医療研究予算を一元管理 「日本医療研究開発機構」発足
2015年4月1日 11時48分 ＮＨＫニュース
医療分野の研究開発を巡る各省の予算を一元的に管理し、基礎研究から製品化まで切れ目ない支援を行う日本医療研究開発機構が、１日発足しました。
日本医療研究開発機構は、アメリカの国立衛生研究所＝ＮＩＨにならって、現在厚生労働省や文部科学省などに分かれている医療分野の研究開発予算を一元的に管理し、基礎研究から製品化まで切れ目なく支援することを目的とする組織で、最先端医療の研究開発の司令塔と位置づけられています。
この機構が職員およそ３００人の体制で１日発足し、初代の理事長に就任した前慶応大学医学部長の末松誠氏は幹部職員らを前に「機構には各省から人材が集まり、多様性がある。新しいことをやりやすい組織であり、患者に一刻も早く医療分野の研究開発の成果を届けたい」と述べ、政府や研究施設、企業などとのネットワークを生かして成果を挙げたいという考えを示しました。
政府は、現在輸入超過となっている医薬品や医療機器の貿易収支を改善し、経済成長に資する産業に育成することを目指しており、日本医療研究開発機構では２０２０年ごろまでに、革新的ながん治療薬を開発するため１０種類以上の薬の治験を始めるほか、ｉＰＳ細胞の技術を活用した新しい治療薬の実際の診療での使用を始めるなどとしています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150401/k10010035101000.html
「医療分野の研究開発で政府に助言を行う専門調査会メンバー」
（※50音順）
大沢真木子 東京女子医大名誉教授
垣添忠生 日本対がん協会会長
菊地真 公益財団法人医療機器センター理事長
榊佳之 豊橋技術科学大学長
笹月健彦 九州大学名誉教授
清水孝雄 国立国際医療研究センター研究所長
竹中登一 アステラス製薬前会長
田中紘一 京都大学名誉教授
永井良三 自治医科大学長
平野俊夫 大阪大学長
なぜかしら、かつての「食品安全委員会 プリオン専門調査会」を思い浮かべてしまうんだよなあ…
医療研究開発の司令塔、２０年までに１００件
2015年1月23日23時31分 読売新聞
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150123-118-OYT1T50094
◆日本医療研究開発機構の達成目標
「2020年頃まで」
・医学と工学の連携による医療機器の開発を100件行う
・iPS細胞を使い新薬の臨床応用を実現する
・10種類以上のがん治療薬の治験を始める
・認知症やうつ病の根本治療薬の治験を始める
「2030年頃まで」
・インフルエンザの万能ワクチンを開発する
こんなんでお金を盛ったら、ま、集まってくるのは詐欺師ペテン師みたいな一山上げてトンズラを目論む連中ばっかだな。あっというまに科学研究ごっこ香具師の巣窟と化すだろう…っていうか、もうとっくにそういうものの親分衆が政府に助言を与える立場で参画してるわけで…
（書きかけ）
医療研究機構 基礎科学と実用化の懸け橋に
2015年4月4日 読売新聞「社説」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150404-118-OYT1T50000
サイモン＆ガーファンクル『明日に架ける橋』
ラベル：日本医療研究開発機構
（2015年4月16日）
医療研究開発の司令塔、２０年までに１００件
返信削除2015年1月23日23時31分
政府は２３日、医療の研究開発の司令塔として４月に発足する独立行政法人「日本医療研究開発機構」の中長期目標案を、内閣府の独法評価委員会の分科会に示した。
２０２０年頃までの目標として、医学と工学の連携による医療機器の開発件数１００件、認知症やうつ病の根本治療薬の治験開始などを掲げた。
同機構は、大学などで生まれる医薬品や医療機器に関する研究の成果を実用化につなげ、世界最先端の治療技術の実現を図る。がんや再生医療など９分野を重点的に取り組む。
目標案は今年度内に正式決定する。２０年頃までの目標には、〈１〉１０種類以上のがん治療薬の治験を始める〈２〉ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使い新薬の臨床応用を実現する――などを挙げた。実現に向けて、遺伝情報の分析で国際的な連携を図ったり、研究不正を防ぐためにノウハウを蓄積したりするとした。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150123-118-OYT1T50094
再生医療の開発センター、製薬など製品化拠点に
返信削除2015年2月26日20時26分
製薬会社や機械メーカーなど再生医療の関連各社約１２０社でつくる一般社団法人「再生医療イノベーションフォーラム」は新年度、製品化を進める拠点作りを始める。
細胞の培養や保管などの技術を持つ各社が集まり、再生医療製品を作るのに必要な多数の作業を１か所でできる開発センターの設置を目指す。
再生医療は主に、細胞を培養後に移植し、失われた組織や臓器の機能を回復させる。治療に使うまでには細胞の培養、保管、輸送などいくつもの工程があり、それぞれを担う会社がある。
開発センターは、製薬会社、機械メーカー、物流会社などが１か所の建物に集結。製品化のノウハウを持つ会社が窓口となり、大学や新興企業などから相談を受け、それぞれの工程を担う会社を紹介したり、手順を助言したりする。センターで各社が協力して試作品を作り、患者の治療に使う新製品の開発を目指す。
今年４月以降に富士フイルム、アステラス製薬などの同法人の会員会社を中心に東京都内に専任の事務局を置く。開発センター設置は２０１７年度が目標で、経済産業省が支援を検討している。立地は神奈川県などと交渉を進めている。事務局は今後、臨床試験を行う病院に参加を求める。
厚生労働省が昨年、再生医療製品を早期に承認する制度を導入し、海外メーカーなども日本に注目している。産業界からは、迅速に製品を作るのに、相互に協力する会社を見つけやすい環境作りを求める声が上がっていた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150226-118-OYT1T50115
富士フイルム、ｉＰＳ参入…米企業を買収へ
返信削除2015年3月31日7時36分
富士フイルムホールディングス（ＨＤ）は３０日、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を製造する米セルラー・ダイナミクス・インターナショナルを３億７００万ドル（約３７０億円）で買収すると発表した。
再生医療分野は急成長が見込まれ、先手を打つことで市場をリードしたい考えだ。
東京都内で記者会見した古森重隆会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「世界一の再生医療企業を目指す」と強調した。
京都大の山中伸弥教授が作製したｉＰＳ細胞は、新薬開発で利用が始まっている。セルラー社の２０１４年度の売上高が１６７０万ドル（２０億円）で、ｉＰＳ細胞を使った創薬支援では世界トップだ。
富士フイルムＨＤは、今回の買収により、ｉＰＳ細胞を使った創薬支援分野に参入する。さらに臓器の再生などにも取り組んでいく方針だ。株式公開買い付けを行い、４月末までに全株式を買収する。
デジタルカメラの普及で写真用フィルムの需要が激減し、富士フイルムＨＤは、化粧品や医療機器などに積極的に進出し、収益力を高めている。１４年３月期連結決算で、本業のもうけを示す営業利益は１４０８億円だったが、かつて主力だったカメラやフィルムなどの事業は３６億円で、全体の３％弱に過ぎない。医療機器やパソコンの液晶画面用フィルム、コピー機などの事業が会社を支える。
テルモや大日本住友製薬などの国内企業は、再生医療の将来性を見込んで力を入れる。政府も１４年１１月、再生医療の安全性確保のため法整備を行った。関連企業は「オールジャパンで研究開発を進め、再生医療の先進国として普及を図りたい」（医療機器大手）と意気込む。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150330-118-OYT1T50105
医療研究の司令塔「日本医療研究開発機構」発足
返信削除2015年4月1日21時29分
医療研究の司令塔となる国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」が１日、発足した。
医薬品や医療機器の分野で基礎研究の成果の実用化を加速させ、世界トップレベルの治療技術の実現を図る。
同機構は、文部科学省、厚生労働省、経済産業省の予算１４００億円超を研究者たちに戦略的に配分、研究への助言を行う。
理事長には末松誠・前慶応大医学部長、理事には大谷泰夫・元厚労審議官が就いた。各省のほか、大学、製薬企業などから集まった約３００人体制で、本部を東京・大手町の読売新聞ビル内に置く。
同機構は、同日、今後５か年で実行する中長期計画を公表した。患者も参加する助言組織を設け、患者の視点を研究開発の支援に反映させる。可能性を秘めた研究テーマを積極的に支援し、医薬品や医療機器の分野で、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）に続く世界トップレベルの成果を出すことを目指す。
重点的に支援する研究課題として、〈１〉高齢社会に対応したロボット技術を使った介護機器の開発〈２〉国際的な脅威が高まるインフルエンザやデング熱など感染症の流行を予測する研究――などを挙げている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150401-118-OYT1T50151
患者参加型、不正防止部署も計画…医療研機構
返信削除2015年4月2日9時24分
医療研究の司令塔となる国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」は１日、成果を生み出すための今後５か年の中長期計画を公表した。
患者も参加する助言組織を設け、患者の視点を研究開発の支援に反映させる。可能性を秘めた研究テーマを積極的に支援し、医薬品や医療機器の分野で、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）に続く世界トップレベルの成果を出すことを目指す。
助言組織は、理事長の下に置かれ、患者のほか、医師や企業関係者らも参加。多様なニーズを反映させる。同機構の職員が直接、大学などの研究現場を訪れ、有望なテーマを探り出す。
画期的な成果を生み出すため、「（失敗の）リスクはあるが、飛躍的な可能性を秘めた課題」にも積極的に支援を行う一方、専門部署を設け、データの改ざんなどの研究不正を防ぐ対策を講じる。
重点的に支援する研究課題として、〈１〉高齢社会に対応したロボット技術を使った介護機器の開発〈２〉国際的な脅威が高まるインフルエンザやデング熱など感染症の流行を予測する研究――などを挙げた。日本が世界をリードする再生医療分野では、治療に使えるｉＰＳ細胞の備蓄計画の構築を進めるとした。
同機構は文部科学省、厚生労働省、経済産業省の研究予算１４００億円超をまとめ、大学などの研究者に戦略的に配分する組織として１日、発足。東京・大手町の読売新聞ビルで業務を始めた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150401-118-OYT1T50182
日本医療研究開発機構が設立式典…首相ら出席
返信削除2015年4月3日13時28分
医療研究の司令塔として今月発足した国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」の設立式典が３日、東京・大手町の読売新聞ビル内の同機構本部で開かれた。
同機構は、医薬品や医療機器の分野で基礎研究の成果の実用化を加速させ、世界トップ水準の治療技術の実現を図るために発足した。文部科学省、厚生労働省、経済産業省の予算１４００億円超をまとめて管理し、研究者たちに戦略的に配分する。
設立式典には、安倍首相や末松誠・同機構理事長らが出席、看板の除幕式に臨んだ。安倍首相は同機構の役職員約２００人を前に、「人々の人生を豊かで幸せにする新たな医療のイノベーション（技術革新）が、機構から誕生することを期待します」と訓示した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150403-118-OYT1T50050
［地球を読む］科学技術戦略 基幹領域国が開発主導…白石隆 政策研究大学院大学長
返信削除2015年4月12日3時0分
白石隆氏 １９５０年生まれ。米コーネル大、京大教授などを経て、２０１１年４月より現職。日本貿易振興機構アジア経済研究所所長を兼任。
内閣府の総合科学技術・イノベーション会議で、第５期科学技術基本計画の策定が進んでいる。会議は、科学技術政策に関する国の司令塔として、総合的・基本的な科学技術政策の企画立案と総合調整を行う。指針となるのが科学技術基本計画（以下基本計画）で、現在は第４期基本計画（２０１１～１５年度）が実施されている。
第１期から第４期まで、基本計画の策定には１年が費やされていた。しかし、今回は半年で中間とりまとめが予定されており、スケジュール的に、いくつか十分に議論されないのではと懸念される事項がある。その一つとして「国家戦略コア（中核）技術」を取り上げ、なぜこれが重要か、何を考えておくべきかを述べたい。
一般に「コア技術戦略」と言えば、民間企業が競争力のある製品を継続的に生み出すために、自社の得意とする中核的技術領域を設定し、投資を集中して技術的優位を確保し、これを基礎に次々と新しい商品を生み出す戦略を指す。その意味で、「コア技術」とは企業の技術戦略の中核であり、長期的に競争優位を維持する上でカギを握る技術や技術領域である。
では、国家戦略コア技術とは何か。第３期基本計画で「国家基幹技術」、第４期では「国家安全保障・基幹技術」と呼ばれていた領域とほぼ重なる。
第３期基本計画では、次世代スーパーコンピューター、Ｘ線自由電子レーザー、宇宙輸送システムなど、国家的目標と長期戦略の観点から国が主導して集中的に研究開発投資を行う大規模プロジェクトが国家基幹技術とされた。
第４期基本計画では、安全保障など国の存立基盤に関わる基幹的技術も対象とされ、この領域の研究開発は、イノベーションにつながる研究開発、人材育成と並んで、基本計画の３本柱の一つとされた。
いずれの基本計画でも、基幹的領域の研究開発は国主導で実施することが要点であり、第５期基本計画策定における国家戦略コア技術振興においても同じである。
長期的に産業の競争優位をもたらす可能性がある技術でも、研究開発投資の規模がきわめて大きかったり、研究の成果が表れるのに非常に長い時間がかかったりする場合、民間企業ではリスクが大きく、なかなか投資に踏み切れない。
また安全保障など国の存立基盤そのものに関わる研究開発への投資も、国として行うことが必要である。そうした技術領域では、規模の大小によらず国が主導して研究開発投資を負担することが、基本的な考え方である。
長期的な関与 明示必要
国が主導すべき技術領域には、民生用だけでなく軍事目的に使うことも可能な「デュアルユース（両用）」技術も含まれる。第４期基本計画で国家安全保障・基幹技術という名称が使われたのはこの事情を率直に表したものだろう。だが、研究開発でデュアルユース技術を重視しているとか、まして重点的に投資を行うということではない。
念のため確認しておけば、どんな技術も使い方次第で民生用にも軍事用にもなる。インターネット、電子レンジ、ロケット、ロボットなどが軍用にも民生用にもなることを考えればすぐにわかる。ただ、デュアルユース技術の意味合いは国によって違う。
米国では国防総省が巨額の研究開発投資を行っており、こうした投資は軍事だけでなく民生用にも有用だという意味でデュアルユースという言葉が使われる。しかし日本では、デュアルユース技術というとただちに軍事技術の開発と受け止められ、警戒される。
これは過剰反応もはなはだしい。たとえば、防衛省は今年度、安全保障技術研究推進制度を新設する。しかし、予算は３億円。２０１３年度実績で全国の大学の研究費が２・４兆円、公的研究機関の研究費が１・７兆円であったのと比較すれば、微々たるものである。また、総合科学技術・イノベーション会議は現在５５０億円を投じて「革新的研究開発推進プログラム」を実施しているが、プロジェクト選定で、デュアルユース技術推進につながるものかどうかが基準となったわけではない。
国家戦略コア技術振興でもう一つ重要なことは、推進体制である。
第４期基本計画では、国家安全保障・基幹技術振興のために「国家安全保障・基幹技術プロジェクト（仮称）」の創設がうたわれたが、まだ実現していない。しかし、現在では公的研究機関に国立研究開発法人の法的地位が与えられ、研究開発成果の最大化を目的に法制上の措置などが講じられることになった。国家戦略コア技術については、国立研究開発法人が中核機関として研究開発推進にあたることができる。
当たり前のことだが、どんな研究開発でも結局のところ、成否のカギを握るのは研究者である。研究者たちがある技術領域で持続的に研究開発を進めて成果を上げるには、研究環境を整備し、研究費を投入するだけでは十分でない。若い研究者たちが「その領域の研究開発に一生を懸けよう、そういう選択をしても大丈夫だ」と判断できるような長期展望を国が提供する必要がある。
それがどういうことかを理解するには、原子力工学の現状をみればよい。東京電力福島第一原発の事故以来、原子力発電の将来に関する国民的合意は失われた。政府は「原発依存度をできる限り低減させていく」という方針を打ち出す一方、原子力発電を「重要なベースロード電源」に位置付けるという、まるでどっちつかずの状態となっている。
政府がこんな姿勢でいるとき、大学院で原子力工学を専攻し、原子力エネルギー利用に一生を捧ささげようと考える若い人たちがどれだけいるだろうか。政府がどんな方針を採るにせよ、それを担う人たちがいなければ、政策は絵に描いた餅になる。
国家戦略コア技術の推進において重要なことは、国が中核となる技術領域を定め、国の研究開発法人を中心に研究開発を推進していく体制作りである。国が長期的なコミットメント（関与）を明確にしてこそ、若い優れた研究者たちが安心してその分野に入ってこられるようになる。
現在伝えられるところでは、第５期基本計画で推進されるべき国家戦略コア技術として、人工知能、次世代航空機技術、先端レーザー技術、放射性廃棄物有害度低減技術など１６５のテーマが抽出されているという。そのうちどのテーマにどれほどの規模の研究開発投資を行うかは大きな問題である。
しかし、それは研究機関に任せて、いずれ実績を見て評価すれば良い。いま重要なのは、国の主導で振興するべき技術領域を大きく設定するとともに、国が研究開発に対する長期的な関与を明示することである。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150412-118-OYTPT50196
ｉＰＳ移植 腫瘍化抑制…産総研など試薬開発＝茨城
返信削除2015年4月13日5時0分
ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を医療応用する際に安全性を高める試薬を開発したと、産業技術総合研究所（つくば市）などが発表した。研究チームは「ｉＰＳ細胞から作った細胞を患者に移植する際、腫瘍ができる危険性を減らせる」としている。米科学誌に１０日、論文が掲載された。
ｉＰＳ細胞は様々な細胞に変化できる。病気やけがで機能を失った部分に、ｉＰＳ細胞から作った細胞を移植する治療の研究が進んでいる。ただ、移植の際に変化しきれなかったｉＰＳ細胞が混ざると、それが後に良性腫瘍となる危険性がある。
同研究所の舘野浩章主任研究員らは和光純薬工業（本社・大阪市）と共同で、ｉＰＳ細胞に結合して死滅させる試薬を開発。通常の細胞とｉＰＳ細胞が混ざった状態で、この試薬を加えるとほとんどのｉＰＳ細胞を除去できたという。試薬はＥＳ細胞（胚性幹細胞）でも使えるという。
舘野主任研究員は、「医療応用するために安全性確認の研究を進めたい」と話している。和光純薬工業は試薬を研究用として７月に発売する。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150413-119-OYTNT50058
ｉＰＳ細胞の腫瘍化を抑制…産総研が試薬開発
削除2015年4月14日10時6分
ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を医療応用する際に安全性を高める試薬を開発したと、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）などが発表した。
研究チームは「ｉＰＳ細胞から作った細胞を患者に移植する際、腫瘍ができる危険性を減らせる」としている。米科学誌に１０日、論文が掲載された。
ｉＰＳ細胞は様々な細胞に変化できる。病気やけがで機能を失った部分に、ｉＰＳ細胞から作った細胞を移植する治療の研究が進んでいる。ただ、移植の際に変化しきれなかったｉＰＳ細胞が混ざると、それが後に良性腫瘍となる危険性がある。
同研究所の舘野浩章主任研究員らは和光純薬工業（本社・大阪市）と共同で、ｉＰＳ細胞に結合して死滅させる試薬を開発。通常の細胞とｉＰＳ細胞が混ざった状態で、この試薬を加えるとほとんどのｉＰＳ細胞を除去できたという。試薬はＥＳ細胞（胚性幹細胞）でも使えるという。
舘野主任研究員は、「医療応用するために安全性確認の研究を進めたい」と話している。和光純薬工業は試薬を研究用として７月に発売する。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150413-118-OYT1T50039
ｉＰＳ細胞腫瘍化の仕組み解明 慶応大教授ら
返信削除2015年4月16日15時0分
慶応大の岡野栄之教授（生理学）と中村雅也教授（整形外科学）らは、人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）が移植後に腫瘍になる仕組みを解明したと、科学誌電子版に発表した。ｉＰＳ細胞を使った脊髄損傷の患者の治療で、安全性の確認に役立つ成果という。
研究チームは人のｉＰＳ細胞から神経のもとになる幹細胞を作り、脊髄が傷ついたマウスに移植した。約３０匹のマウスは２か月後、まひしていた後ろ足が歩けるまでに症状が回復。移植した細胞も適正な働きをしていた。だが４か月たつと、半数のマウスで運動機能が低下した。
運動機能が落ちたマウスで移植部位を調べたところ、腫瘍が見つかった。この腫瘍を分析すると、細胞が腫瘍になったり腫瘍細胞が広がったりするのに関連する遺伝子が働いていた。
この遺伝子は移植前の細胞でも働いていることが分かり、研究チームは「患者を治療する臨床研究では、腫瘍化にかかわる遺伝子を調べることで、安全性を高められる」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150416-118-OYTPT50344
［スキャナー］薬・機器開発 産学連携カギ 医療研機構 １日発足
返信削除2015年3月30日3時0分
医療研究の司令塔となる独立行政法人「日本医療研究開発機構」が４月１日に発足する。日本発の治療薬や医療機器を開発するための研究を支援し、高齢社会に対応した医療の質向上を目指す。発足を前に、成功のかぎを探る。（医療部 米山粛彦）
予算集約「基礎＋実用」推進
◆発見から製品へ
「年間５万人近くが亡くなる大腸がん。新薬を早く患者さんの元に届けたい」
国立がん研究センター研究所（東京都中央区）の山田哲司治療開発グループ長は熱く語った。
山田さんは、２００９年、がん細胞の増殖などに関わる酵素を発見、その後、酵素の働きを止める化合物も見つけた。だが、製品化する方法がわからず、先に進めなくなった。
救いの手を差し伸べたのが、１３年、政府が設立した「創薬支援ネットワーク」だ。薬の開発に携わってきた製薬企業出身者２０人強が所属。有望な物質を見つけた研究者に、製品化に向けたノウハウを伝授する。
山田さんは月１回、打ち合わせに臨む。動物実験を請け負う業者を紹介され、副作用の出方を調べてもらい、安く大量生産できる手順についても話し合っている。「おかげで製品化への歩みが急ピッチで進む。１６年度後半には治験を始めたい」と山田さん。創薬支援ネットワークは４月１日から日本医療研究開発機構に移管される。
◆成長戦略の柱
政府は医療を経済成長が見込める分野の一つと位置づけ、新薬や医療機器開発に力を入れる。
だが、日本の医薬品や医療機器の輸入超過額は合計で年２・５兆円。日本の基礎研究は世界でトップ級でも、成果が実用化に結実しないとの指摘もある。
そこで新設されるのが同機構だ。文部科学省、厚生労働省、経済産業省がバラバラに出してきた研究予算計１４００億円を、政府が決めた九つの重点分野に配分する。各省や大学、製薬企業出身者など約３００人体制で、効率的に成果を生み出す具体策を立案する。
創薬支援ネットワークも同機構の下で、職員を増員し、支援する研究を増やす。製薬企業が持つ化合物の有効活用も視野に入れるが、どこまで産学連携が進むかが課題となる。
◆健康寿命を延ばす
急速に進む高齢化を見据え、健康寿命を延ばす研究にも力を入れる。２５年には推定約７００万人に達する認知症では、１万人規模の調査を始める。福岡県や島根県、宮城県など５か所以上の市町村で、認知症でない６５歳以上の住民を追跡調査。運動や食事などの生活習慣を聞き取り、血糖値や血圧などのデータと併せ、生活習慣や持病と認知症発症の関連を調べる。
この研究では血液から遺伝子を分析し、治療法開発につながる関連遺伝子の新たな発見も目指す。遺伝子分析の専門家の協力が不可欠で、これまで別々に研究してきた異分野の研究者同士の調整も機構の重要な役割の一つだ。
ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った研究も重点分野の一つ。パーキンソン病や心不全などの臨床応用を目指す。難病やがんなど他分野との連携で治療薬開発や発症の仕組みの解明が加速する可能性がある。
安倍首相は２５日、政府の健康・医療戦略推進本部で「医療分野の研究開発を進めることによって、我々はより健康で豊かな生活を送れる」と強調した。有言実行のものとするには、産官学の協力体制をいかに構築できるかが焦点になる。
◇
「第２の山中教授」発掘期待 研究者の「目利き役」登用へ
今月２２日、日本医療研究開発機構の発足に合わせ、都内で開かれた国際シンポジウムで、山中伸弥・京都大教授は「若い時期に、国から大型の研究費を５年間受けられたことが、ｉＰＳ細胞の成功につながった」と振り返った。
当時、全く無名だった山中教授への支援を決めたのは、国の研究費の審査担当をしていた岸本忠三・元大阪大学長だ。山中教授の研究に「光るもの」を感じて支援した。ｉＰＳ細胞は再生医療や創薬の要の技術になるとして、１２年のノーベル生理学・医学賞を受賞した。
世界的な成果を生み出せるかは、優れた研究者にうまく資金配分できるかにかかっている。第二、第三の山中教授を見いだせる、岸本元学長のような「目利き役」の存在が不可欠だ。
同機構では、数十人規模の「目利き役」となる研究者を選び、予算の配分先の選定やその後の研究への助言を委託する。
理事長に就任予定の末松誠・慶応大医学部長は、知識や経験が豊かなベテランに加え、３０～４０歳代の研究者を「目利き役」に登用する考えだ。末松さんは「柔軟な発想や斬新なアイデアで新たな研究分野を開拓してほしい」と期待する。
米国では、若手研究者を「目利き役」に選ぶ制度が定着している。米国立衛生研究所（ＮＩＨ）のローレンス・タバック首席副所長は「若手の登用で、多様な研究が選ばれるようになった。若い人自身も、どういう研究なら予算が獲得できるかを学ぶ機会になっている」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150330-118-OYTPT50148
研究のための研究…
返信削除研究のための研究の研究…
研究のための研究の研究のための研究…
研究のための研究のための研究のための研究のための…
………
修行するぞ修行するぞ修行するぞ修行するぞ修行するぞ…
＞生体肝移植の第一人者田中紘一
返信削除https://www.google.co.jp/search?q=%E7%94%B0%E4%B8%AD%E7%B4%98%E4%B8%80+%E7%94%9F%E4%BD%93%E8%82%9D%E7%A7%BB%E6%A4%8D
日本の「生体肝移植」分野の権威…
武田、京大とｉＰＳ共同研究 心不全治療などに200億円
返信削除2015/4/17 12:13 日本経済新聞
京都大学ｉＰＳ細胞研究所と武田薬品工業は17日、心不全などの分野でｉＰＳ細胞を使った共同研究の実施で契約したと発表した。複数の疾患を対象に創薬研究や細胞治療に取り組む。研究費は武田が10年間で合計200億円を提供する。最大手の武田が包括的に京大と組むことで、製薬会社のｉＰＳ細胞技術の本格的な活用が大きく進みそうだ。
同日夕に京大の山中伸弥教授、武田のクリストフ・ウェバー社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）らが東京都内のホテルで記者会見する。
共同研究のテーマは詳細を今後詰めるが、心不全や糖尿病、精神神経疾患、がん免疫療法などが有力という。10件前後のプロジェクトを同時に進める予定で、基礎研究だけでなくヒトを対象にした臨床試験への応用を目指す。京大ｉＰＳ細胞研で所長を務める山中氏が研究全体を指揮する。
武田と京大ｉＰＳ研が約50人ずつ研究者を出し合い、100人規模で共同研究に取り組む。武田側は200億円の研究費に加え、湘南研究所（神奈川県藤沢市）の設備なども提供する。
京大ｉＰＳ研と武田は2008年から、患者が少なく治療が難しい希少疾患の新薬開発などで共同研究を進めてきた。心不全や糖尿病など患者数が多い分野や、再生医療にも対象を広げる。
主にｉＰＳ細胞を使って患部を再現し、新薬候補物質の効き目や安全性を確認する。10年で1000億円を超すとされる新薬開発の期間短縮や費用抑制に役立てる。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ17H2I_X10C15A4MM0000/
京大と武田薬品 心不全などの新薬共同研究
削除4月17日 19時17分
京都大学ｉＰＳ細胞研究所と大手製薬会社の武田薬品工業は、ｉＰＳ細胞の技術を応用し、心不全や糖尿病などの新たな治療薬を開発する共同研究を始めることになりました。
これは、京都大学の山中伸弥教授と武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長らが、１７日記者会見して明らかにしたものです。
それによりますと、ｉＰＳ細胞研究所と武田薬品は今後１０年間、共同研究契約を結び、武田薬品側がおよそ２００億円の資金を提供します。そして、神奈川県藤沢市にある武田薬品の研究施設で、両者の研究者およそ１００人が山中教授の指導のもと研究を進めるということです。この中では、心不全や糖尿病、それに精神疾患などの患者から作ったｉＰＳ細胞を使って、武田薬品が持つ新薬の候補となる物質に治療効果があるかどうかや副作用がないかなどを調べ、新たな薬の開発につなげていくことにしています。
山中教授は「大学の研究者にとっては武田薬品の科学者の協力と多くの物質の提供を受けることはとても大きい。医療への応用を一気に加速させたい」と話しています。
また、ウェバー社長は「新薬を作り出す方法を大きく変え、革新的な治療を患者に届けられる」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150417/k10010052181000.html
武田薬品工業 米原告団と和解に向け合意
削除4月29日 11時50分
大手製薬会社の「武田薬品工業」は、アメリカで販売した糖尿病の治療薬が原因でがんになったとして患者などから損害賠償を求められている訴訟で、原告の団体と和解に向けて合意したと発表しました。
和解金などの費用は３２００億円余りに上り、日本企業が巨額の和解金などを支払った事例としては過去最大規模とみられます。
この訴訟は武田薬品工業がアメリカで販売した糖尿病治療薬の「アクトス」を服用したことでぼうこうがんになったのは、発がんの危険性を十分に説明しなかったためだとして患者などが損害賠償を求めているもので、訴訟の件数はアメリカで合わせておよそ９０００件に上ります。
一部の訴訟ですでに判決が言い渡されていますが、武田は訴訟を長引かせたくないなどとして、現地時間の２８日、原告の団体と和解に向けて合意したと発表しました。
和解金など訴訟関連の費用は合わせて２７億ドル（日本円にして３２４１億円）に上るということです。
武田はこうした費用を来月発表することし３月期のグループ全体の決算に引当金として計上することにしていて、これまで６５０億円の黒字と予想していた最終損益を、一転して１４５０億円の赤字に下方修正しました。
武田が最終赤字となるのは１９４９年に上場して以来、初めてです。
日本企業が巨額の和解金などを支払った事例では、トヨタ自動車が大量のリコールを巡り、アメリカの司法省に去年、当時の為替レートで１２００億円余りを支払っていますが、今回はこれを大きく上回り、過去最大規模とみられます。
武田薬品工業は「アクトスの服用とぼうこうがんの発症の間に関係はなく、われわれに責任はないというこれまでの主張を変えたわけではないが、訴訟の数が多くなって手間がかかることや業績に与える不確実性を低減するために和解を選択した」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150429/k10010064791000.html
武田薬品、上場以来初の赤字…和解に２７億ドル
削除2015年4月29日19時50分
武田薬品工業は２９日、糖尿病薬「アクトス」の服用で膀胱ぼうこうがんを発症したとして米国の患者らに訴えられていた問題で、原告団と和解に向けて合意したと発表した。
和解金などの関連費用は約２７億ドル（約３２００億円）を見込んでいる。
これを受け、同社の２０１５年３月期連結決算は、１９４９年の上場以来初めての税引き後赤字に転落する。
アクトスを巡っては、武田薬品が発がんの危険性を十分説明していなかったとして、米国では約９０００件もの訴訟が確認されている。米ルイジアナ州の連邦地裁は１４年４月に武田薬品に６０億ドルの賠償金の支払いを命じる評決を下していた。
武田薬品は、薬の安全性には問題がないと主張しているが、訴訟の長期化によるコスト増や企業イメージの悪化を避けるため、和解に踏み切った。
武田薬品は和解の発表文でも「原告の主張には根拠がないと考えており、当社の法的責任を認めるものではない」と強調している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150429-118-OYT1T50060
武田薬品、米和解に３２００億円…発がん訴訟 上場以来初の赤字に
削除2015年4月30日3時0分
武田薬品工業は２９日、糖尿病薬「アクトス」の服用で膀胱ぼうこうがんを発症したとして米国の患者らに訴えられていた問題で、原告団と和解に向けて合意したと発表した。和解金などの関連費用は約２７億ドル（約３２００億円）を見込んでいる。
これを受け、同社の２０１５年３月期連結決算は、１９４９年の上場以来初めての税引き後赤字に転落する。
アクトスを巡っては、武田薬品が発がんの危険性を十分説明していなかったとして、米国では約９０００件もの訴訟が確認されている。米ルイジアナ州の連邦地裁は１４年４月に武田薬品に６０億ドルの賠償金の支払いを命じる評決を下していた。
武田薬品は、薬の安全性には問題がないと主張しているが、訴訟の長期化によるコスト増や企業イメージの悪化を避けるため、和解に踏み切った。
武田薬品は和解の発表文でも「原告の主張には根拠がないと考えており、当社の法的責任を認めるものではない」と強調している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150430-118-OYTPT50132
自閉症薬開発へ北大教授ら起業
返信削除2015年3月11日5時0分
社会性や意思疎通能力の発達が遅れる「自閉症スペクトラム障害」について、北海道大などの研究を活用して治療薬を作ろうと、関係者が札幌市に研究開発を行う企業を設立した。２０１７年前半には臨床試験に入りたい考えだ。
この企業は「スカイシーファーマ」で、北大の周東智教授や金沢大の東田陽博特任教授が研究している「オキシトシン」というホルモンを活用する。資本金５００万円で、新エネルギー・産業技術総合開発機構の研究開発型ベンチャー支援事業に採択された。
実験用試薬会社代表取締役を務める小上裕二さんが社長に就任、周東、東田両教授が顧問となった。昨年、周東教授らの研究成果を基に特許を１件出願しており、１６年にかけて追加の特許を複数出願した上で臨床試験に入るという。
東田教授は「大学がオキシトシンを医薬品として開発するには資金、人材、制度の面で限界がある。きちんとした組織で開発するため設立した」と話した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150311-119-OYTNT50002
自閉症治療薬「オキシトシン」（笑）。
削除http://www.2nn.jp/word/%E3%82%AA%E3%82%AD%E3%82%B7%E3%83%88%E3%82%B7%E3%83%B3
またの名を「愛情ホルモン」ともいう…
「神戸国際フロンティアメディカルセンター」
返信削除https://www.google.co.jp/search?tbm=nws&q=%E7%A5%9E%E6%88%B8%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E3%83%95%E3%83%AD%E3%83%B3%E3%83%86%E3%82%A3%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC
https://www.google.co.jp/search?q=%E7%A5%9E%E6%88%B8%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E3%83%95%E3%83%AD%E3%83%B3%E3%83%86%E3%82%A3%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC
「田中紘一 KIFMEC」
削除https://www.google.co.jp/search?q=%E7%94%B0%E4%B8%AD%E7%B4%98%E4%B8%80+KIFMEC
KAKEN - 田中 紘一(20115877)
https://kaken.nii.ac.jp/d/r/20115877.ja.html
情熱の移植医―田中紘一の新たな挑戦
https://www.google.co.jp/search?q=%E7%94%B0%E4%B8%AD%E7%B4%98%E4%B8%80+%E7%A7%BB%E6%A4%8D
まともにソレをやったら、ほんとうの「成功例」ってあるのかな？
削除「移植医療」ヤバス…
削除生体肝移植手術の中止を求める方針
削除4月17日 14時08分
神戸市にある病院で、肝臓の移植手術を受けた患者７人のうち４人がいずれも手術後１か月以内に死亡していたことについて、日本肝移植研究会は手術後の管理に不十分な点があるなど問題があったとして病院側に手術の中止を求める方針を固めました。
神戸市にある「神戸国際フロンティアメディカルセンター」では、ことし３月末までに「生体肝移植」と呼ばれる肝臓の移植手術を受けた患者７人のうち４人がいずれも手術後、１か月以内に死亡し、移植手術の専門医でつくる日本肝移植研究会が検討委員会を立ち上げ、病院と合同で調査を進めていました。
その結果、死亡した４人の中には、事前に肝臓の機能などを調べる検査を実施しておらず、手術をすべきかどうかの判断が適切に行われなかったとみられるケースがあったほか、手術後に起きた出血などの合併症の対応でも不十分な点があるなど、複数のケースで問題があったとしています。さらに、医師などのスタッフの数が少ないなかで手術が実施されていて、研究会は、今後、体制を作り直す必要があるとして、生体肝移植の手術の中止を病院側に求める方針を固めました。
研究会では、こうした調査結果を報告書にまとめたうえで、近く病院側に伝えることにしています。
病院側は、これまで研究会の判断を待っているとしたうえで、医療ミスや事故などがあったとは考えていないとして、今月も新たに１例の手術を行ったことを明らかにしていました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150417/k10010051761000.html
http://koibito2.blogspot.jp/2015/01/blog-post_27.html?showComment=1429265165680#c4099037196768001330
日本学士院賞に１０人の研究者選ばれる
削除2014年3月12日 19時19分 ＮＨＫニュース
学術の分野で優れた業績を挙げた人に贈られる来年度の日本学士院賞に、１０人の研究者が選ばれました。
来年度の日本学士院賞に選ばれたのは次の方々です。
▽半導体工学が専門で、明るい青い光を放つＬＥＤ＝発光ダイオードの開発の基礎を築いた名城大学終身教授の赤崎勇さん（８５）。
赤崎さんは特に優れた業績を挙げた人に贈られる「恩賜賞」にも選ばれました。
▽日本金融論などが専門で日本大学客員教授の寺西重郎さん（７１）。
▽時間生物学などが専門で、名古屋大学大学院理学研究科特任教授の近藤孝男さん（６５）。
▽数学が専門で京都大学数理解析研究所教授の中島啓さん（５１）。
▽土木工学が専門で東北大学名誉教授の首藤伸夫さん（７９）。
▽高分子化学が専門で名古屋大学特別招へい教授の岡本佳男さん（７３）。
▽また、共同研究では、農芸化学が専門で、東京大学名誉教授の森敏さん（７２）と、石川県立大学生物資源工学研究所教授の西澤直子さん（６８）。
▽外科学などが専門で、神戸国際フロンティアメディカルセンター理事長の田中紘一さん（７１）。
▽医化学などが専門で東北大学大学院医学系研究科教授の山本雅之さん（５９）。
以上、１０人の方々です。
一方、自然保護や種の保全などで業績を挙げた研究者に贈られる日本学士院エジンバラ公賞には、微生物分類学などが専門で、東京大学名誉教授の駒形和男さん（８５）が選ばれました。
来年度の日本学士院賞の授賞式はことし７月に行われる予定です。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140312/k10015927591000.html
http://www9.nhk.or.jp/kabun-blog/200/182912.html
http://koibito2.blogspot.jp/2013/09/blog-post_24.html?showComment=1394717528258#c4072970005074083395
研究課題のキーワード
削除代表 生体肝移植 肝移植 拒絶反応 免疫寛容 血中ケトン体比 HLA タクロリムス 免疫抑制剤 生体ドナー 肝再生 動脈血中ケトン体比 門脈血流量 小腸移植 生体部分肝移植 免疫抑制療法 RT-PCR 成人生体肝移植 免疫組織染色 免疫組織化学 部分肝移植 マイクロスフェア C型肝炎 サイトカイン 組織適合性 抗ドナー抗体 肝バイアビリティ- クロスマッチ リンパ球混合試験 T細胞 FTY720 レドックス 急性拒絶 エフェクターT細胞 組織クロスマッチ 前感作 HLA抗原 生体肝移植分肝機能 drug delivery system 自己肝温存同所性部分肝移植 門脈 Kupffer細胞 ウイルス感染症 成人肝移植ドナー 自己肝温存 肝エネルギ-代謝 穿刺吸引細胞診 チトクロームP450 薬剤代謝遺伝子 局所免疫抑制 同所性部分肝移植 肝容積 免疫組織化学染色 移植肝バイアビリテイー PT-PCR P糖蛋白 フローサイトメトリー 組織抗原 移植肝機能評価 高解像ズーム内視鏡 B細胞 接着分子 犬 白血球接着 移植肝サイズマッチング 遺伝子解析 メモリーT細胞 高解像度内視鏡 灌流保存液 肝組織酸素化 ヒト 慢性拒絶反応 ABO不適合
https://kaken.nii.ac.jp/d/r/20115877.ja.html
「外科学などが専門」…
臓器移植（生体肝移植）の第一人者、日本を代表する移植医療の権威…
肝移植４人死亡の病院 手術一時中止を表明
削除4月18日 11時48分
神戸市にある病院で肝臓の移植手術を受けた患者７人のうち４人が手術後１か月以内に死亡した問題で、病院側は、手術後の管理に問題があったなどとする専門医の団体の調査内容を受け、手術を中止したことを明らかにしました。指摘された問題点を改善したうえで再開したいとしています。
この問題は、外国人患者の治療を目的のひとつに去年１１月、神戸市に新たに設立された神戸国際フロンティアメディカルセンターで、「生体肝移植」と呼ばれる肝臓の移植手術を受けた患者７人のうち４人がいずれも手術後、１か月以内に死亡したものです。
病院側は、当初、医療ミスがあったとは考えていないとして今月も新たに１例の手術を行っていましたが、移植手術の専門医で作る日本肝移植研究会は１７日、手術後の出血など合併症の対応に不十分な点があったほか、医師などの人数が少ない中で手術が行われていたなどとして、手術の中止を病院側に求める方針を明らかにしていました。
これについてセンターの田中紘一病院長は、１８日ＮＨＫの取材に対し、来週予定していた手術を中止したと明らかにしました。そのうえで「体制面の充実などできることは対応したい」と話し、指摘された問題点を改善したうえで、手術を再開したいとしています。
神戸国際フロンティアメディカルセンターは、神戸市の医療産業都市構想の一環として設立され、死亡した４人のうち２人は、インドネシア人でした。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150418/k10010052741000.html
神戸の病院、９人目の生体肝移植手術を延期
削除2015年4月18日13時4分
神戸国際フロンティアメディカルセンター（院長＝田中紘一・京大名誉教授）で生体肝移植を受けた患者４人が死亡した問題で、田中院長は１８日、来週予定されていた９人目の移植手術を延期したことを明らかにした。
問題を調査している専門医団体の日本肝移植研究会の調査報告を踏まえ、改めて行う方針という。
同研究会は「移植を行う体制が不十分」などと判断し、生体肝移植の停止を提言する方針を固めており、来週にも調査報告書を同センターや厚生労働省に提出する見通しだ。
この日、名古屋市内で開かれた会合に出席した田中院長は、読売新聞の取材に対し、移植手術の延期について、「報告書が出ることがわかったので、患者の了承を得て待ってもらうことにした。報告書を踏まえ、病院としてしなければいけないことを検討したい」と説明。調査報告の内容を検討し、再開したい意向を示した。
生体肝移植は、患者の肝臓を取り出して、臓器提供者（ドナー）の肝臓の一部を移植する。同センターは昨年１１月に開院してから、同１２月～今年３月に生体肝移植を行った７人中４人が死亡。同研究会の調査が始まった後の今月初旬、８人目の移植を行っていた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150418-118-OYT1T50045
生体肝移植、停止提言へ…研究会、神戸の病院に
削除2015年4月18日3時0分
神戸国際フロンティアメディカルセンター（院長＝田中紘一・京大名誉教授）で生体肝移植を受けた患者４人が死亡した問題で、診療内容を調査している専門医団体の日本肝移植研究会（会長＝上本伸二・京大教授）は１７日、役員会を開き、「生体肝移植をするには体制が不十分。整備できるまで移植を停止すべきだ」と提言する方針を固めた。
来週にも正式に報告書にまとめ、同センターや厚生労働省に提出する見通しだ。
生体肝移植は、患者の肝臓を取り出し、健康な臓器提供者（ドナー）の肝臓の一部を切り取って移植するもの。この問題を巡っては、同センターで昨年１２月～今年３月に移植を受けた胆道閉鎖症などの患者７人中４人が死亡し、問題視した同研究会が調査を始めた。同センターは今月に入り８人目の移植を実施している。
同研究会が設置した調査検討委員会は死亡例の調査を行い、問題として〈１〉移植による救命の可能性を見極めるために必要な術前検査を行っていない〈２〉同センターの医師ら人的体制が不十分――などを指摘したとみられる。
同センターは移植を主に行う常勤医が３人で、他の外科医を入れても手術できるのは計５人。麻酔科医も１人しかいない。通常は６～１０人の医師が必要な生体肝移植には人員不足で、外部から支援の医師を招いて対応してきた。消化器の専門病院のため、循環器や呼吸器といった分野の医師がおらず、移植医からは「患者やドナーが急変した際に十分に対応できない」との指摘もある。
同センターは、神戸市が進める「神戸医療産業都市構想」の一環として昨年１１月に開院。生体肝移植を２０００例以上行った田中院長をトップに、来日した外国人患者に生体肝移植を行うことを目的の一つにしている。死亡者のうち２人はインドネシア人患者だった。
田中院長は同日、読売新聞の取材に「報告書を見ておらず、内容を見てから対応を検討したい。手術の停止を求められた場合には反論する。手術は問題がなく、これからも続けるつもりだ」と話した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150417-118-OYT1T50167
「神戸市 医療産業都市構想 笹井芳樹」
削除https://www.google.co.jp/search?q=%E7%A5%9E%E6%88%B8%E5%B8%82+%E5%8C%BB%E7%99%82%E7%94%A3%E6%A5%AD%E9%83%BD%E5%B8%82%E6%A7%8B%E6%83%B3+%E7%AC%B9%E4%BA%95%E8%8A%B3%E6%A8%B9
＞移植を主に行う常勤医が３人で、他の外科医を入れても手術できるのは計５人。麻酔科医も１人しかいない。
削除＞通常は６～１０人の医師が必要な生体肝移植には人員不足で、外部から支援の医師を招いて対応してきた。
＞消化器の専門病院のため、循環器や呼吸器といった分野の医師がおらず、移植医からは「患者やドナーが急変した際に十分に対応できない」との指摘
移植外科医
麻酔科医
消化器科医
循環器科医
呼吸器科医
…
外科内科総力戦…
生体肝移植延期、報告書待ち対応…神戸の病院
削除2015年4月19日1時41分
神戸国際フロンティアメディカルセンター（院長＝田中紘一・京大名誉教授）で生体肝移植を受けた患者４人が死亡した問題で、田中院長は１８日、近く予定されていた９人目の移植手術を延期したことを明らかにした。
一方で「病院の体制には自信を持っている」との考えも示した。この問題を調査している専門医団体の日本肝移植研究会が「移植を行うには体制が不十分」などとして手術停止を提言する方針を固めており、改めて反論した形だ。
同研究会は今週にも、調査報告書を同センターや厚生労働省に提出する見通し。このため、同センターは今週に予定していた新たな生体肝移植を延期した。
田中院長は「報告書が出ることがわかったので、それを踏まえて対応したい」とし、体制について「近くの病院と連携しているので、大学病院と比べても劣っていないと思う」と話した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150419-118-OYT1T50019
神戸の病院、移植研に反論 調査報告「容認しがたい」
削除神戸市の民間病院「神戸国際フロンティアメディカルセンター（ＫＩＦＭＥＣ）」で生体肝移植手術を受けた７人のうち４人が術後１カ月以内に死亡した問題で、センターは１２日、日本肝移植研究会の調査報告書について「容認しがたい」との見解をまとめ、文書を送付したことを明らかにした。
報告書は、死亡した４人のうち３人は、スタッフの体制や手術の計画に問題がなければ救命できた可能性があると指摘した。
見解では「十分な体制で、他病院の医師によるサポートを常に得ている」と反論。病理診断についても「京都大との連携で十分に対応できている」とした。
2015/05/12 21:48 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201505/CN2015051201002160.html
移植手術再開後死亡 病院「重い責任感じる」
削除6月5日 16時37分
神戸市の病院で肝臓の移植手術を受けた患者が相次いで死亡した問題で、病院は「安心して手術を受けてもらえる体制が整った」などとして、今月、手術を再開しましたが、再開後の１例目として３日から４日の朝まで手術を受けた６３歳の男性が、５日、死亡しました。病院側は会見し、「患者家族の希望に応えることができず、重い責任を感じている」と述べました。
この問題は、「神戸国際フロンティアメディカルセンター」で、肝臓の移植手術を受けた患者４人が相次いで死亡したものです。
専門の医師で作る日本肝移植研究会は、病院の体制が不十分で、体制が整うまで移植手術を中止すべきだと指摘していましたが、病院側は今月２日、ほかの施設の医師が新たに参加するよう体制を充実させたなどとして、手術の再開を発表していました。
５日に死亡したのは、再開後１例目となった兵庫県の６３歳の肝臓がんの男性で、病院の田中紘一理事長らが５日午後会見し、経緯を説明しました。
このなかで田中理事長は、移植手術の体制は整備し、問題はなかったという認識を示したうえで、「５０％程度の成功率が得られるとして行い、家族にもリスクを説明した」などと述べました。そのうえで「患者、家族のともに生きたいという希望に応えることができず、重い責任を感じている」と述べました。
病院では、今後も患者からニーズがあれば移植手術を行いたいとしています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150605/k10010104461000.html
神戸の病院、移植手術続ける意向 ミス否定、再開後の患者死亡
削除神戸市の民間病院「神戸国際フロンティアメディカルセンター（ＫＩＦＭＥＣ）」で、再開した生体肝移植手術を受けた兵庫県西宮市の男性患者（６３）が死亡したことを受け、執刀した田中紘一理事長（京都大名誉教授）らが５日、神戸市内で記者会見し、医療ミスを否定した上で「今後も患者さんからのニーズがあれば全力を費やす」と移植手術を続ける意向を示した。
男性患者の死亡について田中理事長は「患者、家族の共に生きたいという希望に応えられず、重い責任を感じている」と述べた。
男性は手術中に大量の出血があり、術後も出血が続いて移植した肝臓が回復せず、５日午前１時４４分に死亡した。
2015/06/05 16:59 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201506/CN2015060501001841.html
「難易度高くない手術で死亡多い」意見書
削除6月6日 7時16分
神戸市の病院で肝臓の移植手術を受けた患者が相次いで死亡した問題で、専門の医師で作る日本肝移植研究会は、状態の悪い患者が多かったという病院側の見解に対し、患者の状態は、そう悪化しておらず、難易度が高くない手術で死亡したのが問題だとする内容の意見書をまとめました。
この問題は、「神戸国際フロンティアメディカルセンター」で肝臓の移植手術を受けた患者４人が相次いで死亡したものです。
専門の医師で作る日本肝移植研究会は、死亡した４人のうち３人は手術の計画などに問題がなければ助けられた可能性があったとする報告書をまとめていましたが、病院側は、患者の多くは手術前の状態が悪く、判断の誤りなどがあったとは考えていないと反論していました。
これに対し研究会では新たに意見書をまとめ、手術を受けた患者の多くは症状の重さが、ほかの病院の移植患者と比べても平均的で、難易度が高くない手術で死亡した患者が多いのが問題だとしています。また、このうち生後１０か月の男の子が死亡したケースでは、出血を抑えるための手術前のビタミンＫの投与について治療に関わるスタッフは当然知っておくべきものなのに、投与されなかったなどと指摘しています。研究会では、６日にも意見書を病院側に送ることにしています。
「神戸国際フロンティアメディカルセンター」では、問題が明らかになってから中断していた移植手術を今月、再開しましたが、その１例目となった患者が手術直後の５日、死亡していて、専門家は、「手術の計画、また、トラブルに備えた体制が本当に整備され、問題がなかったか、今後検証していく必要がある」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150606/k10010104971000.html
肝臓移植患者死亡の病院に立ち入り検査
削除6月8日 11時57分
神戸市内にある病院で肝臓の移植手術を受けた患者が相次いで死亡した問題で、神戸市は手術の体制に問題がなかったかなどを調べるため、病院への立ち入り検査を始めました。
「神戸国際フロンティアメディカルセンター」には、８日午前１０時前、神戸市保健所の職員と医療安全などに詳しい医師の合わせて８人が入り、医療法に基づく立ち入り検査を始めました。
この病院では、今月５日、妻の肝臓の一部を移植する生体肝移植の手術を受けた男性患者が死亡し、去年１１月の病院設立以降、移植手術を受けた９人の患者のうち５人が、手術後１か月以内に死亡しています。
立ち入り検査は、手術の体制に問題がなかったかなどを調べるために行われ、執刀した田中紘一理事長など関係者から聞き取りを行うほか、カルテや書類を確認するということです。
立ち入り検査は８日中に終わる見込みで、神戸市は、内容を検討し、必要があれば病院に改善指導などを行うことにしています。
この問題を巡っては、専門の医師で作る日本肝移植研究会が、死亡した患者のうち３人は、手術の計画などに問題がなければ助けられた可能性があるとする報告書をまとめましたが、病院側は「判断の誤りなどがあったとは考えていない」と反論しています。
学会が近く緊急声明へ
「神戸国際フロンティアメディカルセンター」で生体肝移植を受けた患者が相次いで死亡した問題について専門の医師で作る日本肝移植研究会と日本移植学会は「移植医療への信頼が失われてしまうという危機感がある」などとして、近く、病院に対し、合同で緊急の声明を出すことにしています。
声明では生体肝移植を行うための体制が整っているかどうか情報の開示を求めるほか、体制が整っていない場合には、再度、手術の中止を求める内容を盛り込むことなどが検討されているということです。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150608/k10010106771000.html
WEB特集
削除なぜ？最先端病院で相次ぐ死者
6月10日 20時11分
日本が世界に誇る先端医療の信頼が揺らぐ事態となっています。重い肝臓病の子どもを中心に、国内でこれまでに５０００人以上の患者の命を救ってきた生体肝移植。
「医療産業都市構想」と銘打ち、その技術を海外に向けてアピールしようと、生体肝移植の世界的権威を病院長に迎え、去年１１月、神戸市に開設された病院「神戸国際フロンティアメディカルセンター」で問題は起こりました。
生体肝移植の手術を受けた９人の患者のうち、インドネシア人を含む５人がいずれも手術後、１か月以内に死亡したのです。死亡率は日本の平均を大幅に上回り、これから生体肝移植を受けようという患者にも不安が広まっています。
今後も手術を続けるとする病院に対し、中止を求める学会。医療現場ではいったい、何が起きているのか。
科学文化部の稲垣雄也記者が解説します。
高い死亡率の原因は・・・
問題が発覚したのはことし４月。
病院の開設からことし３月までの４か月間に生体肝移植の手術を受けた７人の患者うち、４人が相次いで死亡したことを受け、専門の医師で作る日本肝移植研究会が調査に乗り出しました。
この事態を受け、病院側はいったん手術を中止すると発表。
この病院の理事長は、２０００例以上の手術経験を持つ生体肝移植の世界的権威、京都大学の田中紘一名誉教授でした。
亡くなった４人のケースではいずれも田中理事長が執刀するか、手術に参加していて、「亡くなったのはいずれも手術前の状態が悪く、治療を尽くしたが助からなかった患者だ。ミスがあったとは考えていない」と説明していました。
死亡率が高いのは難しい手術が多かったためだと主張したのです。
研究会との対立
ところが、調査を行った日本肝移植研究会は、病院への聞き取りなどをもとに、亡くなった４人のうち３人は、手術の計画や術後の管理などに問題がなければ命を助けられた可能性があるとする報告書をまとめました。田中理事長の主張とは真っ向から対立する意見です。
報告書は病院に送られ、詳細は明らかにされていませんが、実は、報告書では、１つ１つのケースについて、患者が亡くなった原因や問題点などを検討していました。
具体的には、死亡した生後１０か月の胆道閉鎖症の男の子のケースでは、出血を抑えるためのビタミンＫが投与されておらず治療が不適切だったとしたうえで、通常、顕微鏡などを使って子どもの細い血管をつなぎ合わせるのに、そのための医療器具が準備されておらず、血管がうまくつながらずに肝臓の機能が低下し、死亡したとみられると指摘しています。そのうえで、顕微鏡などを使った手術をしていれば男の子は助かった可能性があるとしました。
また、４０代の男性のケースでは、提供された肝臓に脂肪がたまり機能が落ちていたのに、移植する肝臓の量が足りないかもしれないことについて十分、注意が払われていたのか疑問だと指摘しました。
報告書では、さらに、移植医療で重要な循環器内科の医師などが病院に常駐しておらず、体制が不十分だといわざるをえないと指摘。
組織を抜本的に改めるまでは、移植手術は中断すべきだとしたのです。
反論し、手術再開も・・・
この報告書に対し、田中理事長は会見を開いて、「ミスや判断の誤りはない」などと反論しました。
そして、手術の際、ほかの施設の医師に参加してもらうことが決まり、「安心して手術を受けてもらえる体制が整った」などとして、今月３日に手術を再開。
しかし、再開後の１例目となった６３歳の男性も手術直後に死亡しました。
これで、これまでに手術を受けた９人のうち５人が死亡したことなり、死亡率は５０％を上回りました。
手術再開後に患者が死亡したことについて、田中理事長は記者会見の中で、「５０％程度の成功率が得られるとして行い、家族にもリスクを説明した。家族の思いに答えられず重い責任を感じている」と述べたうえで、「患者さんの思いを必ず次の患者さんの役に立てると誓いたい」などとして、今後も手術を続ける方針を明らかにしました。
広がる不安
生体肝移植の手術は、重い肝臓病の子どもを中心に、国内でこれまで５０００人以上の患者の命を救ってきました。
現在では大学病院を中心に３０余りの病院で行われていますが、１年生存率の平均は８０．８％と世界トップクラスの成績です。
欧米に比べて脳死のドナーが少ない日本では、移植でしか助からない重い肝臓病の患者を救うほとんど唯一の治療法として、世界に先駆けて生体肝移植の手術の技術が発展してきたという背景があります。
しかし、生体肝移植の国内での普及の中心を担ってきた田中理事長のもとで行われた手術で死亡が相次いだことで、医療現場には不安が広がっています。
生体肝移植を行う都内の病院の医師によると、これから手術を受ける患者から、「生体肝移植は危ないのではないか」、「本当に受けて大丈夫か」といった不安の声が聞かれるようになり、中には「手術を考え直したい」と言う患者も出ているということです。
信頼の失墜懸念
そして、こうした不安が海外にまで広がり、日本の医療の信頼が失われるのではないかと懸念されています。
神戸国際フロンティアメディカルセンターは、日本の医療を海外にアピールすることなどを目的に、神戸市が進める「医療産業都市構想」の中核施設の１つとして設立された経緯があり、これまでに亡くなった５人のうち２人はインドネシア人でした。
問題を受けて記者会見をした日本移植学会の高原史郎理事長は、「日本の移植医療の信頼が失われるのではないかという危機感を抱いている」として、日本肝移植研究会と合同で病院に対して要望書を提出しました。
要望書では、▽体制が整えられるまで肝移植を自粛すること、▽体制が整備されたかどうかは第三者が確認すること、そして、▽これまで行った９例すべての手術について、第三者による検証を行うことを病院側に求める厳しい内容になっています。
これについて、病院は「現時点では要望書が届いていないのでコメントできない。内容を確認したうえで対応を検討したい」としています。
一連の問題について、神戸大学大学院の具英成教授は「移植手術は、術後も２４時間体制で感染症や拒絶反応がないか経過を慎重にみていかなければならず、循環器や感染症などさまざまな診療科の医師の手厚いバックアップ体制がなくては成り立たない医療だ。現状の体制で取り組むのは無謀だったと思う」と述べたうえで、「生体肝移植は健康なドナーを傷つける医療なので、いくら患者が期待しているからといって成功率を度外視してやるべきではない」と指摘しています。
注目される立ち入り検査
こうしたなか、神戸市は重い腰を上げ、ようやく調査に乗り出しました。今月８日、手術の体制に問題がなかったかなどを調べるため、病院の立ち入り検査を行ったのです。
実は、神戸市はことし４月に田中理事長などに対して任意の聞き取り調査を行い、手術後のフォローなどは適正で、病院の体制にも問題はなかったと結論づけました。
これについて、専門家からは、その後、２か月近く神戸市の病院に対するチェック機能は果たさないまま、手術が再開されたという批判も出ています。
日本が誇る生体肝移植の手術でなぜ患者の死亡が相次いだのか。病院の体制は本当に整っているのか。
近く公表される神戸市の立ち入り検査の結果が注目されます。
http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/2015_0610.html
日本移植学会 体制整うまで肝臓移植の自粛を
削除6月10日 18時08分
神戸市の病院で肝臓の移植手術を受けた患者が相次いで死亡した問題で、全国の移植医療の専門医ら３０００人以上で作る日本移植学会は、「国民が移植医療そのものに不安を覚え、本来救われるべき命が救われなくなることが懸念される」として、病院側に体制が整うまで手術を自粛するよう求める要望書を出しました。
この問題は、神戸市にある「神戸国際フロンティアメディカルセンター」で生体肝移植の手術を受けた患者９人のうち５人が手術後、１か月以内に死亡したものです。病院は、ことし４月、患者４人の死亡が相次いだことを受け、手術をいったん中止しましたが、「安心して手術を受けてもらえる体制が整った」などとして、今月３日、手術を再開し、再開後、１例目となった患者も手術直後に死亡しました。
これについて、日本移植学会と日本肝移植研究会が出した要望書では、「一連の出来事により、国民が移植医療そのものに不安を覚え、本来救われるべき命が救われなくなることが懸念される」と指摘しています。そのうえで病院に対し、体制が整うまで移植手術を自粛すること、体制が整備されたかどうかは第三者が確認すること、さらにこれまで行った９例すべての移植手術について、第三者による検証を行うことを求めています。
これについて、病院は、「現時点では要望書が届いていないのでコメントできない。内容を確認したうえで対応を検討したい」としています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150610/k10010109571000.html
Ｇ－ＣＳＦたんぱく質で筋肉萎縮抑制効果
返信削除4月18日 4時00分
全身の筋肉が萎縮する筋ジストロフィーのマウスに「Ｇ－ＣＳＦ」と呼ばれるたんぱく質を投与したところ、筋肉の萎縮が抑えられ、寿命も投与しなかったマウスの２倍に延びたとする報告を、慶応大学のグループが発表しました。
研究を行ったのは、慶応大学医学部の湯浅慎介・専任講師らのグループです。全身の筋肉が萎縮する筋ジストロフィーは、筋肉を新たに作り出す筋肉幹細胞の能力が低下し、症状が進行するとされていますが、研究グループは、幹細胞の能力が低下する前にはＧ－ＣＳＦというたんぱく質と活発に結合していることに注目しました。そして、このＧ－ＣＳＦを筋ジストロフィーのマウスの筋肉に注射したところ、筋肉が萎縮するのが抑えられ、寿命も注射しないマウスの２倍余りに延びたということです。
このたんぱく質は、すでに医療現場で抗がん剤の副作用を抑える薬として使われているということで、湯浅専任講師は「安全性や使用法がある程度分かっているので、早めに臨床研究を行うことができると思う。筋ジストロフィーの症状の悪化を食い止められるような治療法の開発につなげたい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150418/k10010052451000.html
「全身の筋肉が萎縮する筋ジストロフィーのマウス」（笑）
削除発病発症も自由自在…
ｉＰＳ細胞から免疫細胞 がん患者治療へ
返信削除4月22日 4時41分
理化学研究所などの研究チームが、ｉＰＳ細胞からがんを攻撃する免疫細胞を作り出し、がん患者に移植して治療する臨床研究の計画を進めていることを明らかにしました。平成３０年ごろの実施を目指したいということです。
臨床研究を計画しているのは、理化学研究所の古関明彦グループディレクターらと千葉大学病院の研究グループです。
免疫細胞の一種・ＮＫＴ細胞は、がん細胞を攻撃して縮小させる作用がありますが、がんが大きくなると患者の体内にあるＮＫＴ細胞だけでは抑えられないということです。
このため研究グループではｉＰＳ細胞からＮＫＴ細胞を５０００万個程度作り出し、患者に移植して安全性や効果を確かめる臨床研究の計画を進めているということです。
すでにヒトのｉＰＳ細胞からＮＫＴ細胞を作ることには成功しているということで、平成３０年ごろをめどに舌がん＝舌のがんのほか、顔やのどにできるがんを対象にＮＫＴ細胞を移植して治療する臨床研究を始めたいとしています。
古関グループディレクターは「体の中で広がったがんをこの方法で小さくできれば、手術の負担も小さくできる。多くの人が受けられる新しい治療法になる可能性があると考えている」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150422/k10010056351000.html
「ナチュラルキラーT細胞」
削除https://www.google.co.jp/search?q=%EF%BC%AE%EF%BC%AB%EF%BC%B4%E7%B4%B0%E8%83%9E
アトピー性皮膚炎 原因は細菌の異常増殖か
返信削除4月22日 4時51分
アトピー性皮膚炎は、皮膚の表面で複数の細菌が異常に増えることで起きるという研究成果を、アメリカの国立衛生研究所と慶應大学などのグループが発表しました。アトピー性皮膚炎の根本的な治療法の開発につながると注目されます。
この研究は、アメリカのＮＩＨ＝国立衛生研究所の永尾圭介主任研究員と慶應大学などのグループがアメリカの科学雑誌「イミュニティ」の電子版で発表したものです。
グループでは、アトピー性皮膚炎を発症する特殊なマウスを使って皮膚の表面を調べたところ、症状が出てくるのと同時に「黄色ブドウ球菌」と「コリネバクテリウム」という２種類の細菌が異常に増えてくるのを突き止めたということです。
このため抗生物質を投与して細菌が増えないようにしたところ、マウスはアトピー性皮膚炎を発症しなくなり、逆に抗生物質の投与を止めると２週間ほどでアトピー性皮膚炎を発症したということです。
研究グループでは、アトピー性皮膚炎は乾燥などの環境や体質をきっかけに皮膚の表面でこれらの細菌が異常に増殖することで起きるとしています。
永尾主任研究員は「アトピー性皮膚炎はこれまでアレルギー疾患だと考えられてきたが、細菌の異常増殖などが複雑に関係して発症している可能性が出てきた。さらに発症の詳しいメカニズムが解明できれば新たな治療法の開発につながるはずだ」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150422/k10010056361000.html
スギ花粉症アレルギー疾患と同じ類いの幻惑免疫病案件…
削除アトピー原因 細菌の偏り 皮膚表面、黄色ブドウ球菌が増加…慶大など発表
削除2015年4月23日3時0分
アトピー性皮膚炎は、皮膚表面の細菌の種類の偏りがあると起きることを、マウス実験で解明したとの研究結果を、慶応大学と米国立衛生研究所（ＮＩＨ）のグループが２２日、米科学誌に発表した。
研究グループは、アトピー性皮膚炎のモデルマウスを作り、皮膚表面の細菌の種類を調べた。健康なマウスの皮膚には、たくさんの種類の細菌がいるが、モデルマウスでは黄色ブドウ球菌など少数の細菌のみで占められていた。
黄色ブドウ球菌などの細菌に効く抗菌薬を長期間投与すると、細菌の種類が回復し、皮膚炎は改善した。しかし、治療を中断すると、再び黄色ブドウ球菌など少数の細菌で占められ、症状は悪化した。細菌の種類の偏りがあると、皮膚炎が起きると考えられた。
抗菌薬を長期間使用すると腸内細菌に悪影響があるため、人に同様な治療を行うことは難しいが、ＮＩＨの永尾圭介主任研究員は「一部の細菌だけが極端に増える原因が解明できれば、そのメカニズムを抑えることで抗菌薬に頼らない新しい治療法を開発できる」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150422-118-OYTPT50535
アレルギー抑えるタンパク質を特定
削除11月18日 6時58分
千葉大学などの研究グループが花粉症やぜんそく、それにアトピー性皮膚炎など、アレルギー症状を引き起こすもとになる細胞を抑制する働きを持つタンパク質の特定に成功し、治療薬の開発につながると期待されています。
アレルギー症状は「Ｔｈ２」という細胞が体内で増え、アレルギーを引き起こす物質を大量に分泌することで発症することが分かっています。
千葉大学大学院医学研究院の中山俊憲教授などの研究グループは、遺伝子の働きを抑える「ＥＺＨ２」と呼ばれるタンパク質に注目し、マウスを使って実験しました。
その結果、「ＥＺＨ２」ができないように遺伝子を操作したマウスは、６日後には正常なマウスに比べて、アレルギーを引き起こす物質が２倍から４倍多く分泌されていたということです。
また正常なマウスの血液に「ＥＺＨ２」ができない細胞を注入したところ、アレルギーの症状が悪化したということです。
これらのことから、タンパク質の「ＥＺＨ２」には、アレルギーのもととなる「Ｔｈ２」細胞が体内にできるのを抑制したり、アレルギーを引き起こす物質を分泌させるのを抑えたりする働きがあることが確認できたということで、中山教授は「今回見つけたタンパク質の機能を強める薬を開発すれば、アレルギー症状を根本的に治療できる可能性があると思う」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131118/k10013131141000.html
http://koibito2.blogspot.jp/2013/09/blog-post_16.html?showComment=1384765713806#c188280079399543887
エイズ治療薬が「白血病」に効果 京大チーム解明、３年後実用化目指す
返信削除2015.4.25 10:05 産経ニュース
エイズの治療薬として臨床で広く使用されている抗ウイルス薬「アバカビル」が「成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）」と呼ばれる血液のがんの一種に効果があることを、京都大大学院医学研究科の高折晃史教授らのチームが明らかにした。医師主導の治験を行い、３～４年後にも実用化したいという。米科学誌の電子版に２５日掲載される。
既存の薬を別の病気の治療に活用する手法は「ドラッグ・リポジショニング」と呼ばれる。すでに臨床で使用されている薬剤は安全性や副作用が検証されているため、新しく薬剤を開発するよりも費用や期間を抑えることができるとして、注目されている。
高折教授らは、ＡＴＬの細胞にアバカビルを投与。強力な抗がん作用があることを発見した。さらに詳しく調べたところ、ＡＴＬの細胞はＤＮＡを修復する機能が損なわれており、アバカビルによって染色体の断裂が起こって細胞死に至ることを解明。正常な細胞は、ＤＮＡ修復機能を持つため支障がないという。
ＡＴＬはウイルスによって起こるがんで、既存の化学療法を施しても患者の約８０％が３年以内に死亡するなど、予後が悪い。ウイルスの感染者は国内に約１００万人いるとされ、年間８００～１２００人が新たに発症するという。今秋にも治験をスタートし、２年間で約２０人の患者に投与する。高折教授は「ほかのがんにも効く可能性があり、研究を進めたい」と話している。
http://www.sankei.com/west/news/150425/wst1504250026-n1.html
「エイズ」に関連するニュース
削除http://www.2nn.jp/word/%E3%82%A8%E3%82%A4%E3%82%BA
結局は、医科様ホームベースの周りをうろうろしてるだけ…
削除うつ病、働き盛り世代で増加傾向…兆候を指摘
返信削除2015年4月28日23時8分
精神科医で横浜相原病院長の吉田勝明さんが２８日、ＢＳ日テレの深層ＮＥＷＳに出演し、うつ病が働き盛りの世代で増加傾向にあるとしたうえで、「睡眠障害や食欲不振、味覚異常がうつの兆候」と指摘した。
ともに出演したエッセイストの斎藤由香さんは、そううつ病を患った作家の父、北杜夫さんとの暮らしを振り返った。北さんは夏と冬でそう状態とうつ状態を繰り返したが、家族は振り回されず、「丸ごと受け止めた」と話した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150428-118-OYT1T50156
首相 米最先端医療研究所を訪問
返信削除5月1日 17時01分
アメリカを訪れている安倍総理大臣は、日本時間の１日昼前、西部サンフランシスコで最先端医療の研究所を訪れ、ノーベル医学・生理学賞を受賞した山中伸弥上級研究員ら医療研究で活躍する若手の研究者を激励しました。
この中で、安倍総理大臣は「このグラッドストーン研究所と山中上級研究員は科学分野での日米協力の象徴だ。日米の産官学が協力を深めることで、人類の人生を豊かにしてほしい」と述べ、医療研究で活躍する若手の研究者を激励しました。
このあと、安倍総理大臣はルース前駐日大使、楽天の三木谷社長らが参加する少人数の懇親会に出席し、「ノーベル賞を受賞した日本人の多くがアメリカでも研究を行っていた」と述べ、グラッドストーン研究所とカリフォルニア大学サンフランシスコ校が日本人研究者を支援してきたことに謝意を示しました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150501/k10010067161000.html
医薬品の輸出拡大を 厚労省が戦略素案
返信削除5月2日 6時49分
厚生労働省は、医薬品の輸出拡大戦略の素案をまとめ、高い経済成長が見込まれるタイやシンガポールなどの東南アジアの主要国を有望な市場と位置づけ、日本で承認された医薬品の臨床試験を省いて承認手続きを大幅に簡略化するよう働きかけるなどとしています。
政府は、医薬品の輸出拡大を成長戦略に盛り込んでいますが、輸入国が医薬品の有効性や安全性を確認する手続きを経る必要があるため、実際に販売するまでには３年以上かかるケースもあります。
こうしたなか、厚生労働省は、２０２５年までの輸出拡大戦略の素案をまとめました。素案では、高い経済成長が見込まれるタイやシンガポールなどの東南アジアの主要国を有望な市場と位置づけたうえで、こうした国々に対し、日本で承認された医薬品の臨床試験を省いて承認手続きを大幅に簡略化するよう働きかけ、２０１８年までに実現するとしています。
また、東南アジア各国の医薬品規制の担当者を定期的に日本に招いて承認手続きなどの研修会を行うほか、２０２５年までにアジア全域で医薬品の承認手続きを共通化するなどとしています。
厚生労働省は、今後、業界団体からも意見を聞くなどして詰めの検討を行い、ことし夏までに医薬品の輸出拡大戦略を策定する方針です。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150502/k10010067681000.html
http://koibito2.blogspot.jp/2014/06/blog-post.html?showComment=1430546763362#c3706902576628113979
副作用のリスク高い薬 ネット販売の半数近く違反
削除5月2日 4時03分
副作用のリスクが比較的高い市販薬を販売しているインターネットのサイトのうち半数近くが法律で義務づけられた副作用などの情報を提供していなかったことが厚生労働省が行った初めての調査で分かりました。
厚生労働省は去年６月にインターネットでの市販薬の販売が解禁されたのを受け去年１０月から１２月にかけて４９６のサイトを抽出し販売の状況について初めて調査しました。その結果、副作用のリスクが比較的高い「第１類」と呼ばれる市販薬について、法律で義務づけられた薬の副作用などの情報を提供していなかったサイトは半数近い４７％に上っていたことが分かりました。このほか、定められた薬剤師による相談を行っていたサイトは６３％、「子どもに薬を飲ませてもいいか」などといったメールで寄せられた相談に適切に回答していたサイトは８７％などとなっていました。厚生労働省は「インターネット販売が認められてから時間がたっていないためルールが徹底されていないのではないか。今後、自治体と連携して指導を行うとともに、業界団体に対してルールを守るよう要請していきたい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150502/k10010067631000.html
ヤクの製造と流通は、徹頭徹尾、われわれが仕切るニダ…（笑）。
削除【社説】医薬分業 「かかりつけ」の機能強化図れ
返信削除2015年5月5日1時16分
医師が薬の処方箋を出し、外部の薬局が調剤して患者に提供する。病院と薬局で業務を分担する「医薬分業」について、政府の規制改革会議が制度の見直しを議論している。
医薬分業には、医師が処方した薬の安全性や効果を薬剤師が点検し、医療の質を高める狙いがある。患者がメリットを十分享受できる仕組みにすることが重要だ。
かつては病院が調剤も担う院内処方が一般的だった。薬の仕入れ値と売値の差益が病院の大きな収入源となり、必要以上に処方する「薬漬け医療」を招いた。
厚生労働省は１９７４年以降、院外処方の診療報酬を手厚くし、分業を誘導してきた。院外処方は今では７割に上る。
薬の適正使用が促され、薬剤費の節約に一定の効果があった点は評価できよう。
課題も顕在化している。
高齢化の進展に伴い、複数の医療機関に通いながら、在宅療養する患者は増加する一方だ。
身近な地域の「かかりつけ薬局」が、服薬情報を一括管理し、薬の重複や飲み残しの確認、患者宅での服薬指導や健康チェックを行う体制作りが求められている。
だが、十分に機能を果たしている薬局は少ないのが現状だ。
患者の服用履歴や体質を踏まえたアドバイスなど、基本的な業務をきちんと行わず、処方箋通りに調剤するだけの薬局が目立つ。
大手薬局チェーンが服用情報の記録を怠り、診療報酬の不正請求が疑われる事例も発覚した。
薬局のきめ細かなサービスを前提に、院外処方の診療報酬は院内処方より高く設定されている。風邪の治療薬７日分の処方・調剤で１０００円以上の差があり、患者負担も通常３００円余り高い。
内閣府の調査では、院外処方の価格が「高すぎる」と答えた人が６割に上っている。規制改革会議でも、診療報酬の見直しを求める声が大勢を占める。サービスの内容や質に応じ、診療報酬にメリハリをつけるべきだ。
規制改革会議では、病院敷地内での薬局開設を禁じた規制の撤廃も論点となっている。敷地内にある方が便利だとの発想からだ。
規制の目的は、薬局が病院の意向に左右されないよう、独立性を確保することにある。病院に間借りした場合、処方箋に異論を唱えにくくなり、過剰投与などにつながる恐れはないのか。
病院中心の医療から在宅ケア重視への流れにも逆行する。慎重な検討を求めたい。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150504-118-OYT1T50108
［スキャナー］高齢者の薬漬け深刻 「飲み過ぎで副作用」防げ
削除2015年5月11日3時0分
厚生労働省は患者の服薬状況を把握し、不要な薬を減らす「かかりつけ薬局」制度の検討に入った。背景には、複数の持病を抱える高齢者が多くの種類の薬を飲み、副作用で症状が悪化する例が後を絶たない現状がある。制度導入で高齢者の生活改善や医療費の削減が期待されるが、医師の意識改革や薬剤師の専門性の向上などの課題も多い。
（社会保障部 本田麻由美、医療部 館林牧子）
■２２種類服用
神奈川県鎌倉市の湘南鎌倉総合病院に先月末、８０歳代の女性が「胸が苦しい」と訴えて入院した。
女性は、肝臓病、狭心症、腎臓病、腰の痛みなどの持病があり、２２種類もの薬を飲んでいた。西口翔医師が調べると、肝臓内科と、狭心症を治療する循環器内科で別々に同じ成分の薬を処方されていたため、薬が効きすぎていたことが原因と判明。薬を中止したことで症状は改善した。
４月下旬の１週間で同病院に入院した７５歳以上の高齢者は１８８人。平均で６・４種類の薬を服用しており、２割の人が１０種類以上の薬を飲んでいた。こうした患者の中には、複数の診療科にかかる例も多い。西口医師は、患者を幅広く診る総合内科医。「臓器別の専門医は、患者さんが飲んでいる薬全てをチェックしないことが意外に多い。薬の副作用が原因で体調を崩す高齢者は珍しくない」と話す。
■減らして改善
水戸市の水戸協同病院で６５歳以上の入院患者７００人を調べたところ、約２０人に１人が薬の副作用が原因で入院。副作用が出た患者は飲んでいる薬が多かった。「不眠や頻尿、便秘、高血圧など生活習慣を変えれば改善が望める症状に、安易に薬が出されるのも薬が増える一因」と同病院総合診療科の金井貴夫部長は指摘する。
夜、トイレが近く、眠れずに困っていた男性（８２）は、頻尿の治療薬や睡眠薬を処方されたが良くならなかった。血圧が高くなると降圧薬、食欲が落ちると胃腸薬と、複数の医療機関からの薬は１８種類に増えた。気力が落ちて、歩くのもやっと。家族に連れられて金井医師を受診した。
金井医師は症状を細かく聞き取った上で、薬の種類を変え、８種類に減らすと男性の体調は一変。夜眠れるようになった。「こんなに元気になるとは」と男性は笑う。「医師は適切な処方を必要最小限にとどめ、薬剤師は副作用や、薬同士の相互作用のチェックをする。そんな体制ができなければ、薬の副作用で体調を崩す高齢者を減らせない」と金井医師は話す。
■薬剤師が訪問
厚労省が来春のスタートを目指す「かかりつけ薬局」制度は、こうした多剤服薬による副作用を防ぐことが狙いだ。制度を先取りした取り組みで効果を上げた例もある。
大阪府内の有料老人ホームは、昨年４月、入居する高齢者６０人に処方されていた薬の整理に取り組んだ。入居時に段ボール箱いっぱいの飲み残しの薬を持参する人が多く、施設が対応に困ったためだ。下剤と下痢止め薬が一緒に長期間、漫然と処方されている例もあった。
訪問診療を担当する狭間研至けんじ医師と薬剤師が一緒に訪問し、入居者の薬の量や飲み合わせをチェック、必要があれば処方を変更した。その後、薬剤師が単独で訪問し、「眠れているか」「血圧が下がり過ぎていないか」など、薬の効き方や副作用を確認して医師に報告。必要な薬は必ず飲んでもらうなどの指導も続けた結果、半年後には薬の量が減り、体調を崩して入院する人が前年に比べて３割程度減った。施設全体（６０人分）の薬剤費も月に約２６万円減少した。
狭間医師は「薬剤師が地域のチーム医療の一員として専門性を発揮することで質の高い医療ができる。こうした方向で薬剤師の活用を検討すべきだ」と話す。
「かかりつけ薬局」検討 薬剤師の「意識」課題
「かかりつけ薬局」制度を生かすには、薬剤師や薬局のあり方にも大きな転換が求められる。
現在、医療機関の前に店を構える「門前薬局」が全薬局の７割を占め、多くが病院の閉院時間に合わせて閉店。業務も医師が処方箋を出した薬の調剤に偏っている。こうした実態から、関西地方の薬局に勤務する男性薬剤師は、「患者だけでなく、医療関係者も、薬剤師は薬を渡すだけの人という意識になっている。薬剤師自身もそう考えがちだ」と話す。
新制度では、薬剤師が、患者が飲む薬の情報を一元的に管理したり、患者の自宅を訪問して、薬の飲み方の助言や副作用の確認をしたりする。また、医師に患者の状態を報告するなどして、薬漬け医療の改善や、医療費の適正化などにつなげる狙いもある。
薬剤師がその役割を担うためには、薬学部教育や卒後の研修で臨床経験を積んで専門性を高めるほか、医師と十分連携を取れる体制を築くことが重要になる。また、患者の話を聞くためには薬局でのプライバシー確保も課題となる。患者のニーズに合った業務をどう展開し、医療関係者の意識を変えられるか、薬剤師の本気度が問われている。（医療部 米山粛彦）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150511-118-OYTPT50070
参考記事
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再生医療の安全性 基準作りで日米欧が提携
返信削除5月7日 14時37分
再生医療に関わる国内の製薬企業など１５０社で作る団体が、アメリカやヨーロッパで再生医療のビジネスを進める団体と提携を結び、今後、医療現場で使う細胞の安全性に関する国際的な基準作りなどを目指していくことになりました。
提携を結んだのは、再生医療で使う細胞や試薬を製造する企業など国内およそ１５０社で作る「再生医療イノベーションフォーラム」とアメリカやヨーロッパなどのおよそ２００の企業や研究機関で作る「再生医療連合」です。
各国の企業は、細胞を使った軟骨の組織やがんの治療を目指す免疫細胞などの開発を進めていますが、細胞にウイルスが混入していないかや遺伝子に異常が起きていないかなど、安全性の確認について多くの国で基準がないのが現状です。
このため今回の提携を通じて統一した基準を作り、日本企業の海外展開を促して市場の拡大を目指すということです。
団体の会長を務める富士フイルムの戸田雄三・常務は、「各国ごとの品質基準や規制の足並みをそろえていくことで、製品を日本でも海外でも使えるようにしたい。また海外の有力な企業が日本に来ることで、パートナーとなる日本の企業が強くなることも期待している」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150507/k10010072131000.html
「研究」という名のれっきとした詐欺が堂々とまかり通る時代…
削除生き物は「再生」じゃなくて「世代交代」でカバーリングするようにできているのに…
削除リカバリーという怪しげな幻惑ターム…
削除医療機器開発、政府が五つの「重点分野」指定へ
返信削除2015年5月22日9時10分
政府は、国産の医療機器開発の強化策として、手術支援ロボット・システムや画像診断装置など五つの「重点分野」を指定する方針を固めた。
日本企業のものづくり技術を最大限に生かし、新たな成長戦略の柱にする。政府が医療機器開発で重点分野を設けるのは初めて。４月に発足した医療研究の司令塔である国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」を中心に産学官の連携を強め、製品開発を急ぐ考えだ。
５分野は、〈１〉手術支援ロボット・システム〈２〉人工心臓や人工関節〈３〉出来る限り身体に負担をかけない放射線治療や血管内治療など〈４〉磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）などの「画像診断装置」〈５〉酸素濃縮装置などの「在宅医療機器」。
日本勢は、最先端のロボット技術や、血管内治療で使われる血管に挿入する管（カテーテル）の関連技術などで強みを持っている。日本企業が持つ技術の特性や将来の市場予測などを踏まえて、総花的ではなく集中分野を設けることで、更なる技術革新を図る。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150522-118-OYT1T50032
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20150522-OYT1T50032.html
食物アレルギー 高額な血液検査 「科学的根拠なし」
返信削除5月28日 17時20分
「慢性疲労などの原因となる食物アレルギーが診断できる」として一部の医療機関で行われている高額の血液検査について、日本アレルギー学会は「科学的に根拠がなく、健康被害を招くおそれがある不適切な診断が行われている」として注意を呼びかけました。
これは日本アレルギー学会が２８日、東京で市民講座を開いて呼びかけたものです。
この血液検査は、免疫機能の指標であるＩｇＧという抗体の値を調べるもので、「疲労や頭痛などさまざまな慢性症状は『遅延型』と呼ばれる食物アレルギーのせいで、その原因となる食品が分かる」などとして一部の医療機関で行われています。
検査は保険がきかず、中には５万円以上かかったり、特定の食品について食べないよう指導されたりするケースもあるということです。
しかし、この抗体は健康な人の体内にも存在することなどから、欧米の学会などでは「科学的根拠がない」として食物アレルギーの診断には使うべきではないという見解をまとめています。
２８日は、厚生労働省の研究班が去年、２０００人余りの患者に対して行った調査結果が示され、この検査を基に特定の食品を食べるのをやめていた人が、大人では１７％、子どもでは５％いたことが報告されました。そのうえで学会の見解として、「科学的根拠がなく、検査を基に多くの食品の摂取を制限すると低栄養などの健康被害を招くおそれもある」として注意を呼びかけました。
日本アレルギー学会の斎藤博久理事長は「誤った診断による食事制限は特に子どもにとっては非常に危険だ。正しい知識に基づく医療が行われるよう呼びかけていきたい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150528/k10010094551000.html
子ども向けの薬開発 新研究施設設置へ
返信削除6月2日 4時00分
病院で処方される薬のうち、子ども向けに作られたものが少ないことから、国立成育医療研究センターでは子どもにとって飲みやすい形の薬の開発を促進する新たな研究施設を今月から設置することになりました。
病院で処方される医薬品を巡っては、製薬企業にとっては採算が取れないことなどから、当初から子ども向けに作られたものは少なく、病院などでは大人向けに作られた錠剤をすり潰したり、カプセルから中身を取り出したりして、子どもでも服用できるよう薬の形を変えて処方しているのが実情です。
このため、東京の国立成育医療研究センターでは今月から、新たに院内に専用の研究施設を作って、子どもが飲みやすく安全に使える薬の研究開発を進めていくことになりました。
この施設では、全国の小児科の専門病院から情報を集め、例えば、子どもが飲み込みにくい錠剤を飲みやすい粉薬などに作り替え、服用のしやすさや安全性について詳しく調べることにしています。そのうえで、データを製薬会社に提供して、子どもにとって飲みやすい薬の開発促進を目指す方針です。
医療機関が、院内で子どもが飲みやすい形の薬の研究開発を行うのは全国で初めてだということです。石川洋一薬剤部長は「子どもにとって病気を治せる薬があるのに服用しにくいというのは本当に残念だ。現場の声を反映して、最も子どもの望む形の薬ができるよう研究していきたい」と話しています。
子ども向けの薬 販売はごく一部
病院で処方される薬は、ほとんどが大人向けに作られているため、幼い子どもにとっては飲みにくいものが多く、薬剤師が、錠剤をすり潰したりカプセルから中身を取り出したり、薬の形を変えて処方が行われています。
しかし、用量の調整を間違えると事故につながったり、中には、形を変えて処方すると光や湿度の影響で効果が失われてしまう薬もあり、医療現場からは最初から子ども向けの薬の開発が期待されていますが、なかなか進んでいないのが実態です。例えば、平成２年に発売された代謝異常の治療薬は、もともと錠剤で、子どもに処方する際は水に溶かして使われていましたが、医療現場からの声を受けて、子どもでも飲みやすい液体の薬となって販売されるようになったのは、この薬の発売が始まってから２３年後のおととしのことです。
これは特殊な工夫が必要なため、製薬企業にとっては採算が取れないことなどが背景にあるためで、現状では、子ども向けに作られ販売される薬はごく一部にとどまっています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150602/k10010099871000.html
「新興・再興感染症」＠日本医療研究開発機構
返信削除https://www.google.co.jp/search?q=%E6%96%B0%E8%88%88%E3%83%BB%E5%86%8D%E8%88%88%E6%84%9F%E6%9F%93%E7%97%87+%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%8C%BB%E7%99%82%E7%A0%94%E7%A9%B6%E9%96%8B%E7%99%BA%E6%A9%9F%E6%A7%8B
エボラ＠日本医療研究開発機構
削除https://www.google.co.jp/search?q=%E3%82%A8%E3%83%9C%E3%83%A9+%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%8C%BB%E7%99%82%E7%A0%94%E7%A9%B6%E9%96%8B%E7%99%BA%E6%A9%9F%E6%A7%8B
エイズ＠日本医療研究開発機構
https://www.google.co.jp/search?q=%E3%82%A8%E3%82%A4%E3%82%BA+%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%8C%BB%E7%99%82%E7%A0%94%E7%A9%B6%E9%96%8B%E7%99%BA%E6%A9%9F%E6%A7%8B
プリオン＠日本医療研究開発機構
https://www.google.co.jp/search?q=%E3%83%97%E3%83%AA%E3%82%AA%E3%83%B3+%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%8C%BB%E7%99%82%E7%A0%94%E7%A9%B6%E9%96%8B%E7%99%BA%E6%A9%9F%E6%A7%8B
どさくさにまぎれて、医科様なものをぜんぶ寄せ集めたかっこうになってんのな…
削除単独でさらしておくとウソがばればれになってしまうものな（笑）。
削除木の葉を隠すなら森の中…
削除神戸生体肝移植死亡 客観的検証なく手術継続
返信削除2015年6月27日3時0分
神戸国際フロンティアメディカルセンターの生体肝移植を巡る問題で、立ち入り検査して医療安全管理体制の改善を指導した神戸市に対し、同センターは２５日、改善計画書を提出したと明らかにした。しかし、センターはその内容を公表していない。多くの不明点を残したまま、移植継続の意向を示しており、事態は混迷を深めている。（医療部 高梨ゆき子、大阪科学医療部 竹内芳朗）
病院、市に改善計画提出
強気の姿勢
「十分体制を整備した中で移植を行った。いささかも不備があるとは思っていない。今後もニーズがあれば全力を尽くす」
６月５日、同センターによる生体肝移植９例目の患者が死亡し、開かれた記者会見。理事長の田中紘一・京大名誉教授は、強気の姿勢を崩さず、移植を続ける意向を示した。
同センターでは、昨年１２月～今年４月に生体肝移植を受けた患者８人のうち４人が死亡した。日本肝移植研究会によると、生体肝移植は１年生存率が平均８４％。死亡率の高さを問題視した同研究会が調査を始め、同センターの移植は中断。研究会の調査報告書は、移植に必要な放射線科や循環器科の医師確保の必要性などを指摘した。
神戸市は６月８日、立ち入り検査を実施。その結果、臓器提供者の重篤な合併症を医療安全管理部門に報告していなかったなどとして同センターに改善を指導、移植後の患者を管理する医師が手薄だった点なども口頭で注意した。
センター側は２４日付で改善計画書を提出したが、内容は明かされていない。また、９例目の移植前に、研究会が求めた放射線科医などを非常勤医として雇い入れ、体制が整ったとしたが、「標準を大きく下回る」とされた患者の手術前後の管理でどう対策がとられたか、など不明な点は多い。
生体肝移植に詳しい外科医は「研究会や市の指摘が確かに改善されたのか客観的な検証がないのは問題だ。新たに移植が行われて患者が死亡することは避けなければならない」と話す。
体制 基準なし
事態はなぜ、このように深刻化したのか。大きな要因として挙げられるのは、同センターが、生体肝移植を行う病院として異例の存在であることだ。
同センターは、この分野の世界的権威である田中氏が率いるとはいえ、常勤医が１０人に満たない消化器疾患の専門病院。生体肝移植は大学病院で行うのが主で、民間の専門病院での実施例はなかった。
生体肝移植を行う病院の体制を詳細に定めた基準はない。これまで、各種の診療科や設備、人員が整った大病院で行うのが当たり前で、「必要がなかった」（日本移植学会幹部）ためだ。しかも、同センターは民間病院。問題があったとしても、学術団体の働きかけや行政の指導には限界がある。
打開策を模索する日本移植学会は、生体肝移植を行う病院の体制に関する基準を今夏にも設ける方針だ。
同学会と研究会は、体制が整うまで移植を自粛し、症例と体制整備について第三者の検証を受けるよう求める要望書をセンター側に送ったが、「反応はない」（同学会幹部）という。
同学会理事長の高原史郎・阪大教授は「問題が明らかになってから、生体肝移植を受けようとする患者に不安が広がっている。要望を受け入れ、問題点を改善してほしい」と話す。
同センターは不安解消に向け、説得力ある改善策を示すべきだ。
◆神戸国際フロンティアメディカルセンター◆ 生体肝移植を２０００例以上手がけたという田中紘一・京大名誉教授をトップに、神戸市が進める神戸医療産業都市の一翼を担い昨年１１月開院。海外から生体肝移植の患者を受け入れることが主な目的の一つで、これまで国内外の９人に実施し、５人が死亡した。
「重症」見解に差…理事長「厳しい状態の患者手術」
死亡率の高さについて、田中理事長は「厳しい状態の患者を手術しているため」などと説明し、問題視する声に反論してきた。それだけに、神戸国際フロンティアメディカルセンターを「重症患者の最後の希望」とする見方もある。
移植手術を受ける前、記者会見した９例目の患者の家族も「他の医療機関で見放された患者が（同センターで）４人も助かっているのは素晴らしい」と訴えた。この患者自身、移植が難しいとして他の病院に断られたという。
しかし、同センターで行われた生体肝移植の症例を調査した日本肝移植研究会の関係者は「死亡例は移植を受ける患者として必ずしも重症ではない」と首をかしげる。例えば、肝機能検査の結果から移植の緊急性を判定するスコアの数値が低いなど、決して「厳しい状態」と言えないという。
同研究会は今月初め、同センターに対し、各症例について改めて見解を述べた意見書を送付。「（死亡例は）難易度の高くない手術」と指摘し、平均的な移植手術で死亡が相次いだことに懸念を表明した。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150626-118-OYTPT50453
【社説】がん対策 死亡率減の目標達成が危うい
返信削除2015年7月4日1時13分 読売新聞
国民の２人に１人が、がんを発症している。死亡者を減らし、患者の不安や苦痛を和らげるための対策を強化したい。
厚生労働省の協議会が２０１６年度までの「がん対策推進基本計画」の進捗しんちょく状況に関する報告書を公表した。
政府は「１５年までの１０年間で、７５歳未満のがんによる死亡率を２０％減らす」との目標を掲げている。しかし、報告書は１７％の減少にとどまるとの推計を示した。
原因として、喫煙率やがん検診の受診率が想定通り改善されていない点を挙げている。
目標の達成には、喫煙率を１２％にまで引き下げる必要があるが、１３年時点で１９・３％と、大きな開きが生じている。胃がんなど「５大がん」の検診の受診率も、３０～４０％台で伸び悩み、想定の５０％に達していない。
発症から５年後の生存率は上昇しているものの、がんは、依然として死因のトップだ。
予防と早期発見が最も効率的ながん対策である。政府は、禁煙や検診の受診についての啓発を徹底しなければならない。自治体や職場の取り組みに加え、学校でのがん教育にも力を入れるべきだ。
報告書では、標準的な治療法の普及が十分でない医療現場の状況も明らかになった。
厚労省は、がん診療の拠点病院の整備により、治療水準の向上と地域格差の解消を図ってきた。
だが、拠点病院においても、大腸がんの手術後に抗がん剤を使うべき症例で、未使用のケースが半数に上った。抗がん剤治療で吐き気止めを併用すべき症例でも、４割が処方されていなかった。
がん対策の中核である国立がん研究センターや関係学会は、より効果的な治療法を開発するとともに、医師への研修などを通じた普及に力を入れてもらいたい。
心身の苦痛を取り除く「緩和ケア」の充実は、基本計画の重点課題の一つだ。報告書では、苦痛が十分に軽減されていない患者が３～４割に上ると指摘した。
治療の初期段階から、心理面も含め、患者と家族を支える体制作りが必要だ。緩和ケアの専門知識を持つ医師や看護師を育成し、拠点病院への配置を促進することが大切である。
高齢の患者が増えたことへの対応も欠かせない。複数の持病を抱え、体力が低下した高齢者は、一般的な治療法では負担が過重になりがちだ。入院治療で認知症が悪化する恐れもある。高齢者に適した治療法の確立が求められる。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150704-118-OYT1T50000
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/20150704-OYT1T50000.html
「ゲノム医療」活用へ…がんや認知症研究に重点
返信削除2015年7月14日17時25分
政府は、遺伝情報（ゲノム）を活用して患者ごとに最適な治療を行う「ゲノム医療」の実用化に向けた推進方針をまとめた。
国内三つのバイオバンクで集積している遺伝情報のデータ形式などをそろえ、研究に有効活用する。また、がんや一部の認知症、希少難病などについて、発症に影響する遺伝子の研究を重点的に進める。関係府省による「ゲノム医療実現推進協議会」で１５日にも決定し、来年度からの予算に反映する。
ゲノム医療は、病気の原因となる遺伝子を突き止めて治療法を開発するほか、薬の効き目や副作用の出やすさといった体質の違いも遺伝情報から把握し、それぞれの患者に適した薬を選ぶなどして治療の効果を高めるもの。実現するには、多くの人数を対象とした調査によって、遺伝子と体質などの関連を突き止める必要がある。
推進方針で政府が活用を打ち出すのは、国内の３大バイオバンクで、▽東京大と理化学研究所▽国立国際医療研究センターなど６機関▽東北大――がそれぞれ運営。健康な人も含めて計約４０万人分の遺伝情報を集積している。データ形式の統一や、遺伝情報の提供者から同意を得る際のルール作りなどを国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」が支援し、大量のデータを一度に解析することを可能にして、研究開発の推進力とする。
これを生かして、体質に合わせた治療や予防の研究を国家プロジェクトとして進める。また、国際的に連携して研究が進む一部の希少難病や遺伝性の認知症、がんなどは、発症に関わる遺伝子の働きを抑える治療などが極めて実用化に近いと判断されることから、重点的に研究に取り組む。糖尿病など多くの国民が発病する病気については、予防や治療に遺伝情報を活用する研究を長期的に進める。
プロジェクトの予算を配分する同機構は、研究グループ同士や各バンクの連携を支援し、情報を共有して新たな発見につなげることなどを目指す。
政府が昨年７月に閣議決定した「健康・医療戦略」では、２０２０～３０年頃に実現する目標として、ゲノム医療による難病の診断や治療法の開発、生活習慣病の劇的な改善を掲げた。今回の推進方針に基づいて、予算確保など具体的な施策が講じられる。
◆バイオバンク ＝医療機関などが、患者や健康な人の同意を得た上で、遺伝情報や血液などの生体試料、診療記録などを集め、大学や企業などに提供して研究開発に役立てる仕組み。各データは個人が特定されないよう処理が施され、バンクに協力した人のプライバシーは守られる。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150714-118-OYT1T50081/
もはや異次元おカルト大本営は、詐欺師の巣窟…
返信削除アトピーかゆみ増幅する細胞特定 九大、治療に期待
返信削除アトピー性皮膚炎による肌の慢性的なかゆみは、脊椎にある特定の細胞が活性化して引き起こされていることを九州大大学院の研究グループが突き止め、２０日付の米医学誌電子版に発表した。神経系の観点からかゆみが増幅するメカニズムを明らかにしたのは初めて。治療薬の開発に役立てたい考えだ。新薬の実用化には１０～２０年ほどかかる見通しとしている。
アトピー性皮膚炎を自然発症したマウスで実験した結果、症状が悪化した時には脊椎の中で、「ＳＴＡＴ３」というタンパク質が働いており、この働きを抑制する試薬を投与すると、マウスが自らを引っかく回数が２分の１以下に減ったという。
2015/07/21 00:00 【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201507/CN2015072001001922.html
＞新薬の実用化には１０～２０年ほどかかる見通し
削除持続可能な研究生活（笑）。
政府 感染症ワクチン開発研究に重点予算
返信削除7月21日 14時39分
政府の健康・医療戦略推進本部が開かれ、医療分野の研究開発に関する来年度予算案について、小児がんなど特に若い世代のがん治療の研究や、エボラ出血熱といった感染症のワクチン開発に向けた研究などに、重点的に予算を配分する方針を決めました。
政府は、医療分野での研究開発を経済成長につなげるため、最先端医療の研究開発の司令塔となる「日本医療研究開発機構」をことし４月に発足させ、がん治療や再生医療、それに新薬の開発など、９つのプロジェクトに取り組んでいます。
こうしたなか、政府の健康・医療戦略推進本部が総理大臣官邸で開かれ、医療分野の研究開発に関する来年度予算案について、小児がんなど特に若い世代のがん治療の研究や、ｉＰＳ細胞の技術を活用した難病の治療薬の開発に向けた研究、それに、エボラ出血熱やデング熱といった感染症のワクチン開発に向けた研究などに、重点的に予算を配分する方針を決めました。
これを受けて、本部長を務める安倍総理大臣は「健康長寿社会の実現は安倍内閣の成長戦略の柱だ。この１年で最先端の分野での具体的な成果が次々と生まれてきており、こうした流れを止めるわけにはいかない。オールジャパンでの取り組みをさらに加速していきたい」と述べました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150721/k10010160941000.html
オールジャパン（笑）。
削除女性特有の病気、医療研機構が研究費助成へ
返信削除2015年8月11日16時3分
国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」は今年度、骨粗しょう症や子宮内膜症など、女性に多い病気の治療法や予防法の開発支援に乗り出す。
国内では病気の研究が個別に進んでいるが、国として重要テーマを集中的にサポートすることで、現役世代の活躍を後押しし、高齢世代の健康寿命を延ばすのが狙い。
女性には、男性より発症率が高い病気があり、かかりやすい病気も年代ごとに異なる。
同機構は、「骨粗しょう症」「子宮内膜症」「出産後の糖尿病や高血圧」「更年期障害」など主要７テーマを設定。１０程度の研究チームを公募、選抜して、それぞれに年間５００万～２１００万円の研究費を助成することにした。
子宮内膜の一部が、卵巣など周りの組織で異常に増える「子宮内膜症」は、２０～４０歳代の約１割が発症するとされる。腹部の激しい痛みや不妊を引き起こす。
研究チームは、患者の子宮内膜の細胞や血液成分を調べ、発症原因のほか、出産回数の減少や妊娠の高齢化でリスクが高まる傾向について研究。先端技術を使い、適切な治療法などを開発する。
出産後の女性の「糖尿病や高血圧」は、なりやすい人とそうでない人がいるとみられている。遺伝子の分析などを通じてその原因を探り、具体的な予防策づくりにつなげる。
７０歳を超えた女性の３割以上がかかり、発症率が男性の３倍を超す「骨粗しょう症」にも注力する。転倒や骨折により寝たきりにならない暮らしを実現させるため、予備軍を早期に発見する方策を探る。
同機構は今月中旬までに研究チームを公募し、女性患者の悩みを理解できる診療経験豊富な現場の医師や、遺伝子解析の専門家などを集める。秋以降に１～３か年計画で支援を進める。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150811-118-OYT1T50045
ＥＳ細胞から「胃」を作製 マウスで成功
返信削除8月19日 4時04分
体のさまざまな組織になるＥＳ細胞から大きさが３ミリほどの「胃」を作り出すことに、産業技術総合研究所などのグループがマウスを使った実験で成功しました。
この研究を行ったのは、産業技術総合研究所の栗崎晃上級主任研究員らのグループです。
グループではマウスのＥＳ細胞に特殊なタンパク質を加えて細胞の塊をつくったあとゼリー状の物質の中に移し、２か月間培養を続けました。すると、直径２ミリから３ミリほどの風船状の組織ができ、内部を調べると胃に特有の胃酸や消化酵素を分泌する細胞などができていたということです。また、胃がんの原因ともなる遺伝子を事前に組み込んでおくと胃がんの前段階の状態と同じように胃の内部の細胞が異常に増殖する現象も確認できたということです。
胃酸を作る細胞なども含め胃全体をつくることに成功したのは世界で初めてだということで、栗崎上級主任研究員は「今後、ヒトのｉＰＳ細胞などから胃の組織を作れれば、試験管の中で胃の病気を治す薬を試したり病気の原因を調べるような研究に使えると思う」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150819/k10010194611000.html
ＥＳ細胞から「胃」を作る
削除08月19日 05時52分 ＮＨＫ首都圏ニュース
体のさまざまな組織になるＥＳ細胞から、大きさが３ミリほどの「胃」を作り出すことに産業技術総合研究所などのグループがマウスを使った実験で成功しました。
この研究を行ったのは、産業技術総合研究所の栗崎晃上級主任研究員らのグループです。
グループでは、マウスのＥＳ細胞に特殊なタンパク質を加えて細胞の塊をつくったあと、ゼリー状の物質の中に移し、２か月間、培養を続けました。
すると、直径２ミリから３ミリほどの風船状の組織ができ、内部を調べると胃に特有の胃酸や消化酵素を分泌する細胞などができていたということです。
また胃がんの原因ともなる遺伝子を事前に組み込んでおくと胃がんの前段階の状態と同じように胃の内部の細胞が異常に増殖する現象も確認できたということです。
胃酸を作る細胞なども含め胃全体をつくることに成功したのは世界で初めてだということで、栗崎上級主任研究員は「今後、ヒトのｉＰＳ細胞などから胃の組織を作れれば、試験管の中で胃の病気を治す薬を試したり病気の原因を調べるような研究に使えると思う」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20150819/4145011.html
ヴァカンティラボの耳マウスに匹敵する大成果（笑）。
削除なんか功をあせってないか？
傷んだひざを再生する臨床研究始まる
返信削除8月27日 18時52分
ひざの激しい痛みが続く「変形性ひざ関節症」の患者に、軟骨を作り出す患者自身の細胞を移植して傷んだひざを再生する、新たな臨床研究を東京医科歯科大学のグループが、今月、スタートさせました。研究グループによりますと、対象となる患者は、４０代から５０代を中心に推計４０万人に上るということで患者が、スポーツや体を動かす仕事を再び出来るようになるのではないかと期待されています。
臨床研究をスタートさせたのは東京医科歯科大学の関矢一郎教授らのグループです。ひざの激しい痛みが続く「変形性ひざ関節症」の患者には痛み止めなどの対症療法が行われますが、４０代や５０代で、スポーツや体を動かす仕事が出来なくなる患者も少なくありません。
今回、対象となるのは、この病気のうち、ひざにある半月板と呼ばれる軟骨がずれ、傷ついたことが原因の患者で、患者１０人に自身の軟骨を作り出す細胞を移植して半月板などを再生し、痛みなくひざを動かせるようになるかどうか安全性と効果を確かめます。研究グループによりますと対象となる患者は、推計４０万人に上るということで、スポーツや体を動かす仕事が再びできるようになったり、高齢になっても人工関節を入れる手術を受けなくて済んだりする効果が期待できるとしています。
関矢教授は「４０代や５０代の若さでテニスやジョギングなどをしたくてもできない人がたくさんいる。また体を使う仕事ができなくなって困っている人も多い。そういう人の生活を変え、７０代、８０代になっても自分の足でしっかり歩けるような治療法にしたいと考えている」と話しています。
研究グループは、今回の臨床研究の結果を来年中にもまとめ、今後、５年ほどで広く医療現場で使える治療にしていきたいとしています。
変形性ひざ関節症
「変形性ひざ関節症」は、ひざの関節を滑らかに動かすための軟骨が、すり減ったり、傷ついたりして、痛みが続くようになり足を動かす動作が難しくなる病気です。国内の患者は、推計８５０万人。若い頃、スポーツに打ち込み、ひざに負担をかけた人が、老化がきっかけとなって４０代から５０代で発症するケースが多いといいます。発症すると体を動かす仕事や階段の上り下りが難しくなったり症状が進むと歩けなくなったりして、高齢者では、介護が必要となる人も少なくありません。
通常、痛み止めなどの対症療法が行われていますが、病気を根治する治療法はないということで高齢になって症状が悪化した場合には人工関節を埋め込む手術などが行われています。今回、臨床研究の対象となるのはこうした患者のうち、半月板と呼ばれる軟骨がずれ、傷ついたことが痛みの原因となっている患者で、研究グループによりますと国内で推計４０万人に上るということです。
今回の治療法は
今回、対象となる患者は、「変形性ひざ関節症」の中でも半月板と呼ばれる軟骨がずれて、傷ついたことが原因の人です。
臨床研究では、まず、ずれた半月板の位置を元に戻し、この際、ひざの中にある「滑膜幹細胞」という、軟骨を作り出す細胞を取り出します。そして、試験管の中で、およそ５０００万個にまで増やしたあと、患者のひざに注射して傷ついた半月板の周囲などに移植します。すると細胞が、軟骨に変化して半月板の傷ついた部分を再生し、ひざが健常な時の働きを取り戻せるということです。研究グループでは、ことし中に、１０人の患者にこの治療法を行う予定で、募集は、すでに終えたということです。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150827/k10010206701000.html
＞まず、ずれた半月板の位置を元に戻し
削除＞ひざの中にある「滑膜幹細胞」という、軟骨を作り出す細胞を取り出す
＞試験管の中で、およそ５０００万個にまで増やしたあと、患者のひざに注射して傷ついた半月板の周囲などに移植
＞細胞が、軟骨に変化して半月板の傷ついた部分を再生し、ひざが健常な時の働きを取り戻せる
①ずれた半月板の位置を元に戻す
削除②ひざの中にある軟骨を作り出す「滑膜幹細胞」を取り出す
③試験管の中で、およそ５０００万個にまで増やしたあと、患者のひざに注射して傷ついた半月板の周囲などに移植
④細胞が、軟骨に変化して半月板の傷ついた部分を再生
⑤ひざが健常な時の働きを取り戻す
健康寿命 男女ともに日本が世界最長
返信削除8月28日 16時49分
介護の必要がなく、健康的に生活できる期間を示す「健康寿命」について、男女ともに日本が世界で最も長いとする研究結果をアメリカの大学の研究チームが発表しました。
これはアメリカのワシントン大学などの研究チームが発表したもので、イギリスの医学雑誌「ランセット」の電子版に２７日、掲載されました。
研究チームは、病気やけがなどによる介護の必要がなく、健康的に生活できる期間を示す「健康寿命」について、１９９０年からおととしまでの世界１８８の国と地域のデータを分析しました。
その結果、日本は、おととしの時点で、男性が７１．１１歳、女性が７５．５６歳となり、男女ともに世界で最も長いことが分かったということです。
また、男性では、日本に次いで、シンガポールが７０．７５歳、ヨーロッパのアンドラが６９．９２歳でした。
女性は、アンドラが７３．３９歳、シンガポールが７３．３５歳となっています。
世界の健康寿命の平均は、男性が６０．５９歳、女性が６４．１３歳でした。
日本の「健康寿命」は１９９０年と比べて男女ともに３年余り伸びたということです。
「健康寿命」はＷＨＯ＝世界保健機関が提唱する健康を測る指標の一つとなっていて、感染症対策の進歩などを背景に世界的にも伸びているということです。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150828/k10010207881000.html
「健康寿命」
削除https://www.google.co.jp/search?q=koibito2.blogspot.jp+%E5%81%A5%E5%BA%B7%E5%AF%BF%E5%91%BD
日本人の「健康寿命」、男女とも世界でトップ
削除2015年8月29日10時9分
日本は男女ともに「健康寿命」が世界で最も長いという調査結果を、米ワシントン大などの国際チームが２７日付の英医学誌「ランセット」に発表した。
健康寿命は、病気などで日常生活が制限されることなく、自立的に生活できる期間。世界保健機関（ＷＨＯ）が健康の指標として提唱。日本もその延伸を健康目標の柱に掲げている。
国際チームは、世界１８８か国のデータを分析。２０１３年の日本の健康寿命は男性７１・１１歳、女性７５・５６歳で、男女ともにトップだった。ベスト５は、男性が〈１〉日本〈２〉シンガポール〈３〉欧州の小国・アンドラ〈４〉アイスランド〈５〉イスラエル、女性が〈１〉日本〈２〉アンドラ〈３〉シンガポール〈４〉フランス〈５〉キプロスの順番だった。
１３年の世界の健康寿命の平均は男性６０・５９歳、女性６４・１３歳で、１９９０年と比べて男性は５・１９歳、女性は５・６２歳延びた。
数値は大半の国で改善しており、感染症対策などが進んだのが原因と分析している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150828-118-OYT1T50114
医療研機構 経費１５１５億円 概算要求 １５年度当初比２６７億円増
返信削除2015年8月29日3時0分
甘利経済再生相は２８日の記者会見で、２０１６年度予算の概算要求に、医療研究の司令塔である国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」の経費として１５１５億円を計上することを明らかにした。１５年度当初予算比で２６７億円増となる。
概算要求では、１６年度の事業計画として、創薬や医療機器開発、難病対策など９分野に重点的に取り組む方針を打ち出した。ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使い、病気などで失われた身体の機能を回復する再生医療関連事業に１７０億円を充てる。世界最先端の医療機器開発に向けた研究と人材育成に１７１億円を要求した。「認知症や精神疾患の克服」を目指すため、９１億円を計上した。
甘利氏は「基礎から実用化まで切れ目のない研究、支援が一体的に推進されるようにしたい」と語った。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150829-118-OYTPT50171
生体肝移植、逸脱対応なし…神戸の病院が報告書
返信削除2015年10月4日10時10分
生体肝移植の患者９人中５人が死亡した神戸国際フロンティアメディカルセンター（田中紘一理事長）が日本外科学会など３学会に対し、第三者の評価を受けた結果、「全症例とも標準を逸脱した対応はなかった」と報告する文書を送っていたことがわかった。
９月２４日に開かれた記者会見の説明と食い違っており、関係者から疑問の声が上がっている。
日本外科学会、日本消化器外科学会、日本肝胆膵かんたんすい外科学会は今年６月、同センターに要望書を送り、生体肝移植全９例について第三者の評価を受けることを求めていた。
送られた文書はその回答書で、第三者の評価委員会を設置して検証を受けた結果、「全症例とも医療過誤や標準を逸脱した対応はなかったことの評価を受けた」と記述されていた。
記者会見でセンターは、評価委に「必要な体制が概おおむね備えられている」と判断されたとして、実施を見合わせていた移植の再開を発表。ただし、同席して評価の概要を説明した委員長が、過去の生体肝移植について「移植対象とすべきでないものも含まれている」と話すなど、問題を指摘したことを明らかにしていた。
同センターは回答書の内容について、読売新聞の取材に対し「適切と考えている」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20151004-118-OYT1T50020
肝移植５人死亡 神戸の病院「逸脱なし」…第三者評価 会見説明と食い違い
削除2015年10月4日3時0分
生体肝移植の患者９人中５人が死亡した神戸国際フロンティアメディカルセンター（田中紘一理事長）が日本外科学会など３学会に対し、第三者の評価を受けた結果、「全症例とも標準を逸脱した対応はなかった」と報告する文書を送っていたことがわかった。９月２４日に開かれた記者会見の説明と食い違っており、関係者から疑問の声が上がっている。
日本外科学会、日本消化器外科学会、日本肝胆膵かんたんすい外科学会は今年６月、同センターに要望書を送り、生体肝移植全９例について第三者の評価を受けることを求めていた。
送られた文書はその回答書で、第三者の評価委員会を設置して検証を受けた結果、「全症例とも医療過誤や標準を逸脱した対応はなかったことの評価を受けた」と記述されていた。
記者会見でセンターは、評価委に「必要な体制が概おおむね備えられている」と判断されたとして、実施を見合わせていた移植の再開を発表。ただし、同席して評価の概要を説明した委員長が、過去の生体肝移植について「移植対象とすべきでないものも含まれている」と話すなど、問題を指摘したことを明らかにしていた。
同センターは回答書の内容について、読売新聞の取材に対し「適切と考えている」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20151004-118-OYTPT50084
がんや難病など６治療薬 優先的に審査へ
返信削除10月28日 5時40分
新薬の開発を世界に先駆けて進めようと、厚生労働省はがんや難病など６つの治療薬について優先的に審査を行うことになりました。
優先的に審査が行われるのは胃がんやインフルエンザ、それに難病のデュシェンヌ型筋ジストロフィーなど６つの治療薬です。
厚生労働省は新薬の開発や実用化を世界に先駆けて進めようとことし４月から「先駆け審査指定制度」という新たな制度を導入し、効果が高いと見込まれる治療薬については優先的に審査を行う計画です。
対象となる６つの治療薬は公募で選ばれ、治験の際の手続きについて審査機関から支援が得られるなど通常１年程度かかる承認までの期間が半年に短縮されるということです。
難病などの治療薬を巡っては採算が取れないといった理由で開発に参入する製薬企業が少ないのが現状で、コストを抑えるため承認までの審査期間の短縮化を求める声があがっていました。
厚生労働省は、「日本発の新薬がいち早く開発され患者の元に届くよう支援していきたい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151028/k10010284941000.html
「再生医療」申請サイト、一時閲覧可能状態に
返信削除2015年11月11日 20時05分
厚生労働省は１１日、病気などで傷ついた体の組織を回復させる「再生医療」を実施するのに必要な国への申請書作成を行うサイトに不具合があり、約４２００件の申請書を第三者が閲覧できる状態だったと発表した。
申請書には、再生医療を行う医療機関の体制や担当医の氏名などが記されていたが、患者の個人情報はなく、情報の漏えいは確認されていないという。
同省によると、昨年１２月のサイト開設時にプログラムのミスがあり、ＵＲＬ（ネット上の住所）に特定の数字を入力すると、作成中の申請書が見られる状態だった。今月１０日に外部の指摘で発覚し、同省がプログラムを修正。サイトは既に復旧している。
http://www.yomiuri.co.jp/national/20151111-OYT1T50166.html
ｉＰＳ移植に安全基準、厚労省が研究班
返信削除2015年11月17日16時54分
厚生労働省は、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った臨床研究を実施する際の安全性に関する基準作りに着手する。
安全性についての一定の基準を明確化することで、研究がスムーズに進むようにする狙いがある。
ｉＰＳ細胞は皮膚や血液などの細胞に遺伝子を入れて作る。その後、目や神経、筋肉の細胞に変えて移植をするが、移植する細胞で遺伝子の変異が起きている可能性があり、その変異がもとで細胞が腫瘍化するリスクが指摘されている。
厚労省は研究班を設置。安全性確認のために遺伝子分析や動物実験でどのような検査が必要か、治療対象の病気ごとにリスクはどう変わるのか、などを検討し、今年度中に一定の方向性を出す。ｉＰＳ細胞のほか、受精卵から作られるＥＳ細胞（胚性幹細胞）、既に臨床応用が進む体性幹細胞も対象とする。
理化学研究所などはｉＰＳ細胞を使って網膜の難病を治す臨床研究を始めたが、２人目の対象患者で細胞に遺伝子変異が見つかり移植を見送った。理研の高橋政代プロジェクトリーダーは「安全性の考え方に色んな考え方があり混乱している。混乱の中で移植するのは問題がある、と判断した」と理由を述べていた。
日本再生医療学会理事長で、ｉＰＳ細胞を用いた心筋再生治療の開発を進める澤芳樹・大阪大教授は「安全基準の作成はとても重要だが、安全確保に偏りすぎると再生医療の進歩が止まってしまう恐れがある。治療がもたらす利益とリスクのバランスが取れた基準作りを進めるべきだ」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20151117-118-OYT1T50130
ｉＰＳ移植に安全基準…厚労省が研究班 リスクなど検討
削除2015年11月17日15時0分
厚生労働省は、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った臨床研究を実施する際の安全性に関する基準作りに着手する。安全性についての一定の基準を明確化することで、研究がスムーズに進むようにする狙いがある。
ｉＰＳ細胞は皮膚や血液などの細胞に遺伝子を入れて作る。その後、目や神経、筋肉の細胞に変えて移植をするが、移植する細胞で遺伝子の変異が起きている可能性があり、その変異がもとで細胞が腫瘍化するリスクが指摘されている。
厚労省は研究班を設置。安全性確認のために遺伝子分析や動物実験でどのような検査が必要か、治療対象の病気ごとにリスクはどう変わるのか、などを検討し、今年度中に一定の方向性を出す。ｉＰＳ細胞のほか、受精卵から作られるＥＳ細胞（胚性幹細胞）、既に臨床応用が進む体性幹細胞も対象とする。
理化学研究所などはｉＰＳ細胞を使って網膜の難病を治す臨床研究を始めたが、２人目の対象患者で細胞に遺伝子変異が見つかり移植を見送った。理研の高橋政代プロジェクトリーダーは「安全性の考え方に色んな考え方があり混乱している。混乱の中で移植するのは問題がある、と判断した」と理由を述べていた。
日本再生医療学会理事長で、ｉＰＳ細胞を用いた心筋再生治療の開発を進める澤芳樹・大阪大教授は「安全基準の作成はとても重要だが、安全確保に偏りすぎると再生医療の進歩が止まってしまう恐れがある。治療がもたらす利益とリスクのバランスが取れた基準作りを進めるべきだ」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20151117-118-OYTPT50325
幹細胞による「再生医療」ってやつは、まるごと全部詐欺みたいなものさ。いつまで待ったって実用化は無理な話だ（笑）。
削除ましてや「iPS細胞」なぞ、架空仮想の作り話の中の存在なのさ…
削除現代の「麒麟」「竜」「河童」「獏」のようなものさ（笑）。
厚労省 ２つの再生医療製品を保険適用へ
削除11月18日 4時01分
厚生労働省は、ヒトの組織の細胞を培養して作る２つの再生医療製品を、新たに保険適用とする方針を固め、１８日に開かれる中医協＝中央社会保険医療協議会に提案することにしています。
厚生労働省が保険を適用する方針を固めたのは、筋肉の組織の細胞を培養して作る製品で、重い心不全の患者に移植して心臓の働きを再生する「ハートシート」と、骨髄の細胞を培養して作る製品で、さい帯血移植などによる合併症を治療する「テムセル」という、２つの再生医療製品です。
厚生労働省は、この２つの製品について、治療の有効性が確認できたなどとして、新たに保険適用とする方針を固め、１８日に開かれる中医協に提案することにしています。
中医協で認められれば、再生医療製品を新たに定義し、安全対策などの規制を盛り込んだ「医薬品医療機器法」の施行後、初めての保険適用となります。
再生医療製品を巡っては、これまで治療が不可能とされた病気を根本的に治す可能性が指摘される一方、価格が高額なことなどが課題となっていて、保険が適用されれば、患者がより安価に再生医療を受けられるようになると期待されています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151118/k10010310281000.html
ｉＰＳ細胞使った臨床研究 安全基準策定へ
削除11月18日 8時00分
ｉＰＳ細胞を使った臨床研究について、厚生労働省は研究班を設置し、移植する細胞の安全基準を策定することになりました。
ｉＰＳ細胞を巡っては、去年、理化学研究所などのグループが、重い目の病気の患者を治療するため、ｉＰＳ細胞から作った目の網膜の組織を移植する世界初の臨床研究を行うなど、再生医療の実現に向けた期待が高まっています。
一方で、移植するｉＰＳ細胞の安全性を評価する基準がないことから、厚生労働省は再生医療や法律などの専門家で作る研究班を設置し、安全基準を策定することになりました。
この中では、ｉＰＳ細胞の遺伝子の変異を調べる検査の内容や、対象とする患者の選定方法、それにインフォームドコンセントの内容などについて検討するということです。
厚生労働省は「世界的に注目されている臨床研究の安全性を確保する基準を作り、研究の後押しをしていきたい」としています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151118/k10010310271000.html
中医協 ２つの再生医療製品 保険適用を承認
削除11月18日 13時06分
中医協＝中央社会保険医療協議会は、ヒトの組織の細胞を培養して作る２つの再生医療製品について、一定の有効性が確認できたなどとして、保険を適用することを承認しました。
保険が適用されるのは、筋肉の組織の細胞を培養して作る製品で、重い心不全の患者に移植して心臓の働きを再生する「ハートシート」と、骨髄の細胞を培養して作る製品で、点滴で静脈に投与してさい帯血移植などによる合併症を治療する「テムセル」という２つの再生医療製品です。
厚生労働大臣の諮問機関である中医協＝中央社会保険医療協議会は、１８日の総会で、この２つの再生医療製品について「一定の有効性が確認できた」などとして保険を適用することを承認しました。これは、再生医療製品を新たに定義し、安全対策などの規制を盛り込んだ「医薬品医療機器法」の施行後、初めての保険適用となります。
総会で、中医協の委員からは「普及が進んだら、より多くの人が使えるように価格の見直しをしてほしい」といった意見が出されました。
再生医療製品を巡っては、これまで治療が不可能とされた病気を根本的に治す可能性が指摘される一方、価格が高額なことなどが課題となっていて、今回、保険適用が承認されたことで、患者がより安価に再生医療を受けられるようになると期待されています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151118/k10010310761000.html
目的をもったやつらがチャクチャクと準備をしてる…
返信削除http://j-lyric.net/artist/a00489f/l005b25.html
https://www.google.co.jp/search?q=%E7%9B%AE%E7%9A%84%E3%82%92%E6%8C%81%E3%81%A3%E3%81%9F%E5%A5%B4%E3%81%8C%E3%81%A1%E3%82%83%E3%81%8F%E3%81%A1%E3%82%83%E3%81%8F%E3%81%A8%E6%BA%96%E5%82%99%E3%82%92%E3%81%97%E3%81%A6%E3%82%8B
ザ・タイマーズ「争いの河」
削除https://www.youtube.com/watch?v=EblatBYKmww
https://www.google.co.jp/search?q=%E4%BA%89%E3%81%84%E3%81%AE%E6%B2%B3
研究者に高額報酬支払える法案 通常国会提出へ
返信削除12月21日 5時31分
政府はＳＴＡＰ細胞を巡る問題を受けて国会への提出を見送ってきた、理化学研究所などを研究者に高額な報酬を支払うことができる「特定国立研究開発法人」に指定する法案を、来年の通常国会に提出する方針を固めました。
政府はおととし、世界最高水準の研究開発を推進する立場から、理化学研究所などを研究者に高額な報酬を支払うことができる特定国立研究開発法人に指定することを決めましたが、ＳＴＡＰ細胞を巡る問題を受けて、必要な法案の国会への提出を見送ってきました。
こうしたなか、政府は理化学研究所の外部の有識者委員会が先に「改革への道筋がついている」とする評価書をまとめたことなどから、再発防止に向けた環境は整ったと判断し、法案を来年の通常国会に提出する方針を固めました。
政府は理化学研究所に加え、経済産業省が所管する産業技術総合研究所と、文部科学省が所管する物質・材料研究機構も特定国立研究開発法人に指定する方針で、来年の通常国会での法案成立を目指すことにしています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151221/k10010347731000.html
http://koibito2.blogspot.jp/2015/11/blog-post_22.html?showComment=1450709929367#c3820077458391686241
大学と産業界の距離縮める…物質・材料研究機構理事長 橋本和仁氏が抱負
削除2016年2月21日3時0分
東京大教授の橋本和仁氏（６０）が先月１日付で、物質や材料の研究分野で日本を代表する研究機関である、物質・材料研究機構（物材機構、茨城県つくば市）の理事長に就任した。橋本氏は就任の記者会見で、日本の技術革新を推進するため、今後の物材機構について「大学と産業界の橋渡し役を目指す」と抱負を語った。
橋本氏は大学、産業界の双方から機構への研究者の受け入れを進めるとの考えを披露し、「大学と産業界の距離を縮めることが課題。研究機関が間に立ち、両者を引き寄せるべきだ」と訴えた。
また、科学技術の分野での地方創生についても力を入れる考えを表明。「地方の大学にも優れた研究者がいる。研究者や学生の旅費や滞在費を機構で負担して施設を使ってもらい、地方の大学活性化にもつなげたい」と話した。
物材機構は、理化学研究所や産業技術総合研究所とともに、世界トップレベルの成果が期待される「特定国立研究開発法人」となることが内定している。同法人になると、優秀な研究者を集めるために高額な報酬を支払うなど研究者の好待遇が認められる。橋本氏は「わが国にとってベストな研究開発の体制を、特定国立研究開発法人という制度を使って作り上げたい」と意気込みを語った。
◇
橋本氏は分子科学研究所助手、東大先端科学技術研究センター教授などを経て、２００４年から東大工学系研究科教授。専門は物理化学、材料科学。藤嶋昭・東京理科大学長が発見した酸化チタンの光触媒効果について、汚れを分解する壁面など応用研究を進めたことで知られる。国の総合科学技術・イノベーション会議の有識者議員などを務め、日本の科学技術政策づくりに携わっている。（つくば支局長 原田信彦）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160220-118-OYTPT50412
特定研究法人 国が強力関与 設置法案、近く閣議決定
削除2016年2月16日3時0分
安倍内閣の成長戦略の柱である科学技術政策を推進する「特定国立研究開発法人」設置法案の概要が１５日、明らかになった。理化学研究所（理研）など３機関を同法人に指定し、国の関与を強めて国家戦略と関連づけた研究開発を促す。優秀な研究者を獲得するための高額給与も認め、研究機関の国際競争力を高める狙いがある。近く閣議決定し、今国会に提出する方針だ。
同法人に指定されるのは、理研（埼玉県和光市）、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）、物質・材料研究機構（同）の３機関。法案では、各機関の研究開発の基本方針について、「総合科学技術・イノベーション会議」（議長＝安倍首相）の意見を聞くことや閣議決定を義務づける。成果が見込まれない場合、文部科学相など所管大臣が理事長の解任権を持つと明記し、政府の指導力強化を打ち出す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160216-118-OYTPT50062
研究者に高額報酬支払い可能に 法案閣議決定
削除2月26日 9時27分
政府は２６日の閣議で、ＳＴＡＰ細胞を巡る問題を受けて国会への提出を見送ってきた、研究者に高額な報酬を支払うことができる「特定国立研究開発法人」の制度を創設し、理化学研究所など３つの組織を指定する法案を決定しました。
それによりますと、経済社会情勢の変化に対応して、産業の国際競争力を強化するとともに世界最高水準の研究開発で成果を創出するため、新たに「特定国立研究開発法人制度」を創設し、理化学研究所と産業技術総合研究所、それに物質・材料研究機構の３つをこの法人に指定するとしています。この３つの研究所では、世界最高水準の高度で専門的な知識や経験を必要とする業務に従事する研究者に対して、高額な報酬を支払うことができるようにする規定が盛り込まれています。
また、担当大臣は、成果が見込まれず、法人の長が引き続きその職務にとどまることが適切でないと判断した場合には、法人の長を解任できるとしているほか、内外で新しい研究成果が明らかになった場合などには、法人に対して必要な措置を取るよう求めることができるなどとしています。
政府はＳＴＡＰ細胞を巡る問題を受けて、この法案の国会への提出を見送ってきましたが、再発防止に向けた環境整備が整ったと判断し、２６日に閣議決定したもので、今の国会での成立を目指すことにしています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160226/k10010422501000.html
［医療ルネサンス］ぜんそく＜１＞気管支鏡使い気道広げる
返信削除2016年2月18日3時0分
東京都内の女性看護師（３７）は、２０歳代前半から、国内外の水泳大会に平泳ぎの選手として出場してきた。
緩和ケア病棟で月の３分の１は夜勤をこなし、週５日は２時間ほどの練習をする日々。忙しいながらも充実していたが、２５歳の時、夜の寝入りばなに激しいせきや息苦しさに悩まされるようになった。「たちの悪い風邪」と思っていたが、３週間しても良くならない。勤務する病院の医師は、ぜんそくと診断した。
ぜんそくは、空気が通る気管支内の道（気道）が、様々な刺激で収縮し、激しいせきや息苦しさなどが出る病気だ。気道の慢性的な炎症が原因で、主にダニやハウスダストなどのアレルギーが引き金と考えられている。呼吸困難の発作が起きると命に関わる。
治療は、気道の炎症を抑える吸入ステロイド（副腎皮質ホルモン）や、収縮した気道を広げる気管支拡張薬が中心。
この女性も、薬で症状が一時良くなり、自己判断で治療をやめた。その後、別の医療機関に移ったが、夜勤の多い生活のためか、症状は次第にひどくなった。
国立病院機構東京病院（東京都清瀬市）を受診した２００９年１月には重症のぜんそくと診断された。高用量の吸入ステロイドと気管支拡張薬の配合薬、抗アレルギー薬など計４種類を処方されたが、それでも、たばこの煙などで、突然激しいせきが止まらなくなることもあった。
その頃に、喘息ぜんそくアレルギーセンター医長の大島信治さんに、口から小型カメラの付いた気管支鏡を入れる治療を勧められた。この治療は、気管支鏡の管の先端から広げた電極で患部を６５度で約１０秒間温め、発作を繰り返して厚くなった筋肉を薄くして、気道内部を広げる。
治療は、気管支全体を３回に分けて行う。施術自体は１回１時間程度だが、前後に発作を防ぐ薬を飲むため２泊３日程度入院する。次の治療までの間隔が最低３週間必要だ。薬物治療でも改善しない大人の重症患者を対象に、１５年４月に保険適用された。
女性も２か月余りかけて治療を終えた。直後の１～２週間は、気管支粘膜のむくみや、せき、たんなどに苦しんだが、夏には呼吸が楽になり、８月の大会で自己ベストを達成。治療薬も２種類になり、吸入量も徐々に減らしている。
女性は「こんなに楽になるとは思わなかった」と喜ぶ。大島さんは「重症患者の治療の新たな選択肢だが、根本治療ではない。薬物治療の併用も必要」と話す。（このシリーズは全５回）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160217-118-OYTPT50412
水泳、口呼吸、体の冷え…
削除熱刺激…
自律神経（交感神経・副交感神経）…
［医療ルネサンス］ぜんそく＜２＞アレルギー反応を抑える
削除2016年2月19日3時0分
「このつらさに一生向き合っていくのだと諦めていました」。栃木県の高校２年の女子生徒（１７）は、振り返る。
生後間もない頃にぜんそくを発症した。ふとしたきっかけで過呼吸や激しいせきなどの発作に襲われ、入退院を繰り返してきた。小、中学時代の保健室には、発作が起きた時のために気管支拡張薬を置かせてもらっていた。
小学５年の頃に１０００メートル走のタイムが良く、県大会出場を果たしたのを契機に陸上が好きになり、中学まで中長距離走に励んだ。
ぜんそく患者は、気道の炎症が薬物治療で十分に抑え切れていないと、運動で発作が誘発されやすい。女子生徒も、大会当日の軽い準備運動でせきが止まらなくなり、出場を辞退することも何度かあった。重症患者に使われる最大用量の吸入ステロイドと気管支拡張薬、抗アレルギー薬などの薬を使っても、発作は抑えられなかった。
中学１年となった２０１１年４月、主治医で、独協医大病院（栃木県壬生町）の小児科准教授の吉原重美さんと相談して、オマリズマブ（商品名・ゾレア）の治療を始めた。
オマリズマブは、ぜんそくを誘発するアレルギー反応を抑える。アレルギー反応の引き金となる物質が、鼻や気道の粘膜の下に存在する肥満細胞に結合するのを阻害する作用がある。
成人の重症患者への使用が２００９年に保険で認められた後、子どもにも１３年に認められた。
治療開始当時は未承認だったため、女子生徒はこの薬の有効性や安全性を確認する治験に参加し、４週間に１回、同病院に通い注射を受けた。
治療を始めた１か月後から、女子生徒は１５００メートル走のタイムが２０秒短縮するなど自己ベストを更新。症状が安定して、使用薬を徐々に減らした。ぜんそくの症状はなくなり、高校１年の夏休みにはオマリズマブだけではなく、吸入ステロイドの治療も休止した。
今では高校から始めたフィールドホッケー部のレギュラー選手として活躍する。「ぜんそくを気にせずにすむとは思わなかった」と喜び、将来はスポーツトレーナーになる夢を抱く。
オマリズマブの治療では通常、吸入ステロイドなど他の薬の併用も必要だ。吉原さんは「子どもの重症患者のぜんそくを改善する可能性が広がった。治療期間は３年以上と考えられるが、いつまで続けるべきなのか不明な部分もあり、今後も検証していきたい」と話す。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160218-118-OYTPT50389
薬を使ったからよくなったとは必ずしも言えないような…
削除第一、何がどのように効いているのか、いまいち不明…
［医療ルネサンス］ぜんそく＜３＞ダニエキスの免疫療法
削除2016年2月22日3時0分
ぜんそくは日本人の場合、主にハウスダストの中に存在するダニなどのアレルギーで引き起こされると考えられている。
埼玉医大病院（埼玉県毛呂山町）の呼吸器内科教授の永田真さんによると、日本は高温多湿な気候に加え、畳敷きの住宅が多く、布団やじゅうたん、座布団などにもダニが潜みやすい。ぜんそくの症状が夜間から明け方の就寝時に表れやすいのは、ダニに接しやすくなるためだ。
アレルギーは、体に侵入した異物を排除する免疫が過剰に働くことで起きる。ダニから抽出したエキスを少しずつ投与して、体を慣れさせ、こうした過剰反応が起きにくくすることを目指すのが「アレルギーの免疫療法」だ。
日本では２０１５年４月から、ダニアレルギーが原因のぜんそく患者への注射薬が保険で認められるようになった。治療は、注射するエキスの濃度が目標量に達するまで、半年程度は週１～２回通院して行う。その後は４週間に１回のペースで３年以上続ける。
この治療では、吐き気や呼吸困難などの副作用が起きることがある。注射の量や間隔などを調整し、注射後の急変に対応できるアレルギー専門医が治療を行う必要がある。このため、現状では実施できる医療機関は限られる。
埼玉医大病院では、１９９０年代前半から海外で承認されていたダニエキスの注射による免疫療法の研究を行ってきた。本来なら目標量に達するまで半年程度要するものを６日間の入院で集中的に治療し、退院後は数週間に１回の通院に切り替える「急速療法」を実施している。
永田さんによると、治療を受けた患者５０人のうち、中程度の症状以下で、発症から１０年未満なら、患者の６～７割が薬を減らしたり、やめたりできるまで改善したという。
同大助教で呼吸器専門医の加賀亜希子さん（３７）もかつて、この治療を受けた。３歳からぜんそくに悩まされ、高校時代には落ち着いたが、同大入学後にぶり返した。学内の病院で治療を受けたが、季節の変わり目や乾燥する冬の時期には、胸苦しさ、しつこいせきに悩まされるようになった。
４年生への進級を控えた２００１年３月から卒業までの約３年間、免疫療法を続け、ぜんそくから解放された。加賀さんは「念のために発作止めの薬を持ち歩いていますが、薬は今まで一度も使っていません」と話す。
永田さんは「発症早期で、症状が進んでいない段階ならば根治も期待できる治療」と意義を語る。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160221-118-OYTPT50248
まだまだ試行錯誤の段階…
削除免疫反応の自律神経（交感神経、副交感神経）支配の機構はほとんど無視されているのかな？
削除［医療ルネサンス］ぜんそく＜４＞他の呼吸器系疾患を併発
削除2016年2月23日3時0分
ぜんそく患者で、少し歩くだけで息が切れるようなら、別の呼吸器の病気が絡んでいる恐れがある。
東京都内の出版社に勤める白井勝也さん（７３）は、幼い頃からぜんそくに苦しんできた。
大学時代からたばこを１日４０本以上吸うヘビースモーカー。入社から１０年余りで後に多数の人気作品を生む漫画週刊誌の創刊編集長となった。泊まり込みの激務が続いた時は、せきや息苦しさなどに悩まされた。かかりつけの診療所で発作止めの点滴治療を受けた。
還暦から３年が過ぎた２００５年秋に、出社し自室に向かう階段を上っていた時に、今まで経験したことのない息切れを感じた。
白井さんを診察した昭和大病院第一内科教授だった足立満さんは、これまでの喫煙歴や、空気をどれだけ吸い込み、素早くはき出せるかなどの肺機能を調べた。コンピューター断層撮影法（ＣＴ）の画像でも、肺の組織が壊れて黒い部分が広がっており、肺機能の結果を踏まえて慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）を併発していると診断した。
ＣＯＰＤは、長年の喫煙で気道内や肺胞に炎症が起きて肺の組織が壊れる病気。気道が狭くなり、息がうまく吐き出せなくなる。心筋梗塞や骨粗しょう症、うつ病なども誘発すると考えられている。
壊れた肺の組織を修復することはできないが、たばこをやめ、気管支を広げる気管支拡張薬による治療を行うと、症状が改善することも期待できる。
足立さんが「たばこをやめなければ、治療はできない」と告げると、会話の最中も息継ぎをするのが苦しくなっていた白井さんは、持っていたたばこの箱を足立さんの目の前に置き、今後は禁煙する決意を伝えた。
白井さんは、発作が起きた時に気管支拡張薬を使うだけで、日頃から吸入ステロイド薬の治療を怠っていたため、ぜんそくが悪化していた。足立さんは、ぜんそく用の高用量の吸入ステロイド薬と気管支拡張薬の配合薬に加えて、ＣＯＰＤの吸入薬も処方した。呼吸困難は改善したが、季節の変わり目などには息苦しさやせきなどが続いた。
足立さんが山王病院（東京都港区）に移籍した４年前、白井さんは重症ぜんそく患者に使う注射薬の治療を始めた。ＣＯＰＤのため肺機能は十分改善していないが、「息苦しさも減り、ぜんそく発作もなく楽になった」と喜ぶ。
足立さんは「６０歳以上のぜんそく患者で、長期の喫煙歴があり、ちょっとした動作で息苦しさを感じるようになったらＣＯＰＤの合併を疑い、専門医を受診してほしい」と呼びかける。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160222-118-OYTPT50431
ぜんそく持ちなのにヘビースモーカーってやつが理解不能…
削除それってほんとうは「喘息」じゃないのでは…
［医療ルネサンス］ぜんそく＜５・Ｑ＆Ａ＞吸入薬 適切に使用を
削除2016年2月24日3時0分
◇一ノ瀬正和さん（東北大呼吸器内科教授）
ぜんそく治療の現状や課題について、東北大呼吸器内科教授の一ノ瀬正和さんに聞いた。
――ぜんそくはどのような病気ですか。
「主にダニなどに対するアレルギー反応で、気管や気管支に炎症が起きる病気です。せきやたんのほか、ゼイゼイ、ヒュウヒュウとのど鳴りがして息苦しくなるのも特徴です」
「気管支はゴム管のようなもので、気道の壁に炎症が起きると壁の体積が増え、気管支の内部が狭くなります。ストローで息をすることを想像すると分かりやすいと思いますが、内部が広がらないとかなり苦しい状態に陥ります」
――どのように治療するのですか。
「治療の基本は炎症を抑える吸入ステロイド（副腎皮質ホルモン）薬です。さらに、気道を広げる気管支拡張薬を組み合わせます。大多数のぜんそくは、吸入ステロイドと気管支拡張薬による基本的な治療で症状を抑えられます」
「ぜんそくの死者は、かつて年１万人を超えました。発作で病院に運ばれる患者も多かったが、治療の進歩で２０１４年には１５５０人に激減しました」
――診療の課題は。
「ぜんそく治療の先進国のオランダの疫学調査では、最も強い治療で症状をコントロールできない人の大部分は、吸入ステロイド薬の使い方が不適切であることが分かっています。たばこや、アレルギーを引き起こすペットの毛などの原因を放置したままであることも指摘されています」
「日本でも、症状に応じた薬剤が処方されていなかったり、吸入薬の使い方が不適切だったりすることが少なくありません。症状が多少改善しただけで治ったと思い込む患者さんもいます。自己判断で治療を中断して、ぶり返すことが多いのが現状です」
――新たな治療の研究は進んでいるのですか。
「通常の治療でも改善しない重症患者への治療薬には、ぜんそくの原因となるアレルギー反応を起きにくくするオマリズマブ（商品名・ゾレア）があります。１３年には子どもにも使えるようになりました。現在は、これとは異なる複数のターゲットに着目した新薬の研究が進んでいます」
――患者の注意点は。
「ぜんそくは、早く見つけて、症状に応じた治療を始めることが大切です。初期治療に失敗して、患者さんが治療の効果を実感できなければ、医師への不信感が生まれてしまいます。順調に改善すれば、症状をみながら医師と相談して薬剤を徐々に減らすことも可能です」
「適切な治療をすれば、発作をゼロにして健康な人と変わらない日常生活を送ることが可能です。今苦労されている患者さんは、現在の治療に問題がないかどうか、別の専門医に相談してほしいと思います」（野村昌玄）
◆
１９８０年、東北大医学部卒業。東北大講師、和歌山県立医大内科学第三講座教授などを経て、２０１２年から現職。１５年に日本アレルギー学会が作成したぜんそく診療指針の専門部会長を務めた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160223-118-OYTPT50361
結局、決定打、確実な方法はなにも確立されていないということ…
削除アレルギー物質
返信削除夫婦で研究、苦楽共に…発見発表５０年
毎日新聞2016年2月19日 11時26分（最終更新 2月19日 11時57分）
花粉症などアレルギーの原因物質「ＩｇＥ（免疫グロブリンＥ）」発見の発表から、今月２０日で５０年を迎える。ノーベル賞級といわれる功績の発見者、石坂公成（きみしげ）さん（９０）＝山形市＝は、共同研究者の妻照子さん（８９）と苦楽を共にしてきたが、照子さんは約２０年前に難病を発症し、現在も入院中だ。石坂さんは「これまでも、これからも妻と一緒に過ごしていきたい」と、毎日欠かさず病院を訪れる。【下桐実雅子】
互いの背中で実験 「これからも一緒」
発見５０年に合わせ、石坂さんが毎日新聞のインタビューに答えた。石坂さんによると、現在の照子さんは寝たきりとなり会話はできないが、石坂さんが話しかけたり、顔に触れたりすると、表情が変わることがあるという。毎日午前９時から夕方まで病室に滞在し、血液中の酸素濃度の確認や、たんの吸引をする。
出会いは戦後間もない１９４７年。医学生だった２人が伝染病研究所（現・東京大医科学研究所）に実習に訪れたのが縁で２年後に結婚、免疫やアレルギー反応の研究も始めた。６２年に渡米し、米コロラド州の小児ぜんそく研究所、ジョンズ・ホプキンズ大など米国で長く研究に取り組んだ。
当時、ＩｇＥは正体不明で、多くの研究グループが血液中から取り出すことを試みていたが成功しなかった。血液中にごく微量にしか存在しないＩｇＥを検出する方法を開発するため、石坂さんはウサギの血液の成分などを自分と妻の背中に注射して、アレルギー反応が起きるかどうかを確認する実験も重ねた。
石坂さんは「他に方法がなかった。自分の背中は使い切っていたので、妻の背中も借りた」と振り返る。照子さんは「さしつ、さされつね」と笑っていたという。
６６年２月２０日、石坂さん夫妻が米アレルギー学会で、新しいアレルギー反応を起こす物資（ＩｇＥ）の発見を報告すると「大騒ぎになった」（石坂さん）。その後、花粉症患者の血液から取り出すことにも成功した。
照子さんを中心にアレルギーが起こる仕組みも解明。２人はノーベル賞の登竜門といわれる「ガードナー国際賞」など国際的な賞をいくつも共同受賞し、「現代版キュリー夫妻」とも呼ばれた。石坂さんは米免疫学会会長を務めるなど、免疫学の世界的権威としての地位を築いた。９６年に帰国し、照子さんの長年の希望だった故郷の山形市に居を構えた。しかし、照子さんは脳神経の難病「線条体黒質変性症」と診断され、９８年に入院した。
最近の石坂さんは、照子さんの傍らで最新の論文をチェックしている。「妻はいつも一緒にいることを望んでいたから、そうしている。これは自分にしかできないこと」と話す。６月には日本アレルギー学会が開くＩｇＥ発見５０周年の記念シンポジウムで、３年ぶりに講演する予定だ。
http://mainichi.jp/articles/20160219/k00/00e/040/190000c
本当にそれが「アレルギー」の原因物質か？
削除[キーワード:IgE アレルギー]
削除（研究課題）
https://kaken.nii.ac.jp/p?qb=IgE%20%E3%82%A2%E3%83%AC%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC&c=200&o=1
https://kaken.nii.ac.jp/p?qb=IgE%20%E3%82%A2%E3%83%AC%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC&c=200&o=2
（研究者）
https://kaken.nii.ac.jp/r?qb=IgE%20%E3%82%A2%E3%83%AC%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC&c=100
https://kaken.nii.ac.jp/r?qb=IgE%20%E3%82%A2%E3%83%AC%E3%83%AB%E3%82%AE%E3%83%BC&c=100&o=4
「ウイルス干渉現象（干渉因子）」
返信削除https://www.google.co.jp/search?q=%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9+%E5%B9%B2%E6%B8%89%E7%8F%BE%E8%B1%A1+%E9%95%B7%E9%87%8E%E6%B3%B0%E4%B8%80+%E5%B0%8F%E5%B3%B6%E4%BF%9D%E5%BD%A6
「万病の元」低体温を解説…今津嘉宏氏
返信削除2016年2月19日23時16分
芝大門いまづクリニック院長の今津嘉宏氏が１９日、ＢＳ日テレの「深層ＮＥＷＳ」に出演し、自覚がないまま体の中心部の温度が下がる「低体温」について解説した。
低体温は、体の中心部の温度が３５度以下になる状態のことで、心臓や肺、腎臓などの働きや免疫機能も低下する「万病の元」という。運動不足やストレスなどが原因と考えられる。実際に、肝不全などの病気を発症した場合は「低体温症」と呼ばれ区別されている。
今津氏は「筋肉を動かすことで体は熱を発するので、普段から運動を心がけてほしい」と呼びかけている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160219-118-OYT1T50130
「肥満症」
返信削除http://www.2nn.jp/word/%E8%82%A5%E6%BA%80%E7%97%87
「花粉症」
http://www.2nn.jp/word/%E8%8A%B1%E7%B2%89%E7%97%87
対策予算を便乗誘導（漁夫の利・我田引水）するために病気はつくられる…
循環器病対策 目指す法制化 - 2016/5/6
返信削除http://news.yahoo.co.jp/pickup/6200197
＜循環器病対策＞目指す法制化、予防強化へ…自公有志が原案
心筋梗塞（こうそく）や脳卒中などの予防や治療の体制強化を目指す「循環器病対策基本法案」の原案を、自民、公明両党の議員有志がまとめた。予防に力を入れて自立生活が送れる「健康寿命」を延ばし、医療費や介護費の抑制にもつなげることを目的としている。超党派の議員立法による今国会提出を目指し、各党協議を今後進める。【堀井恵里子】(毎日新聞)
ALS新薬の臨床試験開始へ
返信削除東北大、進行抑制を検証
2016/5/13 17:10
東北大と大阪大の研究チームは13日、全身の筋力が低下する難病「筋萎縮性側索硬化症（ALS）」の新薬の臨床試験を始めると発表した。2011～14年に行った臨床試験で安全性が確認されたとし、今回は病状の進行を抑える効果があるかどうかを調べる。
ALSは、脳や脊髄の運動神経細胞の障害による疾患で、患者は国内で9千人以上、世界で35万人いる。東北大の青木正志教授（神経内科）は「3年後を目標に新薬の実用化を目指したい」としている。
http://this.kiji.is/103766495463424001
「ｉＰＳ細胞 どこまで治療に近づいた？」（くらし☆解説） - 2016/6/30
返信削除ＮＨＫ解説委員室ブログ
http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/700/248092.html
中村 幸司 解説委員
理化学研究所と、神戸市立医療センター中央市民病院、それに京都大学のｉＰＳ細胞研究所、大阪大学の研究グループが共同で新たな臨床研究を行うとして、２０１６年６月、計画を発表しました。
ｉＰＳ細胞の研究は、病気の治療にどこまで近づいているのかを考えます。
患者の遺伝情報で治療法検索…データベース化へ
返信削除2016年9月18日15時24分
患者の遺伝情報から関連する病気や治療法を一括で調べられるデータベースの構築を国立研究開発法人・日本医療研究開発機構が始めた。
日本人の遺伝情報の研究成果を検索できるように一つにまとめ、インターネットで公開する。遺伝情報を基に最適な治療を行う未来のゲノム医療の基盤になると期待されている。
遺伝情報検索データベースとして来年度に試作版を作り、２０１８年度からの運用を目指す。予算は今年度から５年間で約８０億円。
現在、遺伝情報で薬の効果を予測したり、病名を割り出したりすることが一部できるようになってきている。米国では約１７万件の遺伝情報を収めたデータベースが運用され、日本の医師や研究者も参考にしている。ただし遺伝情報には人種差もあり、日本人のデータベースが求められている。
日本人の遺伝情報と病気の関連は、大学や研究所が数十万人分の情報を基に数多くの論文を発表しているが、遺伝情報に関する研究成果は未整理のまま分散しており、診断や治療に使える状態になっていない。
計画では、研究成果をがん、難病などの専門家が評価。それを基に匿名の患者１０万人分の遺伝情報などを入力。通常の配列と異なる遺伝子変異の名前で検索をかけると、考えられる病名や治療法が見られるようにする。役立つ情報を優先して表示できるよう人工知能の利用も検討している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20160917-118-OYT1T50153/
おたふくかぜ感染 仕組み解明 - 2016/9/27
返信削除http://news.yahoo.co.jp/pickup/6215822
おたふくかぜ感染の「鍵」解明 立体構造を分子レベルで
削除朝日新聞デジタル 9月27日(火)9時54分配信
おたふくかぜの原因となる「ムンプスウイルス」がヒトに感染する詳しい仕組みを解明したと九州大などの研究チームが発表した。今後、ワクチンの改良や抗ウイルス薬開発につながることが期待される。近く米科学アカデミー紀要（電子版）に論文が掲載される。
ウイルスは、表面にあるたんぱく質がヒトの細胞膜にあるたんぱく質と「鍵」と「鍵穴」のように結びついて感染する。研究チームは、精製したたんぱく質を結晶にしてＸ線で解析したり、実際に細胞に感染した時の測定データをもとにコンピューターでシミュレーションしたりする手法を駆使。「鍵」と「鍵穴」にあたるたんぱく質の立体構造をそれぞれ分子レベルで解明した。両者が結合した状態の構造も明らかにした。
おたふくかぜは日本で年数十万人以上感染する。ワクチン接種は現在任意で、まれに髄膜炎や聴力の回復が難しい「ムンプス難聴」などの重い合併症を起こす。九大の橋口隆生准教授（ウイルス学）は「『鍵』の形が分かったことで、より予防効果が高いワクチンの開発や、結合部を標的にした抗ウイルス薬の開発に生かせる。引き続き研究を重ねたい」と話している。（小林舞子）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160927-00000024-asahi-sci
「ワクチン」と「抗ウイルス薬」という「ウイルス学」における二大幻惑マター…
削除人工知能でがん患者の最適治療支援 プロジェクト発足
返信削除11月29日 15時45分
国立がん研究センターは、がんに関するさまざまな情報を人工知能に学習させ、患者一人一人に最適な治療を行えるようにするプロジェクトを始めると発表しました。
会見したのは、国立がん研究センターと人工知能の研究開発などに取り組む産業技術総合研究所、それにベンチャー企業のＰｒｅｆｅｒｒｅｄ Ｎｅｔｗｏｒｋｓのグループです。
それによりますと、プロジェクトでは、がん患者一人一人の遺伝情報やＭＲＩの画像情報など、診療中に得られた膨大なデータを、人工知能がみずから学ぶディープラーニングと呼ばれる技術を使って統合します。そのうえで、がんの特徴や進行の度合いなどに応じて、患者一人一人にどのような治療が最適か提言できるようにするということです。
プロジェクトでは、すでに人工知能に読み込ませるデータベースの構築を始めていて、早ければ５年後にも医療現場での実用化を目指すということです。
国立がん研究センターの間野博行研究所長は「医療分野で人工知能は大きな発展性が期待されている。特にがんの世界は、ゲノム医療への導入など、極めて重要な意味を持つので、その最初の一歩として、“メディカルＡＩ”の開発に取り組んでいきたい」と話していました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20161129/k10010788281000.html
やがて「判断」の間違いや失敗はＡＩに責任転嫁…
削除皇居で講書始 ３人の研究者が講義
返信削除1月11日 12時29分
天皇皇后両陛下が年の初めにさまざまな分野の研究者から講義を受けられる「講書始」が、１１日に皇居で行われました。
「講書始」は、午前１０時半から皇居宮殿の「松の間」で行われ、両陛下は、皇族方や学術関係者などとともに３人の研究者から講義を受けられました。
はじめに、東京大学の塩川徹也名誉教授が「人間は考える葦（あし）である」という言葉で知られるフランスの思想家パスカルについて講義し、パスカルが「今」という時間をどのように捉えていたかについて論じました。
続いて、早稲田大学の毛里和子名誉教授が、２０世紀初頭以降の「当代中国」に関する、日本でのこれまでの研究や特徴、それに自身が今挑戦している新しい分析手法について解説しました。
最後に、東京大学の榊佳之名誉教授が、ヒトの遺伝情報、ヒトゲノムの解読の歴史などについて説明し、ゲノム研究は今まで以上に広がりを持ち、人類にとって大きな貢献をしていけるものと確信していると述べました。
講義は１時間近くにわたって行われ、両陛下は熱心に耳を傾けられていました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170111/k10010835191000.html
ゲノム医学の新しい展開―難病・がん・生活習慣病への挑戦
削除(加藤記念バイオサイエンス研究振興財団シンポジウムシリーズ (14))
榊 佳之 (編集), 中村 祐輔 (編集)
http://www.amazon.co.jp/dp/4061536575
http://koibito2.blogspot.jp/2015/11/blog-post_22.html
新薬研究、コストも重視…支援先選定で基準
返信削除2017年1月26日17時40分
国の医療研究の司令塔である日本医療研究開発機構は新年度から、支援する研究の選定基準について、従来の「治療効果」に加え、「費用対効果」を重視する方針を決めた。
製品開発が招く医療費の高騰を抑えるためで、開発費を抑える手法の研究支援も並行して進める。
同機構は、政府の医療研究関連予算の３分の２にあたる年間１４４０億円を一元的に管理し、有望な研究を行う大学の研究者らに資金として分配している。国の医療イノベーション政策のもと、がん治療薬や医療機器、手術用ロボット、細胞を使った再生医療製品などが重要課題となった。
現状では、開発コストの増大は製品価格に反映する。日本発のがん治療薬オプジーボ（肺の場合、１人当たり年間約３５００万円、２月より半額）など高額な薬剤や医療機器が今後、相次いで登場すれば、医療費の高騰は避けられない。
このため、同機構は研究支援の選定時、治療効果一辺倒だった基準に加えて、想定される価格が効果に見合っているかの判断を重視する。
また、臨床試験（治験）を少ない患者で行う手法や、効果を短期間に見極める手法の開発など低コストで効果の高い製品を生み出す研究も手厚く支援する。薬剤が効かない患者を事前に判定する手法の開発にも積極的に助成していく。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170126-118-OYT1T50089
新薬研究 コストも重視…医療研機構 支援先の選定で
削除2017年1月26日15時0分
国の医療研究の司令塔である日本医療研究開発機構は新年度から、支援する研究の選定基準について、従来の「治療効果」に加え、「費用対効果」を重視する方針を決めた。製品開発が招く医療費の高騰を抑えるためで、開発費を抑える手法の研究支援も並行して進める。
同機構は、政府の医療研究関連予算の３分の２にあたる年間１４４０億円を一元的に管理し、有望な研究を行う大学の研究者らに資金として分配している。国の医療イノベーション政策のもと、がん治療薬や医療機器、手術用ロボット、細胞を使った再生医療製品などが重要課題となった。
現状では、開発コストの増大は製品価格に反映する。日本発のがん治療薬オプジーボ（肺の場合、１人当たり年間約３５００万円、２月より半額）など高額な薬剤や医療機器が今後、相次いで登場すれば、医療費の高騰は避けられない。
このため、同機構は研究支援の選定時、治療効果一辺倒だった基準に加えて、想定される価格が効果に見合っているかの判断を重視する。
また、臨床試験（治験）を少ない患者で行う手法や、効果を短期間に見極める手法の開発など低コストで効果の高い製品を生み出す研究も手厚く支援する。薬剤が効かない患者を事前に判定する手法の開発にも積極的に助成していく。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170126-118-OYTPT50289
日本の科学研究は「失速」
返信削除論文数、5年で8％減少
2017/3/23 03:00
英科学誌ネイチャーは23日、日本の著者による論文数が過去5年間で8％減少し、日本の科学研究は失速していると発表した。日本政府が研究開発への支出を手控えた状況が反映されたという。
同誌は「日本は長年にわたって世界の第一線で活躍してきた。だが01年以降、科学への投資が停滞しており、高品質の研究を生み出す能力に悪影響が現れている」と指摘している。
自然科学系の学術誌68誌に掲載された論文の著者を、データベースを使って調べた。
その結果、12年から16年の5年間で、中国の論文数が48％、英国が17％伸びた一方、日本は8％減少したことが判明した。米国も6％減った。
https://this.kiji.is/217342253709379067
インチキ医科様論文で水増しバブル状態になっているよりはましだろ…
削除まだまだ水増し状態に変わりはないが…
それよりもなによりも論文掲載を商売にしてる連中が何言ってんのかと…
削除英科学雑誌 日本の科学研究の失速を指摘
削除3月23日 4時36分
世界のハイレベルな科学雑誌に占める日本の研究論文の割合がこの５年間で低くなり、世界のさまざまな科学雑誌に投稿される論文の総数も日本は世界全体の伸びを大幅に下回ることが、イギリスの科学雑誌「ネイチャー」のまとめでわかりました。
「ネイチャー」は、「日本の科学研究が失速し、科学界のエリートとしての地位が脅かされている」と指摘しています。イギリスの科学雑誌「ネイチャー」は、日本時間の２３日未明に発行した別冊の特別版で日本の科学研究の現状について特集しています。
それによりますと、世界のハイレベルな６８の科学雑誌に掲載された日本の論文の数は、２０１２年が５２１２本だったのに対し、２０１６年には４７７９本と、５年間で４３３本減少しています。
また、世界のハイレベルな６８の科学雑誌に掲載された日本の論文の割合は、２０１２年の９．２％から２０１６年には８．６％に低下しています。
さらに、オランダの出版社が集計した、世界のおよそ２万２０００の科学雑誌に掲載された論文の総数は、２００５年から２０１５年にかけての１０年間で、世界全体では８０％増加した一方で、日本の増加は１４％にとどまり、日本は世界全体の伸びを大幅に下回っています。
特に、日本が以前から得意としていた「材料科学」や「工学」の分野では、論文の数が１０％以上減っているということです。
こうした状況について、「ネイチャー」は、「日本の科学研究がこの１０年で失速し、科学界のエリートとしての地位が脅かされている」と指摘しています。
その背景として、ドイツや中国、韓国などが研究開発への支出を増やすなか、日本は大学への交付金を減らしたため、短期雇用の研究者が大幅に増え、若い研究者が厳しい状況に直面していることなどを挙げています。
「ネイチャー」は、特集記事の中で、「日本は長年にわたり科学研究における世界の第一線で活躍してきたが、これらのデータは日本がこの先直面する課題の大きさを描き出している。日本では２００１年以降、科学への投資が停滞しており、その結果、日本では高品質の研究を生み出す能力に衰えが見えてきている」と記し、長期的に研究に取り組める環境の整備が求められるとしています。
米留学 学生数も減少
論文の発表数が最も多い、世界最大の科学大国アメリカに留学する学生の数でも日本は減少の一途をたどっています。
アメリカの教育関連の非営利組織「国際教育研究所」によりますと、日本から
アメリカへの留学生の数は、１９９４年度から１９９７年度にかけては国別で１位で、ピーク時の９７年度には４万７０７３人でした。
しかし、２００５年度に３万８７１２人と４万人を切って以降、大幅な減少が続き、２０１５年度には１万９０６０人まで減り、国別で９位と、中国やインド、サウジアラビアや韓国などよりも少なくなっています。
減少の原因について「国際教育研究所」は、日本の少子高齢化や留学の期間と、日本の就職活動の時期とが合わないことなどを挙げています。
一方で、急速に留学生の数を増やしているのが中国で、アメリカへの留学生の数で１９９８年度に日本を抜いて１位になって以降、ほぼ増加の一途をたどっています。一時はインドに抜かれたものの、２００９年度に１２万７６２８人と１０万人を超えて再びトップとなり、昨年度は３２万８５４７人と、アメリカへの留学生全体の３１．５％を占めるに至っています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170323/k10010921091000.html
しょせんは「ネイチャー」流のカネクレクレ手法だろうに…
削除「ＳＴＡＰ細胞」論文、よくのせたよな「ネイチャー」（笑）。
削除「日本の科学研究 失速」…英誌ネイチャー分析
削除2017年3月24日15時0分
論文 ５年で８％減 伸びぬ予算・雇用
日本の科学研究が失速している――。英科学誌ネイチャーは、日本の科学研究の現状をまとめた２３日の別冊で、そうした分析結果を発表した。主な学術雑誌に掲載された、日本の研究者による論文数は最近５年間で８％減少するなど停滞が著しく、同誌は「今後１０年で成果が上がらなければ、世界トップ級の地位を失いかねない」と警鐘を鳴らしている。
同誌や米科学誌サイエンスなど、自然科学系の主要学術雑誌６８誌に掲載された論文を対象に分析した。その結果、日本の大学・研究機関に所属する研究者が著者の論文数は、２０１２～１６年の間に８・３％減少。中国、英国がそれぞれ４７・７％、１７・３％増えたのとは対照的な結果となった。
さらに、より広範囲の学術雑誌を対象にした、別の情報調査会社のデータも分析。世界全体の論文数は０５～１５年の間に約８０％増えたのに対し、日本の論文数は１４％増にとどまり、全体に占める割合も７・４％から４・７％に落ち込んでいた。
ネイチャー誌は失速の原因について、ドイツや中国、韓国が科学技術予算を大幅に増やす一方、日本は０１年以降ほぼ横ばいで、その多くが一部のトップ大学に回っていると指摘。研究者の長期雇用が減り、若手研究者の短期雇用が大幅に増えたことも、停滞の背景にあるとみている。
同誌の分析を受け、松野文部科学相は２４日の閣議後記者会見で「基礎科学力強化や産学連携の推進など、世界の先端をキープできるよう総合的に取り組みたい」と述べた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170324-118-OYTPT50367
医薬・機器開発に５５０億円…医療研機構、最長１０年間拠出
返信削除2017年4月5日15時0分
国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」（東京）は、医薬品や医療機器の研究開発を行う大学や企業などで作るグループに、計５５０億円を拠出する新事業を始めた。大型の資金を長期間投入できる仕組みを整え、医療分野の研究開発を推進する。
同機構が国からの出資金を受けて行うもので、１件当たり最大１００億円。医療分野の製品作りは長い時間がかかるため、グループが作る計画に沿って最長１０年にわたり必要な資金を委託費として拠出する。
研究開発が実用化されて経済活性化につながることを重視し、企業の参加を求めている。グループの事業が終わった後１５年以内に、原則無利子で全額の返済を求める。今年夏にかけてグループの公募を実施。製薬会社や金融機関の関係者らで作る審査会で選考する。
新薬の候補物質を探索するための遺伝子分析施設の建設や、再生医療製品の臨床試験の実施費用などに拠出金が使われることを想定。同機構は、大学と新興企業が連携して行う新薬開発なども、後押しする考えだ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170405-118-OYTPT50285
過去１０年間 日本の科学論文６％減…英誌「予算横ばいで低迷」
返信削除2017年8月9日5時0分
日本の科学技術の研究論文数が、過去１０年間で６％減ったことが、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査でわかった。論文数が減少したのは欧米などの主要国の中では日本だけで、日本の科学技術研究が失速している様子が改めて浮き彫りになった。
中国は４倍以上に
各国の大学や研究機関の研究者が有力誌に発表した自然科学分野の論文数を、所属機関の国ごとに分類して計測した。日本は２０１３～１５年の年平均論文数が６万４０１３本で、米国、中国、ドイツに次ぐ４位だったが、０３～０５年の年平均論文数６万７８８８本からは６％減少していた。
米国、英国、フランス、ドイツ、中国、韓国の６か国の論文数は、同じ期間にいずれも増加していた。特に中国は３２３％増で４倍以上に、韓国は１２１％増で２倍以上になっていた。
研究分野別では、日本は物理、化学、材料科学、基礎生命科学の４分野が特に減少傾向にあり、論文数はこの５年間で計２５７２本減った。一方、臨床医学や環境・地球科学分野は計２０２３本増えていた。英科学誌ネイチャーは今年３月、日本の研究論文数が低迷している原因について、「ドイツや中国、韓国などが科学技術予算を大幅に増やす中、日本の予算は０１年以降ほぼ横ばいのままだ」と指摘していた。
人文・社会科学も含めて博士号を取得した人の数は、日本は０８年の１万６７３５人から、１３年は１万５４２７人に減り、８％の減少。同じ期間に米国は２４％、中国は２２％、それぞれ増加していた。韓国は０８年から１６年の間に博士号取得者数が４８％増えた。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20170809-118-OYTPT50072
日本の科学技術論文の発表数 世界４位に後退
削除8月9日 17時39分
日本の大学や研究機関が発表する科学技術の論文の数は、１０年前に比べて６％減少し、日本は、アメリカに次ぐ第２位から中国、ドイツに抜かれて第４位になったとする報告書を文部科学省の研究所がまとめました。
この報告書は、文部科学省科学技術・学術政策研究所が、アメリカの論文のデータベースを基に、世界１００カ国以上の科学技術の論文の数を調べたものです。
それによりますと、２０１３年から２０１５年に日本の大学や研究機関などから発表された論文の数は、年間平均６万４０００本余り、１０年前の２００３年から２００５年には、年間平均６万７９００本近くだったのに比べると６％減少していました。
これを科学技術の予算が多いアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、中国、韓国の７カ国で見ますと、論文数が減ったのは、日本だけで、中国が１０年前に比べ４倍以上に、また韓国も２倍以上に増えるなか、日本は、論文数でアメリカに次ぐ第２位から中国、ドイツに抜かれ第４位となりました。
科学技術政策に詳しいＪＳＴ＝科学技術振興機構の濱口道成理事長は、「今は、海外との共同研究無しにトップレベルの科学雑誌への論文掲載が難しくなっている。日本の若手研究者の多くは、期限付きの雇用のため短期間に成果を求められており、交流の機会を失っているのが一因だ。海外での研究の機会を増やせるようにする必要がある」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170809/k10011094781000.html
＞ＪＳＴ＝科学技術振興機構
返信削除http://koibito2.blogspot.jp/search/label/%EF%BC%AA%EF%BC%B3%EF%BC%B4
医科様おカルト幻惑禍愕欺術信仰の総元締め機関…
削除ギャンブル依存症の疑い 全国に３２０万人と推計
返信削除9月29日 17時24分
ギャンブルがやめられない「ギャンブル依存症」が疑われる状態になったことがある成人が、全国でおよそ３２０万人に上ると推計されることが、研究グループの調査でわかりました。
この調査は、日本医療研究開発機構の委託を受けた「国立病院機構久里浜医療センター」の研究グループが、ことし５月から６月にかけて全国の７４歳までの成人男女から１万人を無作為に抽出し面接形式で行われ、４６８５人から回答を得ました。
それによりますと、ギャンブルをめぐって借金を抱えたり、身近な人と口論になったりするなど依存症が疑われる状態になったことがある人は１５８人で、全体の３．６％でした。
この割合を全国の人口に当てはめると、推計でおよそ３２０万人に上ることがわかりました。また、この１年間に依存症が疑われる状態になった人は０．８％に当たる３２人でした。
ギャンブルの種類では、パチンコやパチスロが２６人と最も多く、賭け金は平均で１か月におよそ５万８０００円に上るということです。
調査を行った久里浜医療センターの樋口進院長は「大規模な調査は初めてで、一定程度、依存症の疑いがある人がいることが改めて裏付けられた。本人が気付いていない場合もあり、周囲が異変を感じたら専門の医療機関に積極的に相談してほしい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170929/k10011161861000.html
https://koibito2.blogspot.jp/2016/03/blog-post_16.html?showComment=1506676026747#c3906485085826033503
平日の真昼間から大手パチ屋の駐車場は客の車でいっぱいになってるしなあ…
削除「ギャンブル依存症対策法案」根回し役人組織マッチポンプネタ…
返信削除［ＡＩ×ビッグデータ］第２部 変わる社会＜５＞法整備・倫理など課題
返信削除2017年10月19日15時0分
日本の医学研究を大きく変える可能性がある「次世代医療基盤法」が４月、成立した。患者の病状の変化や検査値、治療や薬歴など、病院や診療所に日々蓄積する医療データを、認定事業者が契約医療機関から集める。名前などを隠したビッグデータは、研究機関や製薬企業などに販売できる。
患者の同意は必須ではないが、患者は自分の情報提供を拒否できる。国が認定する事業者は厳しく審査され、罰則も設けられた。認定事業者には、自治体が持つ健診記録などを集めることも認められた。
大学や企業の期待は大きい。新制度を整備する内閣官房健康・医療戦略室企画官の堀内直哉（４６）は「様々な患者の情報が入る医療ビッグデータは、特殊な症例が集まる臨床試験よりも、実態に合った解析ができる」と説明する。
◇
ビッグデータや人工知能（ＡＩ）の進歩は新法の整備だけでなく、現行の法制度にも影響を与える。
３月、名古屋市で開かれた情報処理学会で講演した早稲田大法学部教授の上野達弘（４６）は、集まったＡＩ研究者らに「ＡＩが創った作品に著作権はない」と解説した。著作権法は著作物を「思想または感情を創作的に表現したもの」と定めており、ＡＩに思想や感情はないためと解釈される。
だがＡＩ研究者は、ＡＩがいずれ優れた創作を生み出すと予測している。政府の知的財産戦略本部は５月、「ＡＩ技術の進展を注視しながら、引き続き検討することが求められる」と、ＡＩ作品の著作権保護に含みを残す報告書をまとめた。ただ、ＡＩは膨大な楽曲や文章を一気に作る能力があり、著作権を与えると「人間の創作活動を圧倒しかねない」という懸念もある。
民事訴訟法が専門の明治大教授、中山幸二（６０）らは、自動運転車の事故を想定した模擬裁判で、法律上の課題を探っている。
道路交通法や自動車損害賠償保障法は、運転者がいない自動運転や事故を想定していない。すると事故車のメーカーが欠陥製品を作ったとして、製造物責任法で賠償責任が問われるという見方もありうる。「模擬裁判の結果に自動車業界も注目している。将来のために議論を積み重ねたい」
◇
約４４００人の研究者が所属する人工知能学会は今年、ＡＩ研究や開発の倫理指針９条をまとめた。「人類の安全への脅威を排除するよう努める」「他者に危害を加える意図で利用しない」などで、プライバシーの尊重もうたった。
だがＡＩは将来、自ら考えて判断する「自律性」を持つ可能性がある。５月、最前線のＡＩ研究者が名古屋市に集まった公開討論会では、「人間が扱ったことのない機械に向き合うことになる」という懸念から「人間が設定した目的から逸脱したことを検知し停止させるスイッチが対策」「自律性＝悪は短絡的。自律的なシステムと人間は良い関係になりうる」といった主張まで、様々な意見が飛び交った。未来のＡＩとどう付き合うか、議論は始まったばかりだ。（敬称略）
（おわり。この連載は大阪本社科学医療部 山崎光祥、沢本梓、冨山優介、安田幸一が担当しました）
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20171019-118-OYTPT50214
捏造、不正論文 総合スレネオ 41
返信削除https://rio2016.5ch.net/test/read.cgi/life/1509704875/648-n
648匿名A ◆Zm8FyprZhE 2017/11/17(金) 21:30:50.47ID:JjnbTl4Ed>>651
削除AMEDの採択者たちよ
https://www.amed.go.jp/content/000004836.pdf
私が論文で名前をみたことがある人がいる
山本雅之
門脇孝
江成政人
中山敬一
清水重臣
永井良三
平尾敦
広田亨
坂口志文
神奈木真理
祖父江元
辻省次
小室一成
高柳広
下川宏明
徳永勝士
藤田敏郎
山内敏正
八木健
中別府雄作
尿検査で肺がんなど判定も…物質特定の技術開発
返信削除2017年12月20日12時51分
１ミリ・リットルの尿から肺がんなど５種類のがんが出す物質を特定する技術を開発したと、名古屋大学の馬場嘉信教授（分析化学）らの研究グループが発表した。
将来、尿を調べるだけでがんが判定できるようになる可能性があるという。
がん細胞は、遺伝子の働きを調整する「マイクロＲＮＡ」という微小物質を分泌している。この物質は脂質の袋に包まれた状態で、血液や尿に存在するが、尿中には量が少ないため効率よく捕まえられなかった。
グループは、数十～１００ナノ・メートル（ナノは１０億分の１）と微細な金属製の「ナノワイヤ」を使用。ナノワイヤとマイクロＲＮＡが入った袋がくっつきやすい性質を利用し、９９％以上引き寄せることができた。１ミリ・リットルの尿からは１０００種類以上のマイクロＲＮＡが見つかった。
この方法でとらえたがん患者の尿中のマイクロＲＮＡを分析したところ、肺、膵臓すいぞう、肝臓、膀胱ぼうこう、前立腺の各がん患者で、健康な人に比べ特定のマイクロＲＮＡの量に大きな差があった。
マイクロＲＮＡによるがん検査では、国立がん研究センターなどが、血液から１３種類のがんを早期発見する臨床研究を行っている。
馬場教授は「がん以外にも糖尿病、アルツハイマー病などを特定できる可能性もある。１０年後をめどに実用化を目指したい」と話している。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20171220-118-OYT1T50031
https://koibito2.blogspot.jp/2017/05/blog-post.html?showComment=1513954860809#c5569553572011508699
幼少期の病歴から原因探る…医療研機構 精神疾患や生活習慣病
返信削除2018年3月31日15時0分
子供や若者の頃の病歴や生活環境に着目し、精神疾患や生活習慣病の原因を探る国の研究プロジェクトが新年度から始まる。日本医療研究開発機構（東京）が主導し、人の一生を見渡して発病の仕組みを解明し、２０２５年までに予防法の開発を目指す。
近年、▽低出生体重児は成長後に腎臓病や視覚障害のリスクが高まる▽出産後にうつを発症した人は思春期以降のうつ病の経験が多い――など早い段階の病気が、その後の健康に関連することが分かってきた。ウイルスなどの感染による妊婦の免疫の活性化が、胎児の成長後の精神疾患に関与するとされている。
同機構は、若者が健康に長く過ごせる社会作りを進めようと、長い時間の中で病気予防や健康増進につながる大学や団体の研究を重点的に支援する。
第１段階としては、若者から高齢者まで世代ごとに病歴や遺伝情報、生活環境の情報を集め、病気との関係を探る研究を進める。虐待やインターネット利用の長期的な影響も調べる。進展に合わせ、複数の研究成果を結びつけて分析。健診データも活用し、病気の原因の発見を目指す。
原因の糸口をつかんだ病気については、予防法を試し、有効かどうかをみる臨床研究を進める。小児科や産科、精神科などが連携する体制を構築する方向だ。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20180331-118-OYTPT50298
ドリルや食事メニュー、認知症予防の効果実証へ
返信削除2018年10月1日14時7分
経済産業省は、認知症予防のための製品やサービスの効果について、実証事業を行う方針を固めた。タッチパネル上で計算問題を解くドリルなど多様な製品があるが、予防効果が見えにくいためだ。急速な高齢化を受け、認知症予防を成長産業に育てる狙いもある。
実証事業は２０１９年度から３年間実施する。製品・サービスを提供している事業者や、介護現場に携わる自治体と協力し、認知機能の維持・向上にどれだけ効果を発揮したかを検証して、結果を公表する。新しい製品やサービスの開発や利用の促進にもつなげる。
認知症予防のための製品は、計算ドリルやパズルのほか、指先など体を動かすことによって脳のトレーニング効果をうたう機器、予防に効くとされる食事メニューなど様々だ。ただ、公的な検証が行われていない場合が多い。
経産省は１２件程度を実証事業に認定し、経産省や厚生労働省などが所管する日本医療研究開発機構を通じて、事業者に補助金を出す。１９年度予算の概算要求に関連予算として約１２億円を盛り込んだ。すでに認知症になっている人の生活を支援する製品やサービスも、実証事業の対象とする。事業者や介護現場の意見を聞きながら、実証事業の仕組みや公表方法の詳細を詰める。
厚労省の推計では、認知症の高齢者は１５年に５２５万人だったが、２５年には７３０万人に増加する。経産省は、認知症予防に役立つ製品やサービスの品質の向上や開発の加速を通して、介護を受ける人を減らすこともできると見込んでいる。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181001-118-OYT1T50056
予防という名のナンチャッテ研究ごっこ…
削除要は、そういう研究ごっこで飯を食うヒトビトのための予算消化事業。
「STAP細胞事件より悪質」 慶応大は詐欺疑惑を究明できるか
返信削除森 省歩 2018/09/29
source : 週刊文春 2018年10月4日号
慶応大学医学部で浮上した「公的研究費20億円」詐欺疑惑。「週刊文春」先週号が報じた夢のリハビリ機器・BMI治療器を巡る効果捏造問題が波紋を広げている。
実名告発に踏み切った慶応大学名誉教授の千野直一医師（79）と早稲田大学人間科学学術院の村岡慶裕教授（46）のもとへは、小誌発売直後からNHK、TBS、テレビ朝日、フジテレビなどからの取材が殺到。中には「ボトックス注射の効果をBMI治療器の効果にすり替えていたとすれば、組織的という点でSTAP細胞を巡る研究データ捏造事件よりも悪質だ」との認識を示す記者もいたという。
今回、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）や文部科学省、AMED（日本医療研究開発機構）や厚生労働省に相次いで提出された告発状については、制度上、告発を受理した各機関の窓口から慶応大学側に回付された後、同大のコンプライアンス委員会において調査が行われる仕組みになっている。
「すでに厚生労働省では本案件が担当課長にまで下達されるなど、告発を受理した関係各機関も重大な関心を持っているようです。また、告発状を突きつけられた慶応大学コンプライアンス委員会でも、すでに予備調査を経て本調査の段階に入っていると聞いています。現在はその調査結果待ちといったところですが、委員会が誤魔化しのない真相究明を行えるかどうか、母校の再生はその一点にかかっているといっても過言ではありません」（千野医師）
そんな中、疑惑の震源地である慶応病院リハビリテーション科の医局でも、これまでにない上を下への大騒ぎになっているという。同科の医局関係者が内情を明かす。
「目下、コンプラ委をはじめとする大学側の求めに応じる形で、リハ科の幹部医師らが毎日のように告発への対応に追われています。中には『近く行われる学会の準備にも手がつけられず、困っている』と漏らす医師もいる。リハ科はルーティンワークにも支障を来たすほどの異常事態に陥っています」
村岡教授は「この際、現在進行中のBMIの最終治験も含めた徹底的な調査を望みたい」とも指摘している。慶応大コンプライアンス委員会に課された責務はまさに重大だ。
http://bunshun.jp/articles/-/9112
慶応大「20億円詐欺」疑惑を名誉教授が告発
削除「週刊文春」編集部 2018/09/19
source : 週刊文春 2018年9月27日号
慶応大学医学部の肝いりで、この10年間研究開発が進められてきたBMI治療器。「NHKスペシャル」などでも紹介され、脳卒中などで麻痺を来した患者を回復させる「夢のリハビリ機器」ともいわれる同治療器を巡り、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）、文部科学省、AMED（日本医療研究開発機構）、厚生労働省に研究不正に関する告発状が出されていることが、ジャーナリストの森省歩氏と週刊文春の取材で判明した。
連名で告発している2名のうちの1人は、慶応大学名誉教授の千野直一医師（79）。このほど、自らが告発状を出したことを初めて取材に明かし、母校の弟子たちを告発するに至った経緯や、治療器の「効果捏造」が疑われる理由を語った。
同治療器をめぐっては、文科省、厚労省、内閣府、NEDOなどから過去10年間の総額で20億円を超える公的研究費が支給されている。
慶応大学側は、週刊文春の取材に「公的機関が（告発状の）文書を受理していることについては、一部把握しており、現在調査中です」と回答した。
9月20日（木）発売の「週刊文春」では、今回の疑惑の中心人物である慶応大学医学部教授との一問一答などの詳細が掲載される。
http://bunshun.jp/articles/-/9039
アルツハイマー 遺伝子治療…東京医科歯科大 開発に乗り出す
返信削除2018年10月6日15時0分
マウス実験では記憶力回復
東京医科歯科大の岡沢均教授（神経病理学）らのチームは、３大認知症の一つである「アルツハイマー病」の遺伝子治療法の開発に乗り出す。マウスの実験では低下した記憶力が回復したとし、論文が英科学誌に掲載された。
アルツハイマー病では、異常なたんぱく質「アミロイドβベータ」が脳内に蓄積し、神経細胞が死滅する。患者は年々増えており、２０２５年には高齢者の５人に１人がかかるとされるが、根本的な治療法はまだない。
研究チームは、マウスの脳などを調べ、アミロイドβがたまり始める前に、神経細胞のつなぎめ（シナプス）を作るのを促すたんぱく質が減ることを突き止めた。このたんぱく質を作る遺伝子をアルツハイマー病のマウスに投与したところ、シナプスが正常に作られ、記憶力も回復したという。岡沢教授は「１回の治療で効果が長期間持続することが期待できる」としている。
アルツハイマー病に詳しい森啓・大阪市立大特任教授の話「マウスの病態が、人でも同じかどうか明らかにする必要があるが、認知症の発症後でも記憶力を回復できる可能性を示した点で注目される」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181006-118-OYTPT50269
アルツハイマーに遺伝子治療…マウス記憶力回復
削除2018年10月6日18時3分
東京医科歯科大の岡沢均教授（神経病理学）らのチームは、３大認知症の一つである「アルツハイマー病」の遺伝子治療法の開発に乗り出す。マウスの実験では低下した記憶力が回復したとし、論文が英科学誌に掲載された。
アルツハイマー病では、異常なたんぱく質「アミロイドβベータ」が脳内に蓄積し、神経細胞が死滅する。患者は年々増えており、２０２５年には高齢者の５人に１人がかかるとされるが、根本的な治療法はまだない。
研究チームは、マウスの脳などを調べ、アミロイドβがたまり始める前に、神経細胞のつなぎめ（シナプス）を作るのを促すたんぱく質が減ることを突き止めた。このたんぱく質を作る遺伝子をアルツハイマー病のマウスに投与したところ、シナプスが正常に作られ、記憶力も回復したという。岡沢教授は「１回の治療で効果が長期間持続することが期待できる」としている。
アルツハイマー病に詳しい森啓・大阪市立大特任教授の話「マウスの病態が、人でも同じかどうか明らかにする必要があるが、認知症の発症後でも記憶力を回復できる可能性を示した点で注目される」
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20181006-118-OYT1T50091
カブトムシの角作る遺伝子を特定
返信削除11種類、基礎生物研
2018/10/5 03:00
©一般社団法人共同通信社
正常なカブトムシの角（左上）と、それぞれ種類の異なる遺伝子を働かないようにした3匹のカブトムシの角（基礎生物学研究所提供）
カブトムシの角を形作るのに必要な11種類の遺伝子を基礎生物学研究所（愛知県岡崎市）の新美輝幸教授（分子昆虫学）らの研究チームが特定し、4日付の米オンライン科学誌に発表した。昆虫の多様な角がどのように進化したのかを知る手掛かりになると期待される。
チームはカブトムシの幼虫を使い、角のもととなる部分で働いている約千種類の遺伝子を発見。その中でも重要な役割を持つ49種類を選び、それぞれを働かないようにした幼虫を作って成虫でどのような角ができるか観察した。
すると、49種類のうち11種類で角の先端部分がはっきりと枝分かれしなくなったり、角ができなくなったりした。
https://this.kiji.is/420641887977342049
手品にしか思えんがな…
削除臨床研究法 医師の６割「研究しづらくなり 患者の不利益に」
返信削除2019年4月29日 7時19分
医療の現場で新しい治療法を確立するための臨床研究について、去年４月に申請手続きなどを厳格にする法律が施行されたことで、がん治療の専門医の６割が「研究がしづらくなり、患者の不利益につながる」と考えているという調査結果がまとまりました。
新しい治療法を確立するための臨床研究をめぐっては、研究データの改ざんが行われ、製薬会社と医師との癒着が指摘されたことを受けて、国は、製薬会社から資金提供を受けて行う研究などについて、申請手続きやデータ管理をより厳格にする臨床研究法を去年４月に施行しました。
この法律について、がん治療の研究グループが先月、全国のがんの専門医129人に、どのような影響が出ているかアンケート調査を行い、77人から回答を得ました。
それによりますと、法律ができたことで事務手続きが「かなり負担」あるいは「非常に負担」になったという医師が全体の87％に上りました。
また、この法律によって臨床研究が推進されていると思うか聞いたところ、「そう思わない」と答えた医師が31％、「逆効果である」が61％に上りました。
さらに、患者への影響については、「多少の不利益が生じる」が34％、「おおきな不利益が生じる」は29％と、およそ６割の医師が、研究がしづらくなり、患者の不利益にもつながると考えていて、「患者の利益につながる」と答えたのは６％でした。
こうした現状について、日本臨床試験学会の大橋靖雄代表理事は「臨床研究法は不正を防止するために必要な法律だが、その一方で、治療の開発が遅れれば、将来、患者にとっても大きな問題となる。ある程度の法律的な規制は必要だが、運用を見直す必要がある」と指摘しています。
一方、厚生労働省は「研究がしづらくなったという医師の声が上がっているのは把握していて、今後、対応を検討していきたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190429/k10011900211000.html
https://koibito2.blogspot.com/2019/02/blog-post_47.html?showComment=1556502804880#c923608360259012186
“愛情高める”ホルモンで自閉症改善へ
返信削除2019年6月2日 7時49分
対人関係を築くことが苦手な「自閉症スペクトラム障害」の患者に、愛情を高めるホルモンとして知られる「オキシトシン」を投与すると症状が改善する傾向を示したと、浜松医科大学などの研究グループが公表し、「薬の開発につながる成果だ」としています。
「自閉症スペクトラム障害」はこれまで自閉症やアスペルガー症候群などと呼ばれた発達障害の一種で、コミュニケーションが苦手で、100人に１人以上の割合でいるとされていますが、有効な治療薬はありません。
静岡県浜松市ある浜松医科大学などの研究グループは、愛情を高めるホルモンとして知られる「オキシトシン」を患者に６週間投与してコミュニケーション能力の指標の１つである会話中の喜びや驚きなどの表情の豊かさを画像解析で数値化し、投与していない患者との差を分析しました。
その結果、オキシトシンを投与した患者は、投与されていない患者よりも表情の豊かさの値が0.41から0.53高く、投与を終えて２週間経過しても1.24高くなったということです。
研究グループ「社会に参加しやすいようにしていきたい」
研究グループでは、「オキシトシン」の効果が持続したとみていて、製薬会社とともに薬として承認を受けるための臨床試験で安全性と効果を確認したいとしています。
浜松医科大学の山末英典教授は、「薬の開発につながる成果で、当事者の人たちが社会に参加しやすいようにしていきたい」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190602/k10011937891000.html
https://koibito2.blogspot.com/2019/04/3.html?showComment=1559433377855#c3892114625945224927
「オキシトシン」のニュース
削除https://news.yahoo.co.jp/search/?ei=UTF-8&p=%E3%82%AA%E3%82%AD%E3%82%B7%E3%83%88%E3%82%B7%E3%83%B3
https://www.2nn.jp/word/%E3%82%AA%E3%82%AD%E3%82%B7%E3%83%88%E3%82%B7%E3%83%B3
ルイセンコ学派のノミの研究者のノミの実験…
削除怪しさ満載…
削除「オキシトシン」
https://www.google.co.jp/search?q=%E3%82%AA%E3%82%AD%E3%82%B7%E3%83%88%E3%82%B7%E3%83%B3
ほんとうに「脳」機能に作用するのならば一種の「精神薬」でありドラック（麻薬覚せい剤）の類似薬物のようなものなのかもしれないが、効果そのものがなにげに疑わしい…
削除認知症予防の数値目標を参考の数値に格下げ 専門家の指摘受け
返信削除2019年6月4日 12時15分
認知症の予防をめぐって、政府は「発症年齢を10年で１歳遅くする」という数値目標を掲げる方針でしたが、目標ではなく参考の数値に格下げすることになりました。
政府は認知症対策を強化させようと、今月をめどに具体的な施策を盛り込んだ「大綱」をまとめることにしていて、先月その案を示しました。
このうち予防をめぐっては、70代の認知症の人の割合を引き下げる初の数値目標を設け「認知症の発症年齢を10年で１歳遅くする」としていました。
ところが、専門家から「どんな取り組みを進めれば認知症を予防できるか十分な科学的裏付けはない」という指摘が上がったほか、患者団体からも「認知症になった人は努力不足だという誤った印象を与えてしまう」という反発が相次ぎました。
このため政府は方針を変え「発症年齢を10年で１歳遅くする」という表現そのものは「大綱」に盛り込むものの、目標ではなく参考の数値に格下げすることになりました。
根本厚生労働大臣は４日の記者会見で「意見を真摯（しんし）に受け止め、表現を修正することにした。
『予防』にあたっては、認知症の人の尊厳を守りともに生きる『共生』のうえで進めることが大前提だ」と述べました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190604/k10011940141000.html
https://koibito2.blogspot.com/2019/04/3.html?showComment=1559631597619#c9107297842300670146
［地球を読む］在宅医療 高齢患者と家族に安心感…垣添忠生 日本対がん協会会長
返信削除2019/09/01 05:00
垣添忠生氏 １９４１年生まれ。東大医学部助手などを経て国立がんセンター病院勤務。手術部長、院長、総長、名誉総長を歴任。２００７年３月から現職。
日本は、多くの人が亡くなる「多死社会」を迎えている。厚生労働省などによると、２０１８年の死者数は約１３６万人で、団塊の世代が７５歳以上の後期高齢者となる２５年には約１５２万人に増えると推計される。４０年には約１６７万人にまで達する見通しだ。
多死社会の理由は高齢化である。１８年の平均寿命は女性８７歳、男性８１歳。終戦直後の１９４７年は女性５４歳、男性５０歳だった。約７０年間に寿命は３０年以上も延びた。寿命を迎える人々がこれから増えていく。
日本人の死を巡る環境も変化した。５０年頃、日本人の約８割は自宅で死亡していたが、７６年頃を境に逆転し、現在は約７割が医療機関で亡くなっている。
厚労省の調査では約６割の人が自宅で亡くなりたいと希望しているのに、いざとなると「家族に迷惑をかけたくない」「医療面の対応が心配だ」として病院に入っているのが現状だ。
病院でなく我が家に帰りたい、最期まで家族と一緒に暮らしたいという患者の願い。病気を抱える患者を家族みんなで支えたい、最期は自宅で看取みとりたいとの家族の思い。そのような希望をかなえるのが、「在宅医療」である。医師らが定期的に出向いて診療を行う「訪問診療」、必要に応じて自宅などに赴いて診察する「往診」によって在宅の患者をサポートする。
私自身、在宅医療の様々な現実を目にしてきた。長崎県では、急坂の上に住む高齢患者が通院する体力もなく、自宅で闘病していた。東京都では、エレベーターのない古い公営住宅の４階で老老介護する夫婦も見た。在宅医療と言っても家族構成、住環境、都会か地方かなどによって必要とされる医療が異なる。
一方、国は、医療費の膨張を抑えながら、必要性の少ない入院を減らすため、病床数を削減している。必然的に、自宅や介護施設で療養する人は増えることになる。受け皿となる在宅医療が十分に機能していないと、患者やその家族の不安は増すばかりだろう。
「病院完結型の医療は限界に来ており、地域完結型の医療へ転換する必要がある」。愛知県にある国立長寿医療センター（現・国立長寿医療研究センター）の初代総長の大島伸一氏はいち早く在宅医療の重要性を訴え、「在宅医療推進会議」を０７年に設立した。
この会議は１６年、厚労省医政局がつかさどる「全国在宅医療会議」に発展した。在宅医や訪問看護師の関係団体、研究機関、自治体などが参加し、国の施策をまとめている。
在宅医療は、我が国の将来を左右する重要な医療だ。早急に体制を整えなければならない。
地域の連携体制 構築急務
「高齢者の尊厳を尊重し、生活の場である自らの住まいで暮らし続けるのを支える医療が在宅医療である」。日本の在宅医療の先駆者である佐藤智氏（１９２４～２０１６年）の言葉だ。
佐藤氏は東京大学医学部を卒業後、長野県の診療所に赴任した。佐藤氏の呼びかけに賛同した医師が全国から集い、９４年に「在宅医療を推進する医師の会」、９９年に「日本在宅医学会」がそれぞれ発足した。
佐藤氏の遺志を継ぎ、医師や歯科医師のほか、訪問看護師や薬剤師らも参加する「日本在宅医療連合学会」の第１回大会が今年７月に東京都内で開催された。
佐藤氏の主張に強い影響を受けた一人に、厚生労働事務次官を務めた辻哲夫氏がいる。退官後も０９年から東京大学高齢社会総合研究機構の教授（のちに特任教授）として在宅医療の普及に力を注いでいる。
在宅医療の推進に貢献したのは医師や官僚らだけではない。オートバックス創業者の一人、住野勇氏は００年、株式上場で得た資産を社会に還元することを目的に「在宅医療助成勇美記念財団」を設立した。以来、在宅ホスピスや多職種のネットワーク作りなど在宅医療に関する様々な取り組みに助成している。
私が在宅医療に強い関心を持ったのは、早急に体制を整えなければならないとの医療者としての危機意識に加えて、妻を在宅で看取った経験があるからだ。
１２年前のことになるが、わずか４ミリで発見した妻の小細胞肺がんを治すことができなかった。１年半にわたる病院での闘病後、がんが全身に転移した妻は自分の余命を知り、「家で死にたい」と強く訴えた。
その希望に沿って、わずか４日間だったが、私は全神経を集中して妻を自宅で看取った。「家というのはこうでなくちゃ」と繰り返して満足げに亡くなった妻の様子は私の脳裏に深く焼き付いている。
その体験を「妻を看取る日」（０９年、現在は新潮文庫）として出版すると、読者から多くの手紙をいただいた。「在宅で死にたい」「在宅で看取りたい」と希望しながら、それがかなえられない人がこんなに多くいるのかと思った。以来、在宅医療は、私の残る人生における重要な課題の一つとなった。
私自身、妻の亡くなる様子を見ていて、「死ぬ時は自宅で」と思い定めている。高齢単独世帯者が家で死ぬためには、周到な準備が必要である。体調が悪くなってきた時に備えて訪問診療クリニックと契約しようとも思っている。
しかし、在宅医療を巡る課題は多い。日本全体として見ると、在宅医療が普及している地域と、必ずしもそうでない地域がある。
通院できない患者らが安心して在宅で療養できるように２４時間、往診できる体制などがある「在宅療養支援診療所」が、各地域で重要な役割を担っている。だが、厚労省の１４年の調査によると、２８％の自治体で在宅療養支援診療所が存在していなかった。
国は、高齢者が住み慣れた地域で自立して生活できるように、医療だけでなく、介護・予防・生活支援を一体的に提供する「地域包括ケアシステム」の整備を進めている。自治体が主体となり、住民の要望を聞き、それに応じたサービスを提供するのだが、その充実度にも地域差がある。
日本医師会も在宅医療に積極的に取り組み始めた。従来行ってきた往診に加えて、定期的な訪問診療で患者の生活を支え、看取りまで行うようになった。医師会と自治体の緊密な連携は必須である。
また、在宅医療には、医師や看護師、介護福祉士、ケアマネジャー、薬剤師、歯科医師、管理栄養士、理学療法士など、多くの職種の人たちが関与する。彼らがそれぞれの地域で連携を深める必要がある。
昨年９月、世界医師会長だった横倉義武日本医師会長の主導で、日本初の「国際在宅医療会議」が開催された。韓国やシンガポールなどが現状を報告し、課題を討議した。高齢化の先頭を走る日本の取り組みを世界は注視している。
https://www.yomiuri.co.jp/serial/earth/20190901-OYT8T50004/
いまや研究詐欺師の総本山みたくなってしまったな…
返信削除ノーベル賞有力候補に岸本忠三氏・平野俊夫氏・澤本光男氏…米情報調査会社が選出
返信削除2021/09/23 00:16
米情報調査会社クラリベイトは２２日、ノーベル賞の有力候補となる科学論文の著者を表彰する、今年の「引用栄誉賞」１６人を発表した。日本からは生理学・医学分野で岸本忠三・大阪大特任教授（８２）と平野俊夫・量子科学技術研究開発機構理事長（７４）、化学分野で澤本光男・中部大教授（６９）の３人を選んだ。
岸本氏と平野氏は、関節リウマチの発症などにかかわる免疫物質「インターロイキン６」を研究し、新型コロナウイルス感染症治療薬の候補にもなっている医薬品「アクテムラ」の開発に貢献した。澤本氏は、合成ゴムなどの高分子を精密に合成する手法を開発した。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20210922-OYT1T50180/
https://koibito2.blogspot.com/2018/10/blog-post.html?showComment=1632403435953#c4272598119595846467
岡山大教授 4年前発表の論文にデータねつ造など100か所以上
返信削除2023年3月24日 21時15分
岡山大学は、所属する教授が4年前に発表したがんに関する論文に、実験データのねつ造などが100か所以上あったとする調査結果を公表しました。大学は速やかに処分を検討するとしています。
これは、岡山大学が、大阪 吹田市にある国立循環器病研究センターとともに、記者会見を開いて明らかにしました。
実験データのねつ造などが認定されたのは、岡山大学学術研究院医歯薬学域の神谷厚範教授が国立循環器病研究センターに所属していた当時に研究し、4年前に発表した論文で、自律神経の働きが、がんの進行に影響することをマウスの実験で確かめたとしていました。
この論文について、大学とセンターで不正を指摘する匿名の告発を受けて調査したところ、論文に記載された実験に必要なマウスの数に比べ、神谷教授が購入するなどした数は大幅に少なかったことが分かり、大学などは実験を行うことは不可能だとしています。
岡山大学などは、論文の中の100か所以上のデータがねつ造や改ざんの研究不正にあたるとしたうえで、「相当広い範囲にわたって架空の実験結果で構成されていて、悪質性が高い」としていて、神谷教授に論文の撤回を勧告するとともに、今後、処分を検討するとしています。
神谷教授は「マウスは再利用した」などと説明し、不正を認めていないということです。
岡山大学の槇野博史学長は「本学教員としてあるまじき行為で、到底容認されない。厳粛に受け止めて、再発防止に向けた取り組みを組織に浸透させていく」とするコメントを発表しました。
また、国立循環器病研究センターの大津欣也理事長は「国民と医学研究に携わる皆様に対し、心よりおわびする。国立の研究センターのひとつとして、不正の防止の面でもほかの研究機関をリードしなければならない立場にあることを心に刻み、再発防止の取り組みを着実に実施したい」としています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230324/k10014019211000.html
岡山大教授、乳がんの論文１本で１１３か所捏造…「過去に類を見ない悪質さ」
削除2023/03/24 20:57
岡山大学術研究院医歯薬学域の神谷厚範教授（５６）が２０１９年に国際科学誌で発表した研究論文１本で１１３か所の 捏造ねつぞう があったとする調査結果を、同大学などが２４日発表した。神谷教授は不正を否定しているが、同大学などは「過去に類を見ない悪質さ」として論文の撤回を求めるとともに処分を検討する。
記者会見で頭を下げる岡山大と国立循環器病研究センターの関係者（２４日、岡山市で）
論文は、神谷教授が国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）室長の時に行ったマウスの実験などから、乳がんの増殖・転移に、ストレスで活発になる交感神経が関係していたとする内容で、他の研究者による引用回数は１００回を超える。
２０年秋にＡＭＥＤ（日本医療研究開発機構）から調査要請などがあり、岡山大と国循が調査。その結果、実験で使ったとしたマウスやラットの数に比べ、実際に使用した記録が残っていた数は１０分の１以下で、同大学などは「動物数が大幅に不足し、全ての実験を行うことは不可能」とした。
神谷教授は「１匹のマウスで８匹分の実験をした」と説明したが、同大学などは「科学者として考えられない方法」として捏造や改ざんを認定した。実験データの提出を求められた神谷教授は「１８年の大阪北部地震で失った」などとして提出しなかったという。
神谷教授は１４～１８年度、乳がんなどの研究でＡＭＥＤなどから少なくとも約６３００万円の研究資金を受けていた。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20230324-OYT1T50184/
岡山大教授の論文捏造、ＡＭＥＤが研究費の一部返還求める…研究申請は７年間停止
返信削除2023/03/27 20:59
岡山大の神谷厚範教授（５６）が発表した乳がんについての研究論文に１１３か所の 捏造ねつぞう が見つかった問題で、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）は２７日、神谷教授が論文執筆時に所属していた国立循環器病研究センター（国循、大阪府吹田市）に対して研究費の一部の返還を求めるとともに、神谷教授の研究申請を約７年間停止する制限措置を発表した。
記者会見で頭を下げる岡山大と国立循環器病研究センターの関係者（２４日、岡山市で）
同機構は、神谷教授が国循の室長を務めていた時期に約４７００万円の研究資金を提供。このうち不正が認定された論文の執筆に直接関係している費用（１１万８６６８円）について返還を求めた。国循は返還に応じる方針。
制限期間は２０２３年３月１７日～３０年３月３１日。規則で２番目に長く、同機構は「悪質性が高いと判断した」と説明している。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20230327-OYT1T50190/
日本人のゲノム解析データ、複数バンクを検索・閲覧…創薬推進へ政府がシステム構築
返信削除2023/04/11 05:00
政府は今年度以降、日本人のゲノム（全遺伝情報）を創薬などの研究開発に活用するため、国内の大学や研究機関で解析されたゲノムを横断的に検索したり、閲覧したりできるシステムの構築を始める。医学研究者らに複数の機関が保有するデータを効率的に活用してもらうのが狙いで、一人ひとりに合った治療薬の開発など、個別化医療の実現を後押しする。
国内には、提供された血液などの生体試料を保管する複数のバイオバンクがあり、ゲノム解析も進む。東北大の「東北メディカル・メガバンク機構」、東京大医科学研究所の「バイオバンク・ジャパン」、国立がん研究センターなど六つの国立研究開発法人が運営する「ナショナルセンター・バイオバンクネットワーク」の３バンクが最大規模で、計約７万人のゲノム解析データを保有する。
ただ、これらのデータを使う場合、現状では個別のバイオバンクに利用申請する必要があり、効率的な活用に課題があった。このため、政府は今春以降、３バンクのデータを一度で検索できる新システムを構築する。
３月末に病名や年齢などの情報を試験的に横断検索できるようにした。今年度以降は検索対象をゲノムに広げ、健康な人と、がんや難病の患者のゲノムを比較できるようにする。システムは国立研究開発法人「日本医療研究開発機構」が管理し、利用料金は今後決める。
ゲノムは、個人や人種などの違いで、異なる特徴がある。健康な人と病気の人のゲノム比較や日本人のゲノム解析で、特定の病気になりやすい遺伝子の変異を見つけたり、日本人に効きやすい薬の開発に活用できたりする。政府は、医学研究者らにシステムを活用してもらうことで、ゲノムの特徴に合わせた創薬など次世代医療を推進する。
https://www.yomiuri.co.jp/science/20230410-OYT1T50391/
ゲノムは巨大な洞窟のようなものだ。じつはそこには何もない。
返信削除4年前発表の論文 100か所超えるねつ造 岡山大教授を懲戒解雇
返信削除2023年4月17日 18時37分
岡山大学は、4年前に発表されたがんに関する論文に100か所を超えるねつ造があったとして、56歳の教授を懲戒解雇したと発表しました。
懲戒解雇の処分を受けたのは、岡山大学学術研究院医歯薬学域の神谷厚範教授（56）です。
大学によりますと、神谷教授が4年前に発表したがんに関する論文について、匿名の告発を受けて、大学と神谷教授が以前研究を行っていた国立循環器病研究センターが調査したところ、論文に記載された実験に必要なマウスの数に比べ購入するなどした数が大幅に少なく、実験を行うことは不可能だとして、大学は先月、113か所のねつ造があったと認定しました。
大学は、今月、意見を聞く機会を設けましたが期限内に回答はなく「法人の信用を傷つけ、その利益を害し、職員全体の不名誉となる」などとして、今月14日付けで懲戒解雇としました。
これまでの調査に対し神谷教授は「マウスを再利用した」などと説明して不正を認めておらず、大学からの論文撤回の勧告にもこれまでのところ応じていないということです。
岡山大学の那須保友学長は「事案が発生したことを重く受け止め、再発防止に向け、研究活動における不正行為防止に向けた取り組みを構築する」などとコメントしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230417/k10014041191000.html
岡大「信頼揺るがす行為」
削除2023/04/18 05:00
論文捏造で教授懲戒解雇
岡山大の神谷厚範教授（５６）の乳がんに関する論文で 捏造ねつぞう が見つかった問題で、同大は教授に懲戒解雇という重い処分を下した。同大は１７日、記者会見を開き「科学の信頼を揺るがす行為で、大変重く受け止めている」と陳謝した。
記者会見で説明する三村理事（右）ら（岡山市北区で）
会見には三村由香里理事と、コンプライアンス担当の副理事が出席。冒頭で「研究不正があったことを深くおわびする」などとする那須保友学長のコメントを読み上げ、頭を下げた。懲戒解雇処分とした理由について問われると「ほとんどが故意によるものと考え、社会的な影響も大きく総合的に判断した」と説明。論文の取り下げについては「勧告を出しているが、撤回されたかは承知していない」と述べるにとどめた。
同大の説明によると、神谷教授は調査に「誤って画像を添付した」などと回答。同大が今月４日に処分を通知したが、期限までに意見の申し立てはないという。三村理事は「教職員や学生の研究倫理を向上させ、成果を確認するといった取り組みを進めていきたい」と強調した。
https://www.yomiuri.co.jp/local/okayama/news/20230418-OYTNT50046/
国循理事長監修の論文で不正の疑い、第三者委員会で調査へ…画像使いまわしなど指摘
返信削除2023/07/20 08:50
国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）は１９日、大津欣也理事長（６４）が就任前に関わった複数の論文について研究不正の疑いがあり、第三者委員会を設置して調査すると発表した。８月上旬にも始める。
論文の疑義を投稿する外部のウェブサイトに６月、大津氏が責任著者として監修した論文７本で不適切な画像の使用があるのではないかと指摘されたという。
サイトなどによると、１２人の共著で２０２０年に米医学誌に掲載された、マウスの実験で心不全と炎症の関係を調べた論文では、同じ画像が使い回されている、とされた。同センターは、外部組織による慎重な調査が必要と判断した。
大津氏は、英国の大学教授などを経て、２１年４月に同センタートップの理事長に就任。読売新聞の取材に「第三者委員会できちんと調べてもらいたい。結論を踏まえ、対応を考える」と述べた。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230720-OYT1T50102/
会津大理事長論文不正…辞任へ
返信削除2023/07/28 05:00
会津大（福島県会津若松市）は２７日、宮崎敏明理事長兼学長（６６）が過去に執筆した論文で「自己盗用」などの不正が見つかったと発表した。論文の不正は計１２本に上り、宮崎氏は３１日付で辞任する。
同大は昨年２月、宮崎氏の通信ネットワーク関連の研究論文４本で、引用元を明記せずに自らの先行論文の内容を再び使う「自己盗用」があったと公表。本人の申告で調べた結果、さらに８本の論文で不正が判明した。先行論文と比べ、研究成果としての新規性が認められない「二重投稿」もあり、宮崎氏は「自分の取得した特許を広めるため、繰り返し論文で発表した」と説明しているという。論文不正以外にも、今年５月、学内の手続きを経ず国の補助事業に申請するなど、大学運営を混乱させたという。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20230728-OYT1T50149/
日本医学会 門田守人会長が死去 78歳
返信削除2023年9月8日 12時37分
医学系の学会が加盟する日本医学会の会長で、日本臓器移植ネットワーク理事長の門田守人さんが7日、亡くなりました。78歳でした。
門田さんは広島県福山市の出身で、大阪大学医学部を卒業後、大阪大学医学部の教授として肝臓がんや肝臓移植など数多くの手術を手がけ、日本癌学会や厚生労働省のがん対策推進協議会の会長、がん研究会有明病院の院長、それに国立がん研究センターの理事などを歴任しました。
また、2015年から日本臓器移植ネットワークの理事長、2017年から医学系の学会が加盟する日本医学会の会長を務め、臓器移植医療の普及やがん対策の推進などに取り組みました。
日本医学会によりますと、門田さんは7日、78歳で亡くなったということです。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230908/k10014188331000.html
門田守人氏死去…７８歳 日本医学会長
削除2023/09/08 05:00
日本医学会長で、日本臓器移植ネットワーク理事長の門田守人（もんでん・もりと）氏が７日、死去した。７８歳だった。通夜、告別式は未定。
大阪大医学部卒。大阪大医学部教授、大阪大副学長、がん研有明病院長、日本 癌がん 治療学会理事長などを歴任。２０１７年に日本医学会長に就任し、領域横断的な医学研究の振興に力を尽くした。日本医療安全調査機構理事長、堺市立病院機構理事長も務めていた。
専門は消化器外科、腫瘍外科で、肝がんの手術や肝移植を多く手がけた。１１～１７年には厚生労働省のがん対策推進協議会長として、日本のがん医療の質向上にも力を入れた。日本医学会長就任後は、妊婦の血液から胎児の病気の可能性を調べる新型出生前検査などの議論を推進。ゲノム医療が進む中、遺伝情報による不当な差別などを防ぐ法整備を求める声明をまとめた。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230908-OYT1T50041/