2018年11月10日

【厚生労働省】がんの「ゲノム医療」 中核11拠点病院

( 「ゲノム医療」と「中核病院」「拠点病院」@厚生労働省 の続き)

がんゲノム医療 患者の苦しみを減らす一助に
2018年2月25日 読売新聞「社説」
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/20180224-OYT1T50119.html

>患者一人ひとりの遺伝子を解析する「がんゲノム医療」が本格化する。厚生労働省の検討会が、中核拠点病院として国立がん研究センター中央病院など11病院を選んだ。

(追記2/26)
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がん「ゲノム医療」 全国11病院を拠点に提供へ
2018年2月14日 20時31分 NHKニュース

がん患者の遺伝情報を基に最適な治療薬を選ぶ「ゲノム医療」について、厚生労働省は全国の11病院を地域で中核となる拠点病院に選び、新年度から地域の病院と連携して「ゲノム医療」を提供することになりました。

がんの「ゲノム医療」は、患者のがん細胞の遺伝情報を解析して最適な治療薬を選ぶ新しい医療で、国のがん対策の基本計画で柱の1つに掲げられています。

14日に開かれた厚生労働省の専門家会議は、「ゲノム医療」の普及に向け、地域の中核となる拠点病院に全国11の病院を選びました。以下の病院です。

・北海道大学病院
・東北大学病院(宮城県)
・国立がん研究センター東病院(千葉県)
・東京大学医学部附属病院
・慶應義塾大学病院(東京)
・国立がん研究センター中央病院(東京)
・名古屋大学医学部附属病院
・京都大学医学部附属病院
・大阪大学医学部附属病院
・岡山大学病院
・九州大学病院(福岡県)

拠点病院では、その病院の患者だけでなく地域で連携する病院の患者についても新年度から遺伝情報を解析するなど「ゲノム医療」を提供することにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180214/k10011329271000.html






(書きかけ)



【がんと生きる】
「がん対策基本法」が成立して今年で10年。今最も課題になっているのが世代別のがん対策です。これからは、2人に1人ががんになると言われています。そのとき、あなたはどのように向き合いますか。
http://www.nhk.or.jp/d-navi/link/gan-iryo/index.html


NHKニュース「医療」
https://www3.nhk.or.jp/news/word/0000414.html


「ゲノム医療」と「中核病院」「拠点病院」@厚生労働省
http://koibito2.blogspot.jp/2017/05/blog-post.html

「ゲノム医療」と「再生医療」@厚生労働省
http://koibito2.blogspot.jp/2015/11/blog-post_22.html


(№306 2018年2月15日)

107 件のコメント:

  1. がんゲノム拠点 11病院…4月開始 情報提供体制を評価
    2018年2月15日5時0分

     がんの遺伝情報を活用し、一人ひとりに最適な治療を選ぶ「がんゲノム医療」について、厚生労働省の有識者検討会は14日、中心的な役割を担う中核拠点病院として、国立がん研究センター中央病院など計11病院を選定した。厚労省が近く正式に指定し、4月からスタートする。各中核病院がグループを組む連携病院は3月末までに決まる。

     がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を調べ、それに合った薬を選ぶ治療法。

     中核病院の公募には23病院から申請があった。専門家の配置などの要件を満たした17病院を対象に、遺伝カウンセリングの実績や患者・家族への情報提供体制など13項目を評価した。点数が上位だった9病院に加え、空白地域が生じないよう、地域性も考慮して2病院が選ばれた。

     中核病院は、100種類以上の遺伝子を一度に調べて変異を突き止める一括検査を実施するほか、治療や研究開発、人材育成なども手がける。一括検査は一部医療機関で自費診療や臨床研究で行われてきたが、多くの中核病院では4月以降に順次、入院費など一部に保険が利く「先進医療」で行えるようになる見通しだ。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180215-118-OYTPT50027

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    1. 2017年3月27日
      がん遺伝子治療の病院を拠点化、患者ごとに最適な薬提供…厚労省方針

       がんの遺伝情報を基に最適な治療法を選択するがんゲノム医療について、厚生労働省は、設備や人員が整った医療機関を拠点病院に指定することを決めた。

       がんゲノム医療を担う主要な病院を明確にして普及を促す狙い。要件や施設数などについて、27日に初会合が開かれる有識者懇談会で議論する。

       厚労省は今夏に、がんゲノム医療の総合戦略を策定する予定で、拠点病院の指定はその一環。

       がんは、遺伝子の研究が進み、変化のタイプに応じて効果的な治療薬を選択するようになっている。

       また近年、他の部位のがん治療で開発された薬も、変化のタイプが合えば効果があることが分かり、幅広い遺伝子を高速で調べられる検査機器を使い、薬を探す試みが一部の大学病院などで行われている。

       ただ、こうした検査結果を基に治療法を検討する専門の医師は少ない。拠点病院では、がんゲノム医療の提供に必要な人員・設備をそろえ、患者に最適な治療を行う。

       また幅広い遺伝子を調べる検査は現在、保険が利かない。このため厚労省は今後、拠点病院の遺伝子検査について、保険適用の必要性なども議論する。

       総合戦略は、がんの遺伝子の変化に関する情報を集積したデータベースを作り、病院や製薬会社が、治療や新薬の開発に利用するのが大きな柱。拠点病院の遺伝子検査データを、患者の同意を得てデータベースに蓄積することも検討する。

      データ蓄積、世界的な潮流

       厚生労働省が、がんゲノム医療の拠点病院を指定しようとする背景には、がん治療が遺伝子を中心にしたものに転換しつつある世界的な潮流に対応する狙いがある。

       がんゲノム医療で幅広く遺伝子を調べると、治療法がないとされる患者にも新たな治療薬を示せる可能性がある。すでに一部では始まっており、データが蓄積されて遺伝子と関連した薬の開発が進めば、より多くの患者が恩恵を受けられる。

       米国では2015年1月、オバマ前大統領がゲノム医療を国家プロジェクトで進めると宣言した。年間約80億円かけ、データを蓄積し、効果的ながん治療につなげる取り組みを進めている。

       一方、日本は患者の治療に使う取り組みが遅れている。米国で保険が使える検査も、国内では研究目的か、高額な費用がかかる自由診療の段階だ。がんは年間100万人がかかる国民病だ。患者や家族のため、早急な体制整備が求められる。(医療部 加納昭彦)
      https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170327-OYTET50026/

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  2. 安全基準満たさず69人に子宮がん手術 埼玉 草加市立病院
    2月16日 14時43分

    埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たしていないのに高度な医療技術が必要な子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を69人の患者に行っていたことがNHKの取材でわかりました。
    この中には学会のガイドラインが腹くう鏡手術の対象としていない進行がんの患者も含まれていましたが、市は去年、問題を把握しながら患者に説明していませんでした。

    子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を行っていたのは埼玉県草加市の「草加市立病院」です。

    腹くう鏡手術は患者の体への負担が比較的少ない一方で、高度な医療技術が必要なことから、厚生労働省は保険を適用して行うには常勤の実績のある医師や病理医がいるなどの安全基準を満たさなければならないと定めています。

    しかし、草加市立病院はこの基準を満たしていないにもかかわらず、非常勤の医師が去年までの5年間に子宮体がんで58人、子宮けいがんで11人の合わせて69人の患者に手術を行い、診療報酬を請求していたことが病院関係者への取材でわかりました。

    手術によって症状を悪化させるおそれがあるとして学会のガイドラインなどで腹くう鏡手術ができる対象としていない進行がんの患者も含まれていました。

    市や病院は去年9月、別の医師からの指摘を受けてこうした問題を把握していましたが、手術を受けた患者に説明せず、一般にも公表していませんでした。

    草加市立病院は、NHKの取材に対して「不法な医療行為をしたわけではなく保険請求をするうえでの悪意のないミスで厚生局にも届け出た。患者には今後説明する予定だ」としています。

    手術繰り返した医師「見よう見まねで」

    草加市立病院で腹くう鏡手術を行っていた男性医師は、NHKの取材に対して、「腹くう鏡の手術は特に専門の医師からトレーニングを受けたわけではなく、見よう見まねでやっていた。良性の腫瘍の手術は行っていたので、4年ほど前に子宮がんでも試してみたところ、うまくできたので、続けていた。私が行った手術は治療成績もよかった」と話しています。

    また、手術の前にほかの医師や看護師らと患者の病状や手術の手順などを検討したり確認したりする「カンファレンス」という打ち合わせを行っていなかったことについて、「手術をしているのは僕なので、カンファレンスはしない。一緒に手術室に入る2人の医師には『よろしくね』って言っておくだけ。ふわふわした環境だ」と話しています。

    問題発覚の経緯とその後の対応

    今回の問題が発覚したのは去年9月でした。

    産婦人科の非常勤の男性医師がこの病院では保険適用ができないはずの腹くう鏡を使った手術を行い、診療報酬を請求していると別の医師が病院幹部に指摘しました。

    病院はその後、男性医師の聞き取りを行い、平成24年度からの5年間で少なくとも58例の子宮体がんと11例の子宮けいがんの腹くう鏡手術が行われていたことがわかりました。

    さらに提携している東京医科歯科大学の教授2人を招いて検討委員会を開き、本来、請求できない診療報酬を受け取っていたとして去年10月末、関東信越厚生局に申告しました。

    また、同じ頃に草加市議会の一部の議員に説明し、田中和明市長も問題を把握しました。

    しかし、手術を受けた患者や市民への説明が一切ないままことしになって悪性のがんの手術を行わない方針だけを病院のホームページで告知していました。

    そして15日、NHKが病院に取材をしたところ、草加市や病院は16日になって緊急の記者会見を開きました。

    高い技術求められる「腹くう鏡手術」

    腹くう鏡手術は医師が患部を直接見てメスで切り取る開腹手術と異なり、患者の腹部に小さな穴を空け、そこからさし込んだ複数の内視鏡器具を両手で駆使して、モニターに映る腹部を見ながら、他の臓器や神経を傷つけないようがんを切除し、縫合する手術方法です。

    患者の体への負担が比較的少ないことなどから医療現場で導入の動きが進んでいて、厚生労働省は4年前に子宮体がんを保険適用の対象として承認し、子宮けいがんは保険と併用できる先進医療として承認していました。

    ただ、高い医療技術が必要なことから厚生労働省は安全性を確保するために適切な環境の元、手術の実績を重ねた医師やがん細胞の特徴などを調べる病理医が常勤でいることなどの「施設基準」を満たした医療機関にしか保険診療を認めていません。

    また学会のガイドラインは、がんが進行していた場合にはがんを取り切れなかったり、むしろがん細胞が周辺に散らばって進行や再発を促進してしまったりするおそれがあることから、腹くう鏡手術は進行度が低いがんだけを対象としています。そして安全に手術を行うためには内視鏡の技術認定医と婦人科腫瘍の専門医を加えたチームで手術を行うことが望ましいとしています。

    しかし、草加市立病院は保険適用の施設基準を満たさずに診療報酬を請求していただけでなく学会のガイドラインが求めるような医療体制もないまま進行がんの患者にも腹くう鏡手術を行っていました。

    腹くう鏡手術をめぐっては4年前に群馬大学付属病院で肝臓がんなどの手術を受けた患者8人が死亡したほか、千葉県立がんセンターでもすい臓がんなどの手術で11人が死亡したことが発覚するなど病院の安全管理が問われる事態が相次いでいます。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180216/k10011331671000.html

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    1. 基準満たさず腹腔鏡手術、開腹として不正請求も
      2018年2月17日7時46分

       埼玉県の草加市立病院は16日、必要な基準を満たしていないにもかかわらず、子宮がんの腹腔ふくくう鏡手術を行い、開腹手術をしたとする不正請求をして診療報酬を受け取っていたと発表した。

       2012年度からの累計で不正請求は69件、受け取った診療報酬と患者側の支払い分は計約1億円という。

       問題があったのは、58人に対する子宮体がん手術と、11人に対する子宮頸けいがん手術。国の基準では、早期の子宮体がんの腹腔鏡手術は、経験豊富な常勤医が配置されている場合に限り保険適用が認められている。子宮頸がんの場合は保険適用外だ。

       発表によると、同病院は保険適用の条件を満たしておらず、非常勤の男性医師(48)がすべて担当していた。高元俊彦・病院事業管理者は、この医師に手術を許可した理由を「良性腫瘍の腹腔鏡手術の施術例が多数あり、高度な技術があると判断した」と説明。手術を受けた患者から術後の異常の訴えはないという。不正請求をしていた理由としては、「開腹手術として請求できると解釈していた。診療報酬請求について理解不足だった」と述べた。

       昨年9月、同病院を退職する医師から不正請求の指摘があり、問題を把握。その後、子宮がんの腹腔鏡手術は取りやめたが、基準を満たしていなかったことは、患者に説明していない。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180216-118-OYT1T50116

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    2. 安全基準満たさぬ腹くう鏡手術 4年前には問題把握か
      2月17日 6時52分

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たさずに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院は16日の会見で、去年、初めて問題を把握したと説明しましたが、実際は4年ほど前、別の病院の医師から指摘を受けたのにその後も手術を続けていたことが関係者への取材でわかりました。

      この問題は、草加市立病院が腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を健康保険が適用される国の安全基準を満たしていないのに、去年までの5年間に69人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。

      16日に行われた記者会見で市立病院の高元俊彦事業管理者は、この問題を初めて把握したのは去年9月で、すぐに腹くう鏡手術は行わないように対応したと説明していました。

      しかし病院関係者によりますと、手術を行っていた男性医師は4年ほど前、埼玉県内で行われた学会で腹くう鏡手術の事例を発表し、出席していた別の病院の医師から「安全基準を満たしていない市立病院では認められないはずだ」と指摘されたということです。

      NHKの取材に対し、男性医師は指摘を受けたことを認めたうえで「市立病院の内部で検討した結果、手術を行っても問題ないという結論になった」と話していて、病院の説明と食い違う形になっています。

      腹くう鏡手術の技術習得には研修が不可欠

      草加市立病院で子宮がんの腹くう鏡手術を行っていた医師はNHKの取材に対し「がん手術の技術を学ぶトレーニングを受けたことはなく、見よう見まねでやっていた。子宮がんで試してみたらうまくできたので続けていた」と説明し、病院は会見で「医師なので必要と判断すれば手術することは可能で、医療行為としての問題は生じていない」と強調しています。

      これについて、長年腹くう鏡を使った子宮がんの手術に取り組んできた医師は、専門的な研修などで技術を習得しないまま手術を行うのは危険だと指摘しています。

      およそ20年前から腹くう鏡手術に取り組んでいる岡山県の「倉敷成人病センター」では、技術を身につけようと全国からさまざまな年代の医師が研修に訪れています。研修を終えるまでには少なくとも2年かかりますが、医師たちはこの間、腹部に見立てた透明の箱に専用の練習器具を差し込み、腹くう鏡手術の基本である縫合の練習を毎日欠かさず行っています。

      さらに手術室で実績のあるベテラン医師の手術を見学したり、助手を務めたりして技術を学びながら良性の腫瘍の切除などで徐々に経験を積んでいきます。

      悪性の腫瘍は、ほかの臓器と癒着していることも多く、血管や神経を傷つけないように広範囲にわたって切り取らなければならないため、良性の腫瘍の切除よりもはるかに困難で高い技術が求められます。

      医師たちはこうした研修を受けながら、日本産科婦人科内視鏡学会が定めるビデオ審査や論文提出などの試験で技術認定医を目指します。

      三重県から研修に来ている女性医師は「毎日、内視鏡の器具を触って練習しないと腕が鈍るので患者に安全な手術ができるよう、朝、晩と診療の合間に練習している」と話していました。

      日本産科婦人科内視鏡学会の常務理事も務める倉敷成人病センターの安藤正明院長は「子宮がんの手術はとても難しく、私の病院では手術ができるようになるには10年以上の技術のトレーニングが必要な人もいる。私も今でも毎日専用の機械を使って訓練している。技術のよしあしによって、がんの再発率や合併症などの手術の後遺症の確率が変わるのでしっかりとした訓練が必要だ」と指摘しています。

      専門家「病院全体のガバナンスの問題」

      草加市立病院の問題について、医療安全が専門の名古屋大学附属病院の長尾能雅教授は「4年前に群馬大学附属病院や千葉県立がんセンターで大きな腹くう鏡手術の事故が起き、医療界全体で改善を進めている中でこのようなことが起きていたとは信じられない。長期間、改善されていないとなると病院全体のガバナンスが問われる問題だ。病院はこれまでに手術を受けた患者に早急に事実を伝えたうえで、体に害がなかったかや、がんの再発率を検証する必要がある」と指摘しています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180217/k10011332541000.html

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    3. 草加市立病院 安全懸念し 腹くう鏡手術の医師に異例の改善命令
      2月17日 18時00分

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、去年、患者の安全を懸念して手術に反対した当時の病院長が、手術を行っていた医師に対し、腹くう鏡を使う理由など、カルテの記載が不十分だなどとして改善を求める異例の業務命令を出していたことが、病院関係者への取材でわかりました。

      草加市立病院は、腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、健康保険が適用される国の安全基準を満たしていないのに、非常勤の男性医師が去年までの5年間に69人の患者に行い、診療報酬を請求していました。

      複数の病院関係者への取材で、去年9月に別の医師が問題を指摘したあとの10月下旬にも、子宮体がんの手術が行われていたことがわかりました。この際、当時の病院長が、保険適用の問題だけでなく、患者の安全を懸念して手術に反対したということです。

      さらに、病院長は、手術前の診断や患者への説明、腹くう鏡手術を選択する理由などのカルテへの記載が不十分だとして、男性医師に対して改善を求める異例の業務命令を出したということです。

      市立病院トップの高元俊彦事業管理者は、今回の問題について「あくまで保険請求の上での事務的なミスで、医療上の問題は生じていない」としています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180217/k10011333291000.html

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    4. 基準満たさず腹くう鏡手術 病院HPに事実と異なる記述
      2月18日 4時39分

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院がホームページに保険を使って手術が受けられると誤った説明をしたうえ、担当の医師について実際は資格がないのに産婦人科の専門医と紹介するなど事実と異なる記述をしていたことがわかりました。

      この問題は草加市立病院が腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、健康保険が適用される国の基準を満たしていないのに去年までの5年間に69人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。

      この腹くう鏡手術について、病院が産婦人科の診療内容を紹介するホームページで、保険を使って受けられると誤った説明をしていたことがわかりました。

      病院側は去年9月に内部の医師から問題を指摘されたあと、患者に理由を説明しないままホームページから記述を削除していました。

      また手術を担当していた男性医師について実際は、資格がないのに「産婦人科専門医」と紹介していて、16日会見を開いたあとに削除しました。

      手術を行っていた男性医師は取材に対して「専門医の資格は10年ほど前まで持っていたが失効した。ホームページの記載は事務的なミスだ」と話しています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180218/k10011333561000.html

      削除
    5. 草加市立病院 腹くう鏡手術「11人は対象外だった」
      2月26日 15時21分

      埼玉県草加市の市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、病院は手術を行った69人のうち11人が、学会のガイドラインで腹くう鏡手術の対象となっていない進行がんの患者だったことを明らかにしました。

      この問題は、草加市立病院が、腹くう鏡を使った子宮体がんや子宮けいがんの手術を、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに去年までの5年間に69人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。

      26日開かれた草加市議会で、病院の高元俊彦病院事業管理者は、「患者や家族の皆様に心配や不安をかけ、申し訳なく思っております」と陳謝しました。

      そのうえで、腹くう鏡による手術を行った子宮がんの患者69人のうち11人は、学会のガイドラインで腹くう鏡手術の対象となっていない進行がんの患者であったことを明らかにしました。

      また、手術を受けた69人のうち、今年度は63人が通院したことを明らかにしたうえで、国の基準を満たしていない中で行われた手術だったことを理由に、今後、がんの再発の可能性などの調査が必要だと述べました。

      議会のあと、高元管理者は、NHKの取材に対して、69人のうち1人の患者が手術から1年以上あとに亡くなったことを明らかにしましたが、手術との関係はわからないとしています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180226/k10011343661000.html

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    6. 腹くう鏡手術後に悪性肉腫見つかり患者死亡
      3月23日 5時46分

      埼玉県草加市の市立病院で、去年、良性の子宮筋腫と診断され、腹くう鏡手術を受けた女性患者が、その4か月後に同じ場所から悪性の肉腫が見つかり、先月、亡くなっていたことがわかりました。

      亡くなったのは、草加市に住んでいた佐藤廣美さん(58)です。

      家族によりますと、佐藤さんは去年1月、草加市立病院で良性の子宮筋腫と診断され、子宮を摘出する腹くう鏡手術を受けましたが、4か月後に体調が悪化し、同じ場所に大きな悪性の肉腫が見つかったということです。

      悪性の肉腫への腹くう鏡手術は症状を悪化させるおそれがあるとして、学会が注意を呼びかけています。佐藤さんは転院した先の大学病院の医師に「検査画像を見れば、1月の時点で悪性の肉腫の疑いがある。本当に腹くう鏡手術を受けたのか」と驚かれたということで、治療を続けていましたが、先月7日に亡くなりました。

      草加市立病院では、保険適用に必要な国の基準を満たさないまま、子宮がんの腹くう鏡手術を69人に行っていて、この中に佐藤さんは含まれませんが、手術をしたのは同じ医師でした。

      家族は「私たちは手術で症状が悪化したと思っている」と話し、市立病院への不信感を強めています。一方、市立病院は家族に対し、「手術中に行った病理診断で良性だったのでそのまま進めた。手順に問題はなかった」と説明しているということです。

      草加市立病院に県が立ち入り検査へ

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県は23日、医療法に基づく立ち入り検査を行い、病院の安全管理の体制に問題がなかったか本格的に調べることにしています。

      この問題は、草加市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの5年間に69人の患者に行い、診療報酬を請求していたものです。

      これまで病院は、保険適用できるという誤った認識に基づく事務的なミスで、医療上の問題は生じていないとしています。

      しかし、埼玉県や草加保健所は、高度な医療技術が必要な手術を専門的な訓練を受けていない非常勤の医師に長期間行わせていたことなどから、病院の安全管理の体制などを調べる必要があると判断し、23日、医療法に基づく立ち入り検査を行うことを決めました。

      この病院では、学会のガイドラインでは対象にならない進行がんの患者にも手術をしていたことが明らかになっていて、県と保健所は病院の幹部から聞き取りを行うなどして、医療の実態についても詳しく調べることにしています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375251000.html

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    7. 基準満たさず がん患者に腹くう鏡手術 病院に立ち入り検査 埼玉
      3月23日 11時25分

      埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県と保健所は23日、医療法に基づく立ち入り検査に入りました。病院の安全管理の体制に問題がなかったか詳しく調べることにしています。

      医療法に基づく立ち入り検査が行われているのは埼玉県の草加市立病院です。
      午前10時半に埼玉県と草加保健所の担当者が病院に入りました。

      この病院は保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに、腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの5年間に69人の患者に行っていたことが先月明らかになりました。

      病院は誤った認識から診療報酬を請求した事務的なミスで医療上の問題は生じていないと釈明してきました。

      しかし子宮がんの腹くう鏡手術は高度な医療技術が必要なのに、担当した医師が専門的なトレーニングを受けていなかったことや、学会のガイドラインが対象としていない進行がんの患者にも行われていたことなどが次々と判明しました。

      こうした事態を重く見た埼玉県と保健所は、病院の安全管理の体制に問題がなかったか調べる必要があると判断しました。

      病院の幹部などから聞き取りを行い、医療体制が整っていないのに腹くう鏡手術を続けてきた経緯などについて詳しく調べることにしています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375601000.html

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    8. ギルドの仲間以外は手出しはならん「囲い込み」ミッション…

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    9. 基準満たさず腹くう鏡でがん手術 患者は病院を疑問視
      3月23日 18時59分

      埼玉県草加市の市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術を繰り返していた問題で、埼玉県と保健所は23日、医療法に基づく立ち入り検査を行いました。腹くう鏡の手術を受けた患者や家族からは安全に対する病院の姿勢を疑問視する声も出ています。

      草加市立病院が、保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの5年間に69人に行っていた問題で、埼玉県と草加保健所は23日、安全管理の体制を調べるため医療法に基づく立ち入り検査を行いました。

      病院は事務的なミスで医療上の問題は生じていないとしていますが、去年8月に子宮がんで腹くう鏡の手術を受けた40代の女性の親族が取材に応じ、合併症に苦しんでいると明らかにしました。

      女性は担当の男性医師から「腹くう鏡でがんは取り切れる」と説明され手術を受けたということです。

      しかし実際はがんが進行し、取り切れない状態だったということで、途中で開腹手術に切り替えられましたが、手術後に合併症が起きたということです。

      手術前には要望したMRI検査も行われなかったということで、親族は「腹くう鏡手術を行う基準を満たしていない病院だと知っていたら最初から同意していなかった。事前に十分な検査を行っていたのかも疑問だ」と話しています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011376511000.html

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    10. 基準満たさず腹くう鏡手術 検証の第三者委を設置へ 埼玉 草加
      3月24日 6時19分

      埼玉県草加市の市立病院で保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに子宮がんの腹くう鏡手術が繰り返し行われていた問題で、埼玉県が病院に対し、治療が適切だったかなどを検証する第三者委員会の設置を求め、病院が応じる意向を示したことがわかりました。

      埼玉県の草加市立病院は保険適用に必要な国の基準を満たしていないのに腹くう鏡を使った子宮がんの手術を去年までの5年間に69人の患者に行っていました。

      手術を担当した医師が専門的なトレーニングを受けていなかったり、学会のガイドラインが対象としていない進行がんの患者にも手術が行われていたことなどが次々と明らかになりました。

      こうした事態を重く見た埼玉県と保健所は23日、病院に立ち入り検査を行い、この際、病院に対し、適切な治療が行われていたかや安全管理の体制に問題がなかったか総合的に検証するため第三者委員会を設置するよう求めました。

      埼玉県によりますと市立病院はこれに応じる意向を示し来月にも腹くう鏡手術に詳しい医師ら10人ほどの外部の専門家がこれまでに病院で行われた手術を検証していくことになりました。

      また問題のある手術が繰り返し行われてきたいきさつについても調べることにしています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180324/k10011376871000.html

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    11. 基準満たさず腹腔鏡手術、草加の病院に立ち入り
      2018年3月24日18時35分

       埼玉県の草加市立病院が必要な基準を満たしていないにもかかわらず、子宮がんの腹腔ふくくう鏡手術を行い、開腹手術として診療報酬を請求していた問題で、県は23日、同病院への立ち入り検査を行い、問題を検証する第三者委員会を設置するよう指導した。

       立ち入り検査は2月19日に続いて2度目。

       同病院は子宮体がんなどの患者69人に対し、経験豊富な常勤医の配置といった保険適用の条件を満たさずに腹腔鏡手術を行っていた。

       立ち入り検査では、病院に対し、問題の検証と再発防止に向けた体制を整備するため、第三者委を設置するよう指導。県はメンバー選定で助言し、審議状況もチェックする。遅くとも新年度早々の設置を求めている。また、がん患者以外に行った腹腔鏡手術についても洗い出し、患者に今回の経緯などを説明するよう指導した。

       県は病院の安全な医療提供体制に不備があったとみている。県医療整備課は「今回のケースは、良質な医療提供という観点からすると、明らかにおかしい」としている。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYT1T50018

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    12. 「草加市立病院」のニュース
      https://www.2nn.jp/word/%E8%8D%89%E5%8A%A0%E5%B8%82%E7%AB%8B%E7%97%85%E9%99%A2

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  3. 「がん医療」囲い込み戦略、ギルド構築ミッション…

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  4. 終末医療「対話」を重視…指針改定最終案 本人・家族・介護職ら
    2018年2月23日15時0分

     厚生労働省は23日、人生の最終段階(終末期)の医療・ケアに関する指針改定の最終案を有識者検討会に示し、大筋で了承された。延命治療の差し控えや中止を含めた終末期の医療やケアについて、本人や家族、医師らが事前に繰り返し話し合っておく「アドバンス・ケア・プランニング」の重要性を盛り込んだ。3月に改定し、都道府県や関係団体などに通知する。

     指針は、2007年に策定されて以来、初の改定。「多死社会」の到来を踏まえ、本人の意思を尊重し、終末期医療の質を上げることが狙い。従来の指針は、病院での活用を想定したもので、延命治療の中止などについて、患者の意思決定に基づき、医師などのチームが判断するとしていた。

     改定案では、看取みとりを行う自宅や介護施設に対象を広げ、ケアマネジャーなどの介護職も加えた多職種の医療・ケアチームが本人の意思決定を支える形にした。また本人の意思は心身の状態などによって変化するとして、何度も話し合うことが重要と強調。認知症などで本人の意思確認が難しい場合に備え、家族らが意思を推し量れるよう、話し合いに加わるとした。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50505

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  5. 皮膚がん 生存率低く…国際比較 「食道」「肺」は高評価
    2018年2月23日5時0分

     がんの5年生存率を国際比較したところ、日本は食道、肺がんなどでは世界トップクラスだが、皮膚がんや白血病では平均より低いという調査結果を国立がん研究センターが発表した。

     調査は、同センターやロンドン大学など世界約40の研究機関が共同で実施。2000~14年にがんと診断された71か国約3750万人の5年生存率を比較し、がんの種類ごとにA~Eの5段階で評価した。

     日本が最高の「A」だったのは食道や肺のほか、胃、肝臓、乳房、子宮頸けい部のがんと、成人の脳腫瘍、小児リンパ腫。皮膚がんの悪性黒色腫、骨髄性白血病などの成人骨髄性疾患は「D」と世界の中でも低かった。膵臓すいぞうがんや、悪性リンパ腫などの成人リンパ性疾患は「C」と平均的だった。

     調査に加わった同センターがん対策情報センターの松田智大ともひろ・全国がん登録室長は「成績が劣るがんでは、成績の良い外国の状況を分析し、検診受診率の向上、新たな診断法や治療法の開発などに取り組むべきだ」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50140

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    1. 食道・肺がん生存率トップ、皮膚がんは平均以下
      2018年2月23日7時32分

       がんの5年生存率を国際比較したところ、日本は食道、肺がんなどでは世界トップクラスだが、皮膚がんや白血病では平均より低いという調査結果を国立がん研究センターが発表した。

       調査は、同センターやロンドン大学など世界約40の研究機関が共同で実施。2000~14年にがんと診断された71か国約3750万人の5年生存率を比較し、がんの種類ごとにA~Eの5段階で評価した。

       日本が最高の「A」だったのは食道や肺のほか、胃、肝臓、乳房、子宮頸けい部のがんと、成人の脳腫瘍、小児リンパ腫。皮膚がんの悪性黒色腫、骨髄性白血病などの成人骨髄性疾患は「D」と世界の中でも低かった。膵臓すいぞうがんや、悪性リンパ腫などの成人リンパ性疾患は「C」と平均的だった。

       調査に加わった同センターがん対策情報センターの松田智大ともひろ・全国がん登録室長は「成績が劣るがんでは、成績の良い外国の状況を分析し、検診受診率の向上、新たな診断法や治療法の開発などに取り組むべきだ」と話している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYT1T50015

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  6. がん組織を移植 マウス使い創薬…国立がん研究センター計画
    2018年2月23日5時0分

     国立がん研究センターなどは、がん患者の腫瘍組織を移植したマウスを使い、抗がん剤などの創薬を支援する計画を発表した。このマウスに新薬を投与して効果を調べることで、がん患者に対する薬の効き方を効率的に予測できるようになるという。計画は来月から開始する予定。

     計画によると、まず肺がんや乳がん、大腸がんなどの患者から提供を受けた腫瘍組織を、免疫機能をほとんど持たない特殊なマウスに移植。マウスの体内で組織を増やして取り出し、凍結保存する。新薬の効果を調べる時、凍結しておいた組織をマウスに移植し、薬によってがんが縮小するかどうかなどを調べる。

     この手法によって、がん患者に薬が効くかどうかを50~60%の確率で予測できたとの報告もあるという。

     集めた組織は、大学や製薬企業などが研究に活用できるようにする。計画の実施にあたり、同センターなどは患者から提供された腫瘍組織を利用するためのルールづくりを進めることにしている。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180223-118-OYTPT50299

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  7. 社説
    がんゲノム医療 患者の苦しみを減らす一助に
    2018年2月25日6時4分

     患者にとって最適な治療法を見極めることで、がん医療を高度化かつ効率化させたい。

     患者一人ひとりの遺伝子を解析する「がんゲノム医療」が本格化する。厚生労働省の検討会が、中核拠点病院として国立がん研究センター中央病院など11病院を選んだ。

     がんは、遺伝子が傷つき、変異して起きる。変異は多彩で、同じ臓器のがんでも患者ごとに異なる。従来のがん治療は、変異の型を十分に考慮していなかった。

     新たな医療では、変異のタイプを把握するため、患者の全遺伝情報(ゲノム)を解析する。これに基づいて、既存の治療法から最善のものに絞り込む。

     現行では、必ずしも適切な治療が施されるとは限らない。抗がん剤の重い副作用に苦しみ、症状が軽減しない患者もいる。治療の高度化は急務である。

     米政府は2015年から、がんゲノム医療を推進する。欧州でも拡大している。遺伝子変異の解明が進んだことが背景にある。遺伝子解析のコストも下がった。

     日本では、一部の病院で臨床研究の例はあるものの、検査機関の不足などで対応が遅れている。

     軌道に乗れば、患者を無用に苦しめる治療が減る。様々な治療法を試みるのに加え、副作用対策にも薬剤を用いるなど、高額化しがちな治療費の抑制にもなろう。

     ゲノム医療を試行した結果では、患者の約95%で原因遺伝子が判明し、約70%で治療の可能性に関する情報が得られた。

     拠点病院や、その連携病院で4月から順次、ゲノム医療が受けられる。必要な検査費用も、入院費などが保険対象の「先進医療」でカバーされる見通しだ。

     厚労省には、患者に検査結果を分かりやすく説明できる専門家の育成などが求められる。

     問題は、遺伝子変異の型が特定されても、既存の治療法から最適な選択肢が見つかるのは約10%と推計されていることだ。

     新たな治療法の開発を加速し、できるだけ多くの患者が最適の治療を受けられるようにしたい。ゲノム医療の本格化で蓄積されるデータの有効活用が大切である。

     欧米では、特定の遺伝子変異をターゲットにした治療法が次々に登場している。これに伴う医療費の膨張が深刻化している。米国では、1回の治療に5000万円超を要する例もある。

     高額の費用を誰がどう負担するのか。ゲノム医療の進展を見据えて、日本でも議論を深めたい。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180224-118-OYT1T50119

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  8. [スキャナー]終末医療 チームで支え 本人の意思、対話で探る…指針改正最終案
    2018年2月24日5時0分

     厚生労働省は23日、人生の最終段階(終末期)の医療・ケアに関する指針改正の最終案を有識者検討会に示し、大筋で了承された。本人の意思を尊重し、死に向かう医療の質を上げる。本人が家族や医療・ケアの関係者と事前に繰り返し話しあうアドバンス・ケア・プランニング(ACP)の重要性を盛り込んだ。指針は3月に改正され、4月から活用される。(医療部 西原和紀、米山粛彦)

     ■年間死者150万人

     団塊の世代の全員が75歳以上になる2025年、年間の死者は約150万人、認知症の高齢者は約700万人に上ると推計される。病院だけでなく、自宅や介護現場で本人の意思確認が難しいケースが増え、望まない治療が継続されることが懸念される。

     この状況を踏まえ、同省は、医師らに対し終末期医療の決定方法を示した指針(07年策定)を改定し、本人の意思や希望を実現させるための内容を盛り込んだ。

     家族ら信頼できる人や介護職を含めた多職種のチームが協力し、意思決定を支援する。本人が意思を自由に話せる土壌をつくる。

     ACPはその根幹となる考え方だ。英国、カナダ、オーストラリアなどの保健医療政策でも重要視されている。同省は、18年度の診療報酬改定で、在宅医療を提供する医療機関に新指針の実施を求めた。日本医師会も、医師向けのパンフレットを作成中だ。

     ■プロセス

     今月下旬。大腸がんの福井市の女性(83)は、在宅医療を主に手がけるオレンジホームケアクリニックの職員と、行きつけのレストランでいつものように会話を楽しんだ。

     昨年7月、手術を受けた。以後、3か月間、抗がん剤治療を続けたが、副作用を考えて中断した。がんは肝臓などに転移している。

     告知や退院時、その後の外来や訪問看護などで、折々に口にした言葉が電子カルテに少しずつ蓄積されている。「やっぱり自宅がいい」「死ぬまで楽にいられれば」「入院は嫌」「あと10年生きたい」「つらい治療はこれ以上したくない」……。

     改まって語ったわけではない。最終段階の医療の選択について、言葉で求められたこともない。だが、残った言葉と、語りあってきたプロセスは、万が一の時、受けるべき医療を決める際の“道しるべ”になる。これもACPの一つの形だ。

     先月、女性は、腰痛が悪化し、自宅で転倒した。ほぼ毎日、看護師と理学療法士の訪問を受けているが、この状況がどう変わるかは分からない。それでも、「なんとなくみんながうなずける結論」が出せそうなのは、一緒に過ごした時間と過程の裏づけがあるからだ。意思の揺れや、結論を決めつけない「曖昧さ」をみんなが受け入れている。

     「いざとなったら判断は夫に託し、機嫌よく、あの世にも行ける。私、幸せやったなって」。この日、女性はしみじみと言った。

     同クリニックの主治医、

    紅谷浩之さん(41)は、「最期までいきいきと過ごすために、人生の最終段階についての対話を繰り返す文化が必要」と話す。

     ■薬剤師・ケアマネも

     都市部でも、ACPの考え方を取り入れた取り組みが始まっている。

     大阪市西淀川区の「あおぞら薬局」の薬剤師、宇都宮励子さんは、ケアチームの一員として病院の会議に呼ばれた。5年来の顧客で独り暮らしの70歳代後半の男性の価値観について話すためだ。男性は肺がんで入院したが、認知症が進み、抗がん剤使用に対する意思がはっきりしなかった。

     同薬局では、服薬指導の際、最期の時間の過ごし方の希望などを普段から丁寧に聞き取っていた。以前、男性が通院で抗がん剤を使った際、「薬が効いてうれしい」「長生きしたい」と語った記録があり、今回も使用することになった。

     千葉県松戸市では今月中旬、市内のケアマネジャー110人が集まり、生活の視点から本人の意思決定を支えるための研修会が開かれた。高齢者は、自分でご飯が食べられなくなる、夫を一人にしてしまう、などの心配事の先に、死に向かう医療を考える。「医療だけで人生が成り立っているわけではない。延命治療を巡り、家族の意見が分かれることもある。私たちの専門性が生かせる場が増えた」と、参加者はいう。

      【アドバンス・ケア・プランニング(ACP)】  今後の治療やケアの希望について、本人や家族、医療職、介護職らが話しあうプロセス。本人の意思が変わることを認め、繰り返し行われる。内容は記録され、本人が意思決定できない時、意向推定の材料となる。定型は決まっておらず、日常的な会話の中から本人の意向をくみ取ることもある。

    ACP 普及これから…拙速な使用 精神的負担

     厚生労働省が2017年12月に行った意識調査結果によると、最期に向けての医療・ケアについて「家族らと話しあったことがない」との割合が半数を超えた。担い手となる医師の中でもACPを「知らない」とする回答が42%を占めた。ACPの普及には、終末期医療の関心を一層高めていく必要がある。

     ただし拙速は禁物だ。厚労省有識者検討会のメンバーである木澤義之・神戸大学特命教授(緩和医療)は、ACPの必要性を強調する一方で、現場で安易に使うことの危うさを指摘する。

     チェックシートを埋めるように機械的に意思決定を進めれば、本人や家族に精神的な負担を与える。「話しあいのプロセスを重視し、時間をかけ、関係性を築きながら思いを共有することが大切。記録を残すことは必要だが、それが目的化してはならない」と話す。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180224-118-OYTPT50136

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  9. [備えあれば]「尊厳死」希望し協会加入
    2018年2月27日5時0分

     前回、私の父の終末期について書きました。父の意向が聞けないまま、有料老人ホームへ入居させたことが、今も気にかかっています。父が意思を示せるうちに希望を聞いていれば……。でも、元気だった頃に、そんな問いかけができただろうか?とも思うのです。

     最期をどう迎えるか。重いテーマです。様々な意見や事情があると思います。私の場合は、自分の最期の希望を明確にし、家族や医師などに事前に伝えておきたい。それが自分にとっても、家族にとっても、よい方法なのではないかと考え、1か月前、「日本尊厳死協会」(本部・東京)の会員になりました。

     名刺サイズの会員証には、「尊厳死の宣言書」(リビング・ウィル、終末期医療における意思表示書)として3項目が書かれています。

     〈1〉不治の病で死が迫っていると診断されたら、延命治療はしないでほしい〈2〉苦痛を和らげる医療は行ってほしい〈3〉回復不能な植物状態に陥ったら、生命維持装置を取りやめてほしい――。私の人生の終楽章は、こうありたいと思っています。

     尊厳死とは、本人の意思で安らかな最期を迎えること。「自然死」「平穏死」とも言います。患者の希望で医師が積極的に死期を早める「安楽死」とは違います。

     日本尊厳死協会は1月、「もう少し具体的に希望を示せるように」と、宣言書を補完する「私の希望表明書」を発行しました。最期を過ごしたい場所、自分で食べることができなくなり、医師から回復不能と判断された時の栄養補給手段の希望など、当てはまる項目にチェックを入れます。

     日本尊厳死協会の会員は全国に約11万人。会員が希望する最期を迎えられるよう、約1700人の協力医師が登録しています。年会費は1人2000円。いつでも、尊厳死の宣言を撤回し、退会することができます。

     市販の「エンディングノート」にも、終末期の希望について書く欄を設けているものがあります。最期の迎え方を考えるきっかけになるかもしれません。(社会保障部 安田武晴)

           ◇

     このコラムでは、父親を見送った記者(48)が、最期に備えるための情報をお伝えしています。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180226-118-OYTPT50374

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  10. 日光浴でがんリスク減?
    血中のビタミンD増加で
    2018/3/8 08:50
    ©一般社団法人共同通信社

     ビタミンDの血中濃度が高いと、がんになるリスクが下がるとの研究結果を、国立がん研究センターの山地太樹室長(分子疫学)らが8日、英医学誌BMJに発表した。

     ビタミンDは日光に当たると体内で作られ、食物からも摂取できる。ただ、取りすぎの害も指摘されるため、山地さんは「適度な日光浴や、魚が多めの食事を心がければ、ある程度のがん予防になるのではないか」と話している。

     山地さんらは1990年代から約16年間、40~69歳の男女約3万4千人を追跡した。
    https://this.kiji.is/344266220486280289

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    1. >ある程度のがん予防になる

      ゆったりのんびり暮らしてストレスを軽減すれば、ある程度のがん予防になるのではないか…

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  11. 患者自身の血液細胞でがん治療
    免疫を増強、慶応大が治験
    2018/3/12 14:00
    ©一般社団法人共同通信社

     慶応大病院は12日、がん患者自身の血液に含まれる細胞を使って体の免疫力を増強し、がんを攻撃する新しい治療法の臨床試験(治験)を始めた。マウスの実験では、1回の細胞投与で長期間の効果が確認されており、幅広いがんに効く可能性があるという。

     2019年末までに安全性を確かめ、27年度に国の製造販売承認を得ることを目指す。

     治験では、参加したがん患者から血液を採取。そこから特定の種類の細胞を取り出して活性化させ、体内に戻す。これによって免疫細胞の一種、ナチュラルキラーT細胞を刺激し、がんを攻撃する別の免疫細胞を大量に増殖させる。
    https://this.kiji.is/345793655648470113

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    1. がん治療にNKT細胞…慶大など 医師主導の治験へ
      2018年3月12日15時0分

       慶応大学と理化学研究所などは12日、進行、再発したがんを対象に、新たな免疫療法の医師主導臨床試験(治験)を共同で始めると発表した。白血球に含まれる「ナチュラルキラーT(NKT)細胞」を活性化させて治療するもので、動物実験では、1回で約1年効果が続いたという。

       NKT細胞は、谷口克まさる・理研グループディレクターらが発見した免疫細胞。他の免疫細胞を長期にわたって活性化し、がんを縮小させる効果があると考えられている。患者の血液を採取し、特殊な物質を加えて培養した上で患者に戻すとNKT細胞が体内で活性化し、免疫反応が強まる。動物実験では、がんの種類を問わず、進行や転移を抑制できたという。

       治験は、慶応大を中心に実施。20~74歳の進行、再発がんの患者12~18人を登録し、患者の血液を培養して作ったものを4週間あけて2回、点滴投与する。12月まで患者を集め、3年間にわたり生存率などを見る。安全性や効果が確認され、治験が順調に進めば、6年後の実用化が期待できるとしている。

       谷口氏は「自分の血液を使うのでアレルギー反応などが少なく、既存の免疫治療薬との併用で効果の上乗せも期待できると考えている」と話す。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180312-118-OYTPT50274

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  12. 終末期医療の新ガイドラインまとまる
    3月23日 6時18分

    住み慣れた自宅で人生の最期を迎えたいという高齢者が多いことから、厚生労働省は、終末期の治療方法を選ぶ手順などを定めた新しいガイドラインをまとめました。

    回復の見込みがない高齢の患者などに対する終末期医療をめぐっては、平成24年の調査で、半数以上の患者が住み慣れた自宅で最期を迎えたいと希望していますが、実際にはおととし、7割以上の人が病院で亡くなっていました。

    このため、厚生労働省は、終末期医療のガイドラインを11年ぶりに改定し、住み慣れた自宅で治療を受けるための手順を明確にしました。

    それによりますと、終末期医療では患者本人の意思を尊重して治療を進めることが最も重要だとしたうえで、主治医や看護師、それに、家族などとあらかじめ治療方法について話し合うことが必要だとしています。

    患者の意思は病状が進むにつれて変わる可能性があるほか、高齢者の場合、認知症などになって意思が伝えられなくなる可能性もあるため、繰り返し話し合い、そのつど、内容を文書で残しておくこととしています。

    23日は厚生労働省の検討会で新しいガイドラインなどを盛り込んだ報告書が正式に決定される見通しで、厚生労働省は今後、患者や医療機関に周知をはかることにしています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180323/k10011375281000.html

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    1. 終末期医療やケア、事前の対話周知を…報告書案
      2018年3月24日17時27分

       厚生労働省が人生の最終段階(終末期)の医療・ケアに関する指針を今月改定したのを受け、同省の検討会は23日、終末期の意思決定の取り組みに関して普及啓発の方法を盛り込んだ報告書案を大筋で了承した。

       案では、終末期の医療やケアを巡り本人や家族、医師らが事前に繰り返し話し合うアドバンス・ケア・プランニング(ACP)について、国がウェブサイトなどを通じて一般に情報発信することなどを提言している。

       報告書案は、終末期の医療を本人が望む形で受けられるようにするには、指針の中心に据えたACPの取り組みが、一般に広く浸透する必要があると指摘。その上で医療機関、介護施設は本人や家族に具体的な情報提供を行い、国、自治体などは、冊子作成やセミナー開催などを行うことを提案した。

       ただ終末期医療を考えたり、決めたりすることが不安や苦痛を伴うこともあるとして、普及啓発にも十分な配慮が必要とした。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYT1T50056

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  13. 群大病院13億円返還へ…診療報酬を不正・不当請求
    2018年3月24日5時0分

     手術死が続発した問題に絡み、診療報酬の不正請求が判明した群馬大学病院は23日、計13億4500万円の不正・不当請求を確認し、返還すると発表した。同病院が昨年、厚生労働省関東信越厚生局から戒告の行政措置を受け、再点検したところ、すでに判明していた分の約17倍に当たる返還額となった。

     このうち、「不正」と確認されたのは1億2800万円で、その約9割が保険適用外の腹腔ふくくう鏡手術について保険請求したものだった。算定要件や施設基準を満たさないなど「不当」と判断された請求は、計12億1700万円だった。

     同厚生局は昨年3月、監査の結果、計342件約8000万円の不正・不当請求を指摘。同病院は、監査前にさかのぼり、2010年4月~15年3月の診療報酬の記録を調べ、同様の不正がないか精査していた。

     病院側は「組織としての対応に問題があった」と認めたが、関係者の処分については、「現状ではお答えできない」と述べるにとどまった。

     同病院を巡っては、保険適用外の腹腔鏡手術を受けた患者8人の死亡が14年11月に発覚。後に開腹手術でも死亡が相次いでいたことがわかった。同病院は15年6月、高度な医療を担う特定機能病院の承認を取り消されている。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180324-118-OYTPT50157

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    1. 群大病院、診療報酬の不正請求計13億…返還へ
      2018年3月23日21時3分

       手術死が続発した問題に絡み、診療報酬の不正請求が判明した群馬大学病院は23日、計13億4500万円の不正・不当請求を確認し、返還すると発表した。

       同病院が昨年、厚生労働省関東信越厚生局から戒告の行政措置を受け、再点検したところ、すでに判明していた分の約17倍に当たる返還額となった。

       このうち、「不正」と確認されたのは1億2800万円で、その約9割が保険適用外の腹腔ふくくう鏡手術について保険請求したものだった。算定要件や施設基準を満たさないなど「不当」と判断された請求は、計12億1700万円だった。

       同厚生局は昨年3月、監査の結果、計342件約8000万円の不正・不当請求を指摘。同病院は、監査前にさかのぼり、2010年4月~15年3月の診療報酬の記録を調べ、同様の不正がないか精査していた。

       病院側は「組織としての対応に問題があった」と認めたが、関係者の処分については、「現状ではお答えできない」と述べるにとどまった。

       同病院を巡っては、保険適用外の腹腔鏡手術を受けた患者8人の死亡が14年11月に発覚。後に開腹手術でも死亡が相次いでいたことがわかった。同病院は15年6月、高度な医療を担う特定機能病院の承認を取り消されている。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180323-118-OYT1T50128

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    2. koibito2.blogspot.jp 群馬大学 医学部 附属病院
      https://www.google.co.jp/search?q=site:koibito2.blogspot.jp+%E7%BE%A4%E9%A6%AC%E5%A4%A7%E5%AD%A6+%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E9%83%A8+%E9%99%84%E5%B1%9E%E7%97%85%E9%99%A2

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  14. 京大病院 濃度1000倍の調剤ミス 女性患者が死亡
    3月26日 20時49分

    去年9月、京都大学病院で調剤された薬を使った60代の女性患者が死亡した問題で、大学が調査委員会を設けて調べた結果、医師が処方した1000倍の濃度の薬が調剤されていたことがわかり、病院が改めて謝罪しました。

    去年9月、京都大学医学部附属病院を受診した60代の女性患者が病院で調剤された薬を自宅で使ったところ、背中に痛みを訴え、翌日、死亡しました。

    この問題を受けて、京都大学は調査委員会を設けて詳しいいきさつを調べ、26日に報告書を公表しました。それによりますと、患者は「セレン」と呼ばれる元素が欠乏する病気で、この元素を過剰にとったことによる急性の中毒で死亡したということです。

    さらに、患者が使った薬は病院の2人の薬剤師が調剤していましたが、保管されていた薬を分析した結果、医師が処方した濃度の1000倍のセレンが含まれていたということです。

    一方、病院では使った薬の量が正しく記録されていないなど管理に不備があり、処方を大幅に上回る濃度の薬がどのように調剤されたかなど、詳しい経緯は解明できなかったとしています。

    稲垣暢也病院長は「亡くなった患者のご冥福を心よりお祈りします。調査委員会の指摘を真摯(しんし)に受け止め、病院全体で再発防止に取り組んでいきます」とするコメントを出しました。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180326/k10011379651000.html

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    1. 実質の「人殺し」にもかかわらず、普段から人が死ぬのは当たり前の場所だから、人が死ぬことに関しては感覚が麻痺してしまっているのだろう…

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    2. 「京大病院」のニュース
      https://www.2nn.jp/word/%E4%BA%AC%E5%A4%A7%E7%97%85%E9%99%A2

      【社会】調剤ミスで患者死亡と断定 京大病院、薬成分千倍に ㌘表記のはかりを使用するのに、マニュアルはmg表記で書かれているなど不備
      https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1522064535/

      【京都】京大病院で調剤ミスか、患者死亡 60代女性に700倍の高濃度の注射薬 「セレン注製剤」
      https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507018743/

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  15. がんゲノム医療 4月から本格実施 連携病院100カ所、体制整う 遺伝子変異に対応した薬で撃退
    2018.4.1 05:00

     厚生労働省は1日から、がん患者の遺伝子を調べて治療を行う「がんゲノム(遺伝情報)医療」を本格的に導入する。全国11カ所の中核拠点病院と100カ所の連携病院を初めて決めた。公的医療保険が適用される保険診療と保険外の自費診療を併用する「先進医療」にがんゲノム医療を採用する。がんの原因遺伝子を特定し、効果が高い薬を選択できる新しい医療が使いやすくなり、治療法がないがん患者らの期待も高まりそうだ。

     これまでのがん治療は、血液検査や画像診断などの結果をもとに(1)手術(外科治療)(2)薬物療法(抗がん剤治療)(3)放射線治療-を中心に行ってきた。これからは診断にゲノム検査が加わり、ゲノム情報に基づいた手術や、薬物療法を行うことになる。

     ゲノム医療は臓器別ではなく、遺伝子変異に対応して治療するのが最大の特徴だ。例えば、同じ肺がんでも原因の遺伝子はさまざまで、対応する薬も異なる。ゲノム医療では原因の遺伝子を特定しそれに応じた薬を選択できるようになる。

     その際に活用するのが、解析装置で複数の遺伝子変異を一度に網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」だ。これまでは一度に1つの遺伝子変異しか判別できない「コンパニオン診断」が主流だった。厚労省はこれらのゲノム医療を先進医療として始め、平成31年度中の保険適用を目指している。
    https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180401/ecc1804010500001-n1.htm

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    1.  がんゲノム医療は基準を満たす中核拠点病院と連携病院でしか認めておらず、岩手、群馬、熊本、大分、沖縄の5県には連携病院がない。厚労省では将来全都道府県に設置する方針だ。

       遺伝子変異などのデータは国立がん研究センターに設置する「情報管理センター」に集約し、治療法の開発につなげる。

       まずは国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)が、パネル検査を活用した先進医療を実施する。対象者は治療法がなかったり切除不能な患者らで、自己負担は約46万円になる見通しだ。厚労省の担当者は「がんゲノム療法が今後、標準治療になるのは確実だ」としている。(坂井広志)
      https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180401/ecc1804010500001-n2.htm

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  16. がん組織の遺伝子を網羅的に調べる検査 開始
    4月9日 20時16分

    がん患者の遺伝情報を元に最適な治療薬などを選ぶため、100以上の遺伝子を網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」という先進医療が国立がん研究センターで始まりました。

    遺伝子パネル検査は患者の遺伝情報を元に治療法を選択する「がんゲノム医療」の新しい検査で、がんに関わる遺伝子の変異を一度に網羅的に調べ、最適な治療薬などを選びます。

    東京・築地にある国立がん研究センター中央病院は、9日から全国に先駆けて先進医療として、がんの組織の114種類の遺伝子を一度に解析する検査を始めました。

    対象となるのは有効な治療法がなくなるなどしたがん患者で、病院が200人余りを対象に去年までに行った臨床研究では、およそ10%の患者に対して効果が期待できる可能性がある薬を選び、新たに投与を開始できたということです。

    一方、検査の結果がでても対応する薬がないなど治療に結びつかないことがあるほか、健康保険が適用されないため、およそ50万円の費用がかかるということで、病院では医師とよく相談して検討してほしいとしています。

    国立がん研究センター中央病院の山本昇先端医療科長は「この検査は世界中で普及しつつあり、日本も遅れないように態勢を整える必要がある」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180409/k10011396491000.html

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  17. 社説
    終末期医療 本人の意思生かす体制作りを
    2018年4月17日6時0分

     人生の最終段階で、いかに本人が望む医療・介護を提供し、その人らしい最期を迎えられるようにするか。超高齢社会が到来した今、国民全体で考えねばならない課題だ。

     厚生労働省が11年ぶりに改定した最終段階の医療・ケアに関する指針は、本人が医療・ケアチームや家族らと事前に繰り返し話し合う重要性を強調する。内容を毎回、文書に残すことも求めた。

     終末期をどう過ごすか、という判断は人生観や価値観と密接に関わる。途中で思いが変わることもある。欧米では、話し合いのプロセスを重視する手法が普及しつつある。本人の意思を的確に把握し、尊重するための取り組みだ。

     指針は、本人が意思表示できない場合に備え、信頼できる家族など、判断を委ねる人を決めておくようにも提唱している。

     人生の最終段階は、いつ訪れるか予測しがたい。認知症や独り暮らしで意思確認の困難な高齢者も増えている。救急医療の現場では、本人の意思が分からず、望まぬ延命治療につながる例も目立つ。

     最期をどこで迎えるか。どこまでの治療を望むか。元気なうちから考え、周囲と認識を共有しておく必要性は高まっている。

     こうした話し合いを実際にしている人は4割、文書を作った人は1割にも満たない。高齢者の多くは自宅での最期を望んでいるが、8割近くが病院で亡くなる。

     政府は、超高齢社会に適した医療・介護体制の構築を進める。看取みとりの場も在宅や施設に広げる方向だ。病院だけでなく、家族や在宅ケア関係者も終末期の患者と向き合うことになる。それを踏まえた体制作りが大切だ。

     在宅医療・介護の現場では、終末期の希望を会話の中で繰り返し尋ねる試みも始まっている。希望を記すノートを作成し、住民に配布している自治体もある。

     留意すべきは、自分の死を考えることに抵抗を覚える人もいる点だ。周囲への気兼ねから本音を言えない場合もある。無理に選択を迫るようでは、本末転倒だ。

     本人の不安や迷いを理解し、思いをくみ取りながら意思決定を支援する。それができる医療・介護人材の育成が欠かせない。

     受け皿となる終末期の医療・介護サービスを質、量ともに充実させることも課題である。

     延命治療の抑制を通じた医療費削減が目的であっては、国民の理解は得られまい。あくまで本人の意思に沿った最善策を選ぶことを主眼として、慎重に進めたい。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180416-118-OYT1T50083

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  18. 新たにがん3種の適用申請
    小野薬品のオプジーボ
    2018/4/18 16:39
    ©一般社団法人共同通信社

     小野薬品工業が、がん治療薬「オプジーボ」について、新たに3種類のがんで公的医療保険が使えるよう2018年度内に厚生労働省に申請することが18日、分かった。オプジーボは高額だとして薬価が大幅に切り下げられてきたが、保険適用拡大で販売数量を増やし、収益確保を図る。

     新たに申請するのは、食道がんと肝細胞がん、小細胞肺がん。また、現在は別の抗がん剤を使った後でないと保険適用されない非小細胞肺がんを、最初に使っても適用されるよう申請する。

     オプジーボは14年9月に皮膚がん治療薬として発売。現在6種類のがんで保険が使える。
    https://this.kiji.is/359242025612231777

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  19. “小児がんのフォローアップ充実を” 検討会で医療体制見直し案
    4月18日 18時41分

    年間およそ2500人が発症し、5歳から14歳までの子どもの死亡原因として最も多い小児がんは、治療を受けたあとも、何年もしてから現れる合併症への対応が課題となっています。こうした中、国は小児がんの治療を行う拠点病院以外に、各地に連携病院を指定し、長期にわたって検査や診察を充実させる新たな医療体制の案を示しました。

    小児がんは年間およそ2500人が発症し、5歳から14歳までの子どもの死亡原因としては最も多くなっています。

    小児がんの治療を経験した人は国内におよそ10万人いると指摘されていて、抗がん剤や放射線治療の影響で、何年もしてから現れるおそれがある合併症への対応などが課題となっています。

    こうした中、国は18日、5年前に全国15の拠点病院を指定して整備した小児がんの医療体制を見直す検討会を開きました。

    この中で新たな体制の案が示され、各地に連携病院を指定して長期にわたって患者の検査や診察をするフォローアップを充実させることなどが掲げられています。

    また、専門性が必要ながんの治療に取り組んでいる医療機関も連携病院に指定し、医療機関どうしの協力を強めることも示されています。

    さらに、拠点病院は医療の安全を確保するため新たに管理者をおくことや、進学や就職などの時期と重なる主に10代後半から30代の若い世代のがん患者を支援する取り組みを整備することも盛り込まれています。

    厚生労働省は検討会の意見を踏まえて最終的な調整を行い、ことし6月にも新たな指針として、各都道府県に通知したいとしています。

    体制や情報提供に課題

    小児がんでは抗がん剤や放射線治療の影響などで、治療後に何年もしてから合併症が出るおそれがあり、フォローアップと呼ばれる長期的な検査や診察の必要性が指摘されています。

    NHKは全国15か所の小児がん拠点病院を対象に、長期的なフォローアップについてアンケート調査を行いました。

    その結果、成人する前までのフォローアップについては15の施設すべてが「対応できている」、または「おおむね対応できている」と答えました。

    一方、成人したあとのフォローアップについては、3つの施設が「あまり対応できていない」と答えました。

    「あまり対応できていない」とした施設に課題を複数回答で尋ねたところ、体制や手順が定められていないことやフォローアップの重要性についての情報提供が十分でないという回答がそれぞれ2つの施設で挙げられたほか、患者が来院しなくなり、追跡ができていないと回答した施設もありました。

    さらに、「おおむね対応できている」と答えた中の5施設でも自由記述の中で、ほかの施設との連携の難しさやマンパワーの不足など、フォローアップを行うための課題があるとしています。

    後遺症で生活にも影響

    小児がんでは治療が終わったあと、がんそのものや治療の影響によって、時間の経過とともに発症する合併症が問題となっています。

    専門家によりますと、体が成長する前や発達途中で抗がん剤の投与や放射線の照射を行うことで、特有の症状が時間を経過してから現れると考えられるというこです。

    まだわかっていないことも多いということですが、ホルモンの異常が起きる内分泌障害や、生殖機能への影響に伴う不妊、それに認知機能の低下など、ふだんの生活にも影響するさまざまな症状が知られています。

    全国には小児がんの経験者が10万人近くいて、成人を迎えた人も5万人を超えるとの見方もあり、国内の過去の調査では23歳前後の小児がん経験者189人を対象とした調査では、男女とも半数以上が何らかの合併症に悩まされたという報告もあります。

    こうした合併症に対応することの大切さは、これまで十分に認識されてこなかったため、専門家は“フォローアップロス”と呼ばれる、病院の受診が途絶える患者が多くいると考えられると指摘しています。

    合併症に苦しむ人も

    小児がんの経験者の中にはフォローアップを受けていないため、その後の合併症の原因がわからず、長年、苦しむ人もいます。

    都内に住む30代の女性は4歳で「急性リンパ性白血病」と診断され、14歳まで治療を受けました。

    その後は、普通の生活に戻り、再発もなく、次第に病院に通うことはなくなりました。しかし、そのころから2つ以上のことを頼まれると、先に頼まれたことを完全に忘れてしまったり、会話中に言葉が全く出てこなくなったりする症状が現れました。

    今でも地名や人の名前と顔などを覚えるのが苦手なほか、日々の予定や行き先までの経路など、ノートにメモを取らないと記憶に自信がなく、このために仕事も続けることができなかったと言います。

    しかし、去年、その原因が判明します。子どものころに親がつけていた手帳を見返してみると、がんの治療をする過程で、再発を防ぐため、頭に放射線を照射していたことが記録されていて、小児がんの治療をした病院に問い合わせをすると、レントゲン写真も残されていていました。

    専門の医師の診断を受けたところ、脳の中で放射線治療の血管への影響と見られる小さな出血が起きていたことがわかり、20年以上苦しめられてきた症状は治療の影響の可能性があることもわかりました。

    女性は「小児がんは完治させたから解決した話だと思っていた。今は原因がわかったことの安心感よりも今後、自分の体に何がおこるかわからないという不安が強いです。手助けしてくれる医療機関を探して通うようにしていきたいです」と話していました。

    専門家「体制見直しは喫緊の課題」

    小児がん患者の長期フォローアップの問題に詳しい愛媛県立中央病院の石田也寸志医師は「小児がんは治療成績が上がってきたことから認識されるようになった比較的新しい問題だ。特に成人期以降の患者に対しての体制は拠点病院を含めて十分とは言い難い部分があり、体制を見直して対応すべき喫緊の課題だ」と指摘しています。

    また、フォローアップは現在、各施設が手探りで実施している状態だとして、「治療後に患者が引っ越しをするケースも少なくないために、日本中どこにいても必要な時には同じようにフォローアップを受けられるようにすることが大切だ。そのために、病気や治療履歴を正確にまとめたり、手帳を統一して作ったりするなどして、フォローアップの方法を標準化する必要性がある。また、将来的には患者のデータを集約するセンターを設けるなど、患者情報を共有する取り組みも大切だ」と指摘しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180418/k10011408451000.html

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  20. [解説スペシャル]がんゲノム医療 全国で 11中核拠点と100病院連携
    2018年5月17日5時0分

     がんの原因となる遺伝子変異を調べ、治療法を探るがんゲノム医療。国は今春、11の中核拠点病院と連携する100病院を発表し、推進策に取り組み始めた。国立がん研究センター中央病院では臨床研究を本格化させ、来年4月の保険適用を目指す。ただ、検査の費用が高額なうえ、治療薬が見つかるのはまだ1割程度と低いのが難点だ。(医療部 加納昭彦、西原和紀)

     ■体制整備

     「がんゲノム医療をすべての都道府県で受けられる体制を目指す」

     今年3月、厚生労働省の担当者は記者会見で、将来的な目標について説明した。厚労省は、2月にがんゲノム医療をリードする中核拠点病院11か所を指定。この日は、それと連携する全国100病院を発表した。

     がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を調べ、効く薬を特定して治療につなげようというもの。これまで、抗がん剤は、肺がん、乳がんなど臓器別に選ぶのが基本だった。しかし、同じ肺がんでも原因遺伝子が違うと、薬が効くかどうかや副作用の強さに違いが出てくる。

     遺伝子変異を事前に調べられれば、あらかじめ効きやすい薬を見つけられるだけでなく、副作用の負担や、無駄な医療費を減らすことにつながる。解析機器の進歩で、近年は100種類以上の原因遺伝子を一挙に調べられる。

     こうした検査は、国内では一部の病院で自費診療や臨床研究として行われているだけだった。中核拠点病院や連携病院の決定は、それを全国に拡大し、保険診療として普及させるための基盤づくりに位置づけられる。

     ■患者の関心高く

     「遺伝子検査が近くで受けられたらいいですね」。患者が極めて少ない希少がんの一種、軟部肉腫を患う茨城県稲敷市の薬剤師、椎野英子しいのひでこさん(55)は期待を寄せる。

     椎野さんは10年ほど前に診断された。抗がん剤などの治療を受けたが、再発や転移を防ぐため、4年後には左肩から先を切断した。今は仕事を続けながら、毎月、右手だけで車を運転して東京の国立がん研究センター中央病院に通う。

     今のところ抗がん剤が効いているが、「もし、今の薬が効かなくなったら検査を受けてみたい」と話す。

     がんゲノム医療にかける患者の期待は大きい。新聞やテレビで関連報道がある度、同センターには「私も受けられますか」などと電話が殺到する。今春以降、中核拠点病院の主導する臨床研究が、連携病院とのネットワークを生かして具体化し始めると、問い合わせは300件を超えた。

     ■先進医療に指定

     同センター中央病院が4月から始めたのは、114種類の遺伝子を調べる検査だ。検査には保険が利かないが、例外的に保険診療との併用が認められる「先進医療」として実施する。

     保険適用外の検査は、他の保険診療と一緒に受ければ「混合診療」となり、通常なら保険診療の分まで全額が患者の自己負担になってしまう。そこで、国はこの検査を先進医療に指定し、研究を後押ししている。

     先進医療の枠組みで研究が一層進み、検査の有用性が確認できれば、保険適用に向けたステップとなる。

     同センターの山本昇・中央病院先端医療科長は「遺伝子変異を見つけるだけでなく、どれだけの患者を治療に結びつけられるかが重要。検査としての価値を見極めたい」と話す。

     このほか、東京大学病院は、400種類以上の原因遺伝子を調べる検査法を開発し、早ければ7月に臨床研究を始める。大阪大学病院なども独自の検査法の開発を進めており、各地の中核拠点病院を中心に、本格的な研究が走り出した。

      ◆がんゲノム医療 =がんの原因遺伝子を調べる検査を活用したがん治療。肺がんや乳がんでは、特定の薬が効くかどうか事前に確かめるため、1種類の原因遺伝子を調べる検査がすでに保険適用され、幅広く行われている。これに対し、現在、国が普及を目指しているのは、がんの原因となりうる100種類以上の遺伝子を一度に検査し、効く薬を探す治療法。

    高額検査 保険適用に課題
     厚労省は来春にも、がんゲノム医療の遺伝子検査を保険診療にする方針だ。

     「通常よりもかなり速いスピードで保険適用を進めたい」と、厚労省幹部は意気込む。国が力を入れるのは、遺伝子検査が、現在の患者に治療の可能性を開くだけでなく、それによって集まるデータを将来に生かす狙いがあるためだ。

     遺伝子検査が保険診療になれば患者の費用負担は激減し、検査を受ける人が一気に増える。大量に蓄積される遺伝子データを活用し、がんに関連する新しい遺伝子変異の特定や薬の開発に役立てようというわけだ。

     6月には、国立がん研究センターに「がんゲノム情報管理センター」を開設。全国の患者データを集めて一元的に管理する。どの遺伝子変異を持った患者がどこにいるか把握できるようになり、製薬会社は、新薬の臨床試験(治験)がやりやすくなる。

     保険診療で行うには、まだ課題が多いのも事実だ。

     現時点では、検査を受けても、治療薬にたどり着けるのは1割程度。大半の患者は、遺伝子に異常が見つからなかったり、治療に使える薬がなかったり、期待外れに終わっている。

     だが、検査にかかる費用は高額だ。同センター中央病院が先進医療として行う検査は約67万円で、一部は研究費から補助されるが、約47万円は患者の自己負担となる。同病院の藤原康弘副院長は「現状では、患者の約9割が支払い損になっているとも言える」と厳しい現実を語る。

     保険診療にするには、コストが効果に見合うかどうかという費用対効果の観点も重要になる。厚労省は「検査で薬の効果が事前に分かり、不必要な投薬を減らせる面もある」と強調するが、合理性のある説明が不可欠だろう。

     今後、保険の対象患者や、検査の診療報酬(医療の公定価格)をいくらに設定するかなど、慎重に議論されることになりそうだ。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180516-118-OYTPT50391

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  21. 「がん遺伝子」 低額で検査…費用80万円→数万円
    2018年5月21日5時0分

      ゲノム医療 慶応大病院、臨床研究へ

     慶応大学病院(東京都)は、がんの原因遺伝子を調べて効果的な薬を選ぶがんゲノム医療で、従来より簡易に160種類の遺伝子を調べられる検査法を開発した。有用性を確かめる臨床研究を6月から始める。費用を抑えることで遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す。

     がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を特定し、これに合う薬を探して治療する。臓器別で薬を選ぶのに比べ、効く可能性の高い薬を予測できる利点がある。ただ、保険が利かないため、自費診療による検査は50万~100万円。慶大病院でも約80万円と、多くの患者には手が届かないのが現状という。

     そこで慶大病院は、解析機器で遺伝子を読み込む回数を従来の半分にし、手順も効率化した簡易検査を考案した。遺伝子変異の有無は確定しないが、疑いがあるかどうかを判定でき、費用は数万円で済む。今回は研究目的のため、費用は病院が負担する。

     来月から始める臨床研究は、慶大病院でがんの切除手術を受ける20歳以上の患者が対象。手術で切除した組織などを検査に転用して採取の手間を省く。また、100人分の遺伝子を一度に調べられる機器を導入し、外部に委託していた解析を院内で実施することで、コストや所要時間を減らす。簡易検査の結果を活用し、薬の選択に役立てる。

     慶大病院によると、従来の検査で、薬が効くかどうかの情報が得られた患者は7割強。実際に薬を使った治療にこぎ着けた患者は1割だった。臨床研究では、3年かけて最大1万2000人を検査し、どのくらいの患者で変異の情報が得られるか調べる。

     西原広史・慶大医学部腫瘍センター特任教授は「現状のがんゲノム医療は患者負担が大きく、医療の格差を助長しているとの指摘もある。誰もが受けられる検査法にしたい」と話す。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180521-118-OYTPT50103

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    1. がん遺伝子検査、数万円で…簡易法6月に臨床へ
      2018年5月21日7時11分

       慶応大学病院(東京都)は、がんの原因遺伝子を調べて効果的な薬を選ぶがんゲノム医療で、従来より簡易に160種類の遺伝子を調べられる検査法を開発した。

       有用性を確かめる臨床研究を6月から始める。費用を抑えることで遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す。

       がんゲノム医療は、がんの原因となる遺伝子変異を特定し、これに合う薬を探して治療する。臓器別で薬を選ぶのに比べ、効く可能性の高い薬を予測できる利点がある。ただ、保険が利かないため、自費診療による検査は50万~100万円。慶大病院でも約80万円と、多くの患者には手が届かないのが現状という。

       そこで慶大病院は、解析機器で遺伝子を読み込む回数を従来の半分にし、手順も効率化した簡易検査を考案した。遺伝子変異の有無は確定しないが、疑いがあるかどうかを判定でき、費用は数万円で済む。今回は研究目的のため、費用は病院が負担する。

       来月から始める臨床研究は、慶大病院でがんの切除手術を受ける20歳以上の患者が対象。手術で切除した組織などを検査に転用して採取の手間を省く。また、100人分の遺伝子を一度に調べられる機器を導入し、外部に委託していた解析を院内で実施することで、コストや所要時間を減らす。簡易検査の結果を活用し、薬の選択に役立てる。

       慶大病院によると、従来の検査で、薬が効くかどうかの情報が得られた患者は7割強。実際に薬を使った治療にこぎ着けた患者は1割だった。臨床研究では、3年かけて最大1万2000人を検査し、どのくらいの患者で変異の情報が得られるか調べる。

       西原広史・慶大医学部腫瘍センター特任教授は「現状のがんゲノム医療は患者負担が大きく、医療の格差を助長しているとの指摘もある。誰もが受けられる検査法にしたい」と話す。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180520-118-OYT1T50153

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    2. >遺伝子検査を受けやすくし、がんゲノム医療の普及を目指す

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  22. がん患者 落語や漫才の「お笑い」で免疫細胞増加
    5月29日 19時36分

    がんの患者に落語や漫才などの「お笑い」を見てもらい、治療によい影響が出るかを科学的に研究している大阪国際がんセンターのグループが、お笑いを見た人では免疫が高まるなどの効果が確認できたと発表しました。

    これは、大阪 中央区の大阪国際がんセンターなどのグループが、29日に会見を開いて発表しました。

    グループでは、センターで治療を受ける40歳以上65歳未満のがん患者57人を対象に、落語や漫才などのお笑いを見るグループと見ないグループに分けて、免疫細胞やQOL=生活の質などに違いがあるかを調べました。

    その結果、がんを攻撃するNK細胞という免疫細胞の数について、お笑いを見なかったグループでは変化はありませんでしたが、お笑いを見たグループにはおよそ1.3倍に増えた人がいるなど、全体的にNK細胞の数が増えていたということです。

    また、お笑いを見たグループでは、免疫を高めるサイトカインと呼ばれるたんぱく質が平均でおよそ30%増えていたということです。

    グループは今後、結果を論文にまとめるということで、さらにデータを詳しく分析するということです。

    大阪国際がんセンター、がん対策センターの宮代勲所長は「関西のお笑いには独特の感覚があると思っていて、それを科学的に示したいと考えていた。皆さんの協力で成し遂げることができた」と話していました。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180529/k10011457361000.html

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  23. 去年の死者数134万人余 3割はがんが死因
    6月3日 4時52分

    去年1年間に死亡した人は全国で134万人余りと戦後最も多くなり、このうち3割ががんで亡くなっていることがわかりました。

    厚生労働省のまとめによりますと、去年1年間に死亡した人は全国で134万433人と、前の年より3万2000人余り増え、高齢化に伴い戦後最も多くなりました。

    死因で最も多かったのががんで全体の28%を占め、3.6人に1人ががんで亡くなっています。がんの部位別で最も多かったのは、男性は肺がん、女性は大腸がんでした。

    がんの次に多かった死因は、心筋梗塞などの心疾患で15%、脳卒中などの脳血管疾患が8%などとなっています。
    また、ものを飲み込む力が弱くなった高齢者などに起きる誤えん性肺炎が初めて分類の対象になり、全体の3%となりました。

    厚生労働省は「がんは30年以上にわたって日本人の死因で最も多い病気となっている。がん医療の充実を図るため、患者の遺伝情報をもとに最適な治療薬を選ぶ『ゲノム医療』の推進などに取り組みたい」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180603/k10011462771000.html

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    1. 「がん検診」「がん治療」という名称のシノギで、人の命を弄んでいなきゃいいけどな…

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  24. なんかひたすら増殖肥大、暴走し続けているなあ…

    戦中の軍部の様相だ。

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  25. 「超早期発見」と「最新免疫療法」
    「ノーベル賞に最も近い異端児」が切り拓く「がんゲノム医療」
    ノンフィクション・ライター 窪田順生

    週刊新潮 2018年6月21日早苗月増大号
    http://www.shinchosha.co.jp/shukanshincho/backnumber/20180614/

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  26. がん検査薬、競合他社の参入妨害で立ち入り検査
    2018年6月13日14時18分

     がん診断などに利用されるPET(陽電子放射断層撮影)検査の検査薬を製造・販売する医薬品メーカーの日本メジフィジックス(東京)が、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は13日午前、独占禁止法違反(私的独占)の疑いで同社に立ち入り検査に入った。

     PET検査薬を患者に注入する際には、特殊な装置が使われる。PETの検査薬の製造・販売は、長年、メジ社が独占状態を続けていたため、装置メーカーが開発し、各地の医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬を想定した規格になっている。

     関係者によると、PET検査薬を新たに開発した新規参入業者は数年前、装置メーカーに自社の検査薬も使えるよう、規格の改造を要請。メーカーは了承し、メジ社にも了解を求めたが、メジ社は拒否し、メーカーに改造を断念させた疑いがある。

     独占禁止法は、事業者が競合他社を市場から排除し、競争を制限することを禁じている。PET検査薬の年間市場規模は100億円を超えるとされる。公取委は、新規参入業者がどこまでシェア(市場占有率)を伸ばせるかはっきりしなかったことから、装置メーカーはメジ社の意向に逆らえなかったとみている。

     メジ社は取材に対し、「公取委の調査には協力していく」としている。

     ◆PET検査=大量のブドウ糖を消費するがん細胞の性質を利用し、がんを発見する検査。ブドウ糖に放射性物質を合成した検査薬を患者に注入すると、がん細胞に検査薬が集まり、放射線を発する。その様子を特殊なカメラで撮影する。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180613-118-OYT1T50063

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    1. がん検査薬 参入妨害疑い…公取委 メーカーに立ち入り
      2018年6月13日15時0分

       がん診断などに利用されるPET(陽電子放射断層撮影)検査の検査薬を製造・販売する医薬品メーカーの日本メジフィジックス(東京)が、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は13日午前、独占禁止法違反(私的独占)の疑いで同社に立ち入り検査に入った。

       PET検査薬を患者に注入する際には、特殊な装置が使われる。PETの検査薬の製造・販売は、長年、メジ社が独占状態を続けていたため、装置メーカーが開発し、各地の医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬を想定した規格になっている。

       関係者によると、PET検査薬を新たに開発した新規参入業者は数年前、装置メーカーに自社の検査薬も使えるよう、規格の改造を要請。メーカーは了承し、メジ社にも了解を求めたが、メジ社は拒否し、メーカーに改造を断念させた疑いがある。

       独占禁止法は、事業者が競合他社を市場から排除し、競争を制限することを禁じている。PET検査薬の年間市場規模は100億円を超えるとされる。公取委は、新規参入業者がどこまでシェア(市場占有率)を伸ばせるかはっきりしなかったことから、装置メーカーはメジ社の意向に逆らえなかったとみている。

       メジ社は取材に対し、「公取委の調査には協力していく」としている。

       【PET検査】 大量のブドウ糖を消費するがん細胞の性質を利用し、がんを発見する検査。ブドウ糖に放射性物質を合成した検査薬を患者に注入すると、がん細胞に検査薬が集まり、放射線を発する。その様子を特殊なカメラで撮影する。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180613-118-OYTPT50351

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    2. 競合他社排除を画策か…がん検査薬メーカー立ち入り
      2018年6月14日5時0分

       がん診断などに利用されるPET(陽電子放射断層撮影)検査の検査薬を巡り、競合他社の新規参入を妨害したとして、公正取引委員会は13日、独占禁止法違反(私的独占)の疑いで医薬品メーカーの日本メジフィジックス(東京)を立ち入り検査した。公取委は、メジ社が競合他社を市場から排除し、競争を制限した疑いがあるとみて調べる。

       PET検査薬は、特殊な装置で患者に注入するが、2005年に国内で初めて販売を始めたメジ社が100億円超に上る市場を独占。装置メーカーが開発し、医療機関に設置される装置は、メジ社の検査薬に合った規格となっていた。関係者によると、検査薬を新たに開発した新規参入業者は、メーカーに規格の改造を要請。メーカーから了解を求められたメジ社は拒否し、断念させた疑いがある。その後、メーカーはメジ社と新規参入業者の両方の検査薬が使える装置を開発。メジ社はこの装置を導入しようとした医療機関に「その装置ではうちの検査薬は使えない」などとウソをついた疑いもあるという。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180614-118-OYTPT50070

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  27. [医療ルネサンス]がん専門病院<1>手術待ち短縮 不安和らぐ
    2018年7月19日5時0分

     「びっくりするくらい順調な回復。手術前よりも体調は良いくらい」。4月20日にがん研有明病院(東京都江東区)で、胃の3分の2を切除する手術を受けた千葉県の男性(54)は、先月21日の診察で声を弾ませた。

     胃外科副医長の井田智さん(41)は体調管理の注意点を話し、「あと1か月でもっとよくなりますよ」と笑顔で応じた。同病院は患者の手術待ちを短くするため、初診日に集中的に検査し、その日のうちに結果と治療方針を説明する。男性は、初診から約2週間で手術を受けた。

     男性は「待機が数か月でも、がんが大きくなるのでは、と不安になる。手術まで早く、精神的に良かった」と振り返る。

     2月の人間ドックがきっかけで胃がんと診断された男性が、同病院を初めて訪れたのは4月5日。午後1時から午後5時過ぎまで、採血やレントゲン、胃カメラ、CT(コンピューター断層撮影法)など6種類の検査を受けた。

     全検査後、すぐに井田さんから、暫定的な検査結果として「がんの進行度合いを示すステージ(病期)は初期の1B」と説明された。手術の方法は、傷痕が小さく体の負担も少ない腹腔鏡ふくくうきょうが適していると提示された。男性は「その日のうちに結果が分かり、少し安心できた」と言う。

     男性は持病の不整脈の追加検査を9日に受け、12日には「手術は20日」と決まった。約5時間の手術を受け、術後の経過は良好で29日に退院した。「体力的に自信が付いた」と一人で荷物を抱え、電車で1時間半の自宅へ帰った。

     先月上旬には「もう無理かもしれない」とあきらめかけていた趣味のサーフィンを再開した。男性は「食事は30分かけてよくかむことを心がけているが、特に心配していない」と話す。

     手術の待機期間短縮は、同病院が2011年に始めた経営改革の一環。14年に手術室を4室増やし20室とした。手術に欠かせない麻酔科医を増員し、手術室の空き時間を少なくするなど、効率的な運用も工夫している。井田さんは「手術待ちを短くすれば、患者さんや家族の不安を和らげ、病院への信頼向上につながる」と指摘する。

     大阪国際がんセンター(大阪市)でも、15年から全診療科で初診患者の早期検査・入院を目指す取り組みを精力的に進める。「入院まで時間がかかるから他の病院に」と、地域の医療機関から敬遠されたことが契機だという。

     がん研有明病院や同センターは、全国がんセンター協議会に所属するがん専門病院として、地域のがん医療を支えてきた。治療成績の向上と同時に、患者の満足度をどう高めていくか。手術や検査の待機期間短縮は、そうした試みの一例だ。患者の要望に幅広く応えようというがん専門病院の動きを追う。(山田聡)(このシリーズは全5回)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180718-118-OYTPT50352

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    1. [医療ルネサンス]がん専門病院<2>入院中お口のケアも
      2018年7月20日5時0分

       「がん治療中の歯科治療がこんなに大切だったなんて」。こう話す千葉県松戸市の女性(74)は昨年暮れ、国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)で、顎下がっか腺がんの摘出手術に先立ち、院内の歯科でむし歯を抜いた。

       全身麻酔の手術では、人工呼吸器のチューブを口から気管に通す。口の中の細菌による肺炎などを予防するため、手術前の歯科治療は重要だ。

       手術に続いて、今年2月、放射線治療が始まった。放射線の副作用で、歯茎や舌の裏に口内炎ができた。流動食をのみ込むだけでも痛く、「思っていたより、かなりつらかった」という。

       そんなイライラを小さくしてくれたのも歯科だった。放射線治療の間、女性は、口の中を清潔に保ち、口内炎を悪化させないため、週1回、歯磨きやうがいなどの口腔こうくうケアの指導を受け、痛みが我慢できない時は、処方された炎症を抑える塗り薬を使用した。

       担当の歯科医は「自分で食べられることが大切ですよ」と声をかけてくれ、心強かった。おかげで大きく体重を減らすこともなく、3月末まで計33回の放射線照射を終えることができた。女性は「院内で歯科治療も全部受けられたので、とても安心した」と話す。

       女性のような問題を抱えるがん患者は少なくない。同病院歯科の初診患者のうち、8割は化学療法中や手術後の感染症などを予防するための受診だ。

       ほかのがん専門病院でも、安心して治療が続けられるよう、歯科との連携を重視する姿勢は広がっている。地域のがん医療を支える全国がんセンター協議会に加盟する32医療機関は、院内に基本的な歯科機能を備えているという。

       地域の歯科と連携する取り組みも進む。国立がん研究センター中央病院は、治療中はもちろん、退院後も自宅近くで歯科治療を続けられるよう、「がん診療連携登録歯科医」のいる歯科を患者に紹介している。

       登録歯科医は、全国共通の講習会を受講し、がん患者の歯科治療に関して詳しい知識を習得した歯科医だ。国立がん研究センターと日本歯科医師会の協力で、2010年にスタートした。登録歯科医は今年3月末で1万4426人。最近7年で15倍に増えた。

       同病院・歯科医長の上野尚雄さんは「がん治療中も、自宅に戻った後も、歯科治療が続けられるよう、専門病院と地域の両方で支えていくことが大切」と話す。

       全国の登録歯科医は「がん情報サービス」(https://ganjoho.jp/med_pro/med_info/dental/dentist_search.html)から検索できる。(安藤奈々)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180719-118-OYTPT50351

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    2. [医療ルネサンス]がん専門病院<3>化学療法 循環器病に注意
      2018年7月23日5時0分

       「帰っちゃダメですよ。脳梗塞こうそくで亡くなる人もいますから」

       新潟県粟島浦村の脇川為雄さん(75)は6月、県立がんセンター新潟病院(新潟市)で、循環器内科医の大倉裕二さんからこう告げられ、緊急入院した。膵臓すいぞうの腫瘍の経過を見るため、CT(コンピューター断層撮影)による検査を受け、心臓に血の塊(血栓)が見つかった。

       心臓の血栓は、脳に運ばれて血管に詰まり、脳梗塞を引き起こす恐れがある。入院した脇川さんは、すぐにがんの化学療法を休止した。約2週間、血栓を溶かす注射薬の投与を受け、危機を脱した。「先生方の対応が早くて命拾いした」と振り返る。

       脇川さんは5年前、不整脈の一つ心房細動があると診断された。心臓に血栓ができやすく、血を固まりにくくする予防薬を飲んでいた。昨年3月、15年以上前に治療を終えた腎臓がんの膵臓への転移がわかり、外来で化学療法を受けていた。

       化学療法は心機能に悪影響を与えやすく、心筋梗塞や脳卒中などの循環器病のリスクを高めることが知られている。脇川さんに緊急入院を勧めた大倉さんは「化学療法がきっかけで不整脈が起きたり、悪化したりすることがある。がん治療では循環器病への注意が不可欠だ」と説明する。

       大倉さんによると、2014年までの10年間に登録された同病院のがん患者で、循環器病を患っていた人の割合は男性8・7%、女性3・5%。全国データに当てはめて推計すると、循環器病を持つがん患者は現在、25万人以上いることになる。10年後には30万人を超えると試算される。

       大倉さんら同病院の医師は、専門分野にかかわらず、循環器病悪化の兆候を見逃さないよう細心の注意を払う。脇川さんに血栓が見つかったという情報は、CT検査担当の放射線診断科医から泌尿器科の主治医、そして内科の大倉さんへ、3分足らずで伝わった。

       医師同士の連携は、循環器病に限らずスムーズだ。例えば、がん細胞を狙いうちする分子標的薬による大腸がんの治療。薬の種類によっては、8割以上という高い割合で、皮膚に発疹や爪の周りに炎症などが起きる。同病院では、治療開始前に皮膚科を受診してもらい、塗り薬を処方したり、スキンケアの注意点を指導したりする。

       皮膚科医で副院長の竹之内辰也さんは「がん治療に伴う合併症や副作用のリスクをできるだけ小さくするためには、診療科の壁を越えた連携が今後ますます重要になる」と指摘する。(赤津良太)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180722-118-OYTPT50240

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    3. [医療ルネサンス]がん専門病院<4>緩和ケア 不安、悩み支える
      2018年7月24日5時0

       「主治医の先生から、もう治療法がなくなると言われてしまって……」

       6月上旬の愛知県がんセンター中央病院(名古屋市)。同県長久手市の女性(47)は、緩和ケアセンター長の下山理史さとふみさんにこう切り出した。下山さんは緩和ケア医として、闘病のつらさと将来への不安にさいなまれる女性を4年間支えてきた。

       下山さんは、夫(47)と一緒に訪れた女性の話をさえぎることなく、丁寧に聞いた上で、「これから先、どんな医療を望むのか、よく考えて、家族で話し合うことが大事です」と2人に語りかけた。

       がん治療が進歩し、がんと長期間向き合う人が増える中、体の痛みや精神的なつらさなどを和らげる緩和ケアはますます重要になっている。近年は終末期に限らず、日々の治療と並行して進められることが多い。

       女性は2011年に乳がんが見つかった。14年には肝臓に転移した。「私はどうなってしまうの」と、不安に押し潰されそうになり、緩和ケアを受け始めた。薬の種類を変えながら抗がん剤治療を続けてきたが、薬の選択肢はもうほとんど残っていないという。

       夫は家事を積極的に手伝い、気持ちもよく聞いてくれる。小学生の長男(11)と長女(9)は優しい性格で、母親の役に立ちたいと、がん治療について学ぶ同病院の子ども向け勉強会に参加した。

       でも、2人ともちょっとおっとりしていて、忘れ物が多い。「将来、お母さんがいないからだらしない、なんて言われてほしくない」と、つい口うるさく叱ってしまう。女性は「鬼みたいな母のイメージを残して死ぬのは嫌なんです」と、下山さんに打ち明けた。

       「親として当然だし、気持ちは伝わっていますよ。あなたらしく生きることが大切ですよね」と受け止めてもらえ、気持ちが少し軽くなったという。

       「緩和ケアがなければ、ここまで治療を続けられたかどうか分からない」と、女性は感謝する。

       同病院は地域のがん医療を担う病院向けに緩和ケアの研修も行う。17年度は県内12施設の医師や看護師らが集まり、緩和ケアチームの活動を実地で学んだ。

       下山さんは「できるだけ多くの目で患者さんを見れば、気づくことも増える。ちょっとしたことでも院内で共有し、患者さんの苦しみや悩みの解消につなげたい」と力を込める。

       患者の要望に応えるケアのノウハウを広める動きは、ほかのがん専門病院でも進む。国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)は12年、副作用による脱毛の悩みなど外見(アピアランス)のケアに関する研修会を始めた。延べ約1200人の医療関係者が参加している。(西原和紀)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50203

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    4. [医療ルネサンス]がん専門病院<5>支え合ってマラソン完走
      2018年7月25日5時0分

       大阪市の会社員、鈴木哲さとしさん(51)は2017年11月、尿管がんの治療を受けながら大阪マラソンに初出場した。42・195キロを3時間29分あまりで完走。患者仲間らと、「またこんなタイムが出せるとは思わなかった」と喜んだ。

       100キロの大会も度々完走したランニング愛好家だったが、16年6月、血尿が出て、当時の大阪府立成人病センター(大阪市)で検査を受けると、進行した尿管がんと判明した。

       抗がん剤治療などを受け、左の腎臓と尿管を摘出した。7か月後、職場に復帰したが、抗がん剤の影響で髪の毛は抜け、体力も落ちて疲れやすくなった。新しい治療薬の効果と安全性を確かめる治験も受けた。「もう走れないのか」。生きがいを失った。

       そんな時に見かけたのが、開設されたばかりの大阪国際がんセンター(大阪市)に貼り出された掲示だった。「スタッフと一緒に大阪マラソンを走りませんか」。心が動いた。

       国際がんセンターは、旧成人病センターが前身で、17年春に移転・新築された。総長の松浦成昭なりあきさん(66)は、患者に選ばれる病院になろうと、「患者満足度の追求」を理念として掲げた。

       松浦さんは「がんとの付き合いは長くなり、治療しながら生活することが当たり前になった」と話す。がん治療の経験者「がんサバイバー」が500万人以上いる今、患者の満足度を高めるため、どう生きがいや目標を持ってもらうかは切実な問題だ。

       大阪マラソンへの参加を呼びかける活動は、そんな松浦さんの考えに共感した医師ら職員が自発的に始めたものだった。患者と共に週2回、大阪城周辺を走る練習会を開いていた。

       練習会に参加した鈴木さんも、最初はゆっくりとしか走れなかった。しかし、励まされながら、似た境遇の患者たちと練習するうちに、前向きな気持ちがよみがえった。「この病院でなかったら、今の自分はない」と感謝する。

       国際がんセンターは、体制上も患者支援に力を入れる。1階入り口付近に患者からの相談に応じる窓口を設置し、7人の職員が対応する。医療費の負担や就労問題、心理的なケアなど、17年度の相談は約9000件に上った。今年度は、退院後に運動できる施設などが併設された「患者支援棟」もできる予定だ。

       こうした支援の取り組みは、全国がんセンター協議会に加盟するがん専門病院32施設はもちろん、地域のがん医療を担う約400の拠点病院に広がる。松浦さんは「気軽に相談できる場所が、がん専門病院や拠点病院には必ずある。もっと活用してほしい」と話す。(石塚人生)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50345

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  28. ゲノム編集「難治性の病気などから臨床応用を」
    2018年7月23日23時0分

     遺伝子を効率よく改変する技術「ゲノム編集」について、医療分野の研究を進める東京大の濡木理ぬれきおさむ教授と、生命倫理が専門の北海道大の石井哲也教授が23日、BS日テレの「深層NEWS」に出演し、実用化に向けた課題などを議論した。

     ゲノム編集は、がんなどの治療や品種改良などへの応用が期待されている。濡木教授は、研究が加速する米国や中国と比べ、「日本は政府や企業のバックアップが少ない」と指摘。石井教授は「すばらしい技術だが、使い方が大切。まずは難治性の病気などから臨床応用すべきだ」と語った。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180723-118-OYT1T50080

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    1. 一般的ではないごくごく特殊なものマイナーなものほど、医科様幻惑ネタを仕込みやすい…

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    2. ゲノム編集 遺伝子の一部に変異起こさせる操作 規制せず 原案
      2018年8月16日 4時43分

      ゲノム編集と呼ばれる最新の遺伝子操作技術について、国は専門家を集めて規制が必要か検討していますが、遺伝子の一部に変異を起こさせて新しい品種を作り出す操作については自然界で起きている突然変異と変わらないとして特別な規制はしない、という原案をまとめました。この技術については規制をすべきか国によっても判断が分かれ、日本の議論の行方が注目されます。

      ゲノム編集は遺伝子を操作する最新の技術で、DNAの中の狙った遺伝子に変異を起こさせることや目的の位置に別の遺伝子を組み込むことで動物や植物の品種改良を効率的にできるため世界的に応用が進んでいます。

      従来の遺伝子組み換え技術については、国は飼育や栽培の際に自然環境に無制限に出ないようルールを設けたり、野生の種と交配して生態系に悪い影響を及ぼさないよう規制したりしていますが、ゲノム編集についても同じような規制が必要か、国は専門家を集めて検討を行っています。

      そして、事務局の案として、目的の位置に別の遺伝子を組み込む操作については、従来の遺伝子組み換えと同じ規制をする一方で、狙った遺伝子に変異を起こさせる操作については自然界で起きている突然変異と変わらない、として法律による規制はしないという原案をまとめました。

      国内の消費者団体には厳しい規制をすべきだとする意見がある一方で、この技術の産業応用を目指す企業などからなる団体は厳しい規制は避けるべきだとするなど、意見が対立しています。

      さらに海外では、アメリカ政府が特別な規制をしない方針を示す一方で、EUでは司法裁判所がいずれの方法でも遺伝子組み換え技術と同じ規制を適用すべきとするなど判断が分かれています。

      日本ではさらに検討を行い、早ければ今月中にも規制が必要か方針をまとめることにしています。
      https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180816/k10011578461000.html

      https://koibito2.blogspot.com/2018/08/blog-post.html?showComment=1534385639426#c5332774709806672912

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  29. [論点スペシャル]「いのちの値段」治療とお金のこれから
    2018年7月25日5時0分

     今月完結した、くらし家庭面「医療ルネサンス」の長期シリーズ「いのちの値段」。いのちと費用を巡る物語を、1年7か月かけて、11のテーマで追った。テーマごとに原則、五つの物語がつづられた。見えてきた現実や課題は? これからの医療の姿は? がんを体験した作家と、現場で試行錯誤する40歳代の医師2人に話を聞いた。(医療部 鈴木敦秋)

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    1.   患者の価値観尊重して…作家・作詞家 なかにし礼氏

       なかにし・れい 中国黒竜江省(旧満州)生まれ。立教大学文学部卒。作詞家として日本レコード大賞受賞。「長崎ぶらぶら節」で直木賞受賞。「闘う力」などがんをテーマにした著書も多い。79歳。

       昨年3月のこのシリーズで、僕の食道がんの体験を描いてもらった。

       2012年にがんが判明し、妻と2人、インターネットで治療法を探した。まだ知名度が低かった「陽子線治療」を探しあてた時、歌詞をギリギリでつかまえた時と同じ歓喜があった。2年半後に再発。今度は抗がん剤治療が奏功し、再び陽子線治療を受けた。

       最初の時、相談した4人の名医らは異口同音に手術を勧めた。陽子線治療はみな専門外で、情報もなかった。僕には心筋梗塞こうそくの持病がある。手術に耐えられるか疑問だし、抗がん剤も使いたくない。「狭い日本のなかの標準的治療を押しつけないでください」と言ったんです。生意気にも。

       患者たちの姿は、実に多様だ。がん患者にも、それぞれの生き方や価値観がある。それらをベースに、治療法が選ばれるべきだ。

       日本では今なお、医師たちが専門性や縦割りの壁にとらわれ、患者のための連携を欠いている。最近、相次いでいるCT(コンピューター断層撮影法)画像の見落とし問題も弊害の一つだ。いら立ちを覚える。

       逆説的だが、僕が陽子線治療を選び取った背景には、この国の医療に対する信頼があった。日本には力がある。科学力も技術力も技術者の腕も世界一だ。治せないはずがない、と思った。

       患者は、自分が生きる国の国力、経済力以上の医療を受けられない。人口減社会に向け、日本の力を最も有効に生かす医療費の使い方は何か。正に、この国の哲学が問われている。

       けれど、薬剤費が年間数百万円、数千万円かかる高額治療薬の問題一つとっても、どこまでの高額薬を誰に認めるかなどの哲学や議論の土台は、いまだ国民に示されていない。延命治療や臓器移植と費用の問題もタブー視され、蓋をしたままに見える。社会でもっと語られるべきだ。

       がんと闘うのは大変、これは本当に大変なんです。本当に疲れ果てる。がんは日常生活に入ってくる。死という非日常を予告編として知り始める。それをどういういい物語にしていくかは本人次第だ。がんになり、うろたえ、「虚無のなかの希望」を知ったことで、僕は成長することができた。

       医療者は、がんにかかった人間の苦しみをどうケアするかという「人間学」を積みあげてほしい。そうでなければ、治療のなかで身もだえている人たちに対して優しくないと思うんだ。

       世の中の健全化と、患者の人生を有意義にさせてあげることが、今後も医療者の大事な役割だ。「いのちの値段」を考える時、そう思えてならない。

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    2.   薬頼みから「人間学」へ…聖路加国際病院 リウマチ膠原こうげん病センター副医長 津田篤太郎氏

       つだ・とくたろう 京都大学医学部卒。北里大学東洋医学総合研究所で漢方を学ぶ。総合診療に東洋医学を加えた診療をする。2014年から現職。著書に「漢方水先案内」など。41歳。

       今年4月のシリーズでは、私の診療も取り上げられた。原因不明の激痛に悩む女性と時間をかけて語らい、痛みや苦しみを生む背景を探った。大家族の調整役として完璧であろうとし、頑張り過ぎる生き方が彼女の心身を追い込んでいた。

       近年、失われがちな医療者と患者のふれあいや対話は、時に大きな治療効果をあげる。つらい人の話をしっかりと聞く。痛がる相手の背中をさする。手を握る。これらはAI(人工知能)が取って代われない分野であり、それこそが、病が多様化した現代医療の「人間学」の核となる。

       いくつかの病気を抱えながら生きることが当たり前の時代になった。薬頼みの治療ではうまくいかない病も多い。私にとってこれからの医療は、人間学に「戻っていく」イメージだ。

       とはいえ、人間学は医療者だけでつくれるものではない。患者側の意識の変化も求められる。このシリーズでは、患者の「足かせ」になるだけかと思えていたお金の問題が、逆に新しい考え方や行動を導く糸口になっていた。

       多くの患者が登場した。高額の抗がん剤を使う患者たちは、その値段の高さに悩む。自分の子や孫たちの顔を思い浮かべ、後の世代の医療費を先食いしているのではないか、自ら担うべき責任は何かと自問する。巨額の医療費を使い、最近では「自己責任」論の批判を浴びることも多い人工透析医療の患者も同じだ。

       日本では、病気は排除可能なものという意識が根強かった。薬に対しても、多額のお金をかけることを社会的に認めてきた。医療や薬に対する患者側の期待や依存には少々、行き過ぎが生じていた。

       こうしたなか、患者側が、自分が病気で苦しいということだけにとどまらず、自分の医療費負担の先にある世界を思考していく動きは興味深い。薬を余らせないように飲む、日々の体調管理を徹底するなど現代の「患者の心得」が育っていくのは、一つの希望だ。

       人間学としての医療は、社会をも変えてゆく。人が人を支え、人が人を癒やす。社会において、そうした関係性を再構築することが、多くの人のいのちを守る。そのためにお金をかけることも今後は必要になる。

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    3.   医療費 適正な配分は…国立がん研究センター東病院 精神腫瘍科長 小川朝生氏

       おがわ・あさお 大阪大学医学部卒。2007年から国立がんセンター東病院精神腫瘍科に勤務。13年から現職。高齢がん患者の支援プログラム開発などに携わる。著書多数。45歳。

       「いのちの値段」は、強烈なタイトルだ。日本には、「いのちに値段はつかない」と考える文化がある。それは、社会の平等性を説く時は強みとなり、多層で複雑な現実を捉える時は弱みになった。

       がんの緩和医療の現場にいると、この10年で、患者の治療とお金の問題が不可分になった印象だ。「医療費を払えないから治療を受けない」「抗がん剤を打って働いているが、給与は全て治療費に消える。働く意味って何だ」などの声を聞く。最近では、本人ではなく家族が治療の中止を求めてくることがあった。

       いのちと、それを支える医療費の現状について、「バランスの悪さ」が気になっている。

       国のがん医療予算は、多くが新規治療の開発に向かう。がん治療は今後、遺伝子レベルで患者個人に最適な方法を選ぶようになり、抗がん剤の開発も細分化する。一部であっても患者が長生きできるようになるのは素晴らしいが、対象数が減れば、当然、抗がん剤の価格設定も高くなる。

       一方で、人生の質に対する備えは不十分だ。がんで人生の最終段階を迎えた人が、自らの生に折りあいをつけられるよう支える。独居や孤立など弱い立場の人を受け止める。それには多職種による地域連携や人材育成が必要だが、現状は著しく遅れている。予算も微々たるものだ。シリーズに登場した個々の物語は、こうしたアンバランスさを強烈に浮かびあがらせた。

       国民皆保険、安価な医療費、患者が受診先を自由に選べる「フリーアクセス」が特徴だった日本の医療は、転換期を迎えている。社会保障費が増大するなか、誰を救い、誰に我慢してもらうかという「配分」の議論をせざるをえない。社会として医療費の「適正」な使い方を探ることが求められる。

       こうしたテーマになると、私たちは、お金の話だけに目を向け、背景にある倫理の問題や、「弱者を救うとは何か」という問題から目を背けがちだ。子どもの心臓移植や難病の新薬開発など、お金が絡む多くの課題の裏側に、倫理や価値観の問題が横たわっていることを忘れてはならない。

       現実を見つめ、持続可能な未来を見つける。私たちは今、待ったなしの場所にいることを自覚すべきだ。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50414

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  30. [医療なび]データ改ざん対処 新法施行…臨床研究 他者がチェック
    2018年7月25日5時0分

     医師らが医薬品や医療機器などを人に使用し、安全性や有効性を確かめる臨床研究の手続きを定めた「臨床研究法」が今年4月に施行された。この法律は、2013年7月に発覚した高血圧治療薬「ディオバン」を巡る臨床研究データ改ざん事件を受け、研究の透明性を高めるために作られた。ただ、手続きの負担が重くなり、研究が止まってしまうとの懸念の声も現場から上がっている。(原隆也)

     この法律の対象は、医師や歯科医が主体となって治療や診断、予防方法の改善などを目的に行う臨床研究。企業などが新薬や医療機器の開発と販売を目的に行う臨床試験(治験)は、すでに医薬品医療機器法に基づく法規制がかかっているため、臨床研究法の対象から外されている。

     こうした臨床研究は従来、厚生労働省が定めた倫理指針に沿って行われてきた。しかし、指針通りに行われているかどうかのチェックが不十分なうえ、たとえ指針に違反しても罰則がなく、実効性に欠けるなどの反省から今回、臨床研究法が定められた。

     これにより、製薬会社が臨床研究に資金提供する場合、医療機関と提供額や支払時期など契約を結び、インターネットで提供額などを公表するよう義務付けられた。

     臨床研究を実施する医療機関は、計画を審査する組織として新たに、外部の生命倫理や法律の専門家などで構成する厚労省認定の臨床研究審査委員会を設けることになった。従来の指針に基づいて病院長の下に置かれた倫理審査委員会よりも客観性を高めた。

     監督にあたる厚労省の権限も強化された。法律違反が確認されれば、研究責任者に改善命令を出すほか、健康被害を及ぼす恐れがある場合は研究の緊急停止を命じられるようになった。

     特に現場の医師らの目を引いているのが、臨床研究が計画通りに行われているかどうか、実施中と終了時のチェックを行うのは担当の医師とは別とするとしたことだ。

     ある大学病院の医師は「製薬会社から資金を得られず、医師が細々と自主的に行ってきた研究は、そのために新たに人を雇うか、外部への発注を迫られるため、資金難で中止に追い込まれるケースが出てくる」と明かす。

     複数の医師は、これまで自分たちが無給で担ってきた作業を、法律に沿って他者に有給で担ってもらうには臨床研究1件当たり数千万円の費用がかかると見積もる。ある医師は「あの事件のせいで、医師が行う臨床研究は全て質が低くて疑わしいものだと思われてしまった」と肩を落とす。

      ◆臨床研究データ改ざん事件 =脳卒中などに対するディオバンの予防効果の検証を目的に5大学で行われた臨床研究の一部で、有利な結果になるようなデータの改ざんが確認された。5大学には販売元のノバルティスファーマから寄付金が支払われ、データの解析などに同社社員が携わっていた。

      資金難で研究中止も

     臨床研究を実施する中核病院として国から指定されている、国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)は、各部署に分散していた臨床研究支援組織を15年に一本化。臨床研究計画の作成やデータの管理・解析、研究に参加する患者や家族への相談などにあたる専門家約100人が所属している。

     組織の責任者で副院長の藤原康弘さんは「全国トップレベルの臨床研究の支援組織だが、それでも人員と資金が足りない。他の医療機関や研究機関はもっと厳しいはず」と明かす。現在取り組む約200の臨床研究のうち、続ける研究と、成果が芳しくなく、やむなく中止する研究の仕分けを進めているという。

     藤原さんは「厳しい規制で臨床研究の質を高めるのが法律の狙いだが、研究はすぐに成果が上がるものばかりではない。規制と同時に投資も増やす必要がある」と話す。

     臨床研究の法規制に詳しい生命倫理政策研究会共同代表の●島ぬでしま次郎さんは「現場の混乱は、これまでの手続きが甘かったツケが回ってきたとも言える。ただし、欧米などの関係法令では治験と他の臨床研究を分けていない。別々の法律では手続きが煩雑になり、現場の負担が大きい。日本も一つの法律にまとめた方がわかりやすく、患者にも信頼されやすくなる」と指摘している。(●は木へんに勝)
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180724-118-OYTPT50363

    https://koibito2.blogspot.com/2018/04/2018.html?showComment=1532597698756#c5563017951864021935

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    1. 「バルサルタン」
      https://koibito2.blogspot.com/search/label/%E3%83%90%E3%83%AB%E3%82%B5%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%B3

      「小室一成」
      https://koibito2.blogspot.com/search/label/%E5%B0%8F%E5%AE%A4%E4%B8%80%E6%88%90

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    2. 「バルサルタン 小室一成」
      https://www.google.co.jp/search?q=%E3%83%90%E3%83%AB%E3%82%B5%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%B3+%E5%B0%8F%E5%AE%A4%E4%B8%80%E6%88%90

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  31. 悪性脳腫瘍に放射性治療薬
    2018年8月18日15時0分

     国立がん研究センター(東京都)と量子科学技術研究開発機構(千葉市)は今年7月から、再発した悪性脳腫瘍の患者に対し、薬から放射線を出す放射性治療薬を使う臨床試験(治験)を始めた。悪性度が高い膠芽腫こうがしゅや、ほかの臓器のがんが転移した転移性脳腫瘍などで再発した患者が対象。

     新薬は成分の銅の働きによって、通常の治療が効きにくい低酸素化した腫瘍細胞に集積し、ベータ線などを放出して内部から腫瘍を攻撃する。マウス実験では、生存期間を2倍以上に延ばす効果があったという。

     治験では、原則として1週間ごとに注射で4回投与する。2021年3月までの約3年間に、12~30人の患者を対象に実施する予定だ。順調に進めば、8~10年後には治療薬として使えるようになる見込み。肺がんや子宮頸けいがんなどにも適用を拡大できる可能性があるとしている。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180818-118-OYTPT50227

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  32. がん5年生存率 ステージごとに初公表 国立がん研究センター
    2018年9月12日 5時18分

    全国のがんの拠点病院などで治療が行われたがん患者を各がんのステージごとに5年生存率を集計し国立がん研究センターが初めて公表しました。センターでは、患者側が病院を選ぶ際の参考材料の1つになるのではないかとしています。

    国立がん研究センターでは平成21年までの2年間にがんの拠点病院など全国251の医療機関で治療したおよそ50万人のがん患者のデータを集計し、各がんの進行度合いを示すステージごとに診断から5年後に生きている人の割合を示した5年生存率を初めて公表しました。

    このうち、国立がん研究センター中央病院が治療した胃がんの患者では、最も早期にあたるステージ1で91.8%、ステージ2で71.5%、ステージ3で64.6%、ステージ4で14.5%などとなっています。

    こうしたデータは各地の病院ごとに公表され、国立がん研究センターのホームページで見ることができます。

    国立がん研究センターは生存率の単純な比較はできないとしていますが、公表データには医療機関ごとに症例数や患者の年代、手術の有無など生存率に影響する患者の背景などが詳しく示されていて、患者が主治医と相談して病院を選ぶ際に参考材料の1つになるのではないかとしています。

    集計を行った国立がん研究センターの東尚弘がん登録センター長は「こうしたデータで患者側が病院の特徴を知り選ぶ参考にするとともに、病院側が改善する努力にもつなげてほしい」と話しています。
    5年生存率 治療成績を測る指標
    一般に、各医療機関の5年生存率は治療成績を測る指標とされています。

    今回公表された東京都内の11の医療機関のデータを例に見てみると、胃がんのステージ3では生存率が最も低いところは11.7%で、最も高いところの40.4%と比べると30%近い差がありました。

    大腸がんのステージ3でも最も低いところは41.0%で、最も高い85.7%とは40%余りの差があります。

    ただし、国立がん研究センターは今回公表した5年生存率について医療機関の間で単純な比較はできないとしています。

    その理由として、ステージごとにみると症例数が少なくなり、精度が低い数字が含まれていることをあげています。

    さらに、同じステージでも比較的難しい症例やがん以外の合併症のある患者、それに高齢の患者などそもそも治療が難しいケースでも受け入れて治療をする医療機関は5年生存率が低くなる傾向になります。

    一方で若い患者が多く、手術を妨げる要因が少ない患者を増やせば5年生存率も高くなり治療成績が高い医療機関のように見えます。

    集計を行った国立がん研究センターでは、5年生存率のデータ以外にも症例数や年齢、それに医療機関側のコメントなどを含め総合的に判断することが重要だとしています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180912/k10011625481000.html

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    1. がん3年生存率 初公表…前立腺99% 膵臓は15%
      2018年9月12日5時0分

       国立がん研究センターは12日、がんの3年生存率を初めて公表した。部位別では、早期発見が難しい膵臓すいぞうが15・1%と最も低く、新たな治療法開発など、難治性がん対策の必要性が改めて浮き彫りになった。

       がんは5年生存率が回復の目安だが、データが古くなり最新の医療実態を反映しにくい。このため、より新しいデータとなる3年生存率について、がん診療連携拠点病院など268施設で2011年に診断された約31万人分を集計した。

       その結果、がん以外の死亡の影響を除いた生存率は、全てのがんの平均で71・3%だった。部位別では、前立腺が99・0%、乳房が95・2%と高い一方、食道は52・0%、肺は49・4%と低めだった。

       これとは別に、胃など主ながん5部位の5年生存率が、全国230の病院名とともに病期(ステージ)別に初めて公表された。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYTPT50104

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    2. がん 病院・病期別生存率…230施設公表 「治療の優劣示さず」
      2018年9月12日5時0分

       国立がん研究センターが12日、病院ごとに病期(ステージ)別で公表したがんの5年生存率。患者団体の要望が強かったもので、今回初の取り組みだ。数値には病院により差があるが、同センターは「治療の優劣を示すものではない点に留意して、受診の参考にしてほしい」としている。

       5年生存率は、がん診療連携拠点病院など251施設で、2008~09年にがんと診断された約50万人分を集計した。病院別のデータは、公表を見送った病院を除く230施設について、主な5部位(大腸、胃、肺、乳房、肝臓)で、がんの進行度に応じたステージ1~4の数値を公表した。

       例えば肺がんは、同センター中央病院はステージ1が85・5%、同4が10・3%、全体で60・6%。がん研有明病院は同1が84・2%、同4が4・5%、全体で52・2%などとなった。

       同センターの東尚弘・がん登録センター長は「病院が治療を振り返る機会となり、医療の質向上につながれば」としている。

       集計結果は同センターのサイト「がん情報サービス」( http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/hosp_c_reg_surv.html )に掲載されている。

      【解説】情報共有 信頼の一歩
       主ながんのステージ別5年生存率が病院名を明示して公表されたのは、医療の透明性を高めるうえで前進だ。生存率の情報は病院選びの重要な参考になる。

       ただし、これは必ずしも治療成績の優劣を示すとは限らない。患者にとってまず大事なのは、主治医とよく話し合うことだ。

       病院により患者の年齢構成や状態は異なる。がん以外の持病を抱えているなど、難しい患者が多ければ、数値は低くなりやすい。こうした背景は、患者も理解しておく必要がある。

       しかし、患者にしてみれば、最も知りたい情報の一つであることは間違いない。医療側と患者側の情報共有は、信頼関係を深める第一歩だ。今回の公表を契機に、適切な透明化を進めたい。(医療部 西原和紀)
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYTPT50137

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    3. 膵臓がんの3年生存率15%、前立腺は99%
      2018年9月12日7時14分

       国立がん研究センターは12日、がんの3年生存率を初めて公表した。部位別では、早期発見が難しい膵臓すいぞうが15・1%と最も低く、新たな治療法開発など、難治性がん対策の必要性が改めて浮き彫りになった。

       がんは5年生存率が回復の目安だが、データが古くなり最新の医療実態を反映しにくい。このため、より新しいデータとなる3年生存率について、がん診療連携拠点病院など268施設で2011年に診断された約31万人分を集計した。

       その結果、がん以外の死亡の影響を除いた生存率は、全てのがんの平均で71・3%だった。部位別では、前立腺が99・0%、乳房が95・2%と高い一方、食道は52・0%、肺は49・4%と低めだった。

       これとは別に、胃など主ながん5部位の5年生存率が、全国230の病院名とともに病期(ステージ)別に初めて公表された。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180912-118-OYT1T50000

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  33. がん新規患者3年連続100万人超と予測 国立がん研究センター
    2018年9月15日 4時08分

    ことし国内で新たにがんと診断される患者数は、3年連続で100万人を超えるとする予測を国立がん研究センターが公表しました。

    がんの患者数の予測は、国や自治体のがん対策に役立ててもらおうと国立がん研究センターが毎年、行っていてます。

    その結果、ことし1年間に新たにがんと診断される患者は、男性が57万4800人、女性が43万8700人、合わせて101万3600人と去年とほぼ同じ水準で、おととし100万人を超えて以来3年連続で100万人を超えるとしています。

    がんの種類別では、男性で最も多いのが
    ▼胃がんで8万7800人、
    ▼大腸がんが8万7200人、
    ▼肺がんが8万4500人、
    ▼前立腺がんが7万8400人、
    ▼肝臓がんが2万5700人などとなっています。

    また、女性で最も多いのは、
    ▼乳がんで8万6500人、
    ▼大腸がんが6万4900人、
    ▼胃がんが4万900人、
    ▼肺がんが4万600人、
    ▼子宮がんが2万7500人などとなっています。

    さらに、ことしのがんの死亡者数は、男性が22万3000人、女性が15万7000人の合わせて37万9900人と予測され、去年の予測に比べ、およそ2000人増加するとしています。

    国立がん研究センターがん統計・総合解析研究部の片野田耕太部長は、「喫煙率の低下などによる肺がん患者などの減少と高齢化による患者の増加とが相殺され、患者数はしばらく横ばいが続くだろう。がん検診の徹底などできる事はまだ多く、国や自治体は対策や評価に役立ててほしい」と話しています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180915/k10011631101000.html

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  34. 青魚の油 不安減らす効果 国立がん研究センター
    2018年9月18日15時0分

     サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ3系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞こうそくなどの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ1.5匹に含まれる量(2グラム)を毎日、3か月程度取れば効果が認められるという。

     オメガ3系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるDHA(ドコサヘキサエン酸)やEPA(エイコサペンタエン酸)などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。

     チームは、これらの成分を含む栄養補助食品(サプリメント)が不安を和らげる効果について、今年3月までに論文として発表された臨床試験19件の結果を分析した。

     臨床試験の規模は、米国や日本など11か国で計2240人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害(PTSD)、急性心筋梗塞などの患者と、健康な人が参加した。その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ3系脂肪酸の有効な摂取量の目安は2グラムだった。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180918-118-OYTPT50217

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    1. サンマ1匹半を3か月分「不安やわらげる効果」
      2018年9月18日12時43分

       サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ3系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋梗塞こうそくなどの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ1・5匹に含まれる量(2グラム)を毎日、3か月程度取れば効果が認められるという。

       オメガ3系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるDHA(ドコサヘキサエン酸)やEPA(エイコサペンタエン酸)などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。

       チームは、これらの成分を含む栄養補助食品(サプリメント)が不安を和らげる効果について、今年3月までに論文として発表された臨床試験19件の結果を分析した。

       臨床試験の規模は、米国や日本など11か国で計2240人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害(PTSD)、急性心筋梗塞などの患者と、こうした疾患のない健康な人が参加した。

       その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ3系脂肪酸の有効な摂取量の目安は2グラムだった。

       松岡豊・同センター健康支援研究部長は「仕組みはまだ分かっていないが、今後、がん患者の不安を軽減する効果も調べたい」としている。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180918-118-OYT1T50055

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  35. 恣意的操作がなきゃいいけどな…(笑)。

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    1. 報告バイアス(笑)。

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    2. https://twitter.com/tokino_kakera/status/1042048477809844225

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  36. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(1) がん医療遺伝子別の時代 =関西発 連載
    2018年9月7日5時0分

     遺伝子の解読が進むにつれて様々な病気の原因が解き明かされ、新たな治療法も次々に誕生した。年間企画「平成時代~DNAの30年」第3部は「治す」をテーマに、がんや感染症、難病などに関する遺伝子研究の歴史を振り返り、治療の展望や課題を検証する。

     日本人の2人に1人が発症し、3人に1人が亡くなるがん。「病の皇帝」とも呼ばれる手ごわい病気の治療を、遺伝子診断技術が大きく変えようとしている。

     兵庫県明石市の会社員男性(55)が末期の肺がんと診断されたのは2015年。既に肺を包む胸膜にも転移し、手術は不可能だった。神戸市内の医療機関で様々な抗がん剤を試したが、効き目は乏しく、逆に髪の毛が抜けるなどの副作用に悩まされた。

     「もう手の施しようがない」

     そんな最悪の状況を一変させたのは、国立がん研究センター東病院(千葉県柏市)が中心に行っている遺伝子検査だった。「わらをもつかむ思い」で、切除したがん組織を同病院へ送った結果、肺がんでは珍しい「HER2」という遺伝子変異が見つかった。

     その直後、近畿大病院(大阪府大阪狭山市)でHER2が原因のがんを治療する新薬の臨床試験(治験)が実施されると知り、参加。17年12月の投与開始後、3センチ以上あった腫瘍は1センチ未満まで縮まった。完治したわけではないが「副作用も少なく、健康な人と同等に仕事できるようになった」と、男性は笑顔を見せる。



     私たちの体の細胞では、様々な原因で遺伝子変異が日常的に起きている。こうした変異が積み重なると、やがて一部の細胞が勝手に増え続け、腫瘍を作り出す。

     1980年代、人のがん細胞で様々な遺伝子変異が発見され、がんは「遺伝子の病気」だと明確になった。変異の蓄積によるがんのほか、親から子へ伝わる「遺伝性」のがんの存在もわかってきた。

     90年代末以降は、がん遺伝子が作り出し、がん細胞を増殖させている分子を狙い撃ちする「分子標的薬」が、次々に登場。HER2のほか、皮膚や大腸にがんを作るBRAFなど、原因遺伝子ごとに薬が開発され、従来の抗がん剤が効かない患者の生存率を大きく向上させた。

     2000年代には人の全遺伝情報(ゲノム)が解読され、遺伝子を高速で読み解く装置「次世代シーケンサー」が登場。100種類以上の遺伝子を一気に調べ、患者の体内で起きている変異を突き止める「パネル検査」も実現しつつある。

     臓器別の治療から、遺伝子別の治療へ。東京大医科学研究所長の村上善則(60)は「がんと遺伝子の関係を明らかにすることで、人類はようやく、がんの追い詰め方を理解できるようになった」と話す。

     ◇原因究明も未承認薬の壁

     ただ、遺伝子検査が治療に直結するケースは、まだわずかだ。男性の主治医を務めた近畿大教授の中川和彦(61)は「検査で見つかる変異には、がんとの関連が不明なものが多い」と打ち明ける。

     原因となる変異が突き止められても、対応する薬が未承認で使えない場合も多い。15年以降、がんの遺伝子検査を250例以上行っている京都大病院(京都市)でも、実際に薬を使えた例は13%にとどまっている。

     京大教授の武藤学(51)は「薬が使えないとわかった時の患者の落胆は大きい。遺伝子検査の技術が進歩しても、普及させるには様々な課題を解決する必要がある」と指摘する。(敬称略)

     ◇中核病院など指定データ収集

     肺がんや乳がんでは特定の薬が効くかどうか調べるため、1種類の遺伝子について変異の有無をみる検査が保険適用されている。これに対し、100種類以上の遺伝子変異をまとめて調べ、最適のがん治療薬を選択する構想が「がんゲノム医療」だ。

     国は今年から体制整備を本格化。2~3月には、この医療をリードする中核拠点病院11か所と、連携する100病院を決定し、6月には全国の患者データを集めて一元的に管理する目的で、国立がん研究センター(東京都中央区)に「がんゲノム情報管理センター」を開設した。

     遺伝子検査は既に中核病院などで、一部に保険が利く「先進医療」や、臨床研究の形で行われている。国は来春にも、検査の一部を一般の保険診療に組み込み、全国に普及させたい考えだ。

     保険診療になれば検査を受ける人が増え、多くの遺伝子変異のデータが得られる。厚生労働省は「保険診療は、新たな変異の研究や、新薬の開発を進める狙いもある」としている。

    <遺伝子変異>

     細胞の核にある遺伝子はA(アデニン)、T(チミン)、G(グアニン)、C(シトシン)の4種類の塩基が規則正しく並んでいる。放射線や化学物質の影響を受けると、〈1〉CがTになるなど、塩基が別の塩基に置き換わる〈2〉塩基が一つ欠ける〈3〉まとまった配列が抜け落ちる――といった変化が起こることがある。これを遺伝子変異(突然変異)と呼ぶ。

     ◇日本人に合う薬開発を

    中釜斉/国立がん研究センター理事長

     日本のがん治療・がん研究の司令塔を担う国立がん研究センターの中釜斉理事長(62)に、がんゲノム医療の展望と課題を聞いた。(聞き手・冬木晶)

     「がんとはどういうものなのか」を理解しなければ、がん患者は救えない。原因となる遺伝子変異を見つけ、治療につなげる研究が始まった1990年代、私も米国で腎臓がんの関連遺伝子の研究に取り組んでいた。

     この30年間、世界中の研究者が、がんと遺伝子の関係を解き明かしてきた。わかってきたのは、がんは患者ごとに個性があり、効く薬にも個人差があるということ。がんゲノム医療とは、それぞれのがんの遺伝子変異に合った医療を提供することだ。

     現在は遺伝子検査を受けても、適した薬を使える患者は1~2割程度だが、研究段階では、治療効果が期待できる薬の候補がいくつも見つかっている。国が今年指定したがんゲノム医療の中核拠点病院と連携病院で早期に臨床試験(治験)を進め、将来は3~4割の患者で薬を使えるようにしたい。

     そのためには、全国から「がんゲノム情報管理センター」に集まってくる数十万人分のデータが、日本にとって大きな財産となる。特定の遺伝子変異を持つグループと、持たないグループを比較する治験を行えば、薬候補の効き目は格段に調べやすくなるだろう。

     国内の研究者と企業が協働し、日本発の創薬を進めたい。遺伝子変異の傾向は人種によって異なることもわかってきた。現在、薬の開発は欧米中心だが、日本人に合った新薬ができれば、遺伝子のタイプが近いアジアの人々にも有効な可能性が高く、アジア圏のがん対策に貢献できるだろう。

     遺伝子検査では、親から子へと遺伝し、将来、家族に発症するかもしれない病気の遺伝子変異が判明するケースもある。そうした場合、結果を知りたくない、あるいは、血縁者には知らせたくないと考える人もいる。検査結果とどのように向き合い、治療や予防に結びつけていくか、積極的に考えていきたい。

     なかがま・ひとし 1956年、鹿児島県生まれ。東京大医学部卒。米マサチューセッツ工科大研究員、国立がん研究センター研究所長などを経て16年から現職。日本癌(がん)学会理事長も務める。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180907-120-OYTAT50018

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    1. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(2) 変異を標的 イレッサの衝撃 =関西発 連載
      2018年9月14日5時0分

       「がん」という言葉には人を恐れさせる響きがある。嘔吐や脱毛を伴う厳しい闘病の末に亡くなる人がいる現実は「不治の病」を印象づけてきた。そのイメージが近年、変わりつつある。

       扉を開いたのは新型の抗がん剤「分子標的薬」だ。副作用が少なく、治療と仕事を両立させ、がんとともに生きる人も増えてきた。変革はまず、国内で最も死亡する患者が多い肺がんの領域で起きた。



       「10人に2人、劇的に効く人がいる。切れ味がこれまでの薬と全く違う」

       日本肺癌学会で長年、診療指針の作成を担う和歌山県立医大教授の山本信之(56)は2002年、肺がん初の分子標的薬として承認された「イレッサ」の効き目に驚いた。薬が合う患者では、がんがみるみる縮小し、痛みや胸水などの症状もすっと引いたからだ。

       肺がん細胞の表面には、増殖を促す信号を出す「EGFR」というたんぱく質がある。イレッサはEGFRの働きを抑える薬として開発されたが、非常によく効く人がいる一方で、効果のない患者も多く、その理由は不明だった。重症肺炎の副作用で亡くなる人が全国で報告され、訴訟にもなった。

       謎が解けたのは04年。「イレッサはEGFRの遺伝子が変異した人に効く」。米国の研究チームが、遺伝子変異とイレッサの関係を突き止めたのだ。

       「遺伝子の変異があり、そこが治療の標的になる。衝撃の新事実だった」と山本は言う。この発見を契機に、ゲノム(全遺伝情報)のデータを駆使して薬を開発する「ゲノム創薬」と、患者の遺伝子変異に合った薬を処方する「個別化医療」の流れが、一気に加速した。



       「あの頃は5年先のことなんて想像できなかった」

       フットサルFリーグ・湘南(神奈川)の久光重貴(37)は今夏、進行肺がんの闘病生活が5年を超えた。治療と競技を両立し、日々を大切に積み重ねている。

       進行期の肺がんの5年生存率は5%程度とされてきた。自分の病状をインターネットで調べた久光は「平均生存年2~3年」と知り、打ちのめされたが、そこから開き直った。「命の長さは自分で決める」。病気を公表し、「必ずピッチに戻る」と宣言した。

       イレッサを1年間服用後、新薬の治験(臨床試験)に参加。従来型の抗がん剤と新薬を交互に使って進行を抑え、今も体が動く限り、試合に出る。「『がん=死』だけじゃない。自分らしくいられることを示し、がん患者のイメージを変えたい」



       肺がんは依然として手ごわい。遺伝子を変異させて<進化>するため、分子標的薬も多くは1年ほどで効き目が落ちる。

       だが薬の開発も進み、EGFRの変異がある患者に限れば、進行肺がんの5年生存率は20%を超えた。「近い将来、きっといい薬が出るから治療を頑張ろう。前よりも確信を持って言える」と、山本は力を込める。(敬称略)

      <肺がん>

       国内で毎年約13万人が発症し、約8万人が亡くなる。早期に見つかれば手術や放射線治療などで完治も目指せるが、進行すると他の臓器へ転移し、治療は難しい。腺がん、扁平上皮がん、大細胞がん、小細胞がんに大別される。日本人の患者の6割は、分子標的薬がよく効くタイプの腺がんだが、たばこを吸う患者には薬が効きにくいタイプが多い。

       ◇希少がんでも新薬開発

       いい<標的>が見つかれば、効果の高い薬を開発できるのが分子標的薬の強みだ。イレッサの登場と相前後して、国内外で新薬の開発が急速に進んだ。

       2001年には欧米と日本で慢性骨髄性白血病の分子標的薬「グリベック」が承認され、たちまち従来型の抗がん剤やインターフェロンに取って代わった。この薬は、「融合遺伝子」という特殊な変異が原因で白血病化した骨髄の造血幹細胞を狙い撃ちする。

       07年には国立がん研究センター研究所長、間野博行(59)が、肺腺がんの一部でも融合遺伝子を発見。細胞の増殖に関わる「ALK」という遺伝子が別の遺伝子と一体化し、がんの原因となっていた。この変異を持つがんの増殖を抑える化合物も見つかった。

       ALK融合遺伝子が原因のがんは、肺腺がん全体の4%に過ぎない。製薬会社は通常、市場の小さな薬の開発には消極的だが、この時は違っていた。11、12年には米国と日本で相次いで新薬「ザーコリ」が承認され、希少な病気に対する創薬のモデルケースとなった。

       12年には同研究所分野長の河野隆志(52)らが、遺伝子を高速で解読する「次世代シーケンサー」を使って、肺がんを起こす「RET融合遺伝子」を発見し、間野に続いた。

       ALKは子供の悪性リンパ腫、RETは甲状腺がんなど、同じ遺伝子に起きた変異が別のがんの原因にもなっている。原因遺伝子が同一なら、同じ薬で治療できる可能性がある。河野は「将来はALKがんやRETがんなどと呼び、変異した遺伝子別に薬が承認される日が来るのでは」と話す。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180916-120-OYTAT50000

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    2. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(3) 免疫でがん攻撃新薬誕生 =関西発 連載
      2018年9月21日5時0分

       体に元々備わっている免疫の力でがんを治す――。そんな治療を可能にした薬が日本で誕生し、世界の注目を集めている。開発に大きく貢献したのは約30年前、偶然発見された一つの遺伝子だった。



       「自分が見つけた遺伝子が、がんの治療に役立つとは思いもしなかった」と、奈良先端科学技術大学院大准教授、石田靖雅(57)は振り返る。

       1991年、京都大特別教授、本庶佑(76)の研究室で助手を務めていた石田は、免疫に関わる白血球の一種・T細胞で未知の遺伝子を発見。「PD―1」と名付け、翌年に論文発表した。

       だが、この遺伝子が何をしているのか石田にはわからなかった。「T細胞が死ぬ時に見つかるので、てっきり細胞の死に関わる遺伝子だと思っていた」。PDという名前は、不要になった細胞が死ぬ現象を指す英語から取ったという。

       本庶らがPD―1遺伝子とがんの関係を明らかにしたのは2000年以降。T細胞の表面に免疫を抑えるブレーキ分子を作り、がん細胞は、このブレーキを<操作>してT細胞の動きを止めていた。

       ブレーキを外せばT細胞はがんを攻撃する。この仕組みを利用して、小野薬品工業(大阪市)などが開発した薬がオプジーボだ。国内では14年、皮膚がんで承認され、肺がんや胃がんなどにも適応が広がった。



       「オプジーボができるまで、がん免疫療法は信用されず、長い冬の時代が続いていた」。日本がん免疫学会理事長で慶応大教授の河上裕(62)は、そう証言する。

       ウイルスなどから体を守る免疫が、体内にできるがんにも働くという仮説は1950年代、豪州の免疫学者が提唱。80年代には免疫を刺激する物質を投与したり、血液中の免疫細胞を体外で活性化させて体内に戻したりする治療法が試されたが、効果は、ごく一部のがんに限られていた。

       オプジーボによって状況は一変した。九州大教授の中西洋一(64)は、初めて肺がん患者に投与した時の様子が忘れられないという。「治療法がなくなった末期の肺がん患者で、腫瘍がほとんど消えた。非常に驚き、うれしさもこみ上げた」

       2016年には、ほぼ同じ仕組みで効く新薬「キイトルーダ」も承認され、治療の選択肢が増えた。「現在は免疫療法と、抗がん剤や放射線治療などを組み合わせる研究が進んでいる。患者ごとに最適な治療法を見つけ、長期の生存を目指せるようになってきた」。中西は期待を込める。



       だが、オプジーボにも弱点はある。治療効果が出る患者の割合が少ないことだ。肺がんでは2割前後。なぜ患者によって効き方が違うのか、今もわからない。

       カギを握るのは、やはりゲノム(全遺伝情報)。遺伝子検査の膨大なデータを解析すれば、オプジーボが効く患者を見分ける手がかりが得られると期待されている。「100%見分けるのは無理でも、6割的中すれば、ずっと効果的な治療ができる」と中西は言う。

       一方で、国内ではオプジーボに続くがん免疫療法の研究は停滞気味だ。この分野の研究予算が、米国に比べて「3桁は少ない」とする専門家もいる。

       がんと遺伝子の関係に詳しい京都大教授の小川誠司(56)は「がん患者の組織の遺伝子を解析できる研究機関や人材が限られている。がん免疫療法を本気で発展させるには、全国的な研究体制の整備が不可欠だ」と訴える。(敬称略)

      <オプジーボ>

       国内では皮膚、肺、腎臓、胃など7種類のがんで承認されている。遺伝子組み換えや細胞培養などの技術を駆使して製造するバイオ医薬品(生物学的製剤)。当初は、肺がん患者1人あたり年間約3500万円かかっていたが、適応の広がりを受けて薬価が見直された。今年8月には3度目の引き下げが決まり、11月から約1090万円になる見通し。

       ◇遺伝子を加え、効力アップ

       T細胞の遺伝子を操作し、がんへの攻撃力を高める治療法も登場した。「CAR―Tカーティー療法」と呼ばれ、小児に多い血液のがん・急性リンパ性白血病を中心に広がりつつある。

       患者の血液からT細胞を取り出して人工的な遺伝子を加え、がん細胞表面のたんぱく質を<目印>として見分けることができる分子「CAR」を備えたCAR―T細胞を作製。この細胞を大量に増やして患者の体内に戻すと、がん細胞を一斉に攻撃する。

       2010年以降、海外で臨床試験(治験)が本格化した。再発後の急性リンパ性白血病患者らの8~9割で、がん細胞がほとんど消える成果が報告されている。

       CAR―T細胞の作製には人に感染するウイルスを使用し、厳密に管理された特別な施設が必要。このため1回の治療に5000万円以上の費用がかかるのが課題だ。

       名古屋大教授の高橋義行(51)らは、ウイルスの代わりに安全な酵素を使う新手法を考案した。「より多くの人が治療を受けられるようにしたい」と、1回数百万円での実現を目指す。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180922-120-OYTAT50004

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    3. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(4)遺伝性のがん研究加速 =関西発 連載
      2018年9月28日5時0分

       がんの原因となる遺伝子は、親から子へ受け継がれる場合もある。例えば日本人女性の11人に1人が患う乳がんは、患者の3~5%に、生まれつきBRCAという遺伝子の変異がある。このような「遺伝するがん」にも治療の道が開かれてきた。



       「いつか治療に結びついてほしいと願いながらDNAと向き合ってきた」。東京医科歯科大教授の三木義男(61)は、がんの遺伝子研究を志して渡米した27年前を振り返る。

       兵庫医大の外科医だった30代の時、腸に良性腫瘍が多発する「家族性大腸腺腫症」の患者を診て、遺伝子と病気の関係に注目。遺伝情報解析の権威として知られる米シカゴ大名誉教授、中村祐輔(65)と出会い、この病気の原因遺伝子を突き止める研究に関わったことが、基礎研究の道へ転じる契機となった。

       1991年に米国・ユタ大で家族性の乳がんの研究を始めた。がん患者が多い10家系の人から血液の提供を受け、DNAを抽出して原因遺伝子を探す実験に没頭した。

       3年後、三木はこれらの家系に特有の変異を起こした遺伝子を発見。乳がんを意味する英語から「BRCA1」と命名された。翌年には別の研究者が「BRCA2」を見つけ、がんと遺伝子の関係を探る研究が一気に加速した。



       BRCA遺伝子は、紫外線や化学物質などの刺激で傷ついたDNAを修復する酵素を作る。この遺伝子自体に変異があるとDNAの傷が増え、がん化しやすくなる。こうした仕組みがわかってくると、米国では遺伝子変異の検査が進み、乳房や卵巣の予防切除手術が普及した。

       一方、日本の医療界の反応は鈍く、国民の関心も低かった。「遺伝病は怖い、触れにくいという負のイメージに縛られ、対策が遅れた」と三木は分析する。

       2013年、米紙に「私の医学的選択」と題するコラムが掲載された。筆者は女優アンジェリーナ・ジョリー(43)。BRCA遺伝子の変異と両乳房の予防切除を公表した記事は日本でも話題になり、病気への理解が急速に広まった。

       14年には欧米で、遺伝子変異を逆手に取った新薬「リムパーザ」が登場。DNAの傷をうまく修復できない患者に、さらにDNAの修復を妨げる薬を投与すると、相乗効果でがん細胞が死滅する仕組みで、「合成致死療法」と呼ばれる。日本でも今年承認された。

       日本乳がん学会は今年、卵巣と乳房の予防切除を、標準治療に位置付けた。



       「遺伝するがん」と向き合う人も増えてきた。近畿在住の女性(59)は母方の家系にがんが多く、自身も3年前に乳がんを発症。遺伝子検査でBRCA2の変異がわかり、今春、卵巣を予防切除した。

       「重いね」。姉と一緒に病歴を家系図に書き込み、思い悩んだ。変異が親から子へ遺伝する確率は50%。姉妹で相談し、親族に事実を伝えようと決めた。仮に変異があっても打つ手はある。大切な人が何も知らず、命を危険にさらす事態だけは避けたい。

       「私の検査がきっかけで、誰かのがんを防ぎ、命を守ることができればいい。この選択に後悔はありません」(敬称略)

      <BRCA> 遺伝性乳がん・卵巣がんの発症に関わる遺伝子。変異があると乳がんと卵巣がんの両方になりやすい「1」と、膵臓(すいぞう)がんや男性の乳がん、前立腺がんの原因にもなる「2」がある。アンジェリーナ・ジョリーはBRCA1遺伝子に変異が見つかり、87%の確率で乳がん、50%の確率で卵巣がんになると診断された。

       ◇世代超え患者支える

       遺伝性のがん患者の相談を受ける国内初の専門外来は1991年、福島県郡山市の「星総合病院」に開設された。院長の野水整ただし(65)は「過度に恐れず正しい知識を持てば、予防と早期発見に役立つ」と強調する。

       野水は駆け出し時代の80年、ある大腸がんの患者の血縁者で同じがんが多いことに気付き、遺伝の影響を疑った。日本の医学書には記載がなかったが、海外の文献を探すと、米国の医師ヘンリー・リンチ(90)が72年、論文で「遺伝性のがん」の存在を指摘していた。大腸がんの2~4%を占め、他の臓器でも発症するこの病気は、後に「リンチ症候群」と命名された。

       90年、オランダで開かれた、この病気の診断基準を決める国際会議に出席。英国の遺伝カウンセリングの試みを知り、帰国後、専門外来の設置へ動いた。

       これまでに約500人の家系図を作り、診療に役立ててきた。患者から「『検査を受けなさい』という父の遺言で命拾いした。先生のおかげ」と感謝されたことも。最初の患者はその後、2度がんになったが、約40年たった今も健在だ。

       遺伝性の腫瘍は現在、約40種類が知られている。日本家族性腫瘍学会は近年、大幅に会員数を増やしている。「ようやく時代が追いついてきた」と野水。命を未来へつなぐ手助けを、これからも続けていく。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181002-120-OYTAT50018

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    4. [平成時代 DNAの30年] 進化するがん細胞に対抗 =関西発 連載
      2018年10月12日5時0分

       がんの手ごわさは、その変幻自在な性質にある。がん細胞を狙い撃ちして治療効果を発揮する分子標的薬にも1~2年で耐性を獲得し、再発する。こうしたがん細胞の<進化>に対抗できる次世代の薬として期待されているのが「核酸医薬」。遺伝子の機能に直接、働きかける薬だ。

       「ほんの少量の投与で、がん細胞が死ぬとは思わなかった。これが核酸の威力か」。国立がん研究センター研究所プロジェクトリーダーの落谷孝広(61)は、臨床試験(治験)の結果に驚きを隠せない。

       患者に投与したのは、DNAと似たRNA(リボ核酸)という物質だ。従来のがん治療薬が、がん細胞にある原因たんぱく質に作用して治療効果を発揮するのに対し、核酸医薬は、原因たんぱく質そのものをできなくする。

       チームは2004年、乳がん患者の細胞で抗がん剤を効かなくしている遺伝子を発見。この遺伝子の働きを抑えるRNAの人工合成にも成功した。

       治験は15年6月に開始。乳がんが再発・転移した44~57歳の女性5人の患部に人工RNAを投与した。治療効果を期待できる量の4分の1にとどめたが、それでも5人のうち4人で、がん細胞が一部死んでいるのを確認。副作用は認められなかったといい、「進化するがん細胞にも、鍵を握る遺伝子をたたけば対抗できる。核酸医薬は、それが可能だ」と落谷は強調する。



       RNAで遺伝子を操り、がんを治すという発想の原点は、1998年に米スタンフォード大教授アンドリュー・ファイア(59)らが発見した「RNA干渉」という現象だ。

       細胞内のRNAはDNAの遺伝情報を写し取り、生命活動の源となるたんぱく質が作られる場所へ伝える伝令(メッセンジャー)の役割を果たしている。ファイアらは、このRNAに別のRNAの断片がくっつくと切断され、たんぱく質ができなくなることを発見。2006年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。

       RNA断片は簡単に合成できる。課題は体内ですぐに分解され、がん細胞の中まで届きにくいことだ。そこで治験では、バイオ企業「スリー・ディー・マトリックス」(東京都)が開発した、アミノ酸を使った物質を応用。合成したRNA断片を吸着させて投与すると、分解までに時間がかかり、効果を発揮できることを確かめた。



       体内では、このように遺伝子の働きを止めたり、逆に促したりするRNA断片が無数に作られていることもわかってきた。「マイクロRNA」と呼ばれ、人では2500種類以上が確認されている。1種類のマイクロRNAが数百個もの遺伝子をコントロールしているらしい。

       広島大教授の田原栄俊(53)は11年、体内で作られるマイクロRNAの中から、がん細胞の増殖を抑えるものを見つけたと発表。核酸医薬として実用化する計画を進める。

       田原は「体内に元々ある、がんを抑えるマイクロRNAを増やして補充すれば、大きな副作用もなく、がんを治せるはず。全く新しいがん治療薬になる」と力を込める。(敬称略)

      <RNA(リボ核酸)>

       DNA(デオキシリボ核酸)とともに、遺伝情報を伝える役割を持つ鎖状の分子。DNAの方が構造的に安定しており、主に遺伝情報を保存。RNAはその情報を運び、たんぱく質を合成する。生物の細胞にはDNAとRNAの両方が存在するが、ウイルスにはRNAしか持たない種類も多い。

       ◇筋ジス分野で国内治験

       核酸医薬にはRNA干渉以外のメカニズムを使ったものも、米国などで開発が進んでいる。

       2008年に日本でも承認された目の難病・加齢黄斑変性症の治療薬「マクジェン」は、眼球内に人工RNAを注射して病気の原因たんぱく質に結合させ、網膜を傷つける血管の伸長を抑える。

       17年には主に乳幼児期に発症する「脊髄性筋萎縮いしゅく症」の治療薬「スピンラザ」が、国内申請から7か月でスピード承認された。先天性の遺伝子変異が原因で、根本的な治療法がなかったが、正常なたんぱく質の合成を促すスピンラザの高い治療効果が認められた。

       国内では全身の筋力が低下する筋ジストロフィーの分野で、国立精神・神経医療研究センターなどの二つのチームが、核酸医薬の治験を進めている。

       がんの核酸医薬は海外を含め、承認されたものはない。日本核酸医薬学会長を務める九州大教授の佐々木茂貴(63)は「米国ではベンチャー企業による開発が進んでいるが、日本も巻き返しが十分可能だ」と話す。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181012-120-OYTAT50007

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    5. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(6)C型肝炎根絶へ決定打 =関西発 連載

      2018年10月19日5時0分
       肝臓がんの原因の6割を占めるC型肝炎ウイルス。30年前に発見されるまで正体不明の病原体だったが、今や制圧の一歩手前だ。決定打となったのは2015年に承認された新薬ハーボニー。「核酸アナログ製剤」という成分を含み、3か月服用するとウイルスが体内から消える。



       「国が対策を徹底すれば、あと2年でC型肝炎を根絶できる」。千葉大や東大で肝炎を研究し、ハーボニーの国内臨床試験(治験)を実現させた山梨県立病院機構理事長の小俣政男(73)は言い切る。  核酸アナログ製剤のアナログとは「類似の」という意味。DNAなどと似た構造の化合物だ。ウイルスは人の細胞に感染すると、自らの遺伝子を複製し、必要なたんぱく質を合成して新しいウイルスを作り出す。核酸アナログ製剤は、その遺伝子の中に入り込み、複製を途中で止めてしまう。  こうした薬は2000年以降、B型肝炎ウイルスやヒト免疫不全ウイルス(HIV)の薬として登場し、病気の進行を抑える高い効果を示した。  ウイルスの構造が違うC型肝炎では開発が遅れていたが、早くから分子生物学の手法を取り入れ、B型肝炎の研究で世界から注目される成果を上げてきた小俣は「核酸アナログ製剤ができれば、C型は治せる」と確信。09年、旧知の米国人研究者から「完成した」との情報を得て、薬の権利を持つ米製薬会社の幹部と交渉し、日本での早期の治験実施が決まった。  ハーボニーは「ソホスブビル」という核酸アナログ製剤に、たんぱく質の働きを阻害する「レジパスビル」という成分を加え、ウイルスを<挟み撃ち>にする。13~14年の治験で157人に投与した結果、ウイルス除去率100%を達成した。



       C型肝炎は長い間、原因ウイルスも感染経路もわからず、肝硬変、肝臓がんへと着実に進行する「謎の肝炎」だった。  1988年に米国でウイルスが発見されると、輸血や注射針の使い回しなどの医療行為が感染を拡大させたことが判明。C型肝炎は「医原病」と言われるようになる。  治療の中心は、抗ウイルス作用があるインターフェロン注射。発熱や頭痛、全身の倦怠感などの重い副作用が出た。うつになり、患者が自殺する悲劇も起きた。  甲府市のA子さん(71)は、93年に感染がわかり、当時の主治医に「肝炎は治らない」と告げられた。インターフェロンの副作用に耐えられず、その後、肝硬変まで進行した。



       新薬は治療の現場を一変させた。副作用はインターフェロンよりはるかに軽く、2015年の発売から3年で15万人以上に使われた。A子さんも15年にハーボニーを服用。ウイルスが消えて炎症が治まり、肝臓の状態も徐々に改善しつつある。「ウイルスとさよならできて身も心も軽くなった」と笑う。  ただ、感染期間が長かった人は治療後も発がんの可能性が残る。「肝臓、そして全身を診て、長寿を支えていきたい」と小俣は語る。  世界保健機関(WHO)は2030年を肝炎撲滅の目標に掲げる。C型の感染者は世界に推定7100万人、国内にもかつて200万人いたが、新薬の登場で出口が見えてきた。  一方、B型の感染者は世界で2億5000万人以上、国内にも今なお100万人以上いる。ウイルスが細胞の核に入り込むため、核酸アナログ製剤をもってしても完全除去は難しい。新たな創薬に期待が集まる。(敬称略)

       <ハーボニー>  C型肝炎ウイルスのうち、日本人感染者の大半を占めるタイプに有効な飲み薬。薬価は当初1錠約8万円だったが、現在は約5万5000円。患者の負担を軽減するため、国が費用の大半を助成している。昨年、奈良県の薬局で偽造品が販売されていたことがわかり、問題になった。


       ◇生涯に一度は検査を

       C型肝炎ウイルスは、いつから日本に存在するのか。国立国際医療研究センター研究所の溝上雅史(70)=写真=らが国内で検出されたウイルスの遺伝子を調べた結果、1800年代後半らしいとわかった。溝上は文献などを踏まえ、「西洋医学とともに国内に侵入した」と分析する。

       その後、感染拡大の一因となったのが、山梨、広島、福岡、佐賀などで流行し、1922年から国策で行われた寄生虫「日本住血吸虫」の対策。当時の注射器は使い捨てではなく、ウイルスに汚染された器具が何度も使われた。住血吸虫は駆除されたが、佐賀や福岡は、今も肝がんの死亡率が高い。

       64年、ライシャワー米駐日大使が暴漢に刺され、その際の輸血で肝炎を発症した。この事件を契機に、国は安全な血液の確保に着手。売血を禁止して献血制度の整備を進めたが、各種の血液製剤への対策は遅れ、薬害C型肝炎問題が起きた。

       近年はピアスの穴開けや入れ墨、薬物使用で感染する若者が目立つといい、溝上は「生涯に一度は肝炎検査を」と呼びかける。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181022-120-OYTAT50011

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    6. 「C型肝炎ウイルス」ねぇ…

      >現在大阪大学微生物病研究所教授としてC型肝炎ウイルスの研究に従事している松浦氏は、北大時代 インフルエンザ研究グループの一員 として、ミンクにブタや鳥のインフルエンザを感染させる実験に明け暮れていたのである
      https://www.google.co.jp/search?q=%E6%9D%BE%E6%B5%A6+%EF%BC%A3%E5%9E%8B%E8%82%9D%E7%82%8E%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%81%AB%E3%83%96%E3%82%BF%E3%82%84%E9%B3%A5%E3%81%AE%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6%E3%82%92%E6%84%9F%E6%9F%93%E3%81%95%E3%81%9B%E3%82%8B%E5%AE%9F%E9%A8%93

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    7. https://www.google.co.jp/search?q=%E6%9D%BE%E6%B5%A6%E5%96%84%E6%B2%BB+C%E5%9E%8B%E8%82%9D%E7%82%8E%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%81%AB%E3%83%96%E3%82%BF%E3%82%84%E9%B3%A5%E3%81%AE%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6%E3%82%92%E6%84%9F%E6%9F%93%E3%81%95%E3%81%9B%E3%82%8B%E5%AE%9F%E9%A8%93

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    8. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(7) エイズ「2030年終結」挑む =関西発 連載
      2018年10月26日5時0分

       20世紀後半、突如として人類社会に広がり、「死の病」と恐れられたエイズ(AIDS=後天性免疫不全症候群)。その後、発症を抑える薬が開発されたが、原因ウイルスのHIV(ヒト免疫不全ウイルス)を体内から消し去ることは出来ず、感染者は増え続けている。国連が「エイズの流行終結」の目標年として掲げる2030年に向け、地道な研究が続く。カギを握るのは、やはり遺伝子だ。



       「母国のエイズ患者に貢献できる日が近づいた。新しい治療法を届けたい」。4年前にインドネシアから来日し、神戸大名谷キャンパス(神戸市須磨区)でHIV研究に取り組む研究員のユディル・オフィンニ(26)は意気込む。

       インドネシアではHIV感染者が爆発的に増えている。飛び級でインドネシア大医学部に進学し、19歳で医師免許を得たオフィンニは、首都ジャカルタの病院で1日50人以上のエイズ患者を診察し、次々に亡くなっていく現状を目の当たりにした。

       現在の治療の中心は1990年代後半に始まった多剤併用療法。通常、ウイルスの増殖を抑える「核酸アナログ製剤」など3~4種類の薬を毎日服用する。薬を飲むのをやめると、やがて発症する。

       「発症を抑えるだけでは駄目だ。根治させる方法はないか」。オフィンニは、生物のゲノム(全遺伝情報)を簡単に操作できるゲノム編集の最新技術「クリスパー・キャス9」に着目した。



       HIVは人の免疫細胞に感染すると、核にある人のDNAの中に遺伝子が入り込み、新たなウイルスを作りだす。こうなると今の薬では除去できないが、ゲノム編集でHIV遺伝子だけを切断して壊せば、完治できるかもしれない。

       オフィンニらは、HIVを感染させた人の培養細胞を使って実験。HIV遺伝子のうち、増殖に関わる二つを同時に破壊すると、ウイルスの量が100分の1以下に低下することを発見し、今年5月、英科学誌に論文を発表した。

       しかし、実際の治療への応用は簡単ではない。ウイルスが感染した細胞は血流に乗って全身に散らばり、その数は数千~数千万個。それら全てにゲノム編集を安全に行う技術が、まだ開発されていないからだ。

       オフィンニを指導する神戸大教授の亀岡正典(51)は「HIVは薬剤耐性を持ちやすく、油断すると使える薬がなくなるが、ゲノム編集を治療に応用できれば、その心配がない。薬を一生飲み続ける必要もなくなり、重要な選択肢になる可能性がある」と強調する。



       HIVが感染するのは人のほか、類人猿のチンパンジーとゴリラだけ。動物実験が難しく、研究を遅らせる一因になっていた。

       京都大ウイルス・再生医科学研究所長の小柳義夫(61)=写真=らは、人の免疫細胞を持つ特殊なマウスを作製した。このマウスにHIVを感染させて、体内で起きる変化を遺伝子レベルで研究し、新たな治療法の開発につなげる狙いだ。

       大学院生だった1985年、国内初の感染者を特定した経験を持つ小柳は、「HIV感染に反応している人の遺伝子を調べ尽くせば、がんなどの分野の既存薬の中から、エイズにも有効なものを見いだせるかもしれない。最新技術を駆使して決定打につなげたい」と話す。(敬称略)

       <HIV(ヒト免疫不全ウイルス)>

       免疫の司令塔役の白血球「ヘルパーT細胞」などに感染し、細胞を内側から破壊するウイルス。ヘルパーT細胞が減少すると、体は様々な病原体に対して無力になり、エイズを発症する。血液や体液を介して感染が広がる。

       エイズという病気が最初にわかったのは1981年の米国。83年にはHIVの存在が確認され、発見したフランスのフランソワーズ・バレシヌシら2人は、後にノーベル生理学・医学賞を受賞した。

       国内では、HIVが混入した非加熱血液製剤によって血友病患者ら1400人以上が感染。89年に大阪、東京両地裁に起こされた薬害エイズ訴訟は96年、国と製薬会社が責任を認め、和解が成立した。

       性交渉のほか、出産時などに母子感染することもある。国連合同エイズ計画(UNAIDS)によると、世界の感染者は年々増加し、2017年現在、3690万人。亡くなった人を含むと、これまでに世界中で7730万人が感染したという。

       欧米の先進国では新たな感染者数は減少傾向だが、日本では毎年、新たに1500人前後の感染者・エイズ患者が見つかっており、昨年末現在の累積で2万8832人。治療には1人あたり月15万~20万円かかるとされ、公的な支援制度がある。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181101-120-OYTAT50020

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    9. [平成時代 DNAの30年] 「治す」(8) 難病解明にiPS駆使 =関西発 連載
      2018年11月2日5時0分

       全身に慢性的な炎症を抱え、徐々に体力が落ちていく難病「中條・西村症候群」は、国内の患者が関西の十数人だけという極めて希少な病気だ。約80年前に報告されながら、近年まで正式な病名もつかず原因不明とされ、根本的な治療法はない。しかし今、最新の遺伝子解析やiPS細胞(人工多能性幹細胞)の技術が、病態解明や創薬への道を開きつつある。

       ◇

       和歌山市で2人の幼子を育てる患者の女性(39)は、小柄で腕が細く、手にも力が入らない。子どもを抱っこすることはおろか、ペットボトルのふたを外すことも難しいが、「この子たちが成人するまでは生きたい。夢と思っていたことが、夢でなくなるかもしれない」と表情は明るい。

       女性の母親(68)が、3600グラムの元気な赤ちゃんだった娘の異変に気付いたのは、生後半年を迎えた1980年の春先だった。手足に発疹ができて39度以上の高熱を繰り返し、地元の病院では原因がわからなかった。

       小学生になるとつま先立ちで歩くようになり、医師の指導で、アキレス腱を伸ばす器具をつけた靴を履いた。19歳で関西の大学に進学すると歩けないほどの関節痛に襲われ、将来への不安を抱えながら、炎症を抑える薬を服用する毎日が続いた。



       「遺伝子を調べれば原因がわかるかもしれない」。2006年、京都大から和歌山県立医科大へ赴任した金澤伸雄(48)が女性に提案した。同じ症状の患者が同県や大阪府南部にもおり、遺伝性の病気ではないかという話が、一部の研究者の間で知られていたからだ。

       「できることはなんでもやりたい」と応じた女性や血縁者から血液の提供を受けた金澤は、長崎大と共同でDNA配列を解読。3年かけて詳細に解析し、この病気に特有の遺伝子変異を突き止めた。細胞内で不要なたんぱく質を分解する酵素に関係する「PSMB8」という遺伝子だった。

       女性は、両親から一組ずつ受け継いだ遺伝子に偶然、同じ変異があった。このため酵素がうまく働かず、不要なたんぱく質が全身の細胞にたまり、炎症を起こしている可能性が高いことがわかった。他の患者でも同じ遺伝子変異が確認された。

       患者の数が限られているのは、何世代も前に一人の先祖で起きた突然変異が一部の地域で受け継がれたためとみられる。女性の母親は「原因がはっきりしない間は、親として申し訳ないという思いにさいなまれ続けてきた。真っ暗なトンネルの先に、やっと光が見えたと感じた」と振り返る。



       金澤は、すぐにiPS細胞を研究している京大時代の仲間に声をかけた。

       この病気は全身の脂肪や筋肉が徐々に落ち、やがて呼吸障害や心機能の低下などの重篤な症状につながるケースが多い。患者からiPS細胞を作れば、試験管の中で病気の状態を再現でき、治療薬の開発に役立つ。

       女性の皮膚細胞からiPS細胞を作り、血液の細胞に変化させた金澤らは、この細胞が健康な人より多い炎症物質を作ることを突き止め、今年5月、米科学誌に論文を発表。既存のリウマチ治療薬などを加えると、炎症物質の放出が抑えられることもわかった。

       現在、この女性を含め4人の患者を診る金澤は「さらに研究を進め、進行を止める薬を見つけ出したい」と決意を語る。(敬称略、第3部終わり。諏訪智史、佐々木栄、冬木晶が担当しました)

       <中條・西村症候群>

       全身で炎症が起こる、極めてまれな遺伝性の病気。進行すると30~40歳代で死亡することがある。1939年に東北帝国大助手(当時)の中條敦が初めて報告し、50年には和歌山県立医科大助教授(同)だった西村長応ながおが県内の複数の症例を紹介していた。原因遺伝子の特定を機に、2009年に命名された。

       ◇「既存」使い治験

       iPS細胞の臨床応用では、病気などで傷んだ組織を新しい細胞で補う「再生医療」が注目を集める一方で、今回のように病気の状態を再現し、治療効果があるものを既存の薬や化合物の中から見いだす「創薬」への活用も進んでいる。

       従来の新薬開発では、まず動物実験で治療効果などを確かめ、その後、大勢の患者を募って臨床試験(治験)を行う。動物では効果があっても、治験で人に効かないとわかるケースも多く、一つの薬ができるまでには約1000億円かかるとされる。このため、製薬会社は患者が少ない難病の治療薬開発には消極的だ。

       iPS細胞を活用すれば、開発初期から人の細胞で効果を探ることができ、有望なものを効率よく絞り込める。京都大は昨年9月、筋肉が骨に変わる難病「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」の薬の治験を始めた。慶応大も今年5月、遺伝性難聴の薬の治験を開始。どちらも免疫抑制剤として既に使用され、安全性が確認されている同じ薬だ。

       全身の筋肉が衰える筋萎縮いしゅく性側索硬化症(ALS)や神経難病のパーキンソン病などでも、iPS細胞で病気の状態を再現することに成功している。
      http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181106-120-OYTAT50003

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  37. 乳がん手術後の生存率 23の遺伝子関係か 九州大グループ
    2018年9月27日 19時07分

    乳がんの手術で摘出したがん細胞の遺伝子を人工知能=AIを使って解析したところ、手術後の生存率には23の遺伝子が関係していると見られることを九州大学のグループが発見し、詳しいメカニズムを解明して新たな治療法の開発にも役立てたいとしていましす。

    研究を行ったのは九州大学生体防御医学研究所の中山敬一主幹教授らのグループです。

    グループは海外のデータベースに登録されている乳がんで亡くなった患者、およそ7000人について、がん細胞の中で働く184の遺伝子と手術後の生存率の関係をAIを使って解析しました。

    その結果、このうち23の遺伝子の働きの組み合わせが手術後の生存率に関わっていると見られることがわかったということです。

    比較的、進行したがんでも、長期間にわたって高い生存率を保つことに関係していると見られる遺伝子の組み合わせもあったということです。

    グループではこれらの遺伝子を調べることで生存率を予測できる可能性があるとしていて、メカニズムを解明して新たな治療法の開発にも役立てたいとしています。

    中山主幹教授は「いずれの遺伝子もこれまで乳がんとの関わりは知られていなかったもので、がんとは何か理解するための大きな一歩になるはずだ」と話していました。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180927/k10011646921000.html

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    1. 「中山敬一」
      https://koibito2.blogspot.com/search?q=%E4%B8%AD%E5%B1%B1%E6%95%AC%E4%B8%80

      日本分子生物学会 研究倫理委員会
      若手教育問題ワーキンググループ 最終答申
      「科学的不正を防止するための若手教育への方策について」
      2008年4月30日

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    2. 遺伝子マジシャンたちの華麗なるテク(笑)。

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  38. 「日本癌学会」始まる 高額医療費めぐり討論
    2018年9月28日 4時22分

    全国のがんの研究者や専門医などが集まって開催される「日本癌学会」が大阪で始まり、初日の27日は、高額になるがんの医療費について話し合うシンポジウムなどが開かれました。

    日本癌学会は全国のがんの研究者や専門医などおよそ6500人が参加して大阪・北区で始まりました。

    初日の27日は基調講演やシンポジウムなどが開かれ、このうち、がんの医療費について考えるシンポジウムには、医療や製薬業界、それに患者団体などの代表がパネリストとして参加しました。

    はじめに国立がん研究センターの中釜斉理事長が「新たな治療法が登場し、がんの医療費はさらに増えるとみられる。今の保険制度で続けられるのか議論が必要だ」と現状を話しました。

    このあと討論が行われ、医学会の代表が「拠点となる病院と地域の医師が連携を強めることで治療の効率がよくなり、医療費の削減につながるのではないか」と提言しました。

    また、患者団体の代表は「どこに行けば新しい治療が受けられるのか、患者に情報が届いていない」と発言し、患者に必要な治療を届ける努力を同時に進めることの大切さも訴えていました。

    さらに、参加者から社会全体での議論がもっと必要だとする意見も出され、会場の人たちはメモを取るなどしながら熱心に聞いていました。

    日本癌学会は29日まで開かれ、2300余りの最新の研究成果の発表や講演などが行われることになっています。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180928/k10011647301000.html

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    1. いろんな「がん」疾患を開発しなきゃ、いろんな「がん」治療も百花繚乱にはならんからなあ…

      「治す」ことが目的なのか手段なのかわからん世界になっている。

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  39. ノーベル賞「オプジーボ使いたい」病院に問い合わせ殺到
    2018年10月4日 18時14分

    ことしのノーベル医学・生理学賞に京都大学特別教授の本庶佑さんが選ばれたあと、病院のがん相談窓口などには受賞理由となったがんの治療薬を使いたいという問い合わせが多くなっていて、スタッフは、保険診療となるのは胃がんや肺がんなど特定のがんのうち一定の条件の患者に限られることなどを説明しています。

    全国にあるがんの拠点病院には、患者や家族から治療などの相談に応じる窓口が設けられています。

    このうち東京 中央区の国立がん研究センター中央病院の相談窓口では、ノーベル医学・生理学賞の発表があった今月1日以降、寄せられる相談の8割以上が本庶さんの受賞理由となったがんの治療薬、オプジーボに関するものだということです。

    多くは、がん患者が「自分もオプジーボを使いたいがどうすればよいか」というもので、スタッフはがんの状態などを聞き取りながら「オプジーボの投与で保険診療となるのは、皮膚がんのうちの悪性黒色腫のほか、胃がんや肺がんの一種など特定のがんで、手術ができなかったり、再発や転移したりした患者などに限られる」と説明していました。

    医療機関の中には、有効性が科学的に証明されていない免疫療法を行っているところもあり、相談窓口では、手術や抗がん剤など標準的な治療の選択肢がなくなり、自由診療の免疫療法を検討するときは、公的制度に基づく臨床試験などを熟知したがん拠点病院の医師にセカンドオピニオンを求めるよう呼びかけています。

    国立がん研究センターがん対策情報センターの若尾文彦センター長は「オプジーボにも副作用のおそれはあるほか、効果が出るのは投与した患者の2割から3割で、誰にでも効果があるものではない。治療法の選択は信頼できるがんの専門医とよく相談することが重要だ」と話していました。
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181004/k10011658361000.html

    https://koibito2.blogspot.com/2018/10/blog-post.html?showComment=1538645837920#c1041642924949646

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  40. 最先端がん治療 講演
    2018年10月6日15時0分

     市民向けイベント「がん撲滅サミット」が11月18日午後1時から、東京・有明の東京ビッグサイトで開かれる。医師を中心に官民挙げて、がん患者の死亡率減少を目指す取り組みで、今年で4回目。

     シカゴ大名誉教授でがん研究会がんプレシジョン医療研究センター所長の中村祐輔氏や、がん研有明病院名誉院長の山口俊晴氏らが登壇。個別化医療や免疫療法など最先端のがん治療を中心に講演する。がん専門医ら約10人が来場者の質問に答えるコーナー「公開セカンドオピニオン」も設けられる。

     入場無料。先着1000人。申し込みはメールかファクスで。詳しくはイベントのホームページ( http://cancer-zero.com )、問い合わせは事務局((電)03・3570・0397)へ。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181006-118-OYTPT50180

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  41. ノーベル賞受賞 本庶博士と小野薬品工業の“軋轢”
    「週刊文春」編集部
    source : 週刊文春 2018年10月18日号
    http://bunshun.jp/articles/-/9255

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    1.  今年のノーベル生理学・医学賞受賞者に選出された本庶佑・京都大学特別教授(76)と、製薬会社大手・小野薬品工業が、互いに弁護士を立てて話し合いを行っていたことがわかった。

       小野薬品は、本庶氏の研究をもとにがん治療薬「オプジーボ」を開発し、2014年より販売している。同社は1日、本庶氏の受賞決定を受け「(本庶氏と)共同研究を実施することができた巡り合わせに感謝しています」というコメントを発表。しかし同日、本庶氏は受賞会見で「この研究に関して、小野薬品は全く貢献していません」と断言していた。

       受賞会見の場に似つかわしくない、本庶氏の厳しい言葉の裏には何があるのか。

      「オプジーボに関する特許は本庶先生と小野薬品の共同所有。小野薬品から本庶先生に幾ばくかのロイヤリティは支払われているようですが、それとは別に、本庶先生は売り上げの一部を大学に寄付するよう要請している。それで基金を設立し、若手の研究者育成に充てたいという一心でのこと。ところが小野薬品は渋っている様子で、本庶先生はそれに立腹しているのです」(製薬業界専門紙記者)

       オプジーボは17年度、国内だけでも901億円を売り上げた。小野薬品は18年3月期に606億円の営業利益(連結)を計上。3月には、業界内で“オプジーボビル”とも呼ばれる東京ビルを竣工した。

       小野薬品の対応への不満が積み重なり、本庶氏はある時期、法的手段を取るべく行動を起こしたのだという。本庶氏は週刊文春の取材に対し、以下のように答えた。

      「(小野薬品と)お互いに弁護士を立て、話し合いをしたことはあります。あとは小野薬品に聞いてください」

       小野薬品は、弁護士を立てた件は事実だとしたうえで、「(寄付などによる基金設立については)検討中で結論は出ておりません」とコメントした。

       オプジーボ開発に至るまでの本庶氏と小野薬品のすれ違いなど、詳しくは10月11日(木)発売の「週刊文春」で報じている。

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  42. 現実の製品化にも相当カネかかってるだろうからなあ…

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    1. 企業の側に言わせれば、じゃおめーが製品化してみればいいじゃん、が本音だろうしなあ…

      研究者も自分の懐痛めながら研究成果だしたわけじゃないんだろうし。

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  43. 血液1滴→卵巣がん98%判別…研究チーム
    2018年10月18日5時0分

     国立がん研究センター(東京都中央区)などの研究チームは17日、血液1滴を使った検査法で卵巣がんを98・8%の高率で判別することに成功したと、国際科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表した。卵巣がんは自覚症状が出にくいため、早期発見や治療向上につながる成果として期待される。

     チームは、細胞から血液中に分泌される微小物質「マイクロRNA」の変動パターンが、がんの有無の判別に使えることを突き止め、13種類のがんで正解率95%以上という検査法を開発している。

     この検査法で、卵巣がん患者428人に他のがん患者、がんがない人を合わせた4046人の血液を使って、卵巣がん患者の判別精度を調べた。その結果、がんの進行度を4段階で示すステージ別では、初期の1期で95・1%、2~4期では100%判別できた。

     血液を使ったがんの早期発見を研究する九州大病院別府病院の三森功士みもりこおし教授(消化器外科)は「4000例を超えた大規模解析で非常に信頼度の高い成果と言える。卵巣がんと健常者のほか、他のがんとも区別できることを示した点が重要な発見だ」としている。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181018-118-OYTPT50059

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  44. どうでもカネになる手術件数ふやすための、本当はやらなくてもよい手術をばんばん増やすための、さもさもな口実で世間体を取り繕うための医科様なナンチャッテ検査のインチキ技を開発しているだけ。

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    1. 命を救うじゃなくて、命に巣食うとしかいいようがない…

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    2. 最近の研究ネタは、「血液1滴を使った検査法」がトレンドなのかね?

      「血液1滴」
      https://www.2nn.jp/search/?q=%E8%A1%80%E6%B6%B2%EF%BC%91%E6%BB%B4&e=

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  45. 「がん免疫療法」不確かな情報に注意
    2018年10月25日15時0分

     今年のノーベル生理学・医学賞受賞が決まった本庶佑ほんじょたすく・京都大特別教授(76)の「がん免疫療法」が脚光を浴びた。ただ、安全性や効果が不明な免疫療法も多く、国立がん研究センターなどが注意を呼びかけている。

     本庶さんの研究を基に開発されたがん治療薬「オプジーボ」は、がんを攻撃する免疫細胞を活性化させる。手術、放射線、化学療法に続く「第4のがん医療」として位置付けられるようになった。一方、免疫細胞を体外で増やした後、患者に注入する治療なども免疫療法と呼ばれるが、多くは安全性や効果が科学的に証明されていない。

     国立がん研究センターは「効果が明らかな免疫療法は限られている」と注意を喚起。患者団体も「不確かな情報に惑わされないで」と呼びかける。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181025-118-OYTPT50159

    https://koibito2.blogspot.com/2018/10/blog-post.html?showComment=1540478404556#c12201865480792309

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  46. せん妄の発生率4割減少…国立がん研究センター東病院 入院患者に予防策
    2018年10月27日15時0分

     せん妄が起こりやすい入院患者に細かな予防策やケアを行うことで、発生を4割減らせたとする研究結果を、国立がん研究センター東病院(千葉県柏市)などの研究チームがまとめ、米医学誌に発表した。

     せん妄は認知症の人に合併しやすい意識障害。脱水や貧血、睡眠薬の使用、環境の変化など、体に負担がかかる時に起こりやすい。一般病院の入院患者の2~3割に見られ、身体拘束の原因にもなっている。

     同病院では精神腫瘍科の医師と看護部が共同で、海外の先進研究を基にせん妄の予防プログラムを作成。専門の教育と研修を受けた医療スタッフが、患者ごとにせん妄のリスクや症状をチェックし、薬の処方や体調管理、水分補給などの予防やケアを行った。

     2012~14年に患者約8000人について、せん妄の発生率をプログラムの導入前後で比べたところ、7・1%から4・3%に減少した。入院中に転倒したり、点滴の管を抜いたりした患者の割合も、導入の前と後で3・4%から2・6%に下がった。逆に、退院時に日常生活動作に問題がない人の割合は、93・0%から95・9%に上昇した。

     同病院精神腫瘍科長の小川朝生さんは「せん妄は身体拘束ではなく、発症予防が世界的な潮流だ。国内でも医師と看護師が協働して身体拘束を減らすことで、身体機能の低下を予防できる方法が明らかになってきた」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181027-118-OYTPT50222

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  47. 魚をほとんど食べない人は・・・大動脈の病気 死亡リスク2倍 魚の成分が血管保護の可能性
    2018年11月10日15時0分

     魚をほとんど食べない人は食べる人に比べ、大動脈の病気で死亡するリスクが約2倍高まるとする研究結果を、筑波大(茨城県つくば市)と国立がん研究センター(東京都中央区)の研究グループが発表した。魚に含まれる成分が、血管を保護する役割を果たしている可能性があるという。

     40歳以上の男女計36万6000人の調査研究から、魚を食べた頻度を尋ねたアンケート結果を活用。「ほとんど食べない」と、「月に1、2回」「週に1、2回」「週に3、4回」「ほとんど毎日」の5グループに分け、大動脈の病気による死亡との関連を分析した。

     その結果、ほとんど食べない人は、週1、2回食べる人に比べて、大動脈の病気で死亡するリスクが1・9倍高かった。血管の壁の中が裂けてしまう大動脈解離かいりは2・5倍、血管にこぶができて破裂する恐れのある大動脈瘤りゅうは2倍だった。

     一方、魚を食べる頻度の多少で死亡リスクに差は出ず、月に1、2回食べる人も、毎日食べる人も変わらなかった。

     厚生労働省によると、大動脈の病気で亡くなる人は、10年前に比べて約5割増えている。筑波大准教授(社会健康医学)の山岸良匡かずまささんは「魚を習慣的に食べると心筋梗塞こうそくを防ぐことは知られていたが、大動脈の病気予防でも魚を食べた方が良いことが分かった」と話している。
    http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181110-118-OYTPT50197

    https://koibito2.blogspot.com/2018/03/impact.html?showComment=1541857970074#c6967035530822682616

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