈MitraClip候補症例については現時点で確定症例がわずかに1例のみと苦戦しております。7月から本治療を開始するにあたり、候補症例を最低7例ストックする必要があり、非常に厳しい状況です〉
〈高齢者でも透析症例でも機能性MRでも適応になります。（中略）このようなお願いばかりで誠に恐縮ではございますが、MitraClip候補症例集めにお力添えを賜れば幸甚です〉
そんな状況のK医師にとってA氏は“求めていた症例”だったのかもしれない。A氏は独身で一人暮らし。カルテにはA氏の家族について、「母認知症、姉とは30年会っていない」との記述があった。だが、母親は70代で物忘れをすることはあるが、病院で「認知症」と診断された経験はない。
母親は息子の死について、「本当のことが知りたい」とだけ話した。
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=7
手術のリスクについて、本人や家族への説明は尽くされたといえるのだろうか。本誌は一連の出来事についてK医師に取材を申し込んだが、締め切りまでに回答はなかった。
削除東大病院の広報部は書面でこう回答した。
〈当該患者に対する治療が極めてハイリスクであることもかんがみて、治療の是非については、循環器内科内での症例検討会や、循環器内科、心臓外科、麻酔科でのハートチームカンファレンスのみならず、新規診療等検討委員会、臨床倫理委員会でも検討を行い、そのいずれからも治療の許可、賛同を得たうえで、当該患者本人とそのご家族にご説明を行い、そのご意向も踏まえて、最終的に当院でMitraClip治療を行うことを決定しております。
（中略）
当該患者の死因について、治療にあたった循環器内科としては、原病である突発性拡張型心筋症による慢性心不全の増悪が主であると考えており、原病に対する手術は行っておりませんので、その旨を死亡診断書に記載しております〉
告発状とは真っ向から主張がぶつかるなか、B医師が胸中を明かす。
「今回の事故について、“検証し、責任の処在を明確にしなければ、患者が次々と危険な目に遭い、病院やマイトラクリップ手術に対する信用も損なわれる。それだけは食い止めなければ”との危機感を持つ現役医師は私だけではありません」
一刻も早い事実解明が求められる。
●文／伊藤隼也（医療ジャーナリスト）と週刊ポスト取材班
※週刊ポスト2019年2月1日号
https://www.news-postseven.com/archives/20190121_851086.html?PAGE=8
東大病院主治医、画像報告書の４割「未開封」
返信削除2018年12月28日10時59分
東京大学病院で、ＣＴ（コンピューター断層撮影法）などの画像を専門医が診断して作成した報告書の４割を主治医が「未開封」だったことが、病院関係者への取材でわかった。今年１０月に実施された１～８月作成分に対する院内調査で判明した。画像診断報告書の確認不足によるがんの見落とし発覚が相次ぐなか、確認システムの形骸化が浮き彫りになった。
関係者によると、この８か月間に作成された報告書は約５万２０００件。各診療科の主治医は、パソコン画面で報告書の「開封」ボタンを押して内容を確認するシステムになっている。しかし、そのうち約１万９５００件が１０月２５日時点で「未開封」だった。調査後、病院が呼びかけると、約２週間後に「未開封」は約７５００件に急減した。
報告書は、主治医の依頼を受けて放射線科の専門医が画像すべてを詳しく見て作成し、電子データで提出する。千葉大や横浜市大などで発覚したがんの見落としは、主治医が報告書を十分確認していなかったことが主な原因だった。
病院によると、報告書は「開封」ボタンを押さなくても読める。このため、広報担当者は「『未開封』でも見ているケースもあるし、『開封』しても確認が不十分なケースもあるだろう」とし、主治医が本当に内容を認識しているかどうかははっきりしていない。
日本医学放射線学会は今年７月、報告書を必ずチェックする仕組みづくりを求める見解を出している。
同学会理事の蒲田がばた敏文・金沢大学病院長は「報告書をよく確認せず、主治医が自分で画像を見るだけで診断するのが常態化している病院は多く、このケースも、問題になって慌てて開封ボタンを押したのではないか。報告書を確認したうえで患者に説明することを徹底すべきだ」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181227-118-OYT1T50107
東大病院 画像診断書「未開封」４割 主治医の確認 形骸化
削除2018年12月28日5時0分
東京大学病院で、ＣＴ（コンピューター断層撮影法）などの画像を専門医が診断して作成した報告書の４割を主治医が「未開封」だったことが、病院関係者への取材でわかった。今年１０月に実施された１～８月作成分に対する院内調査で判明した。画像診断報告書の確認不足によるがんの見落とし発覚が相次ぐなか、確認システムの形骸化が浮き彫りになった。
関係者によると、この８か月間に作成された報告書は約５万２０００件。各診療科の主治医は、パソコン画面で報告書の「開封」ボタンを押して内容を確認するシステムになっている。しかし、そのうち約１万９５００件が１０月２５日時点で「未開封」だった。調査後、病院が呼びかけると、約２週間後に「未開封」は約７５００件に急減した。
報告書は、主治医の依頼を受けて放射線科の専門医が画像すべてを詳しく見て作成し、電子データで提出する。千葉大や横浜市大などで発覚したがんの見落としは、主治医が報告書を十分確認していなかったことが主な原因だった。
病院によると、報告書は「開封」ボタンを押さなくても読める。このため、広報担当者は「『未開封』でも見ているケースもあるし、『開封』しても確認が不十分なケースもあるだろう」とし、主治医が本当に内容を認識しているかどうかははっきりしていない。
日本医学放射線学会は今年７月、報告書を必ずチェックする仕組みづくりを求める見解を出している。
同学会理事の蒲田がばた敏文・金沢大学病院長は「報告書をよく確認せず、主治医が自分で画像を見るだけで診断するのが常態化している病院は多く、このケースも、問題になって慌てて開封ボタンを押したのではないか。報告書を確認したうえで患者に説明することを徹底すべきだ」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181228-118-OYTPT50051
がん遺伝子異常、加齢で増加
返信削除飲酒や喫煙が促進、京大
2019/1/3 03:061/3 03:18updated
©一般社団法人共同通信社
食道がんを引き起こす恐れがある遺伝子の異常は年を取るとともに増加し、過度の飲酒や喫煙で促進されることが食道上皮の遺伝子解析で分かったと、京都大の小川誠司教授（分子腫瘍学）らのチームが2日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。
小川教授は「加齢とともにがんになる人がなぜ多くなり、飲酒や喫煙がそのリスクをどう高めるのかを解明する重要な手掛かりとなる成果だ」としており、早期診断や予防につなげたいという。
チームによると、がんは、細胞の特定の遺伝子に異常が生じ、増殖することで発症する。加齢に加え、生活習慣によってリスクが高まるとされるが、詳細メカニズムは不明。
https://this.kiji.is/453256765199713377
仮説（ストーリー）と牽強付会（ご都合）な実験結果…
削除がんゲノム拠点 拡充へ １９年度 新たに３０施設指定
返信削除2019年1月7日15時0分
厚生労働省は、がん患者の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」を推進するため、２０１９年度、全国の拠点施設を拡充する。現在、中心的な役割を担っている中核拠点病院の１１施設に加え、新たに「拠点病院」として約３０施設を指定する。１９年春にも、がんゲノム医療に必要な遺伝子検査が保険適用されることから体制の強化を急ぐ。
新設する拠点病院は、中核拠点病院に次ぐ施設として、遺伝子検査の実施や結果の分析、治療方針を決める役割を担う。現在は、国立がん研究センター中央病院や東京大学病院、京都大学病院など１１施設のみが対応し、全国１３５か所の連携病院からの検査の依頼も引き受けている。
遺伝子検査が保険適用になれば、検査数は大幅に増えることが予想される。現行の体制のままでは、中核拠点病院に大きな負担がかかり、連携病院に検査結果や治療方針を速やかに伝えることも難しくなると懸念されていた。
１９年度予算案には、システム整備や人件費などの助成費用として、６億１０００万円が盛り込まれた。拠点病院の指定に必要な条件は、１９年春に有識者検討会で決める。遺伝子検査を実施できる体制が整っていることや、結果を分析できる専門家がいることなどを求める見通しだ。公募に応じた連携病院の中から、体制が充実した施設を中心に指定する可能性が高い。
◆がんゲノム医療
がん患者の遺伝子を詳しく分析して、適切な治療薬の選択に役立てる次世代の医療。「遺伝子パネル検査」と呼ばれる方法では、１００種類以上の遺伝子変異をまとめて調べることができる。ただ、現状で治療に結びつく割合は１割程度。遺伝子の分析情報を集め、より効果的な治療法選択につなげることが課題だ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190107-118-OYTPT50184
がんゲノム拠点病院強化、新たに３０施設指定
削除2019年1月7日19時55分
厚生労働省は、がん患者の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」を推進するため、２０１９年度、全国の拠点施設を拡充する。現在、中心的な役割を担っている中核拠点病院の１１施設に加え、新たに「拠点病院」として約３０施設を指定する。１９年春にも、がんゲノム医療に必要な遺伝子検査が保険適用されることから体制の強化を急ぐ。
新設する拠点病院は、中核拠点病院に次ぐ施設として、遺伝子検査の実施や結果の分析、治療方針を決める役割を担う。現在は、国立がん研究センター中央病院や東京大学病院、京都大学病院など１１施設のみが対応し、全国１３５か所の連携病院からの検査の依頼も引き受けている。
遺伝子検査が保険適用になれば、検査数は大幅に増えることが予想される。現行の体制のままでは、中核拠点病院に大きな負担がかかり、連携病院に検査結果や治療方針を速やかに伝えることも難しくなると懸念されていた。
１９年度予算案には、システム整備や人件費などの助成費用として、６億１０００万円が盛り込まれた。拠点病院の指定に必要な条件は、１９年春に有識者検討会で決める。遺伝子検査を実施できる体制が整っていることや、結果を分析できる専門家がいることなどを求める見通しだ。公募に応じた連携病院の中から、体制が充実した施設を中心に指定する可能性が高い。
◆がんゲノム医療＝がん患者の遺伝子を詳しく分析して、適切な治療薬の選択に役立てる次世代の医療。「遺伝子パネル検査」と呼ばれる方法では、１００種類以上の遺伝子変異をまとめて調べることができる。ただ、現状で治療に結びつく割合は１割程度。遺伝子の分析情報を集め、より効果的な治療法選択につなげることが課題だ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190107-118-OYT1T50048
食道がんリスク 遺伝子解明 酒・たばこで上昇 東大などチーム
返信削除2019年1月7日15時0分
食道がんを発症するリスクが飲酒や喫煙によって高まる詳しい仕組みを、人の食道の細胞を遺伝子解析して解明したと、京都大や東京大医科学研究所などのチームが発表した。飲酒歴と喫煙歴が長い人ほど、発がんに関わる遺伝子変異が起こる頻度が高まるという。論文が英科学誌ネイチャー電子版に掲載された。
がんは、正常な細胞の遺伝子が何度も変異して発症すると考えられているが、発症前にどのような変異が起きているかは、不明な点が多い。食道がんは、国内で毎年新たに２万人以上が発症。早期に発見されにくく、難治性がんの一つとされる。
チームは、健康な人と食道がんの患者計１３４人（２３～８５歳）の食道から、がん化していない細胞の組織を採り、遺伝子変異の有無を調べた。その結果、飲酒、喫煙歴の両方が長い人ほど、発がんに関わる「ＮＯＴＣＨ１」や「ＴＰ５３」という遺伝子で頻繁に変異が起きており、変異する遺伝子の種類も多いことがわかった。
一方、高齢者では飲酒と喫煙の有無にかかわらず、食道全体の４～８割の細胞で遺伝子の変異が見つかった。小川誠司・京大教授（分子腫瘍学）は「加齢による遺伝子変異に飲酒と喫煙が加わり、発がんリスクが一気に高まる。予防には酒やたばこを控えることが重要だ」と話している。
佐谷秀行・慶応大教授（腫瘍生物学）の話「がんの早期発見の手がかりが得られる成果だ」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190107-118-OYTPT50195
タバコと飲酒で…「食道がん」リスク一気に増大
削除2019年1月7日11時12分
食道がんを発症するリスクが飲酒や喫煙によって高まる詳しい仕組みを、人の食道の細胞を遺伝子解析して解明したと、京都大や東京大医科学研究所などのチームが発表した。飲酒歴と喫煙歴が長い人ほど、発がんに関わる遺伝子変異が起こる頻度が高まるという。論文が英科学誌ネイチャー電子版に掲載された。
がんは、正常な細胞の遺伝子が何度も変異して発症すると考えられているが、発症前にどのような変異が起きているかは、不明な点が多い。食道がんは、国内で毎年新たに２万人以上が発症。早期に発見されにくく、難治性がんの一つとされる。
チームは、健康な人と食道がんの患者計１３４人（２３～８５歳）の食道から、がん化していない細胞の組織を採り、遺伝子変異の有無を調べた。その結果、飲酒、喫煙歴の両方が長い人ほど、発がんに関わる「ＮＯＴＣＨ１」や「ＴＰ５３」という遺伝子で頻繁に変異が起きており、変異する遺伝子の種類も多いことがわかった。
一方、高齢者では飲酒と喫煙の有無にかかわらず、食道全体の４～８割の細胞で遺伝子の変異が見つかった。小川誠司・京大教授（分子腫瘍学）は「加齢による遺伝子変異に飲酒と喫煙が加わり、発がんリスクが一気に高まる。予防には酒やたばこを控えることが重要だ」と話している。
佐谷秀行・慶応大教授（腫瘍生物学）の話「がんの早期発見の手がかりが得られる成果だ。今後、他の臓器での解析も進めてほしい」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190107-118-OYT1T50028
がん患者、新たに年９９万人…トップは「大腸」
返信削除2019年1月17日0時1分
厚生労働省は、２０１６年に新たにがんと診断された患者数は延べ９９万人を超えたと、１７日付で発表した。すべての病院に患者データの届け出を義務付けた「全国がん登録」という新たな制度による初の集計で、日本のがんの実態が判明した。部位別では、大腸がんがトップだった。
全国がん登録は、病院に届け出を義務化したがん登録推進法の施行に伴い、１６年から始まった。それ以前の登録制度は任意で、登録漏れが指摘されていた。
集計結果によると、１６年のがんの新規患者数は９９万５１３２人（男性５６万６５７５人、女性４２万８４９９人、不明５８人）。法施行前の登録をもとにした１５年の患者数８９万１４４５人（男性５１万９２６人、女性３８万５１９人）に比べ、１０万３６８７人も多かった。
集計した国立がん研究センターによると、患者数が急増したというより、さらに正確なデータが集まったためとみられる。
部位ごとの患者数を見ると、大腸１５万８１２７人（１５・９％）、胃１３万４６５０人（１３・５％）、肺１２万５４５４人（１２・６％）の順に多かった。
１５年と比べると、順位は同じだが、全体に占める割合は、胃や肺で下がった。それぞれ原因となるピロリ菌の感染率や、喫煙率の低下を反映したとみられる。逆に、大腸は０・４ポイント上がっており、食生活の欧米化などの影響がうかがえる。
男性は胃がんが最も多く、前立腺、大腸、肺、肝臓と続いた。女性は乳がんがトップで、次いで大腸、胃、肺、子宮の順だった。
がんと診断された人の割合（罹患りかん率）は、年齢構成を調整した人口１０万人当たりで４０２・０。男性が４６９・８、女性が３５４・１で、男性の方が高い。
今後は、新制度のデータが毎年発表される。５年生存率については、２３年に最初の公表を行う予定だ。
厚労省がん・疾病対策課の佐々木昌弘課長は「データを詳しく分析し、患者の状態に応じた医療体制の整備を進めたい」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190116-118-OYT1T50139
がん患者 新たに年９９万人…届け出義務化 １６年の実数集計
削除2019年1月17日5時0分
部位別「大腸」トップ
厚生労働省は、２０１６年に新たにがんと診断された患者数は延べ９９万人を超えたと、１７日付で発表した。すべての病院に患者データの届け出を義務付けた「全国がん登録」という新たな制度による初の集計で、日本のがんの実態が判明した。部位別では、大腸がんがトップだった。
全国がん登録は、病院に届け出を義務化したがん登録推進法の施行に伴い、１６年から始まった。それ以前の登録制度は任意で、登録漏れが指摘されていた。
集計結果によると、１６年のがんの新規患者数は９９万５１３２人（男性５６万６５７５人、女性４２万８４９９人、不明５８人）。法施行前の登録をもとにした１５年の患者数８９万１４４５人（男性５１万９２６人、女性３８万５１９人）に比べ、１０万３６８７人も多かった。
集計した国立がん研究センターによると、患者数が急増したというより、さらに正確なデータが集まったためとみられる。
部位ごとの患者数を見ると、大腸１５万８１２７人（１５・９％）、胃１３万４６５０人（１３・５％）、肺１２万５４５４人（１２・６％）の順に多かった。
１５年と比べると、順位は同じだが、全体に占める割合は、胃や肺で下がった。それぞれ原因となるピロリ菌の感染率や、喫煙率の低下を反映したとみられる。逆に、大腸は０・４ポイント上がっており、食生活の欧米化などの影響がうかがえる。
男性は胃がんが最も多く、前立腺、大腸、肺、肝臓と続いた。女性は乳がんがトップで、次いで大腸、胃、肺、子宮の順だった。
がんと診断された人の割合（罹患りかん率）は、年齢構成を調整した人口１０万人当たりで４０２・０。男性が４６９・８、女性が３５４・１で、男性の方が高い。
今後は、新制度のデータが毎年発表される。５年生存率については、２３年に最初の公表を行う予定だ。
厚労省がん・疾病対策課の佐々木昌弘課長は「データを詳しく分析し、患者の状態に応じた医療体制の整備を進めたい」としている。
全国がん登録 がん患者の情報を国が一元管理する制度。全病院と一部の診療所が登録する。正確な患者データをより早く把握でき、がんの種類別、地域別の傾向を対策に生かせる。希少がん患者の情報も集めやすくなり、治療法の開発促進が期待できる。１人の患者に２種類のがんが見つかった場合は２人と数える。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190117-118-OYTPT50044
新たながん患者過去最多のべ100万人近くに 新制度で正確に集計
返信削除2019年1月17日 4時48分
国内で新たにがんと診断された患者は、平成28年の１年間でのべ100万人近くとなり、過去最多となりました。新たな制度で把握した、これまでより正確な患者数だということです。
日本人の死因で最も多いがんについて、厚生労働省は研究などに役立てようと、医療機関に患者の情報の届け出を義務づけてデータベースで管理する「全国がん登録」という制度を平成28年から始めました。
この制度で把握した患者数が初めて公表され、平成28年の１年間に国内で新たにがんと診断された人はのべ99万5132人でした。別の制度によって把握された前の年の患者数と比べると10万人余り多く、過去最多となっています。
がんの種類別では、男性で最も多いのが胃がんで９万2600人、次いで前立腺がんが８万9700人、大腸がんが８万9600人などとなっています。
女性で最も多いのは、乳がんで９万4800人、次いで大腸がんが６万8400人、胃がんが４万1900人などとなっています。
厚生労働省は「今回公表したデータはこれまでより正確な実態を反映している。これを分析することで、医療の質の向上やがん予防の推進につなげていきたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190117/k10011780291000.html
手術前に抗がん剤 生存長く 東北大病院など…膵臓 術後投与の１・４倍
返信削除2019年1月23日15時0分
治療が難しい膵臓すいぞうがんで、切除手術後に抗がん剤を使うより手術前にも使った方が生存期間が１０か月長くなったとする研究結果を東北大学病院などの研究グループが発表した。生存期間は約１・４倍に延びた。現在は手術後に抗がん剤を使う方法が、専門学会が推奨する標準治療となっている。
膵臓がんは国内で年間約４万人が発症。早期発見が難しく、３年生存率が約１５％と部位別で最も低い。他の臓器に転移がないなど手術で切除できる患者は全体の２割程度とされる。
研究グループは２０１３年から臨床研究を始めた。対象は、全国の手術できる患者約３６０人。手術後に抗がん剤のＳ―１を投与する標準治療の患者と、手術前にも塩酸ゲムシタビンとＳ―１を組み合わせて投与する患者に分けて比較した。
その結果、標準治療に比べ、手術前にも投与した患者は平均生存期間が２６・７か月から３６・７か月になり、２年生存率は５２・５％に対し、６３・７％となった。手術前にも投与した患者では、周囲のリンパ節への転移などが減ったという。
東北大病院総合外科長の海野うんの倫明みちあき教授は「抗がん剤治療を先に行うことで、がんが小さくなって手術しやすくなる効果も考えられる。今後は、手術前の抗がん剤投与が標準治療になるだろう」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190123-118-OYTPT50423
東大病院の最新治療 都が治療の中止を指導
返信削除2019年1月24日 13時25分
東京大学附属病院で去年、40代の心臓病の男性が、カテーテルを使った最新の治療のあとに死亡し、東京都は立ち入り調査を行うとともに、安全が確認されるまでこの治療を中止するよう指導しました。
東京大学附属病院の循環器内科では去年９月、心臓の弁がうまく機能しなくなる「弁膜症」の40代の男性患者に、カテーテルを使って弁の働きを補う器具を入れる最新の治療を行いましたが、うまく入らずに中止し、この男性はその後、２週間余りで亡くなったということです。
東京大学附属病院は、日本医療安全調査機構に報告するとともに、外部の専門家を含めた調査委員会の設置や、検証が終わるまでこの治療を中止することを決めたということで、東京都も先月、医療法に基づく立ち入り調査を行い、安全が確認されるまでこの治療の中止を継続するよう指導しました。
このカテーテルを使った心臓病の治療は、去年４月に保険が適用されるようになり、東京大学附属病院では去年７月から実施し、この男性が６例目だったということです。
東京大学附属病院は「必要な報告をし、外部委員をまじえた厳正、かつ公正な審査が予定されていますので、その結果を受けて今後の対応を検討します」とコメントしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190124/k10011789401000.html
東大病院で死亡事故 カテーテル使用の心臓病最先端治療
削除1/24(木) 6:00配信 毎日新聞
東京大学病院（東京都文京区）の循環器内科で昨年秋、カテーテル（管）を使った心臓病の最先端治療で40代の男性患者が死亡した。東京都は医療法に基づき12月に立ち入り調査し、安全が確認できるまで同治療を中止するよう指導した。
同病院などによると、事故があったのは「マイトラクリップ」と呼ばれ、心臓の中で血液が逆流する「弁膜症」などの患者に対し、カテーテルを使って心機能を改善する治療法。手術で胸を開く必要がなく患者への負担が小さい。昨年4月から保険適用され、全国の大病院で実施されている。東大病院は昨年7月に導入した。男性は6例目だったという。
男性は昨年9月に治療を受けた。医師が治療を始める際に、心臓に穴を開けようとしたが、開けられず、治療を中止。男性は直後に容体が悪化し、翌月死亡した。
事故を受け、同病院は治療の自粛を決め、第三者機関「日本医療安全調査機構」に医療事故として届け出た。同病院は「治療を実施する判断に誤りはなかった」とし、事故原因については今後、外部の専門家を交えて院内調査を行う方針。都も院内調査結果の報告を求めている。
東大病院は毎日新聞の取材に対し「外部委員を交えた厳正な審査を受けて、今後の対応を考えたい」としている。【熊谷豪】
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190124-00000011-mai-soci
東大病院で心臓手術後に男性死亡 医療事故調査機関に報告
削除1/24(木) 12:02配信 共同通信
東大病院で昨年9月に心臓手術を受けた都内の男性＝当時（41）＝が、手術後の10月に死亡し、東大病院が、医療事故調査をする日本医療安全調査機構に報告したことが24日分かった。手術では保険適用されて間もない医療機器を使う予定だったが手術中に断念していた。東京都も立ち入り検査し、安全が確認できるまで同手術を中止するよう指導した。
東大病院によると、男性は拡張型心筋症で、心臓の弁がうまく働かない僧帽弁閉鎖不全症も起こしていた。昨年4月保険適用された医療機器「マイトラクリップ」を使って弁を治療しようとしたが、心臓の壁に器具を刺すことがうまくできず、中止された。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190124-00000092-kyodonews-soci
東大病院で患者死亡 心臓カテーテル治療後に容体悪化
削除1/24(木) 13:13配信 朝日新聞デジタル
東京大学病院（東京都文京区）で昨年９月、心臓のカテーテル治療を受けた都内の４０代男性が治療後に容体が悪化して死亡していたことがわかった。東京都は医療法に基づく立ち入り調査をし、安全性が確認できるまで、この治療を中止するよう指導した。
病院によると、男性は拡張型心筋症で、心臓の弁が閉じにくくなる僧帽弁閉鎖不全症を起こしていた。病院は昨年９月、「マイトラクリップ」という昨年４月に公的医療保険が適用となった医療機器で心臓の弁の機能を補うカテーテル治療をしようとした。だが、心臓の壁にカテーテルがうまく刺さらずに中止した。男性はその後容体が悪化し、１０月に亡くなった。
病院は１２月、第三者機関の「日本医療安全調査機構」や都に事案を報告。病院は「外部委員をまじえた審査が予定されており、その結果を受けて、今後の対応を検討する」としている。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190124-00000050-asahi-soci
心臓病治療の患者死亡＝中断後に容体悪化―東大病院
削除1/24(木) 21:38配信 時事通信
東京大病院（東京都文京区）で昨年9月にカテーテルを使った心臓病の治療を受けた患者が、死亡していたことが24日、分かった。
都は同12月、医療法に基づく立ち入り検査を実施し、安全が確認できるまでこの治療を中止するよう指導した。
同病院によると、死亡したのは心臓の弁がうまく機能しなくなった弁膜症の40代男性。昨年9月にカテーテルを使って弁に医療機器「マイトラクリップ」を挿入するため、心臓の壁に穴を開けようとしたがうまくできなかったという。治療は中断され、男性は容体が悪化して翌月死亡した。
マイトラクリップは弁の機能を改善する新しい治療法で、昨年4月に保険適用となった。東大病院では同7月から実施し、男性が6例目だった。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190124-00000164-jij-soci
心臓カテーテル 男性死亡…先端治療 東大病院 都が中止指導
削除2019年1月25日5時0分
東大病院（東京都文京区）で昨年９月、カテーテルを使った心臓病の最先端治療を受けた４０代の男性患者が死亡し、東京都が医療法に基づく立ち入り調査を行っていたことがわかった。安全が確認されるまでこの治療を中止するよう指導したという。
都や同病院によると、男性には心臓弁の働きを補う器具を使った治療を試みたが、心臓にカテーテルを挿入するのに必要な穴がうまく開かず、治療は中止された。男性はその後、容体が悪化。１０月に死亡した。この治療法は昨年４月に保険適用となり、同病院では男性が６例目だったという。
同病院は昨年１２月、第三者機関の日本医療安全調査機構と都に報告。外部の専門家を含めた調査委員会を設置し、検証結果が出るまでこの治療法を中止することを決めた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190125-118-OYTPT50003
東大病院で心臓カテーテルの男性死亡…最先端治療、都が中止指導
削除1/25(金) 10:58配信 読売新聞（ヨミドクター）
東大病院（東京都文京区）で昨年９月、カテーテルを使った心臓病の最先端治療を受けた４０代の男性患者が死亡し、東京都が医療法に基づく立ち入り調査を行っていたことがわかった。安全が確認されるまでこの治療を中止するよう指導したという。
都や同病院によると、男性には心臓弁の働きを補う器具を使った治療を試みたが、心臓にカテーテルを挿入するのに必要な穴がうまく開かず、治療は中止された。男性はその後、容体が悪化。１０月に死亡した。この治療法は昨年４月に保険適用となり、同病院では男性が６例目だったという。
同病院は昨年１２月、第三者機関の日本医療安全調査機構と都に報告。外部の専門家を含めた調査委員会を設置し、検証結果が出るまでこの治療法を中止することを決めた。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190125-00050013-yomidr-sctch
「東大病院」
https://news.yahoo.co.jp/search/?ei=UTF-8&p=%E6%9D%B1%E5%A4%A7%E7%97%85%E9%99%A2
がんと戦う腸内細菌 治療薬と併用 大きな効果
返信削除2019年1月26日15時0分
がん細胞への攻撃力を高める１１種類の腸内細菌を見つけたと、慶応大の本田賢也教授、田之上大たけし専任講師（腸内細菌学）らのチームが発表した。これらの細菌をがん治療薬と一緒にマウスに投与すると、腫瘍の増殖を大幅に抑えられた。新たながん治療法につながる可能性がある成果で、論文が英科学誌ネイチャーに掲載された。
チームは、「ＣＤ８Ｔ細胞」という免疫細胞を活性化する１１種類の腸内細菌を、健康な人の便から見つけた。
これらの細菌を、昨年ノーベル賞を受賞した本庶佑ほんじょたすく・京都大特別教授の発見から生まれたがん治療薬「免疫チェックポイント阻害薬」と共に、皮下に腫瘍を植え付けたマウスに投与した。その結果、薬だけで治療したマウスの腫瘍に比べ、腫瘍の大きさは半分以下に抑えられたという。
投与した腸内細菌が免疫細胞を活性化させ、治療効果を高めたとみられる。
本田教授らは、１１種類の腸内細菌の特許を取得した。米国の新興企業が、これらの細菌を使ったがん治療の臨床試験を米国内で計画しているという。
腸内細菌に詳しい大野博司・理化学研究所チームリーダーの話「腸内には様々な種類の免疫細胞が存在し、腸内細菌と相互作用することが知られている。今回の成果はその一端を解明したもので、がん治療での臨床応用も期待される」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20190126-118-OYTPT50366
世の中を欺く仕事…
返信削除小児がん拠点病院の指定を見直しへ 厚労省
返信削除2019年2月7日 18時29分
子どもが亡くなる病気で最も多い小児がんについて、厚生労働省は、全国で15か所ある小児がん拠点病院の指定を見直し、新たに静岡県の病院を加えることになりました。
小児がんは年間で2000人から2500人が発症し、子どもの死因として最も多くなっていますが、医療機関による治療レベルの差が指摘されているため、厚生労働省は平成25年に、患者を集めて専門的な治療を行う小児がん拠点病院を全国15か所に指定しました。
今年度末に拠点病院の指定の期限を迎えるのを前に、厚生労働省は７日、有識者の検討会を開き、新年度から４年間、小児がん拠点病院に指定される医療機関を選びました。
指定されることになったのは、東京の国立成育医療研究センター、静岡県立こども病院、大阪市立総合医療センターなど全国の13都道府県の15か所の医療機関です。
現在の小児がん拠点病院15か所のうち、大阪府立母子保健総合医療センターは指定を受けず、静岡県立こども病院が新たに加わります。
厚生労働省は、小児がん拠点病院が各地に「連携病院」を指定する枠組みも新年度から設けることにしていて、長期にわたる患者の検査や治療を充実させたいとしています。
小児がん拠点病院15か所
新年度からの「小児がん拠点病院」に指定されるのは、
▽北海道大学病院
▽東北大学病院
▽埼玉県立小児医療センター
▽東京都の国立成育医療研究センター
▽東京都立小児総合医療センター
▽神奈川県立こども医療センター
▽静岡県立こども病院
▽名古屋大学医学部附属病院
▽三重大学医学部附属病院
▽京都大学医学部附属病院
▽京都府立医科大学附属病院
▽大阪市立総合医療センター
▽兵庫県立こども病院
▽広島大学病院
▽九州大学病院、です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190207/k10011807341000.html
女性がん患者支援の専門部署が初設置 国立がん研究センター
返信削除2019年2月10日 4時44分
女性のがん患者特有の悩みや相談に応じる専門の部署が、全国で初めて国立がん研究センター東病院に設置され、多くの患者が利用しています。
がんになる女性は毎年およそ40万人いて、妊娠や出産など女性特有の悩みがありますが、十分に対応できていないケースがあるとされていました。
国立がん研究センター東病院は、全国でも初めて「レディースセンター」という部署を設けて、さまざまながんになった女性患者に対して治療前から治療後まで一貫して悩みや相談に対応しています。
「レディースセンター」には、専門の看護師やカウンセラーが配置されていて、治療後に妊娠を希望する患者に対して、治療を開始する前に卵子を凍結保存することができるか一緒に検討を行うなどするほか、抗がん剤の副作用による脱毛や皮膚の荒れに対して、目立たなくする対処法やメイクのアドバイスなどもしています。
「レディースセンター」は、国立がん研究センターの診療科で紹介を受けることで利用でき、１か月におよそ200人の患者から相談を受けているということです。
センター長を務める国立がん研究センター東病院の秋元哲夫副院長は、「治療前から治療のあとまで生活の質をできるだけ落とさないよう支援して、女性患者が安心してがん治療を受けられるようにしたい」と話しています。
１年間にがんと診断される女性は
全国のがん患者のデータである「全国がん登録」によりますと、平成28年の１年間に新たにがんと診断された女性は、42万8000人でした。
このうち、乳がんは９万4000人、大腸がんは６万8000人、それに胃がんは４万1000人などとなっています。また、15歳から39歳の若い世代の女性のがん患者は１万5000人でした。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190210/k10011809931000.html
新型がん免疫製剤を審議、厚労省
返信削除人工遺伝子で白血病治療
2019/2/20 18:45
©一般社団法人共同通信社
厚生労働省の専門部会は20日、一部の白血病を治療する細胞製剤「キムリア」の製造販売を審議した。了承されれば、人工遺伝子を導入して患者の免疫細胞の攻撃力を高めた「CAR―T細胞」を利用した初の治療法となる。既存の治療法が効かない患者にも効果が得られたことから注目を集めており、他のがんに応用する研究が世界的に活発になっている。
欧米では既に承認されているが、高額な費用が問題となっている。
CAR―T細胞はキメラ抗原受容体T細胞の略。患者の血液から免疫を担うT細胞を採取し、さらに人工的に作った遺伝子を導入して作製する。これを点滴などで患者に戻すことで治療する。
https://this.kiji.is/470889323232363617
最新のがん免疫治療「ＣＡＲーＴ細胞療法」 国が承認へ
削除2019年2月20日 21時24分
がん患者から取り出した免疫細胞を人工的に強化してがん細胞を攻撃する最新のがんの免疫療法、「ＣＡＲ－Ｔ細胞療法」が、一部の白血病などの治療法として国に承認されることが決まりました。「ＣＡＲ－Ｔ細胞療法」が承認されれば国内では初めてです。
国に承認されることが決まったのは、新しいがん免疫療法である「ＣＡＲ－Ｔ細胞療法」の「キムリア」という治療法で、大手製薬会社ノバルティスファーマが申請していました。
この治療法は、がん患者の体内からＴ細胞と呼ばれる免疫細胞を取り出し、攻撃する力を高める遺伝子を組み込んで体内に戻すことでがん細胞を攻撃します。
対象となるのは、一部の急性リンパ性白血病など血液のがんの患者のうち、標準的な治療法では効果が期待できなくなるなどした場合で、国内では年間最大で250人ほどになると見込まれています。
「キムリア」を使った「ＣＡＲ－Ｔ細胞療法」は、アメリカやヨーロッパではすでに承認されていて、これまでの臨床試験では一部の白血病の患者に治療を行い、その８割でがん細胞が検出されなくなるなど高い効果が報告されているということです。
一方で、患者１人の治療費は、アメリカではおよそ5000万円と高額になっていて、今後、日本でほかのがんに適応が広がるなどして治療を受ける患者が増えると、国の医療保険制度に影響を与えかねないと懸念されています。
厚生労働省は、今後、正式に承認したあと、価格を決める審議を行うことにしていて、治療が始まるのはその後になる見込みです。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190220/k10011821971000.html
ゲノム医療 患者の同意得ず手続き 個人情報も漏えい 島根大
返信削除2019年2月28日 17時52分
がん患者の遺伝情報を治療に役立てる「ゲノム医療」をめぐり、島根大学医学部附属病院が、６人の患者に対し、書面での同意をえないまま手続きを進めたうえ、５人の個人情報が、外部の検査会社に漏えいしていたことが分かりました。
島根大学医学部附属病院は、去年11月から、「国立がん研究センター中央病院」と連携し、がん患者の遺伝情報を治療に役立てる「ゲノム医療」に取り組んでいます。
附属病院によりますと、「ゲノム医療」の提供にあたって、２つの病院では、事前に患者から書面での同意を得るよう取り決めていたものの、附属病院側が６人の患者に対し、こうした手続きを怠っていたということです。
さらに、このうち、５人の患者の名前や生年月日などの個人情報が外部の検査会社に漏えいしていたということです。
島根大学医学部附属病院の井川幹夫病院長は、記者会見で「不適切な事態が発生したことを心からおわびします。病院全体で研修を行い、再発防止に努めます」と陳謝しました。
附属病院では去年11月、殺人事件の被害者の電子カルテを一部の職員が業務以外の目的で閲覧していたことが明らかになっています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190228/k10011831461000.html
「がんゲノム医療」100超の遺伝子を１度に調べる態勢整備へ
返信削除2019年3月8日 4時28分
がん患者の遺伝子を調べて効果のある薬を選ぶ「がんゲノム医療」が来年度から国内で本格的に始まるのを前に、100以上の遺伝子を１度に調べる新しい検査態勢が整えられるなど準備が進んでいます。
「がんゲノム医療」は、遺伝子の検査を行って、その患者に効果を示す可能性がある薬を探す新しいがん治療の手法で、国は来年度から、検査に公的な医療保険を適用することにしていて、標準的な治療ができなくなった患者でも、再び治療が受けられるケースが増えると期待されています。
国立がん研究センターなどの検査を請け負う川崎市にある施設では、最新の遺伝子解析装置や特殊な試薬を準備し、がん患者の組織などから114の遺伝子を１度に検査する態勢を整えています。
こうした、がんゲノム医療の検査は全国146の医療機関で受けられる予定で、この施設では医療機関からの依頼で、年間で最大２万件程度、解析を行うことになると見込んでいます。
一方、がんゲノム医療では、検査を受けても新たな治療薬が見つかるとは限らず、これまでの研究では薬の投与につなげることができたケースは全体の１割程度に限られるという報告もあり、選択肢となる薬を増やすことが課題となっています。
検査を行う会社の久保田守執行役員は「大量の検査を行うことになるが、しっかり行っていきたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190308/k10011839651000.html
遺伝子を調べがん治療 「ゲノム医療」学ぶ研修会
返信削除2019年3月13日 23時08分
がん患者の遺伝子を調べ効果が期待できる抗がん剤を選ぶ「がんゲノム医療」が来年度から本格的に始まるのを前に、遺伝子を調べた結果を患者にどのように説明するかなどを医師が学ぶ研修会が国立がん研究センターで開かれました。
「がんゲノム医療」は、遺伝子などを調べて患者に効果が期待できる抗がん剤を探す新しいがん治療の手法で、来年度、検査に公的な医療保険が適用され、地域のがん治療の拠点病院など全国140余りの医療機関で本格的に実施されることになっています。
がんの再発などで標準的な治療では効果が見込めなくなった患者でも再び治療が受けられるケースが増えるとされていて、13日は東京・中央区にある国立がん研究センター中央病院で医師らおよそ100人が参加して研修会が開かれました。
研修では、専門の医師が肺がんの一種では抗がん剤の研究が進んでいることなどから、この検査で新たな薬が見つかる可能性が比較的高いことなどを説明したうえで、「それでもこの検査を受ける患者の１割ほどしか新たな治療薬にたどり着けないと推定され、検査を受ける前からそうした実情を十分に説明してほしい」と話していました。
研修会に参加した医師は「患者からはすでに期待する声が上がっていて、十分に理解したうえで受けられるよう丁寧な説明を心がけたい」などと話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190313/k10011847371000.html
長時間労働は急性心筋梗塞の発症リスク約1.6倍に
返信削除2019年3月15日 5時49分
１日11時間以上の長時間労働をしている人は、急性心筋梗塞の発症リスクがおよそ1.6倍に高まることが、国立がん研究センターや大阪大学などのグループの研究で分かりました。
これは国立がん研究センターや、大阪大学大学院医学系研究科公衆衛生学の磯博康教授などのグループが発表しました。
グループでは40歳から59歳の男性、およそ１万5000人を対象に20年間にわたって追跡調査を行い、労働時間と心筋梗塞の関連を分析しました。
その結果、１日の労働時間が７時間以上、９時間未満の人たちを基準にすると、11時間以上の長時間労働の人たちは、急性心筋梗塞の発症リスクが1.63倍に高くなることが分かりました。
中でも企業などで働くサラリーマンで長時間労働をしている人では発症のリスクは2.11倍と高くなったということです。
また、50代で長時間労働をしていた人では2.60倍とさらに高くなりました。
グループによりますと、これまでの研究から長時間労働の人は睡眠時間が短く、疲労回復が不十分になることや精神的なストレスが増加することなどがリスクを高めていると考えられるということです。
磯教授は「長い期間、長時間労働を続けているとその時は健康でも、定年後に心筋梗塞になるリスクが上がるとみられる。労働時間を見直すなど注意する必要があるのではないか」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190315/k10011848861000.html
がん１０年生存５６・３％…最低は膵臓５・４％
返信削除2019/04/09 13:00
国立がん研究センターは９日、２００２～０５年にがんと診断された患者の１０年生存率は５６・３％で、昨年の調査と比べ０・８ポイント上昇したと発表した。生存率には進行度によって大きな差があり、早期発見の重要性が改めて示された。
１０年生存率の公表は１６年から行われ４回目。今回の対象はがんの専門治療を行う全国２０施設で診断、治療を受けた７万２８５人。過去の結果は１回目５３・９％、２回目５４・２％、３回目５５・５％で、緩やかに上昇している。がん治療や診断の技術は近年、着実に進歩している。
部位別では、前立腺の９５・７％が最も高く、甲状腺８４・３％、乳房８３・９％と続いた。最も低かったのは早期発見が難しく、有効な治療法も確立されていない膵臓すいぞうで５・４％。日本人に多い大腸や胃は初期の１期で見つかった場合、９０％前後と高いが、進行した４期では１割前後にとどまった。
結果は全国がんセンター協議会のウェブサイト（http://www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/）で閲覧できる。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20190409-OYT1T50148/
「どの臓器のがんでも使える薬」開発進む 選択肢増と期待
返信削除2019年4月23日 4時14分
がんの治療薬はこれまで、肺がんや胃がんなど臓器ごとに承認されてきましたが、原因となる遺伝子が共通していれば、どの臓器のがんであっても使える薬を開発するケースが増えていて、がん患者の薬の選択肢が増えると期待されています。
がんの治療薬はこれまで、肺がんや胃がんなど臓器ごとに効果を確認して国の承認を受けてきましたが、原因となる遺伝子が共通していれば、どの臓器のがんであっても効果を発揮するケースがあることがわかってきました。
そのため製薬会社は、がんの原因遺伝子の働きを抑える薬を開発し、どの臓器であっても使えるよう国の承認を受ける薬が出てきています。
製薬会社のＭＳＤが販売する「キイトルーダ」という薬は、皮膚がんや肺がんなどで承認を受けていましたが、原因遺伝子が同じであれば臓器に関係なく効果が期待できるとして、去年12月に国内では初めて臓器別ではない承認を受け、血液を除くすべてのがんで使用できるようになりました。
また、中外製薬が開発を進めるがん治療薬も、遺伝子の特徴が共通していれば幅広く使うことができるよう国に申請し、審査が行われています。
がんの原因となる遺伝子に詳しい順天堂大学の新井正美先任准教授は「こうした薬の開発はほかにも進んでいて、今後、がん患者の薬の選択肢が増えると期待される」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190423/k10011892651000.html
乳がん 特定アミノ酸で増殖…慶大特任講師ら発表 新薬開発に期待
返信削除2019/04/29 05:00
乳がん細胞が栄養の少ない環境で増殖する際に不可欠となるアミノ酸を特定したと、慶応大の斉藤康弘特任講師らが発表した。乳がんの新たな治療法の開発につながる可能性があるという。論文が英科学誌ネイチャー電子版に掲載された。
斉藤特任講師らは、乳がん細胞で活発に作られるたんぱく質（ＬＬＧＬ２）に着目して研究。このたんぱく質などが、細胞の表面で「ロイシン」というアミノ酸を取り込んでいることを明らかにした。
低栄養状態にした乳がんの細胞にさまざまなアミノ酸を与えると、ロイシンを与えた細胞だけが増殖することも突き止め、ロイシンが細胞増殖に欠かせない役割を果たしていることがわかった。
乳がんは、がん細胞の種類によってタイプが分かれるが、７割以上は低栄養状態での増殖にロイシンを必要とするという。
大阪大の金井好克教授（薬理学）は「がん細胞が低栄養状態に適応する仕組みの一端を明らかにし、新たな観点からの創薬が期待される」と評価している。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190429-OYT1T50041/
［スキャナー］がん治療 最適化の道…遺伝子解析で薬選定
返信削除2019/05/19
がん保険の請求の際、遺伝情報の扱いでトラブルになった女性患者の話を聞く田中屋さん（山口県岩国市で）
高額検査 来月にも保険適用
がん患者の遺伝子にどんな変異があるかを調べ、効果的な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」。国は、普及に向けて弾みをつけるため、来月にも、１００種類以上の遺伝子を一挙に解析する新タイプの検査に公的な医療保険を適用する方針だ。しかし、検査・診断体制などに課題は多く、患者が利用できる機会は限られている。（医療部 加納昭彦、森井雄一）
■チャンス
がんゲノム医療はどのように進むのだろうか。
皮膚がんが肺などに転移し、治療法がなかった東京都の男性（７３）は昨年１月、国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）で、取り出したがん細胞からがんの関連遺伝子１１４種類の特徴を調べる「パネル検査」を受けた。
「ＦＧＦＲ」という遺伝子に変異が見つかった。その変異を標的とする臨床試験中の新薬が効く可能性が判明し、２か月後、服薬を始めるとがんは縮小した。今は自宅で暮らし、趣味のカラオケに通う。「カラオケ仲間は闘病中と気づかない。体調はよい」と話す。
同センターの間野博行・研究所長は「がんゲノム医療が普及すれば、打つ手のなかった患者に治療薬が見つかるチャンスが広がる」と説明する。
■国が推進
国は「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太の方針）や「がん対策推進基本計画」で、患者に最適な医療を提供するがんゲノム医療の推進を打ち出していた。欧米でも、遺伝子の個人差を考慮した病気の予防や治療法の研究開発は盛んだ。背景には、遺伝子解析技術の急速な進歩がある。
国がパネル検査を保険適用の対象とするのは、従来のように先進医療や自費診療として使うだけでは、普及しにくいからだ。がんゲノム医療の推進には、全国でパネル検査を利用しやすくすることが不可欠だ。
保険適用後、患者の自己負担は最大で公定価格（薬価）の３割で今より大幅に軽くなる見通しだ。薬価は今月下旬にも決まるが、同センターなどが開発した検査は現在、７０万円程度で提供されている。中外製薬の検査は米国で約３８万円だという。
保険適用には新薬開発を加速する狙いもある。国は同センター内に「がんゲノム情報管理センター」を設置し、全国から匿名化した遺伝子解析データを集め、研究機関や製薬企業に臨床試験などでの活用を促す。保険適用の条件として、患者の同意を得た上でデータを登録するよう検査を行う企業に求める。
■課題
ただ、国内で１年間に約１００万人もがんと診断される中、誰もがパネル検査を受けられるわけではない。対象は当面、〈１〉標準治療が効かなかった、または再発した〈２〉希少がんなどで標準治療がない――といった患者になる見込みだ。
頼れる医療機関も限定される。パネル検査は全国１１か所の中核拠点病院か１５６か所の連携病院で受けられる。２～３週間で出る検査結果に基づいて治療方針を決めるのは、主として専門家がそろう中核拠点病院。連携病院は単独で判断できず、その協力を得なければならない。
国は今後、治療方針を検討できる病院を増やす考えだが、今年度、中核拠点病院で対応できる患者は多くて１万人程度とされる。
保険適用に向けた病院内の準備も追いつかない。中核拠点病院の医師は「治療方針を決める会議の開催方法など、決まっていないことが多い」と漏らす。別の医師は「保険適用の条件を満たす形で検査できるのは早くて８月頃」と語る。
がんゲノム医療は、本格化に向けたスタート地点に立ったばかりだ。現状では、治療薬の選択肢が少なく、パネル検査の結果、新たに治療薬が見つかるのは２割以下とのデータもある。滝口裕一・千葉大教授（腫瘍内科）は「検査技術の進歩に、治療法の開発が追いついていない。がんゲノム医療に対する過大な期待は禁物だ」と指摘する。
「遺伝差別」懸念 保険・雇用トラブルも
がんゲノム医療が進むことで懸念されるのが、究極のプライバシーである個人の遺伝情報の扱いを巡り、医療保険の加入や保険金の支払いなどの際にトラブルが起きることだ。
国立病院機構・岩国医療センター（山口県岩国市）統括診療部長の田中屋宏爾こうじさんは、「保険会社の認識はまだ不十分」と語る。がん保険に加入していた女性患者が、卵巣がんになり、保険金を請求した。その際、遺伝子検査でがんになりやすい体質だと分かったことが問題視されたという。保険会社は検査結果を文書で提出するよう求めた。
患者から相談を受けた田中屋さんが理由を問い合わせると、保険会社は求めを取り下げた。理由の説明はなく、田中屋さんは、「業界では、加入や支払いの審査に加入者の遺伝情報を使わないよう、自主的に規制しているが、周知徹底されていない。患者は、保険金が支払われないのではという不安におびえることになった」と憤る。
米国では２００８年に「遺伝子情報差別禁止法」が成立し、保険や雇用での差別を禁じた。日本にはこうした法的な規制がなく、自民党など超党派の議員連盟は３月、遺伝情報による差別への対応を盛り込んだ議員立法の骨子をまとめ、今国会への法案提出を目指している。
武藤香織・東大医科学研究所教授（医療社会学）は、「遺伝情報を理由として個人に不利益を与えることは、明らかな人権問題。保険や雇用など様々な分野で人権を守るルールを作る必要がある」と話している。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190518-OYT1T50329/
がんゲノム医療 本格的に開始へ 遺伝子検査に医療保険適用
返信削除2019年5月29日 11時31分
患者の遺伝子を調べてその患者に合った抗がん剤を探す新しいがん治療の手法、「がんゲノム医療」のための遺伝子検査に公的な医療保険が適用されることが、29日に開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会で決まりました。国が推進する「がんゲノム医療」がこれで本格的にスタートすることになります。
「がんゲノム医療」は、患者の遺伝子を網羅的に調べて効果が期待できる抗がん剤を患者ごとに探す新しいがん治療の手法で、国は、地域のがん治療の拠点病院など全国150以上の医療機関で実施する準備を整えてきました。
29日開かれた中医協で、「がんゲノム医療」に欠かせない遺伝子検査に公的な医療保険が適用されることが決まり、このがん治療の新しい手法が本格的にスタートすることになりました。
対象となるのは、がんの再発などで標準的な治療では効果が見込めなくなった患者などで、開発途中の抗がん剤や、国内では未承認の薬などにも選択肢を広げて薬を探すことで、再び治療を行えるようになるケースが増えると期待されています。
国は、「がんゲノム医療」をがん対策の重要な柱と位置づけていて、今後、患者から得られるデータを基にさらにがん治療の質を高めたいとしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190529/k10011933391000.html
がんゲノム医療 本格的に開始へ 遺伝子検査に医療保険適用
削除2019年5月29日 18時41分
患者の遺伝子を調べてその患者に合った抗がん剤を探す新しいがん治療の手法、「がんゲノム医療」のための遺伝子検査に公的な医療保険が適用されることが、29日に開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会で決まりました。国が推進する「がんゲノム医療」は来月から本格的にスタートすることになります。
「がんゲノム医療」は、患者の遺伝子を網羅的に調べて効果が期待できる抗がん剤を患者ごとに探す新しいがん治療の手法で、国は、地域のがん治療の拠点病院など全国160余りの医療機関で実施する準備を整えてきました。
29日開かれた中医協で、「がんゲノム医療」に欠かせない遺伝子検査に公的な医療保険が適用されることが決まり、このがん治療の新しい手法が来月１日から本格的にスタートすることになりました。
対象となるのは、がんの再発などで標準的な治療では効果が見込めなくなった患者などで、開発途中の抗がん剤や、国内では未承認の薬などにも選択肢を広げて薬を探すことで、再び治療を行えるようになるケースが増えると期待されています。
国は、「がんゲノム医療」をがん対策の重要な柱と位置づけていて、今後、患者から得られるデータを基にさらにがん治療の質を高めたいとしています。
「がんゲノム医療」とは
「がんゲノム医療」は遺伝子の検査を行って、効果が期待できる薬を患者ごとに探すがん治療の新しい手法で、国が定めるがん対策の基本計画の柱の１つとして進められています。
がんは進行したり再発したりすると、それまでの治療法では効果がなくなってしまうことが多くあります。
今回、対象となるのは、こうしたことが原因で標準的な治療の効果が期待できなくなり、治療の手立てがなくなった患者などで、最大で年間２万5000人余りと見込まれています。
はじめに患者からがんの組織などを採取して遺伝子解析を行い、100以上のがんに関係する遺伝子を網羅的に調べます。
そして、この検査でわかった遺伝子の特徴を手がかりに患者に合った薬を選んでいきます。
候補は、承認されている薬だけでなく、他の種類のがんの薬のほか、臨床試験が行われている開発中のものや、海外でしか承認されていない薬など選択肢を広げて探すことになります。
患者個人の特徴に合わせて治療を行う、いわば「オーダーメード」に近い医療で、治療の手立てがなくなった患者でも再び治療を行うことができるケースが増えると期待されています。
データに基づいて、どの薬を選択をするかは、高い専門知識が求められるため、がんの治療薬の専門家などが参加して検討する仕組みになっています。
そのため「がんゲノム医療」の検査が受けられる施設は、地域のがん診療の拠点病院など全国167の医療機関に限られています。
この新しいがん治療の手法が推進される背景には、肺がんや乳がんなどがんの種類が異なっても原因となる遺伝子は共通するものがあることが研究によって明らかになり「がんを引き起こす共通の遺伝子」を標的にした薬の開発が進んできたことがあります。
また、遺伝子解析の技術が急速に進み、安く、しかも早く、がん組織の遺伝子を解析できるようになったことも背景の１つとなっています。
大きな期待の一方で多くの課題も
「がんゲノム医療」には大きな期待がかけられる一方、課題も多くあります。
その１つが、検査を受けたとしても新たな治療薬が使えるとは限らないことです。
国立がん研究センターなどが200人余りを対象に行った臨床研究では、検査の結果を基に実際に薬を選び投与を開始できたケースは全体の１割余りにとどまったということです。
がん特有のさまざまな遺伝子の特徴が分かってきていますが、薬の開発は追いついておらず、検査をしても対応する薬がないケースが多いのです。
また検査結果を基に効果が期待できそうな薬が見つかったとしても、国内で未承認のものの場合は薬の費用は全額自己負担となるため、治療費が高額になることがあります。
さらに検査から治療開始まで時間がかかることも課題です。
患者からがんの組織を採取し結果が伝えられるまでには２週間から３週間ほどかかり、その結果を基に薬を探して治療を始めるまでにはさらに時間が必要です。
がんが進行するなどして体の状態が悪くなると、治療が受けられなくなってしまうことがあると指摘されています。
専門家「がん治療 将来大きく変わる」
がんゲノム医療に詳しい順天堂医院がん治療センターの加藤俊介センター長は、「今後はがんゲノム医療が多くの患者さんのもとに届けられることになり、いいことだと思う。その一方で、がんの原因が分かっても、それを治療する薬の開発が追いついていない場合も多く、まだまだ完全な医療ではない」と課題を指摘しました。
そのうえで「きょうあすでがん治療の在り方が劇的に変わるというわけではないが、遺伝子の変異とがんの関係を示すデータが蓄積され、それに応じた治療薬が開発されていけば、将来、オーダーメード医療のようにがん治療の在り方が大きく変わっていくことになるだろうと思う」と話し、期待する考えを示しました。
患者団体「待ち望んでいたもの」
全国がん患者団体連合会の天野慎介 理事長は「がん患者の中には手術や抗がん剤、それに放射線という標準的な治療を受けて治る人もいる一方、治療を受けても進行が止まらなかったり再発してしまったりする人もいる。がんの進行や再発を繰り返す中でさまざまな抗がん剤を試すことになるが、使える薬が徐々に減り、最終的にはなくなってしまうという治療の過程は命の期限を突きつけられることに等しい」と、がん患者が置かれる状況を説明したうえで、「そういった患者にとってあと１つでも治療の選択肢があればというのは切実な願いで今回の検査で新たな薬が見つかり治療が続けられる人が増えるという患者さんたちの期待に応えられるような待ち望んでいたものが承認されたのだと思う」などとして新しい医療への期待を示しました。
一方、治療につながるケースが１割程度と限られることについては「現時点では限界のある検査で、過剰な期待は持つべきではないが研究が進めばさらに多くの患者に治療薬の候補が見いだされていく可能性もあるので、新薬の開発を進めていただきたい」としたうえで、「患者会の中には『自分は受けることができるのか』といった問い合わせが多数寄せられているが、内容が専門的なためわれわれ患者も理解するのが難しい面があり、地域の拠点病院などに相談できる体制を充実させてほしい」などとして新しい医療で患者側が混乱しないよう支援の充実や体制の整備が必要だと指摘しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190529/k10011933391000.html
がん遺伝子１００種超を一挙に検査、６月から保険適用
返信削除19 時間前
厚生労働省は２９日、患者からとったがん細胞を分析し、１００種類以上の遺伝子の変異について一挙に調べる「パネル検査」に、６月から公的な医療保険を適用することを決めた。がんに関連する遺伝子の解析結果に基づき、効果的な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」が国内で本格化する。
この日、中央社会保険医療協議会が、２社の検査製品の保険適用を了承した。
シスメックス（本社・神戸市）の製品は、日本人で変異が見つかりやすい１１４種類の遺伝子を調べる。中外製薬（本社・東京都中央区）の製品はすでに欧米など約６０か国で使われ、３２４種類の遺伝子を調べる。
基本的な料金（公定価格）は、いずれも５６万円。保険適用後、患者負担は最大で公定価格の３割となり、大幅に軽くなる。
検査はこれまでも先進医療や自費診療といった形で一部で行われてきたが、患者の自己負担が数十万円となるケースが多かった。
検査の対象は、標準治療を受けたが効かなかったか、希少がんなどで標準治療がない患者。全国１１か所の中核拠点病院と１５６か所の連携病院で受けられる。治療方針を判断する専門家が限られることなどから、今年度、検査を受けられる人数は多くても約１万人と見込まれる。
検査後、診断結果は１か月～１か月半程度で出る見通し。現状では治療薬の選択肢が少なく、遺伝子変異に対応した薬が見つかる割合は検査した人の１～２割だが、今後、新薬開発が進めば治療成績の向上が期待される。
厚労省は、保険適用の条件として、患者の同意を得た上で、遺伝子解析結果を提供するよう検査会社に求める。提供されたデータは匿名化して、国立がん研究センター内の「がんゲノム情報管理センター」に集約し、製薬企業の新薬開発などにつなげる。
国立がん研究センター研究所の間野博行所長は、「パネル検査に公的保険が適用されることで、がんゲノム医療の普及が期待される」と話している。
費用対効果 検証必要
がんと診断される人は年間１００万人。がんになった臓器にあわせて様々な薬を試した時代を経て、遺伝子解析という科学的な根拠に基づいて効果の高い薬を選ぶ「がんゲノム医療」時代が到来する。
保険適用が決まった「パネル検査」は、次世代シーケンサーと呼ばれる最新の解析機器を使う。急速な技術進歩を背景に１００種類以上の遺伝子をまとめて調べることが可能になった。
がんゲノム医療は、無駄な投薬を減らす効果などへの期待がある一方、医療財政の圧迫も懸念される。新薬が年々高額になる中、国民医療費は２０１６年度で約４２兆円に達した。がんゲノム医療の推進にあたっては、費用対効果を踏まえた検証も求められる。（医療部 加納昭彦）
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190529-OYT1T50143/
「がんゲノム医療」本格化…検査に保険適用 薬選択 効果的に
削除4 時間前
厚生労働省は２９日、患者からとったがん細胞を分析し、１００種類以上の遺伝子の変異について一挙に調べる「パネル検査」に、６月から公的な医療保険を初めて適用することを決めた。がんに関連する遺伝子の解析結果に基づき、効果的な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」が本格化する。
保険適用されたのは、日本人で変異が見つかりやすい１１４種類の遺伝子を調べるシスメックス（本社・神戸市）の製品と、３２４種類の遺伝子を調べる中外製薬（同・東京都中央区）の製品。遺伝子変異に対応した薬が見つかる割合は検査を受けた人の１～２割だが、今後、新薬開発が進めば治療成績の向上が期待される。
この日開かれた中央社会保険医療協議会が了承した。支払い側の委員から「病院によってバラツキがないよう患者に丁寧な説明をしてほしい」、「患者のゲノム情報は適切に管理を」などの意見も出された。
対象は、手術や抗がん剤などの治療を受けたが効かなかったか、希少がんなど標準的な治療法がない患者。全国１１か所の中核拠点病院と１５６か所の連携病院で受けられる。
基本的な料金（公定価格）はいずれも５６万円で、患者負担は最大で公定価格の３割となり、大幅に軽くなる。２０２３年度には計約２万７０００人が受け、販売額は計約１４８億円に達すると予測されている。
厚労省は、患者の同意を得た上で、遺伝子解析結果を提供することを保険適用の条件としている。提供されたデータは匿名化して、国立がん研究センター内の「がんゲノム情報管理センター」に集約し、製薬企業の新薬開発などにつなげる。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190530-OYT1T50034/
“がんゲノム医療” 遺伝子の新検査技術開発へ 東大など
返信削除2019年6月6日 19時31分
患者の遺伝子を調べて、その患者に合った薬などを探す新しいがん治療の手法「がんゲノム医療」をめぐり、東京大学や精密機器メーカーなどが共同で、遺伝子に関係する新たな検査技術の実用化を目指すことになりました。
「がんゲノム医療」は、ＤＮＡを調べてその患者に合った薬を探す技術が実用化され、国ががん対策の重要な柱と位置づけています。
これについて、東京大学と国立がん研究センター、それに精密機器メーカーのコニカミノルタは共同で、ＤＮＡだけでなく、遺伝子の情報を伝える「ＲＮＡ」と呼ばれる物質に異常がないか調べる技術を開発するということです。
ＲＮＡは、ＤＮＡを調べるだけでは分からない異常を見つけることができるため、ＤＮＡとＲＮＡを同時に検査することで、より正確な診断ができるようになるということです。
これによって、東京大学などは、日本人特有の遺伝子変異を解明するほか、革新的ながんの治療法や新薬の開発につなげたいとしています。
東京大学先端科学技術研究センターの油谷浩幸教授は「ＲＮＡを調べることで、よりよい治療法が提供できる可能性が広がる。非常に動きの早い分野なので、１年半くらいを目指して研究成果を出して、広く使ってもらえる形を目指したい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190606/k10011943551000.html
がんゲノム医療 遺伝子を迅速に解析する技術を開発
返信削除2019年6月7日 5時53分
患者ごとにがんの遺伝子を検査し有効な薬を探す「がんゲノム医療」について、一般的な遺伝子検査の100倍を超える数の遺伝子を迅速に解析する技術を慶応大学などのグループが開発しました。近く全国の病院で検査を提供するということで、有効な治療薬を探す手がかりが増えると期待されています。
新しいがん治療の手法「がんゲノム医療」は患者のがんの遺伝子を調べ最も適した薬を探すもので、今月から標準的な治療では効果が見込めなくなった患者などを対象に、遺伝子検査に公的な医療保険の適用が始まっています。
慶応大学医学部の西原広史教授らのグループはロボットを使ってがん細胞の遺伝子を解析する際の工程を自動化し、スーパーコンピューターなどで解析する技術を開発しました。
これにより２万個に及ぶヒトのすべての遺伝子を、従来より大幅に短い４週間ほどで解析できるようになったということです。
がんゲノム医療で使われる一般的な検査では調べる遺伝子の数は100個程度ですが、グループではすべての遺伝子を調べる検査を実施できるようになったとして、今月中にも慶応大学と連携する全国の病院で提供を始めるということです。
保険は適用されないため、100万円程度の費用がかかりますが、グループによりますと、すべての遺伝子を調べるため、有効な治療薬を探す際の手がかりが増えると期待できるということです。
西原教授は「従来の検査よりも精度は圧倒的に高く、自分の病気を深く知りたいという患者に、受診してほしい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190607/k10011943721000.html
社説
返信削除がんゲノム医療 多くの患者に恩恵を届けたい
2019/06/26 05:00
国内では毎年１００万人が新たにがんと診断される。２人に１人が生涯に１度はがんになると言われる。患者に新しい治療の道を開きたい。
患者の全遺伝情報（ゲノム）を活用する「がんゲノム医療」の検査に、６月から公的医療保険が適用されるようになった。患者のがん細胞を分析し、１００種類以上の遺伝子の変異を一挙に調べて適切な薬を探す。
がんでは、加齢などで遺伝子が変異して細胞が増殖し、悪性の腫瘍になる。変異のパターンは患者ごとに様々で、効く薬も違う。最新の検査によって、患者の特性に合った薬を見つけることが、治療の効率化につながろう。
抗がん剤の副作用などに苦しむ患者は少なくない。最善の治療法を絞り込めれば、患者の心身の負担は軽くなるはずだ。
当面の検査の対象は、切除手術や放射線治療などの標準治療を受けたものの、効果がなかった患者らに限定される。
遺伝子の変異が特定されても、その変異に適した薬があるとは限らない。実際に投薬治療に進めるのは、検査を受けた人の１～２割程度とみられる。
現状では、ゲノム医療の検査をできるのは全国１６７か所の大規模病院で、治療方針を立てられる専門医も少ない。より多くの患者が恩恵を受けられるようにするには、専門医の育成など、検査や治療の態勢を整えねばならない。
今回のゲノム医療が実現した背景には、遺伝子を高速に読み取る装置や、膨大な遺伝子データを分析するコンピューターの性能が向上し、比較的安価に検査ができるようになったことがある。
検査料金は１人当たり５６万円で、保険の適用により、自己負担は最大３割に抑えられる。
ただ、将来的に対象者が増えれば、保険からの支出が増え、医療保険財政を圧迫する懸念もある。費用対効果を不断に検証し、検査にかかるコストの抑制を目指すことが求められる。
がんゲノム医療の検査結果は、がんに関する基礎研究の材料にもなる。患者の検査結果を匿名化したうえで、国立がん研究センターのデータベースに蓄えられ、研究に活用される予定だ。
この分野で、日本は欧米に比べ立ち遅れが目立つ。遺伝子の情報や症例のデータを使って、新薬開発を加速することが欠かせない。大学や製薬企業などの連携が重要だ。政府はこうした態勢づくりを後押ししてもらいたい。
https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20190626-OYT1T50123/
肺がん薬 血液で効果選別…遺伝子検査法 国に承認申請
返信削除2019/07/11 05:00
肺がん患者の血液から、薬を選ぶ際に必要な遺伝子の変異を調べる技術を開発したと、奈良先端科学技術大学院大と大阪国際がんセンターのチームが発表した。血液検査で済むため、患者の負担を減らせる可能性がある。遺伝子解析会社「ＤＮＡチップ研究所」（東京都）が１０日、この技術を使った進行性肺がんの遺伝子検査法を国に承認申請した。
チームは、がん組織を離れて血中に入ったＤＮＡから、肺がんの治療薬「イレッサ」などが効きやすいタイプの遺伝子の変異を検出する手法を研究。進行した肺がん患者約４５０人を対象に臨床研究を行い、約７割の精度で遺伝子の変異を検出できることを確かめた。
こうした検査は通常、がん組織を内視鏡などで採取して行う。肺がんでは、この遺伝子の検査が年５万件以上実施されている。チームの加藤菊也・奈良先端科学技術大学院大特任教授は「患者が楽に検査を受けられる体制につなげたい」と話す。チームは承認後の保険適用も目指しており、今後は検査対象の肺がん遺伝子を四つまで増やす計画という。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190710-OYT1T50470/
ウイルス使い皮膚がん治療 信大と東大が治験へ
返信削除8/27(火) 17:30配信 共同通信
信州大と東京大は27日、がん細胞でだけ増えるように遺伝子を改変したウイルスを悪性黒色腫という皮膚のがんの患者に投与し、安全性と効果を調べる医師主導治験を始めると発表した。
口唇ヘルペスの原因として知られる「単純ヘルペスウイルス1型」を改変。注射してがん細胞に感染させると、増殖してがん細胞を破壊し、次の細胞に乗り移っていく。この過程で免疫を刺激する物質を放出し、免疫もがんを攻撃するよう仕向けるのが特徴だ。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190827-00000096-kyodonews-soci
悪性黒色腫患者で治験＝改変ウイルスでがん退治－東大と信大
削除8/27(火) 21:27配信 時事通信
唇の周辺に痛みのある水膨れができる「口唇ヘルペス」の原因ウイルスを改変し、がん細胞に感染させて退治する研究を進めている東京大医科学研究所の藤堂具紀教授らは27日、皮膚がんの一種「悪性黒色腫」の患者を対象に治験を行うと発表した。
治験は東大医科研付属病院と信州大医学部付属病院（長野県松本市）で行い、まず患者6人で安全性を評価。次に18人で有効性を評価する。27日から参加希望患者の募集を始めた。約5年後の実用化を目指している。
この改変ウイルスは遺伝子操作により、正常な細胞では増えず、がん細胞だけで増えてがんを死滅させる。今回はさらに、患者の免疫にがんを退治させる遺伝子もウイルスに追加した。治験では、悪性黒色腫ができた部分などに注射する。起こり得る副作用は局所的な腫れや全身の発熱という。
患者の免疫にがんを退治させる遺伝子を追加しない改変ウイルスでは、悪性脳腫瘍の一種「膠芽腫（こうがしゅ）」の患者を対象に治験を行った結果を2月に発表した。安全性、治療効果とも高かったという。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190827-00000133-jij-soci
「がんゲノム医療」拠点病院に全国34か所指定へ
返信削除2019年9月16日 4時33分
がん患者の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」について、厚生労働省は全国34の医療機関を地域の拠点病院に指定し普及を図っていくことになりました。
がんの「ゲノム医療」は患者のがん細胞の遺伝情報を解析して、最適な治療薬を選ぶ新しい医療で、国のがん対策の基本計画で柱の一つに掲げられています。
厚生労働省の専門家会議はゲノム医療を普及させるため全国34の医療機関を地域の拠点病院に選びました。
拠点病院ではがん患者の遺伝子検査を行ってその結果を医学的に解釈し最適な治療薬は何かを検討します。また地域にある別の医療機関で実施された遺伝子検査の結果も集約して検討を行い、拠点病院の役割を担います。
選ばれたのは、
▼北海道で１か所、
▼東北では青森と山形でそれぞれ１か所、
▼関東信越では東京で４か所、神奈川で３か所、埼玉で２か所、茨城、千葉、新潟、長野でそれぞれ１か所、
▼東海北陸では富山、石川、静岡、愛知、三重でそれぞれ１か所、
▼近畿では大阪で３か所、兵庫で３か所、
▼中国・四国では広島、香川、愛媛でそれぞれ１か所、
▼九州では福岡で２か所、長崎と鹿児島でそれぞれ１か所となっています。
34の拠点病院は今月中に指定される見通しで、これによってすでに指定されている11の中核拠点病院と合わせて全国45か所で遺伝子検査を基にした治療薬の検討が可能になります。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190916/k10012083641000.html
がんゲノム医療 薬選択肢増へ 別のがんに応用 臨床研究
返信削除2019/09/25 05:00
国立がん研究センターは２４日、がん細胞の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」で、患者に治療を早期に実施できるよう、薬の選択肢を広げる臨床研究を１０月から始めると発表した。例えば、肺がん治療薬を用いて、乳がんなど他のがん治療に効果が期待できる患者が対象だ。
同センターによると、がん細胞を分析して１００種類以上の遺伝子を調べる「パネル検査」の結果、治療薬が見つかるのは４割弱で、うち１割は患者のがんとは別のがんの治療で承認されている薬だ。
患者がこうした薬の使用を希望する場合、国に申請して承認を得なければならない。現状では、治療を希望して薬が使えるまで、手続きに半年以上かかり、薬が見つかっても治療が間に合わない恐れがある。
臨床研究では治療を早く始められるよう、使える薬をあらかじめ複数決めて、承認を得ておく。最短で６週間ほどで治療を受けられるようになるという。
製薬大手ノバルティスファーマから無償で提供されたがん細胞を狙い撃ちする分子標的薬９種類を用い、１種類の薬で最大８０人の患者に使う計画だ。今後、他の製薬企業とも交渉し、使用できる薬を増やしたいとしている。
同センター中央病院を含む、がんゲノム医療の中核拠点病院１１施設と共同で実施し、５年間の研究期間を予定している。患者は約４０万円を負担する。
同センター中央病院の西田俊朗院長は「今回の臨床研究で治療の実績を積み、将来の保険適用などにつなげたい」と話す。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20190925-OYT1T50157/
まるごと「遺伝子」サギかもしれんなあ…
返信削除民間病院で初のがん新治療開発センター 東京 がん研有明病院
返信削除2019年11月3日 4時31分
世界で初めてとなるような、がんの新しい治療法を開発するセンターを東京のがん研有明病院が民間の病院として初めて設置しました。がんの患者数が国内で最も多い病院で臨床試験を行うことで、新たな治療を早く患者に届けたいとしています。
がんは、日本人の死因で最も多い病気で、進行すると治療法がなくなることもあることから、新たな治療法の開発が求められています。
東京 江東区にあるがん研有明病院は、がんの新しい治療法について、初期段階からの開発を行う拠点となる「先端医療開発センター」を民間の病院として初めて設置し、来年から運用を始めることになりました。
センターには、抗がん剤や、からだの免疫の働きを生かす免疫療法、それに患者の遺伝子を検査して、それぞれの患者に効果のある薬を探す「がんゲノム医療」の部門が設けられ、医師や研究者など30人余りが研究開発にあたるということです。
がん研有明病院は、国内で最も多くのがん患者が受診しており、センターで開発の初期段階から治療法などの安全性や有効性を確かめる臨床試験を多く行うことで、開発を加速させたいとしています。
佐野武病院長は「意思決定が素早い民間の機動性を生かしながら、最先端のがん治療を少しでも早く患者さんに届けられるようにしたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191103/k10012162361000.html
がん腫瘍免疫学…
返信削除なにかみんなで嘘つきごっこをやっちまってないかなあ
三重 NEWS WEB
返信削除三重大病院がんゲノム医療開始へ
11月25日 19時06分
がん患者の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」の保険診療を三重大学医学部付属病院が１２月から始めることになりました。
これは、２５日三重大学医学部付属病院が県庁で開いた記者会見で明らかにしました。
がんの「ゲノム医療」は患者のがん細胞の遺伝情報を解析して、最適な治療薬を選ぶ新しい医療で、厚生労働省は普及のためことし９月、全国３４の医療機関を地域の拠点病院に指定し、県内では唯一、三重大学医学部付属病院が選ばれました。
これを受けて三重大学医学部付属病院では、１２月２日から保険診療でのがんゲノム医療を始めるということです。
病院では、おととしからがん細胞の遺伝子の変化を調べる「がん遺伝子パネル検査」を自由診療として実施し、費用は全額患者の自己負担で４０万円ほどかかっていましたが、保険診療で高額医療補助制度を使えば１０万円ほどに抑えられるということです。
伊佐地秀司病院長は「三重県の中核病院として、県内のがんゲノム医療を進めて患者を救いたい」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/tsu/20191125/3070002513.html
「がんは、私たち真核生物の祖先、原核生物の性質のあらわれで、遺伝子の間違いで生じるものではありません。」
返信削除（p.79 『安保徹のやさしい解体新書』）
がんゲノム、薬到達は1割 遺伝子変異調べた患者で
返信削除12/5(木) 15:09配信共同通信
がん患者の遺伝子変異を幅広く解析し、効果が見込める薬を探す「がんゲノム医療」の検査を受けた患者のうち、薬にたどり着けた人は1割にとどまるとの調査結果を5日、厚生労働省が公表した。
100種類以上の遺伝子を一度に調べる「遺伝子パネル検査」は6月に保険適用され、調査に答えた134病院で10月末までに805人が受けた。薬が見つかったのは88人（10.9％）だった。
標準治療を終えたか、希少がんなどで標準治療がない患者に、未承認や適用外の薬の中から次の一手を提供することを目指す医療で、当初から薬が見つかる人は限定的とみられていた。今後も定期的に調査する。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191205-00000094-kyodonews-soci
「がんゲノム医療」効果が期待できる薬の発見 １割にとどまる
削除2019年12月8日 6時19分
がん患者の遺伝子を調べて最適な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」で、ことし６月以降に遺伝子検査を受けた患者のうち、効果が期待できる薬が見つかったのは、全体の１割にとどまっていることが分かりました。
「がんゲノム医療」は患者のがん細胞の遺伝情報を解析して、最適な治療薬を選ぶ新しい医療で、標準的な治療では効果が見込めなくなった患者などを対象に、ことし６月から医療保険の適用が始まりました。
厚生労働省は、中核拠点病院などがんゲノム医療を手がける病院を対象に遺伝子検査の実績を調査し、全国134の病院から回答を得ました。
それによりますと、ことし10月までの５か月間に医療保険を使って遺伝子検査を受けた患者は805人いて、このうち効果が期待できる薬が見つかったのは88人と、全体の10.9％にとどまっていることが分かりました。
がんゲノム医療をめぐっては専門家などから、がんの原因となる遺伝子が検査で見つかっても、それに対応する薬が開発されていないケースが多く、治療に結び付く患者は限られるという指摘が出ていました。
このほか今回の調査では、スタッフが不足しているなどの理由で遺伝子検査を始められていない病院が51か所あることが分かり、がんゲノム医療の体制整備がまだ十分でないという課題も浮き彫りとなりました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191208/k10012206391000.html
がんゲノム医療 不利益防止の法整備を 患者団体が訴え
返信削除2019年12月5日 18時32分
遺伝子を調べて患者に応じた薬を処方する「がんゲノム医療」で、がんになるリスクが判明すると保険への加入拒否などの不利益を受けるおそれがあるとして、がん患者などで作る団体が集会を開き、患者を守るための法律の制定を訴えました。
集会は「全国がん患者団体連合会」が東京都内で開き、医療関係者や患者などが参加しました。
「がんゲノム医療」は遺伝子を調べることで、それぞれの患者に応じた薬が処方できるほか、標準的な治療で効果が期待できなくなった患者にも治療法が見つかる可能性があるなどと期待され、医療体制が整備されて進められています。
その一方で、検査でがんになるリスクが分かるなど差別や不利益を受けるおそれがあると指摘されていて、集会では医療に関わる法律が専門の早稲田大学の横野恵准教授が実際に保険の加入などを拒否されたケースを紹介したうえで「不安や懸念が残らないよう枠組みを整えないといけない」と指摘しました。
集会では、専門の医師や患者団体などから、がんゲノム医療の推進とともに不利益を防ぐための法律を早期に制定するよう求める意見が出されていました。
全国がん患者団体連合会の天野慎介理事長は「がんゲノム医療は推進してほしいが両輪として進められるべき不利益を防ぐ取り組みは海外に比べ周回遅れだ。法的規制を早期に検討してもらいたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191205/k10012203501000.html
＞抗がん剤は効かない
返信削除＞抗がん剤だけはやめなさい
https://www.google.co.jp/search?q=%E8%BF%91%E8%97%A4%E8%AA%A0+%E6%8A%97%E3%81%8C%E3%82%93%E5%89%A4
「がん 近藤誠 安保徹」
削除https://www.google.co.jp/search?q=%E3%81%8C%E3%82%93+%E8%BF%91%E8%97%A4%E8%AA%A0+%E5%AE%89%E4%BF%9D%E5%BE%B9
民間クリニックの「遺伝子治療」 法規制に向け作業へ 厚労省
返信削除2019年12月11日 20時04分
科学的な根拠が確立していないのに行われている、遺伝子を直接体内に入れる治療法について、安全面に課題があるとして厚生労働省は法律での規制に向けた作業を進めることになりました。
遺伝子を直接体内に入れて働かせる「遺伝子治療」は、国内でことし足の血液の流れが悪くなる病気の治療薬が承認され、公的な医療保険が適用されるようになりました。
その一方で、民間のクリニックを中心に「がん抑制遺伝子を注入してがんを治療する」などといったうたい文句で科学的根拠が確立していない治療法が民間の診療所で健康保険が適用されない自由診療として行われています。
こうした治療法などについて議論してきた厚生労働省の専門部会は、11日開かれた会合で、遺伝子を直接体内に入れる遺伝子治療について安全面や倫理面で課題があるとして、法規制を検討すべきとする考え方を取りまとめました。
また、遺伝子を自在に操作できる「ゲノム編集」を医療に応用する場合について、国への届け出を行ったうえで国の審議会での了承を要件とする厳格な規制を行うべきだとする考え方合わせて取りまとめました。
これを受けて、厚生労働省は今後、専門家の意見を聞きながら、規制の対象となる技術の範囲や安全性の確認手続きなどについて検討を進め、法律での規制に向けた作業を進めることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191211/k10012211501000.html
民間だろうが公的機関だろうが、総じて「遺伝子」ナンチャラってのは詐欺まがい商法でしかない。
返信削除脳腫瘍、血液１滴で判定…国立がん研開発・精度９割
返信削除2019/12/12 14:54
国立がん研究センターなどの研究チームは、悪性度の高い神経膠腫こうしゅ（グリオーマ）などの脳腫瘍を、血液１滴から９割の精度で判定できる検査法を開発したと発表した。脳腫瘍の早期の診断や治療につながる可能性がある。
血液中の微小物質「マイクロＲＮＡ」の種類や量が、がん患者と健康な人では異なることに着目した、血液検査によるがんの判定方法は、卵巣がんや食道がんなど１３種類で開発が進んでいる。
研究では、脳腫瘍患者２６６人と脳腫瘍ではない３１４人の血液中のマイクロＲＮＡを比較し、特に神経膠腫の患者で量に差がみられる３種類のマイクロＲＮＡを特定、９５％の精度で神経膠腫を判定できた。他の種類の脳腫瘍では８９～１００％の精度だった。
さらに４８種類のマイクロＲＮＡを分析することで、画像では見分けにくい脳腫瘍の種類を分類することも期待できるという。
同センター中央病院脳脊髄腫瘍科の大野誠医師は「手足のまひなど症状が表れる前に、体へ負担をかけずに脳腫瘍の診断につなげられる」と話している。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20191212-OYT1T50177/
全ゲノム解析 がんと難病患者９万2000人分を先行解析の方針
返信削除2019年12月20日 20時17分
患者のすべての遺伝情報を調べて、効果的な治療や新しい薬の開発につなげる「全ゲノム解析」について、厚生労働省は20日今後の実行計画を公表しました。これから３年ほどかけて、がんと難病患者の最大で９万2000人分を先行的に解析する方針です。
ゲノム医療は患者の遺伝情報を調べて最も適した薬を探し出すなどして治療につなげるもので、これまでは解析する遺伝情報の対象が一部に限られ、治療に十分生かせていないなどと指摘されていました。
これを受けて厚生労働省は、がん患者と難病患者について、すべての遺伝情報を分析する「全ゲノム解析」を国として進めていくことになり、20日、その実行計画を公表しました。
まず、今後３年程度をめどにいずれも最大でがん患者のおよそ６万4000人分と難病患者のおよそ２万8000人分を先行的に解析していくとしています。
このうち、がんでは５年生存率が相対的に低い難治性のがんや、小児がんなどの希少がんの患者、難病では筋ジストロフィーやパーキンソン病などの患者の遺伝情報が対象となります。
研究機関などに保存されている検体や新たに患者から提供された検体を患者の同意を得たうえで解析する方針です。
厚生労働省は、全ゲノム解析を行ってデータを集めることで、効果的な治療や診断、それに新しい薬の開発につなげていきたいとしています。
全ゲノム解析の狙い
厚生労働省が全ゲノム解析を進めるのは、１人１人の患者の治療の精度などを高めていきたいという狙いがあります。
がんでは、ことし６月に、ゲノム医療が初めて保険適用され、手術などの標準治療では効果が期待できない人などを対象に遺伝子検査が本格的に始まりました。
しかし、厚生労働省の調査ではことし６月から10月までに医療保険を使って遺伝子検査を受けた患者805人のうち、効果が期待できる薬が見つかったのは88人と、全体の10.9％にとどまっています。
その大きな原因の１つは薬の開発が進んでいないこととされていて、厚生労働省は全ゲノム解析を進めることで、新薬の開発などにもつなげて治療に結びつく人を増やしていきたいとしています。
諸外国の先進的な取り組み
厚生労働省によりますと、諸外国では国家プロジェクトとして、ゲノム医療や研究が進められています。
イギリスでは去年までに、がんや希少な病気を対象に10万人分の全ゲノム解析を実施し、2023年までに100万の全ゲノム解析の実施を目指しています。
また、アメリカでも、2015年から遺伝子などに関する個人ごとの違いに考慮した予防や治療を確立するための取り組みを進めています。
こうした諸外国の動きを参考に、日本でも今回初めて全ゲノム解析の実行計画が策定されました。
全ゲノムを調べるメリットと課題
ヒトが持つゲノム、遺伝情報は、2003年、日本やアメリカなどの研究機関が参加した国際プロジェクト、「ヒトゲノム計画」によって初めてすべてが解読されました。
当時、このプロジェクトは、13年かけて、日本円にして、3000億円近くに上る巨額の予算をかけて行われました。
その後、解読に使う「シークエンサー」と呼ばれる装置の技術革新が進み、いまでは１人のすべてのゲノムを解読するのにかかる時間は数日ほどで、費用はおよそ10万円でできるようになりました。
こうした技術の進歩を背景に、患者自身の遺伝子を解析して、適した薬を見つけて治療する「がんゲノム医療」がことしから本格的に進められています。
しかし、がんゲノム医療で調べているのはゲノムの一部、働きがわかっている遺伝子に限られ、国立がん研究センターによりますと、30億ある塩基配列でできているヒトの全ゲノムのうち、0.02％だということです。
全ゲノム解析では、解析の対象をすべてのゲノムに広げることで、これまで分かっていないがんや難病の原因が見つかり、将来の治療法の開発につながる可能性もあると期待されています。
一方で、ゲノムの解析によって、病気のなりやすさが分かることから、保険の加入や就職などで差別的な取り扱いを受けるおそれがあるなど、倫理的な課題があると指摘されています。
欧米ではこうした差別的な取り扱いを禁止する法律を制定している国もあり、日本でも患者団体などが患者を守るための法律の制定を訴えています。
がんゲノムを研究している国立がん研究センターの間野博行研究所長は、「さまざまな病気に関係する遺伝子の変異は、人種によって、起きる頻度などに大きな差があることも多い。患者のプライバシーを守りながら、日本人のゲノムを網羅的に解析していくことが国内のゲノム医療を進めていく上で重要だ」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191220/k10012222541000.html
全ゲノム解析 ９・２万人先行 がん、難病…厚労省計画
削除2019/12/21 05:00
患者の全遺伝情報を調べる「全ゲノム解析」について、厚生労働省は２０日、がんと難病を対象とした実行計画をまとめた。今後３年間に最大約９万２０００人分を先行して解析することなどが盛り込まれた。病気の解明や創薬の研究、新たな診断・治療法の開発を加速させるのが狙いだ。
対象となるがんは、小児がんを含む希少がんや遺伝性がん、治療が難しい肺がんなど最大約６万４０００人分。難病は筋ジストロフィーやパーキンソン病など最大約２万８０００人分に上る。すでに病院や研究機関などに保存されている検体を中心に解析し、新たに患者から提供された検体も対象に加える。
解析した遺伝情報を患者の臨床情報と組み合わせることで、効果的な治療法や新薬の開発などにつなげることが期待される。一方、膨大な量の情報が判明するため、患者に伝える内容やインフォームド・コンセント（説明と同意）のあり方について、厚労省は今後も検討していくという。
国立がん研究センターの間野博行・研究所長は「全ゲノムをもとに治療を行う時代が来る可能性がある。将来の医療につながる大事なプロジェクトだ」と話す。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20191221-OYT1T50032/
9万人分「全ゲノム解析」 がん患者ら、治療・創薬へ 厚労省
削除12/20(金) 14:26配信時事通信
患者の遺伝情報を網羅的に調べる「全ゲノム解析」について、厚生労働省は20日、今後3年間をめどにがんや難病の患者計約9万人分を対象に解析を進める実行計画を公表した。
治りにくい一部のがん患者らを優先し、早ければ今年度中に解析を開始する。
DNAなどの全ての遺伝情報を解析することで、発症メカニズムの解明や治療方法の確立、創薬につなげることを目指す。
計画によると、解析するのはがん患者の最大約6万4000人分、難病患者の最大約2万8000人分。このうち、5年生存率が低い肺がんや卵巣がんなどの約1万6000人分と、筋ジストロフィーなどの難病約5500人分を優先的に進める。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191220-00000105-jij-soci
厚労省、10万人全ゲノム解析へ がんや難病の治療法開発
削除12/20(金) 16:25配信共同通信
厚生労働省は20日、がんや難病などの原因解明や治療法の開発に役立てるため、10万人規模で患者の全ての遺伝情報（ゲノム）を網羅的に調べる「全ゲノム解析」を年明けにも国立がん研究センターなど国内の研究機関が連携して始めると発表した。
人のゲノムを大規模に集めて解析する研究は既に行われているが、主な対象は遺伝子がある部分などに限られていた。国は、新しい診断法や治療法を開発するには働きが分かっていない部分も含めてゲノム全体を調べる必要があると判断した。
解析は、過去に患者から提供してもらい、研究機関で保存している検体を主に使う。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191220-00000099-kyodonews-soci
全ゲノム解析、９万２千人分で実施へ がん治療へ活用
削除12/20(金) 16:29配信朝日新聞デジタル
がんや難病患者のすべての遺伝情報を網羅的に調べる全ゲノム解析について、厚生労働省は２０日、実行計画をまとめた。がんと難病の患者計約９万２千人分の検体を対象に最大３年間かけて解析。その結果を踏まえて本格的な解析をして、予防や診断、治療法の開発につなげる。
全ゲノム解析は、人間のＤＮＡにある遺伝情報をすべて調べるもの。がんに関係する一部の遺伝子を調べるパネル検査などではわからない病気の原因を見つけ、治療につなげられると期待されている。
厚労省がまとめた実行計画では、最大３年間をめどに解析する。がんは国立がん研究センターなどに保管されている患者約６万４千人分、難病は約２万８千人分の検体と、今後新たに患者から提供される検体を解析の対象とする。
このうち、患者の同意や検体の質を確認できた、約２万１千人分を優先して解析する。内訳は、がんでは肺がんや肝臓がんなど治療が難しいがんや希少がん、小児がん、遺伝性のがんの患者計約１万６千人分、難病では原因となる遺伝子がわからない患者など約５５００人分。
解析後、新たな患者を対象として本格的な解析に移行する。本格解析で調べるがんや難病の種類、検体数は先行解析の結果などを踏まえて決める。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191220-00000044-asahi-soci
「ゲノム解析」で病気の何がわかるというのかね？
削除「ゲノム 解析 がん」
削除https://news.yahoo.co.jp/search/?ei=UTF-8&p=%E3%82%B2%E3%83%8E%E3%83%A0+%E8%A7%A3%E6%9E%90+%E3%81%8C%E3%82%93
世の中をハメコミにかけるダメポ研究ごっこ…
返信削除詐欺師同然だと思っておけば、まんまとだまされなくて済む。
がん 10年生存率 57.2％ 国立がん研究センターなど発表
返信削除2020年3月17日 20時15分
全国の主ながん専門病院でがんと診断された人の10年後の生存率は57.2％だったと国立がん研究センターなどの研究班が発表しました。
国立がん研究センターなどの研究班が2006年までの４年間に全国の19の主ながん専門病院でがんと診断された８万人余りのデータを分析しました。
その結果、がん医療の効果をはかる指標とされる10年後の生存率は全体で57.2％となりました。
がんの種類別でみると、最も高いのは
▼前立腺がんで97.8％、次いで
▼女性の乳がんが85.9％、
▼甲状腺がんが84.1％、
▼子宮体がんが81.2％となっています。
一方で
▼すい臓がんは5.3％と最も低く、次いで
▼肝臓がんが15.6％、
▼胆のうがん・胆道がんが18.0％、
▼食道がんと▼肺がんがそれぞれ30.9％、
▼卵巣がんが45.3％などとなっています。
国立がん研究センターなどの研究グループが発表した10年生存率のがんの種類、ステージ別のデータは以下のとおりです。全体の生存率が高い順に示します。
「全国がんセンター協議会」のウェブサイトではがんの部位ごとにステージ別の生存率をまとめたデータも見ることができます。生存率についてまとめたサイトは以下のとおりです。
http://www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/
また最新のがんの治療法や、全国各地にある拠点病院、それに相談支援センターなどについての情報がまとめられた「がん情報サービス」のサイトはこちらです。
ganjoho.jp
国立がん研究センターでは、医療技術が大きく向上している現在、治療を受けている患者にそのままあてはまるものではないとしています。
国立がん研究センターの若尾文彦がん対策情報センター長は「現在治療を受けている人では、生存率はさらに向上すると見込まれるため、あくまで参考にとどめてもらいたい。不安を感じる場合は全国の拠点病院にある相談支援センターに相談してほしい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200317/k10012335791000.html
希少がん 東南アジア10医療機関と共同でデータベース立ち上げ
返信削除2021年10月21日 5時53分
患者数が少ない「希少がん」は、臨床試験を行うことも難しく、治療法の開発が進みにくいのが課題となっています。国立がん研究センターは、東南アジアの5か国の医療機関と共同で、患者の遺伝子の情報を集めるデータベースを立ち上げたと発表し、アジアに多い希少がんの治療法の開発を進めたいとしています。
データベースは国立がん研究センター中央病院と、マレーシアやタイ、ベトナムなど、東南アジアの5か国の10の医療機関が共同で立ち上げました。
小児がんや肉腫、脳腫瘍などの希少がんは、患者数が少ないために臨床試験を行うことが難しかったり、遺伝子の情報が十分に集まらなかったりするため治療法が限られているのが課題になっています。
データベースには、特徴が近いアジアの患者の遺伝子の情報を同意を得たうえで集積させ、参加している医療機関は患者の遺伝子の特徴に応じた薬など、新たな治療法を開発するための国際的な臨床試験などを進めることにしています。
すでに日本国内の患者2000人分のデータが登録されていて、今後は毎年、各国から合わせて1000人以上のデータが登録される見込みだということです。
国立がん研究センター中央病院国際開発部門の中村健一部門長は「アジアで特に多いがんの治療法などの開発研究を進めるうえで意義がある。今後は東アジアの国々とも連携していきたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211021/k10013315651000.html
「ゲノム医療」推進へ 国の基本計画策定に向けた検討始まる
返信削除2023年12月26日 22時31分
遺伝情報を活用して、患者に最適な治療につなげる「ゲノム医療」を推進するため、政府のワーキンググループの初会合が26日に開かれ、国の基本計画策定に向けた検討が始まりました。
ゲノム医療は、患者一人ひとりの遺伝情報を解析し、病気の診断や最適な治療法の選択などに活用するもので、がんや難病などへの応用が進む一方、生命保険の加入や雇用などで、差別や不当な扱いにつながるおそれが懸念されています。
このため、ことし6月に施行された「ゲノム医療法」では、安心してゲノム医療を受けられるよう、国に基本計画の策定が義務づけられていて、26日に計画策定のためのワーキンググループの初会合が都内で開かれました。
会合では、医療や遺伝子などの専門家や、患者団体の代表などが出席し、
▽地方ではゲノムの検査は受けることができても、治療の面では医療機関が限られるなど、地域格差があるといった指摘や
▽差別を防ぐために、新たな法令作りも検討すべきだなどの意見が出されました。
ワーキンググループでは、
▽研究開発の推進や
▽情報管理のための基盤作り
それに、
▽差別を防ぐための対策など、
具体的な議論を重ねたうえで、2024年中にも基本計画を取りまとめる方針です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231226/k10014301031000.html